【重要】PHPの脆弱性、うちのサイトは大丈夫?今すぐチェック

大企業の就職に有利な資格|職種ごとの見方

@SOHO編集部
@SOHO編集部
大企業の就職に有利な資格|職種ごとの見方

この記事のポイント

  • ✓大企業の就職で資格は有利になるのかを
  • ✓職種ごとに整理しました
  • ✓IT職の基本情報技術者

大企業の就職に有利な資格を調べると、「これを取れば内定に近づく」というランキングがたくさん見つかります。ところが、大企業の採用は会社全体で一律に資格を見ているわけではなく、配属される職種によって資格の重みがまったく違います。経理なら簿記、システム部門なら情報処理の国家試験、不動産なら宅地建物取引士というように、資格が効くのは「その職種の仕事で使う知識」を示せるときです。

この記事では、大企業の採用で資格がどう見られているかを最初に整理し、そのうえで職種ごとに評価されやすい資格と、その資格がなぜ効くのかを順に書きます。後半では、取る順番、勉強時間の見積もり方、履歴書と面接での伝え方、資格より先に準備しておきたいことまでをまとめます。受験料や試験の方式は、2026年11月時点で各試験の公式ページに載っている内容だけを使っています。

大企業の採用で資格はどう見られているか

最初に押さえておきたいのは、大企業の新卒採用の多くが「総合職」という形で行われていることです。総合職とは、入社後に営業、企画、人事、経理などいろいろな部署を経験しながら育てていく前提の採用枠のことです。入社時点で配属先が決まっていないため、採用する側は特定の資格よりも、考える力、人と協力する力、学び続ける姿勢といった、どの部署でも通じる力を重く見ます。

そのため、総合職の選考では「資格を持っているから合格」という場面はほとんどありません。資格欄が空欄でも内定する人は多く、逆に資格をたくさん並べても、面接で中身を話せなければ評価は上がりません。資格は合否を決める決定打ではなく、「この人は目標を決めて勉強をやり切れる」「この分野に本当に関心がある」と相手に伝えるための材料の1つ、と考えるのが実態に近い見方です。

一方で、資格がはっきり効く採用もあります。職種を決めて募集する「職種別採用」や、経験者を募集する中途採用です。たとえば経理職の募集、システムエンジニアの募集、不動産の営業職の募集では、求人票の応募条件や歓迎条件に資格の名前が書かれていることがよくあります。こうした採用では、資格がその仕事の基礎知識を持っている証明になり、書類選考の段階から差がつきます。

もう1つ、法律で資格を持つ人を置くことが決められている業界もあります。後で詳しく書く宅地建物取引士がその代表で、会社にとっては資格を持つ社員が一定の数いなければ営業そのものが続けられません。こうした業界では、資格は「あると望ましい」ではなく「会社が必要としている」ものになります。

整理すると、大企業の就職で資格が有利になるかどうかは、次の3つで決まります。

  • 応募する採用枠が総合職か、職種別か
  • 応募する職種の仕事で、その資格の知識を実際に使うか
  • その業界で、資格を持つ人を置くことが法律で決められているか

この3つを確かめずに「有利な資格ランキング」の上から順に取っていくと、時間をかけたわりに選考で話せる材料にならない、ということが起きます。まず自分が狙う職種を決めてから資格を選ぶ、という順番が大切です。

資格が効く場面と効かない場面の見分け方

資格が効く場面を、もう少し具体的に見ていきます。分かりやすいのは、求人票の書き方です。求人票の「必須条件」に資格の名前があれば、その資格がないと応募そのものができません。「歓迎条件」に書かれていれば、なくても応募できますが、持っている人が優先される可能性が高くなります。どちらにも書かれていなければ、資格は選考の中心ではありません。

大企業の新卒採用の募集要項は、総合職の場合「学部学科不問」「資格不問」と書かれていることが多くあります。こうした募集で資格を武器にしたいなら、資格そのものより、資格を取るまでの過程で何を考え、どう工夫したかを話せるようにしておくほうが効果があります。

反対に、資格が効きにくい場面もあります。代表的なのは次のような場合です。

  • 志望する職種と関係のない資格を、数をそろえるために取った場合
  • 誰でも短い時間で取れる資格だけを並べている場合
  • 資格の名前は書けるが、内容を聞かれると答えられない場合
  • 資格の勉強に時間を使いすぎて、志望先の研究や面接の準備が足りていない場合

特に最後の点は見落とされがちです。大企業の選考では、志望動機や学生時代に力を入れたことを深く聞かれます。資格の勉強に追われて、自分の経験を言葉にする準備ができていないと、どれだけ資格を持っていても選考で力を出せません。

資格が効くかどうかを判断するときは、志望する会社の採用ページで「職種別の募集があるか」「募集職種の仕事内容に、資格の知識を使う業務があるか」を確かめるのが確実です。社員紹介のページに、入社後に取った資格や、会社が取得を後押ししている資格が書かれていることもあります。会社が資格の取得費用を補助している場合、その資格は入社後の仕事で使う知識だと考えてよいでしょう。

経理・財務の職種で評価されやすい簿記

経理や財務の職種で最もよく名前が出てくるのが、日本商工会議所と各地の商工会議所が行う簿記検定です。一般に日商簿記と呼ばれます。簿記とは、会社のお金やものの出入りを決まったルールで帳簿に記録する方法のことで、経理の仕事はこの考え方が土台になっています。

日本商工会議所は、2級について次のように説明しています。

経営管理に役立つ知識として、企業から最も求められる資格の一つ。 高度な商業簿記・工業簿記(原価計算を含む)を修得し、財務諸表の数字から経営内容を把握できるなど、企業活動や会計実務を踏まえ適切な処理や分析を行うために求められるレベル。 出典: 日本商工会議所 簿記2級

財務諸表とは、会社の1年間の成績や財産の状態をまとめた書類のことで、損益計算書や貸借対照表がその代表です。大企業の経理部門は、取引の量が多く、子会社を含めた決算や、投資家向けの開示の資料作りにも関わります。そのため、帳簿の付け方だけでなく、数字から会社の状態を読み取る力が求められ、2級の内容がちょうど仕事の入口に当たります。

3級は、業種や職種にかかわらず身につけておきたい基本の知識と位置づけられています。経理職を志望しない人でも、営業や企画の仕事では、取引先の決算書を読んだり、予算を管理したりする場面があります。3級の知識があると、こうした場面で数字を怖がらずに済みます。総合職を志望する人が1つだけ資格を取るなら、3級は職種を問わず話の材料にしやすい選択肢です。

経理職を志望する場合の目安は、新卒なら3級を取ったうえで2級の勉強を進めていること、中途なら2級を持っていることです。2級は3級より範囲が広く、製品を作るときの原価を計算する工業簿記も加わるため、3級の延長のつもりで準備すると時間が足りなくなりがちです。3級に合格したら、2級に向けて改めて計画を立て直すのが確実です。

IT・システムの職種で評価されやすい情報処理の国家試験

システム部門やIT企業の技術職を志望する場合、情報処理推進機構が行う情報処理技術者試験が評価の目安になります。経済産業省が所管する国家試験で、入門のITパスポート試験から、基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、さらに上の高度試験まで段階があります。

情報処理推進機構のページでは、基本情報技術者試験の対象となる人を「ITを活用したサービス、製品、システム及びソフトウェアを作る人材に必要な基本的知識・技能をもち、実践的な活用能力を身に付けた者」と説明しています。つまり、システムを作る側に回るための最初の国家試験という位置づけです。ITパスポート試験は、ITを使う側として、どの職種の社会人にも必要な基礎知識を問う試験です。

受験料は、情報処理推進機構の案内によると7,500円(情報処理技術者試験は消費税込み)です。ITパスポート試験、情報セキュリティマネジメント試験、基本情報技術者試験は、全国の会場のパソコンで受けるCBT方式で、日程を選んで受けられます。CBTとは、紙ではなく会場のパソコンで解答する試験の方式のことです。

大企業の採用でこの試験がどう見られるかは、職種で変わります。システムエンジニアの職種別採用では、基本情報技術者試験に合格していると、プログラミングやネットワーク、データベースの基礎をひととおり学んだことが伝わります。総合職を志望する人にとっては、ITパスポート試験が「ITの基礎を理解している」ことを示す材料になります。どの部署でも業務のデジタル化が進んでいるため、ITの基礎知識はもはや技術職だけのものではありません。

ネットワークの仕事を志望する場合は、国家試験とは別に、機器メーカーが行うベンダー資格も評価されます。代表的なものが CCNA(シスコ技術者認定) で、ネットワーク機器の設定や運用の基礎を問う試験です。こちらのページでは試験の範囲や難しさ、仕事でどう生きるかを整理しています。インフラの技術職を志望するなら、基本情報技術者試験とあわせて検討するとよいでしょう。

IT分野の仕事の広がりを知りたい場合は、アプリケーション開発のお仕事 も参考になります。業務システムやスマートフォンのアプリを作る仕事の内容と、求められる技術がまとまっています。資格の勉強で学んだことが、実際の仕事のどこで使われるのかを確かめておくと、面接で志望理由を話すときに具体的になります。

不動産・建設の職種で欠かせない宅地建物取引士

資格が会社にとって「必要なもの」になる代表が、宅地建物取引士、一般に宅建士と呼ばれる国家資格です。土地や建物の売買や賃貸の仲介をする会社では、契約の前に買う人や借りる人へ重要な事項を説明する業務などを、宅建士でなければ行えません。こうした、資格を持つ人だけが行える業務を独占業務と呼びます。

さらに宅地建物取引業法は、会社が資格を持つ人を一定の数置くことを決めています。

宅地建物取引業者は、その事務所その他国土交通省令で定める場所(以下この条及び第五十条第一項において「事務所等」という。)ごとに、事務所等の規模、業務内容等を考慮して国土交通省令で定める数の成年者である専任の宅地建物取引士を置かなければならない。 出典: e-Gov法令検索 宅地建物取引業法

国土交通省令では、この数を、事務所で業務に従事する人の5分の1以上と定めています。つまり、事務所で働く人が10人いれば、専任の宅建士が2人以上必要です。大手の不動産会社や住宅メーカー、鉄道会社の不動産部門のように事業所が多い会社ほど、宅建士の人数を確保し続けなければなりません。新入社員に入社前後での合格を求めたり、合格した社員に手当を出したりする会社が多いのはこのためです。

宅建士の試験は、不動産適正取引推進機構が行っています。受験手数料は8,200円(非課税)で、試験は年1回です。不動産や住宅、建設の業界を志望する人にとっては、在学中に合格していると、入社後すぐに戦力として数えられる点で評価されやすい資格です。

ただし、不動産業界を志望しない人が宅建士を取っても、総合職の選考で大きく有利になるわけではありません。法律の知識を体系的に学んだことは伝わりますが、志望動機とのつながりを話せなければ、資格の価値は伝わりません。資格が効くのは、その資格を必要とする会社に応募するときだ、という原則がここでもよく分かります。

金融・保険の職種で評価されやすいFP

銀行、証券、保険などの金融機関を志望する人によく取られているのが、ファイナンシャル・プランニング技能検定、一般にFP技能検定と呼ばれる国家検定です。FPとは、家計の収入と支出、保険、年金、税金、住宅ローン、相続などを総合して、お金の計画を立てる専門家のことです。技能検定は国が定める制度で、FP技能検定は日本FP協会ときんざいの2つの団体が試験を行っています。

2級と3級は、会場のパソコンで受けるCBT方式で受けられます。3級は受験の条件がなく、誰でも受けられます。2級は、3級の合格や一定の実務経験などが受験の条件になっています。受験の条件や日程は年度ごとに案内が出るので、受ける前に日本FP協会の試験のページで確かめてください。

金融機関の採用でFPが評価されるのは、窓口や営業の仕事で、顧客の家計全体を見ながら商品を提案する場面が多いからです。預金、投資信託、保険、住宅ローンは別々の商品ですが、顧客にとっては1つの家計の話です。FPの勉強をしておくと、商品の説明だけでなく、なぜその商品が顧客に合うのかを説明できるようになります。

金融機関では、入社後に業界団体の資格の取得が求められることも多くあります。たとえば証券会社では、投資の商品を勧める仕事に就くために、日本証券業協会が行う外務員の資格が必要になります。入社後に取ることが前提の資格は、在学中に取らなくても選考には影響しにくいため、無理に先回りする必要はありません。それよりも、FPの3級でお金の全体像をつかんでおくと、入社後の研修や資格の勉強が楽になります。

海外部門・商社で評価されやすい語学の試験

商社やメーカーの海外部門、外資系の企業を志望する場合は、英語の力を示す試験の点数が評価の目安になります。日本の企業の採用でよく使われるのは、TOEICのリスニングとリーディングの試験です。点数で結果が出るため、合否のある資格と違って、どのくらいの力があるかを数字で伝えられます。

語学の試験で気をつけたいのは、点数そのものより、その点数で何ができるかを話せるかどうかです。海外とのやり取りがある職種では、メールの読み書き、会議での発言、資料の作成といった実務で英語を使います。点数を伝えたうえで、「海外の論文を読んで研究に使った」「留学生と共同で発表をした」のように、英語を使って実際に何をしたかを添えると、評価が伝わりやすくなります。

総合職でも、将来の海外赴任や海外の取引先との仕事を見越して、語学の点数を参考にする会社があります。募集要項に点数の目安が書かれていなければ必須ではありませんが、高い点数を持っていれば、海外の仕事に関心があることの裏づけになります。

一方で、語学の点数だけを頼りにすると、選考の中で強みが伝わりにくいこともあります。海外の仕事を志望する理由、その会社の海外事業のどこに関わりたいのかを、事業内容を調べたうえで話せるようにしておくことが大切です。語学は道具であって目的ではない、という見方をしている面接官は少なくありません。

事務・企画の職種で役立つ文書とビジネスの検定

人事、総務、営業の事務、企画など、職種を限定しない事務の仕事では、文書を正しく作る力や、ビジネスの基本的な作法が求められます。こうした力を示す検定として、ビジネス文書や秘書の検定が挙げられます。

ビジネス文書検定 は、社内外に出す文書の書き方、敬語、文書の形式を問う検定です。こちらのページでは、級ごとの内容や仕事での生かし方を整理しています。大企業では、社内の稟議書や報告書、取引先への案内文など、文書を作る機会がとても多くあります。稟議書とは、会社として何かを決めるときに、上司や関係する部署の承認を順に得るための書類のことです。

こうした検定は、単独で内定を決める力は強くありません。ただし、事務職や一般職の募集では、文書作成や表計算の力を求める記述がよくあり、検定の合格があればその力を客観的に示せます。表計算のソフトを使った集計やグラフの作成ができることも、事務の仕事では大きな強みになります。

企画やマーケティングの仕事を志望する人は、データを読み取る力やITの知識を合わせて身につけておくと、選考で話せる内容が広がります。最近は、AIを業務に取り入れる取り組みを進める大企業も増えています。仕事の具体例は AIコンサル・業務活用支援のお仕事 にまとまっていて、AIを使った業務の見直しや社内での使い方の整備といった仕事の中身が分かります。こうした分野に関心があるなら、ITパスポート試験で基礎を固めておくのも1つの方法です。

取る順番と勉強時間の見積もり方

ここまでの内容を踏まえて、資格を取る順番を考えます。大切なのは、志望する職種を先に決め、その職種で使う資格から取ることです。迷ったときは、次の順番で考えると整理しやすくなります。

  1. 志望する職種の求人票や募集要項を3社分以上読み、資格の名前が書かれているかを確かめる
  2. 書かれている資格のうち、入門の級や区分から取る
  3. 志望する職種が決まらない場合は、どの職種でも話の材料にしやすい簿記3級かITパスポート試験から始める
  4. 入社後に取ることが前提の資格は、在学中に無理に取らない

勉強時間の見積もりは、資格ごとに大きく違います。入門の級なら数週間から2か月程度で合格する人が多い一方、宅建士や簿記2級のように範囲の広い資格は、数か月にわたる計画が必要です。就職の情報サイトでは、宅建士について次のような目安が紹介されています。

時間にしておよそ300時間〜500時間程度が必要になるので、毎日の時間によっても期間は変動します。勉強本を使えば独学で取得することもできますが、難しいと感じる場合は資格スクールなどを活用してみても良いでしょう。 出典: offerbox.jp

この目安を使うなら、1日2時間の勉強で300時間を確保するには約5か月、1日1時間なら約10か月かかります。就職活動が本格的に始まる時期から逆算して、いつまでに合格したいかを決め、そこから1日の勉強時間を割り出すと、計画に無理がないかが見えてきます。

注意したいのは、試験の日程です。宅建士のように年1回しか試験がない資格は、1回落ちると次の受験まで1年待つことになります。一方、簿記の2級と3級や情報処理の入門の試験は、会場のパソコンで受ける方式があり、日程を選べます。就職活動の時期と重ならないよう、試験の方式と日程を先に確かめておくことが大切です。

費用の面でも、計画を立てておくと無駄が減ります。受験料のほかに、参考書や問題集、場合によっては講座の受講料がかかります。複数の資格を同時に追いかけると、費用も時間も分散して、どれも中途半端になりがちです。1つの資格に合格してから次に進むほうが、結果として早く、安く済むことが多くあります。入社後に会社が費用を補助してくれる資格は、自分で先に払って取る必要がないかどうかも、志望先の採用ページや説明会で確かめておくとよいでしょう。

履歴書と面接で資格を伝えるときのポイント

資格は、取ったあとの伝え方で評価が変わります。履歴書の資格欄には、正式な名称と取得した年月を書きます。たとえば「日商簿記2級」ではなく「日本商工会議所簿記検定試験2級 合格」、「宅建」ではなく「宅地建物取引士試験 合格」のように書くと、読み手に正確に伝わります。宅建士は、試験に合格したあと登録の手続きを経て宅地建物取引士となるため、登録前なら「試験 合格」と書くのが正確です。

勉強中の資格も、志望する職種と関係があるなら書いて構いません。「基本情報技術者試験 合格に向けて勉強中(2027年春に受験予定)」のように、受験の予定時期まで書くと、計画を持って取り組んでいることが伝わります。

面接で資格について聞かれたときは、次の3点を話せるようにしておくと、資格が単なる肩書きで終わりません。

  • なぜその資格を選んだのか(志望する職種や関心とのつながり)
  • どのように勉強したのか(計画の立て方、つまずいた点と乗り越え方)
  • 入社後の仕事で、その知識をどう使いたいのか

勉強の工夫を話すときは、変化が分かるように伝えるのがコツです。たとえば「最初は参考書を最初から順に読んでいたが、過去の問題を先に解いて弱い分野を見つけ、そこに時間を集中するやり方に切り替えたら、模擬試験の点数が安定した」というように、やり方を変える前と後を並べて話すと、自分で考えて改善できる人だという印象が残ります。

反対に、資格の数を並べるだけの伝え方は避けたほうがよいでしょう。採用する側が知りたいのは、資格の数ではなく、その人が入社後にどう成長するかです。1つの資格でも、深く話せるほうが評価につながります。

資格より先に準備しておきたいこと

大企業の選考では、資格よりも先に準備しておきたいことがあります。1つは、志望する会社と業界の研究です。その会社がどんな事業で利益を上げ、これからどの分野に力を入れようとしているのかを調べておくと、志望動機に厚みが出ます。会社の採用ページだけでなく、投資家向けに公開している資料や中期の経営計画を読むと、事業の方向性がよく分かります。

もう1つは、学生時代に力を入れたことを、具体的な場面と数字で話せるようにしておくことです。部活動、アルバイト、研究、ボランティアなど、題材は何でも構いません。どんな課題があり、自分がどう考えて行動し、結果がどう変わったのかを順に話せることが大切です。資格の勉強も、この題材の1つとして使えます。

さらに、自分の得意なことを実際の成果物で示せると、資格以上の説得力を持つ場合があります。デザインや文章、プログラミングの分野では、作った作品そのものが力の証明になります。たとえば デザイナーの年収・単価相場 を見ると、デザインの仕事では資格よりも作品と経験で評価が決まる傾向がよく分かります。文章の仕事でも、書いた記事をまとめて見せられる形にしておくと、選考で話せる材料になります。

研究職を志望する場合は、資格よりも研究の中身と成果が評価の中心です。研究者の年収・単価相場 では、研究の仕事の収入の目安と働き方の違いが分かります。研究職の採用では、学会での発表や論文、研究で身につけた手法を、専門の違う面接官にも分かるように説明できるかが問われます。

資格は、こうした準備の上に重ねるものです。準備の土台がしっかりしていれば、資格は強みを裏づける証拠として働きます。土台がないまま資格だけを増やしても、選考で生かすのは難しくなります。

中途採用で大企業に転職するときの資格の見方

ここまでは主に新卒の就職を念頭に書いてきましたが、すでに働いている人が大企業へ転職する場合は、資格の見られ方が変わります。中途採用は、空いている職種の穴を埋めるための採用であることが多く、求人票には担当する業務と求める経験がはっきり書かれています。そのため、資格は「その業務の基礎知識がある」ことの証明として、新卒の採用よりも直接的に効きます。

ただし、中途採用で一番重く見られるのは、資格よりも実務の経験です。たとえば経理の求人で「簿記2級以上」と書かれていても、実際の選考では「月次の締めを担当していたか」「決算のどの作業まで任されていたか」が細かく聞かれます。資格を持っていても経験がなければ、経験のある応募者に先を越されることがあります。反対に、経験が十分にあれば、資格がなくても採用されることは珍しくありません。

経験の浅い人が中途で大企業を目指す場合は、資格を「経験の不足を補う材料」として使うのが効果的です。経理の経験が1年しかなくても、簿記2級を持っていれば、仕事の全体像を理解していることを示せます。システムの仕事でも、運用の経験しかない人が基本情報技術者試験に合格していれば、開発の基礎知識を身につけていることが伝わります。

職種を変えて転職する場合は、資格の意味がさらに大きくなります。営業から経理へ、事務から情報システムへといった職種の変更では、新しい職種の経験がないため、資格が数少ない判断材料になります。この場合も、資格だけでなく、前の職種で身につけた力が新しい職種でどう生きるかを話せることが大切です。営業で取引先と交渉してきた経験は、経理で他の部署と調整する場面で役立つ、というように、つながりを自分の言葉で説明できるようにしておきましょう。

フリーランスと在宅ワークの市場から見た資格の価値

大企業の就職と少し離れますが、資格の価値を考えるうえで参考になるのが、フリーランスや在宅ワークの市場です。会社に雇われず、仕事ごとに契約して働く人の世界では、資格がどう評価されているかがよりはっきり見えます。

在宅ワークとフリーランスの仲介を20年以上続けてきた運営者として見てきた限りでは、仕事を頼む側が最初に見るのは、資格よりも「これまでに何を作ったか」「どんな仕事をどこまで任せられるか」です。経理や税務の補助、システムの開発、不動産に関わる書類の作成のように、資格や知識の裏づけが求められる仕事では資格が信頼の入口になりますが、最終的に仕事が続くかどうかは、納期を守る、連絡が早い、相手の意図をくみ取れるといった仕事ぶりで決まります。長く仕事が続く人ほど、資格を取ったあとも、仕事の中で知識を更新し続けています。

この傾向は、大企業の就職にもそのまま当てはまります。資格は入口で役に立ちますが、入社後に評価されるのは、その知識を使って成果を出せるかどうかです。資格を選ぶときに「入社後の仕事で使うか」を基準にしておけば、就職の時点でも、入社後でも、取った資格が無駄になりません。

また、大企業に就職したあとで、副業や独立という形で専門の知識を生かす人も増えています。仲介する会社を通さず、仕事を頼む人と受ける人が直接やり取りする形なら、同じ予算でも受ける側の手取りが厚くなり、頼む側もより多くの仕事を任せられます。資格と実務の経験を両方持っている人は、こうした場面でも信頼を得やすく、働き方の選択肢が広がります。

職種ごとの仕事の中身と必要な知識を確かめたい場合は、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事 も参考になります。マーケティングや情報セキュリティの仕事でどんな知識が求められているかが分かり、どの資格がどの仕事につながるのかを考える手がかりになります。資格は、取ることそのものより、どの仕事で使うかを決めてから選ぶことで、大企業の就職でもその先のキャリアでも力を発揮します。

よくある質問

Q. 大企業の総合職に応募するなら、資格は取っておいたほうがよいですか?

総合職の選考では、資格がなくても内定する人は多く、資格の有無で合否が決まる場面はほとんどありません。取るなら、どの職種でも話の材料にしやすい簿記3級やITパスポート試験が候補です。資格の数より、なぜ選び、どう勉強し、入社後にどう使いたいかを話せることのほうが評価につながります。

Q. 不動産業界を志望していますが、宅建士は在学中に取るべきですか?

不動産の会社は、事務所で働く人の5分の1以上の専任の宅建士を置くことが法律で決められているため、宅建士を持つ人を必要としています。在学中に合格していると入社後すぐに戦力として数えられるので評価されやすくなります。試験は年1回なので、就職活動の時期から逆算して計画を立てると確実です。

Q. 資格の勉強と就職活動の準備は、どちらを優先すればよいですか?

大企業の選考では、志望先の研究と、学生時代に力を入れたことを具体的に話す準備が優先です。資格はその上に重ねるもので、勉強に時間を使いすぎて面接の準備が足りなくなるのは避けたいところです。年1回の試験は日程を先に確かめ、就職活動の山場と重ならないように計画します。

Q. 履歴書には勉強中の資格も書いてよいですか?

志望する職種と関係のある資格なら、勉強中でも書いて構いません。「合格に向けて勉強中」と書き、受験の予定時期も添えると、計画を持って取り組んでいることが伝わります。合格した資格は、略称ではなく正式な名称と取得した年月で書くと、読み手に正確に伝わります。

この記事について

@SOHO
編集部

監修:@SOHO編集部

2004年よりフリーランス・在宅ワーク向けサービスを運営。生成AIで作成した下書きを、一次情報と照らし合わせて確認したうえで公開しています。

公開:2026年4月25日最終更新:2026年11月3日
@SOHO編集部

この記事を書いた人

@SOHO編集部

フリーランス・在宅ワークの専門メディア

@SOHOは2004年から続く、日本のフリーランス・在宅ワーク向け案件サイトです。記事は生成AIで下書きを作り、数値・固有名・出典を一次情報と照らし合わせる確認の手順を経て公開しています。

@SOHOで仕事を探してみませんか?

手数料0%・登録無料のクラウドソーシング。フリーランスの方も企業の方も、今すぐ始められます。

関連記事

カテゴリから探す

クラウドソーシング入門

クラウドソーシング入門

クラウドソーシングの基礎知識・始め方・サイト比較

職種別ガイド

職種別ガイド

職種・スキル別の案件獲得方法と単価相場

副業・在宅ワーク

副業・在宅ワーク

副業・在宅ワークの始め方と対象者別ガイド

フリーランス

フリーランス

フリーランスの独立・営業・実務ノウハウ

お金・税金

お金・税金

確定申告・節税・経費・ローンなどお金の知識

比較・ランキング

比較・ランキング

サービス比較・おすすめランキング

AI活用

AI活用

職種別にChatGPT・生成AIを活用して業務効率化・収益化するノウハウ

最新トレンド

最新トレンド

市場動向・法改正・AIなど最新情報

発注者向けガイド

発注者向けガイド

クラウドソーシングで外注・人材探しをする企業・個人向け

転職・キャリア

転職・キャリア

転職エージェント・転職サイト比較・キャリアチェンジ

看護師の転職・求人

看護師の転職・求人

看護師の転職・派遣・単発バイト・副業など働き方のガイド。診療や医学の情報は扱いません

薬剤師の転職・求人

薬剤師の転職・求人

薬剤師・登録販売者の転職・派遣・パートなど働き方のガイド。診療や医学の情報は扱いません

介護職の転職・求人

介護職の転職・求人

介護職・介護福祉士・ケアマネジャー・訪問介護員の転職・派遣・夜勤など働き方のガイド

保育士の転職・求人

保育士の転職・求人

保育士・保育補助・幼稚園教諭の転職・派遣・パートなど働き方のガイド

医療職の転職・求人

医療職の転職・求人

医師・産業医・リハビリ職・歯科衛生士・管理栄養士・医療事務の転職や働き方のガイド。診療や医学の情報は扱いません

保険

保険

生命保険・医療保険・フリーランスの保険設計

採用・求人

採用・求人

無料求人掲載・採用コスト削減・人材募集の方法

オフィス・ワークスペース

オフィス・ワークスペース

バーチャルオフィス・コワーキング・レンタルオフィス

法律・士業

法律・士業

契約トラブル・士業独立開業・フリーランス新法

シニア・50代

シニア・50代

シニア世代のキャリアチェンジ・副業・年金

セキュリティ

セキュリティ

サイバーセキュリティ・脆弱性対策・情報保護

金融・フィンテック

金融・フィンテック

暗号資産・決済・ブロックチェーン・金融テクノロジー

経営・ビジネス

経営・ビジネス

経営戦略・ガバナンス・事業承継・知財

ガジェット・機材

ガジェット・機材

フリーランスに役立つPC・デバイス・周辺機器

子育て×働き方

子育て×働き方

子育てと在宅ワークの両立・保育園・時間管理

補助金・助成金

補助金・助成金

個人事業主・フリーランスが使える公的補助金・助成金・給付金の申請ガイド

M&A・事業売却

M&A・事業売却

会社売却・事業承継・事業譲渡を考える経営者向け。売却の流れ、税金、従業員への伝え方、仲介会社の選び方

アウトソーシング・外注ガイド

アウトソーシング・外注ガイド

SNS運用・経理・広告など、業務のアウトソーシング(外注)を検討する企業・個人向け。費用相場・依頼の流れ・失敗しない選び方