建築士本業と両立｜設計事務所勤務でも副業をするなら就業規則の確認から

2026年7月18日

丸山桃子

この記事のポイント

✓設計事務所に勤めながら建築士として副業をする際の注意点を解説します
✓本業に支障を出さずに両立するための時間管理のコツをまとめました

「建築士本業と両立」と検索している方の多くは、設計事務所や建設会社に正社員として勤めながら、休日や夜間の時間を使って副業に挑戦したいと考えている建築士だと思います。結論から言うと、本業と副業を無理なく両立させるための最初の一歩は、まず自社の就業規則を確認することです。副業の可否、届出の要否、競業避止義務の範囲を把握しないまま動き出すと、後になって思わぬトラブルに発展するリスクがあります。

この記事では、就業規則の確認ポイントから、実際に本業と副業を両立させている建築士に共通する時間管理の工夫まで、順を追って解説します。

建築士の副業を取り巻く環境の変化

働き方改革の流れの中で、副業・兼業を容認する企業は年々増えています。厚生労働省もモデル就業規則を改定し、副業・兼業を原則認める方向性を打ち出しました。この流れは建築業界にも波及しており、設計事務所や建設会社の中にも、社員の副業を柔軟に認める企業が増えつつあります。厚生労働省の副業・兼業の促進に関するガイドラインでも、労働者が本業の職務専念義務や秘密保持義務などに反しない限りは、原則として副業・兼業を認める方向が望ましいという考え方が示されています。

一方で、建築士という資格は専門性が高く、本業と副業の業務内容が重なりやすいという特殊性があります。営業秘密や取引先情報に触れる機会が多い職種であるため、一般的な副業以上に、競業避止義務や秘密保持義務との兼ね合いに注意が必要です。この特殊性を理解せずに副業を始めると、本人に悪意がなくても、結果的に就業規則違反や信頼関係の毀損につながるリスクがあります。だからこそ、副業に興味を持った時点で、まず制度面の確認から始めるという順序が何よりも重要になります。

まずは、副業を検討している建築士が置かれている状況を整理してみましょう。多くの場合、本業では組織の一員として大規模なプロジェクトに関わる一方で、個人としての裁量や収入の幅を広げたいという動機から副業を検討し始めます。また、将来的な独立を見据えて、個人での案件対応力を試してみたいという動機も少なくありません。こうした動機自体は自然なものですが、本業との両立を実現するためには、感情論だけでなく、制度面の確認から着手することが不可欠です。感情が先走って行動してしまうと、後から取り返しのつかないトラブルに発展することもあるため、落ち着いて手順を踏むことが大切です。

就業規則を確認する際の具体的なチェックポイント

就業規則の確認は、副業を始める前の最初のステップです。以下の項目を順に確認していきましょう。

副業の許可制・届出制・禁止の別

まず確認すべきは、副業がそもそも許可制なのか、届出制なのか、あるいは禁止されているのかという基本的な枠組みです。多くの企業では、就業規則の中に「副業・兼業」に関する条項が設けられており、事前の届出や許可申請を求めているケースが一般的です。禁止されている場合でも、一律禁止なのか、特定の業種・業務内容に限って禁止されているのかを正確に把握する必要があります。

競業避止義務の範囲

設計事務所に勤務する建築士にとって特に重要なのが、競業避止義務の範囲です。本業と同種の設計業務を個人で受注することが禁止されているのか、それとも異なる業種・規模の案件であれば認められるのかは、企業によって規定が大きく異なります。就業規則に明記されていない場合は、人事部門や直属の上司に確認しておくことが望ましいでしょう。

秘密保持義務との関係

副業で得た知識や技術が、本業で得た機密情報に基づくものでないかという点も確認が必要です。特に、本業で担当した案件の設計手法やクライアント情報を、副業案件に流用することは秘密保持義務違反に該当する可能性が高く、絶対に避けるべきです。

労働時間・健康管理への配慮

副業を行う場合、本業の労働時間と合算した総労働時間が、過重労働にならないかという健康管理の観点も企業側が重視するポイントです。届出制を採用している企業の多くは、副業の労働時間を申告させることで、社員の健康管理に配慮しています。

建築士と設計・工事監理（建築基準法）出典: toshiseibi.metro.tokyo.lg.jp

建築士の設計・工事監理業務は建築基準法に基づく重要な社会的責任を伴う業務です。本業と副業のいずれにおいても、この責任の重さを踏まえた上で、業務範囲や契約関係を明確にしておくことが求められます。

女性建築士のキャリアと両立の視点

建築士のキャリア形成において、育児や家庭との両立という観点も重要なテーマです。近年、女性建築士の割合は増加傾向にあります。

令和6年における二級建築士試験において女性合格者の割合は、学科試験において37.0％、設計製図試験において41.7％でした。出典: ksknet.co.jp

令和6年における一級建築士試験において女性合格者の割合は、学科試験において29.8％、設計製図試験において30.7％でした。出典: ksknet.co.jp

一方で、一級建築士の女性割合は全体で見るとまだ低い水準にとどまっているというデータもあります。

二級建築士と同様に、女性の合格者の割合は年々増加していますが、それでも全体で見ると一級建築士の女性の割合は約13.8％となっており、男性の一級建築士と比べると非常に低い割合となっています。出典: ksknet.co.jp

こうしたデータから読み取れるのは、建築士のキャリア継続には、育児や家庭の事情に応じた柔軟な働き方の選択肢が求められているという実態です。副業やフレキシブルな在宅ワークは、本業でのフルタイム勤務が難しい時期においても、専門性を活かし続けるための選択肢の一つとして注目されています。時間の融通が利く副業案件を、育児期間中のキャリア継続の手段として活用する建築士も増えつつあります。

本業に支障を出さないための時間管理術

就業規則の確認が済んだら、次に重要になるのが実際の時間管理です。本業に支障を出さずに副業を継続するためには、いくつかの実践的な工夫が必要になります。

私自身、アパレル業界のEC運営代行という異なる分野で副業から独立へと進んだ経験がありますが、本業と副業を両立させていた時期には、平日の夜と週末の時間帯を明確に区分けし、案件対応の時間をあらかじめブロックして管理することを徹底していました。曖昧に「空いた時間にやる」という進め方では、結局どちらの仕事にも中途半端に時間を割いてしまい、質を落とすリスクが高くなります。

案件を受ける前に対応可能な時間枠を明確にする

副業案件を受ける前に、自分が確実に対応できる時間枠(平日夜の何時間、週末の何時間など)を明確にしておくことが重要です。これを曖昧なまま案件を引き受けてしまうと、後から本業の予定と衝突し、どちらかにしわ寄せがいく事態になりかねません。この時間枠を発注者にも伝えておくことで、納期の見込みについて誤解が生じにくくなります。本業がある建築士が副業で確保できる稼働時間は、週あたり5時間から15時間程度が現実的な目安とされることが多く、この範囲を大きく超える業務量の案件は、両立の観点から慎重に検討すべきです。

納期に余裕を持たせる

本業が繁忙期に入ると、副業に充てられる時間が急激に減ることがあります。こうした事態に備えて、副業案件の納期には常に余裕を持たせておくことが、両立を無理なく続けるコツです。発注者に対しても、あらかじめ「本業の状況によって多少の変動があり得る」旨を伝えておくことで、突発的な事情にも対応しやすくなります。

体調管理を最優先にする

本業と副業を両立させる中で最も見落とされがちなのが、体調管理です。副業に熱中するあまり睡眠時間を削ってしまうと、本業でのパフォーマンスに悪影響が出て、結果的に両方の仕事の質が下がってしまいます。長期的に両立を続けるためには、無理のないペースで副業案件の量を調整することが不可欠です。

両立を実現している建築士に共通する特徴

編集の立場で複数の業種のフリーランス・副業実践者を取材してきた経験から言うと、本業と副業を無理なく両立させている人には、いくつかの共通点があります。

まず、案件を選ぶ際の基準が明確であることです。「何でも受ける」のではなく、自分の対応可能な時間枠と専門性に合致する案件だけを選んでいる人ほど、長く両立を続けられている傾向があります。次に、発注者とのコミュニケーションが誠実であることです。本業がある旨を隠さず、対応可能な時間帯や納期の目安を最初に伝えておくことで、無理な要求をされにくくなります。

また、両立を続けている人の多くは、副業を「収入を増やす手段」だけでなく「本業とは異なる視点を得る機会」として捉えている点も特徴的です。組織の中では経験しにくい、発注から納品までの一連のプロセスを個人で完結させる経験は、本業でのマネジメント能力や提案力の向上にもつながるという声を、取材の中で何度も耳にしました。

さらに、両立を実現している人は、自分の限界を早めに見極める姿勢も持ち合わせています。案件を受けすぎて本業に支障が出そうになった時点で、次の案件を意識的に断る判断ができるかどうかが、長期的に両立を続けられるかどうかの分岐点になっているように見受けられます。案件を断ることに対して過度な罪悪感を抱かず、健全な判断として捉える姿勢が、結果的に信頼できる発注者との継続的な関係につながっていきます。

独自データから見る両立の実態と手取りの構造

長くフリーランス・在宅ワーク市場を運営してきた立場から見ると、本業を持ちながら副業を続けている人ほど、単発の作業をこなすことよりも、限られた時間の中で「この人に任せると楽」という関係を築くことに時間を使っている傾向が見られます。時間が限られているからこそ、無駄なやり取りを減らし、業務範囲と納期を最初にしっかり詰めておく姿勢が自然と身についているのです。

もう一つ運営者として見えてくるのは、時間が限られた副業だからこそ、額面よりも手取りの構造が重要になるという点です。仲介手数料が高いプラットフォームを経由すると、限られた作業時間に対する対価が目減りしてしまい、時間対効果がさらに悪化します。中間マージンが発生しない直接取引であれば、同じ作業時間でも受け手の手取りは厚くなり、時間の制約がある中でも副業を続けるモチベーションを保ちやすくなります。手数料0%という条件は、時間的な制約が大きい兼業者にとって、単なる金額の差以上に、限られた時間をどれだけ有効に使えるかという質の差として効いてきます。

本業と副業を両立させる建築士にとって、案件選びの初期段階で業務内容と報酬の目安が明確な求人情報を参照することは、時間管理の観点からも重要です。AI・マーケティング・セキュリティのお仕事のように、業務範囲があらかじめ整理された求人ガイドを活用すれば、限られた時間の中で自分に合った案件を効率よく見つけやすくなります。また、専門性を活かした副業を検討する際には、ソフトウェア作成者の年収・単価相場のような他職種の相場データと比較することで、自分の時間単価の妥当性を客観的に確認することもできます。

副業案件の種類ごとに見る両立のしやすさ

本業と副業の両立のしやすさは、副業案件の種類によっても大きく変わります。ここでは代表的な副業案件を、時間の融通が利きやすい順に整理してみます。

検図・セカンドオピニオン業務

すでに作成された図面をチェックする検図業務は、まとまった作業時間を確保しなくても、隙間時間で対応しやすい業務の一つです。1件あたりの作業時間が比較的短く、締め切りまでの猶予も取りやすいため、本業が忙しい時期でも対応しやすい傾向があります。育児中の建築士や、本業の繁忙期が読みにくい人にとっては、まず検図業務から副業を始めるという選択肢は現実的です。

確認申請補助・書類整備業務

確認申請に関わる書類の作成補助やチェックリストの整備業務も、業務範囲を区切りやすく、両立しやすい部類に入ります。ただし、行政とのやり取りが発生する場合は、平日の日中に対応が必要になることもあるため、本業の勤務時間と重ならないかを事前に確認しておく必要があります。

意匠設計・プラン作成業務

戸建て住宅や小規模店舗のプラン作成は、まとまった検討時間が必要になるため、他の業務に比べて両立の難易度がやや高くなります。締め切り直前に集中して作業時間を確保する必要が生じやすいため、本業の繁忙期と重ならないよう、案件のスケジュールを事前にしっかり調整しておくことが重要です。

現場確認・相談対応業務

現地での確認作業や施主・工務店との相談対応は、平日の日中に発生することが多く、フルタイム勤務の本業がある場合は最も両立が難しい業務です。こうした業務を受ける場合は、有給休暇の活用や、本業の勤務時間外に対応可能な範囲に絞るなど、より慎重な時間管理が求められます。

私自身、副業から独立した経験の中で痛感したのは、「案件の種類によって、両立の負荷がまったく違う」という点です。駆け出しの頃は、依頼が来ればとりあえず引き受けるという姿勢で、平日の日中対応が必要な業務まで安易に受けてしまい、本業に支障が出かけたことがありました。以降は、案件を引き受ける前に、必要な対応時間帯が本業の勤務時間と重ならないかを必ず確認するようにしています。

副業の成果を本業にフィードバックする視点

本業と副業を両立させる上で見落とされがちなのが、副業で得た経験を本業にどう還元するかという視点です。企業によっては、副業を単なる収入源としてではなく、社員のスキルアップやキャリア形成の一環として前向きに評価するケースもあります。

副業を通じて得た新しい業務プロセスの知見や、異なる規模・業種のクライアントとのやり取りの経験は、本業でのプロジェクト進行や後輩育成にも活かせる場合があります。会社への副業の届出や相談の際に、こうした「本業へのプラスの波及効果」を具体的に説明できると、単なる収入目的の副業という印象を払拭しやすくなり、会社側の理解も得やすくなる傾向があります。

一方で、本業の機密情報や独自のノウハウを副業に流用することは厳禁です。あくまで「一般的なスキルや経験の向上」を本業にフィードバックする形にとどめ、具体的な案件情報や技術的な機密事項を持ち出すことのないよう、明確に線引きをしておく必要があります。

トラブルを避けるための本業への報告の仕方

副業を届出制としている企業に勤めている場合、本業への報告の仕方にも工夫が必要です。単に「副業をします」と伝えるだけでなく、対応可能な時間帯、本業への影響がないことの説明、業務内容が競業に該当しないことの確認を、あらかじめ整理して伝えることで、承認を得やすくなります。

特に、業務内容が本業と近い分野である場合は、具体的にどのような案件を想定しているのか、クライアントの業種や規模感を事前に伝えておくことで、会社側の懸念を払拭しやすくなります。曖昧なまま届け出ると、後から「聞いていた内容と違う」というトラブルに発展しかねません。届出のタイミングも重要で、実際に案件を受注してから慌てて報告するのではなく、副業を始めようと考えた段階で早めに相談しておくことで、余裕を持った調整が可能になります。

また、副業で得た収入については、確定申告が必要になる場合があります。給与所得以外の所得が一定額を超える場合は、税務署への確定申告が必要になることがあるため、副業を始める前に、自分がどのケースに該当するのかを事前に確認しておくことをおすすめします。正確な要件は毎年変わる可能性があるため、具体的な判断は最寄りの税務署や税理士に確認するのが確実です。

住民税の扱いについても注意が必要です。副業の所得を確定申告する際に、住民税の徴収方法を「普通徴収」に選択できる場合があり、これにより本業の給与から副業分の住民税が天引きされることを避けられるケースがあります。ただし、選択できるかどうかや具体的な手続きは自治体によって異なるため、こちらも事前に居住地の自治体窓口に確認しておくことが望ましいでしょう。副業が会社に知られることを過度に恐れる必要はありませんが、こうした事務手続きを正確に理解しておくことは、安心して両立を続けるための土台になります。

就業規則が曖昧な場合の対応方法

企業の中には、就業規則に副業に関する明確な条項がない、あるいは記載が曖昧なケースも存在します。こうした場合、「規定がないから何をしても自由」と判断するのは危険です。就業規則に明記がなくても、労働契約法上の誠実義務や、会社の信用を損なわない義務は一般的に存在すると解されており、無届けで副業を行った結果、会社との信頼関係が損なわれるケースも報告されています。

規定が曖昧な場合の望ましい対応は、人事担当者や直属の上司に直接相談し、口頭でもよいので確認を取っておくことです。可能であれば、確認した内容をメールなどの記録に残る形でやり取りしておくと、後々「言った言わない」のトラブルを避けられます。特に建築士のように専門性が高く、業務内容が本業と近くなりやすい職種では、曖昧なまま進めるリスクが他の職種より高いことを念頭に置いておくべきです。

また、就業規則の改定が予定されている場合や、会社の方針が過渡期にある場合は、副業の開始タイミングを見極めることも重要です。社内で副業に関する方針が固まっていない段階で先走って副業を始めてしまうと、後から方針が厳格化された際に不利な立場に置かれる可能性もあります。

独立を見据えた副業と、収入補完としての副業の違い

副業を始める動機は人によってさまざまですが、大きく分けると「将来的な独立を見据えた準備としての副業」と「収入を補完するための副業」の2つに分類できます。この動機の違いによって、両立の進め方や本業への向き合い方も変わってきます。

独立を見据えている場合は、副業を通じて営業力や案件管理能力、価格交渉のスキルを磨くという意識で取り組むことになります。この場合、本業を辞めるタイミングを見極めるためにも、副業でどの程度の案件を安定的に確保できるかを継続的に検証していく姿勢が重要です。一方で、独立を急ぎすぎて本業への集中力が落ちてしまうと、本末転倒になりかねません。独立の判断基準をあらかじめ自分の中で明確にしておき、感情的なタイミングで踏み切らないよう注意する必要があります。

収入補完としての副業の場合は、本業でのキャリアを維持することを最優先にしながら、無理のない範囲で副業を継続することが基本方針になります。この場合、案件数を増やすことよりも、継続的に依頼をもらえる少数の発注者との関係を大切にするほうが、長期的に安定した副業収入につながりやすい傾向があります。

いずれの動機であっても、就業規則の確認という土台を踏まえた上で、自分がどちらの立場で副業に取り組んでいるのかを明確にしておくことが、両立を無理なく続けるための重要な指針になります。

就業規則の確認から始める両立のロードマップ

最後に、本業と副業の両立を目指す建築士が踏むべきステップを整理しておきます。まず、就業規則を確認し、副業の許可制・届出制・禁止の別と、競業避止義務の範囲を把握します。次に、対応可能な時間枠を明確にし、その範囲内で受けられる案件の種類を絞り込みます。さらに、発注者に対して本業がある旨と対応可能な時間帯を誠実に伝え、納期には余裕を持たせます。最後に、体調管理を最優先にしながら、無理のないペースで案件数を調整していきます。

このロードマップを丁寧に踏むことで、本業でのキャリアを維持しながら、副業を通じて専門性の幅を広げ、収入源を分散させることが可能になります。就業規則の確認という地味な一歩を省略せずに踏み出すことが、結果的に長く安定した両立を実現する最も確実な方法だといえます。

両立を続ける中で状況が変わることもあります。本業での役職や業務内容が変わったり、家庭の事情が変化したりした際には、その都度、対応可能な時間枠や副業の方針を見直すことが大切です。一度決めたペースに固執せず、本業と副業のバランスを定期的に点検し直す柔軟さを持つことが、長期的に無理なく両立を続けるための鍵になります。

最終的に、本業と副業の両立は、就業規則という制度面の確認と、時間管理という実務面の工夫の両輪で成り立っています。どちらか一方だけを整えても、もう一方が疎かになれば、いずれかの仕事に支障をきたすリスクが高まります。制度と実務の両面から地道に土台を固めていくことが、建築士として専門性を活かしながら、本業でのキャリアも守り続けるための最も確実な道筋です。