アンケートの回答数と信頼性|何人に聞けば結果を信じられるか


この記事のポイント
- ✓アンケートの回答数と信頼性の関係を
- ✓誤差の幅の計算から整理
- ✓400件が目安とされる理由
アンケートを取ったものの、集まった回答が50件しかない。この数字で「満足している人が7割」と報告してよいのか。あるいは、社員300人の会社で、何人から回答をもらえば結果を信じてよいのか。アンケートの回答数と信頼性の関係は、多くの担当者が悩むところです。結論から言うと、回答数が増えるほど結果の誤差の幅は小さくなりますが、その関係には決まった計算式があり、必要な回答数は「どのくらいの誤差なら許せるか」と「対象者が全部で何人いるか」で決まります。そして、回答数がどれだけ多くても、回答者の集まり方に偏りがあれば、結果は信じられません。この記事では、回答率の計算方法から始め、誤差の幅の考え方、400件が目安とされる理由、対象者が少ないときの必要な回答数、回答数が少ないときの結果の読み方と報告の書き方までを、計算の例を使って順に説明します。あわせて、集まった回答への返信や対応を担当つきで管理したい場合の道具として、受付から対応までを扱うフォームのHalictにも触れます。
回答率と有効回答数の基本
アンケートの信頼性を考える前に、よく使われる言葉の意味を確かめておきます。
回答率の計算方法
回答率とは、アンケートを届けた人のうち、実際に回答した人の割合のことです。問い合わせ管理のサービスを提供している会社は、回答率について次のように説明しています。
アンケート回答率とは、調査対象者全体のうち、実際にアンケートに回答した人の割合を示す指標です。例えば、1,000人に配布して300人から回答を得た場合、回答率は30%となります。 出典: tayori.com
計算式で書くと、回答率は「回答数÷配布数×100」です。社員200人に社内アンケートを送って150人が答えたなら、回答率は75%になります。
有効回答数とは
集まった回答の中には、途中で答えるのをやめたもの、必要な質問が空欄のもの、明らかにいい加減に答えたものが混ざることがあります。こうした回答を除いて、集計に使える回答の数を有効回答数と呼びます。有効回答数を配布数で割った割合は、有効回答率と呼ばれます。
結果を報告するときに使う回答数は、有効回答数です。集まった回答をそのまま数えると、実際に使える回答の数より多く見えてしまいます。どんな回答を無効として除いたかの基準も、報告に書いておきます。基準を書いておけば、次の回のアンケートでも同じ基準で数え直せるので、前回との比較が正しくできます。
回収率という言い方
紙の調査票を配って集める調査では、回答率の代わりに回収率という言葉がよく使われます。配った調査票のうち、何枚が戻ってきたかの割合です。考え方は回答率と同じですが、戻ってきた調査票の中にも記入の漏れや誤りがあるため、紙の調査でも、集計に使える調査票の数を数え直して有効回収率を出すのが一般的です。オンラインのアンケートでも紙の調査でも、報告に使う数字は、集計に使った有効な回答の数にそろえておくと、ほかの調査と比べるときに混乱しません。
回答数と回答率は別のもの
ここで押さえておきたいのは、回答数と回答率は、信頼性について別々のことを教えてくれるという点です。
- 回答数:集計の結果が、偶然のばらつきでどのくらい揺れるかに関わる
- 回答率:答えなかった人の考えが、結果からどのくらい抜け落ちているかに関わる
回答数が多くても回答率が低ければ、答えなかった多くの人の考えは結果に入っていません。反対に、回答率が高くても回答数が少なければ、結果の数字は偶然で大きく揺れます。信頼できる結果かどうかを考えるときは、この2つを分けて見る必要があります。
回答数と誤差の幅の関係
アンケートの結果は、対象者の全員に聞いた場合の本当の値とは、ある程度ずれます。全員ではなく一部の人に聞いているからです。このずれを標本誤差と呼びます。標本とは、全体の中から実際に聞いた一部の人たちのことです。
総務省統計局の学習サイトでは、標本から全体を推測するときの考え方を、次のように説明しています。
推測統計とは、母集団から抽出した標本の情報を用いて、母集団の情報を推測することです。 出典: stat.go.jp
母集団とは、本当に知りたい人たち全体のことです。社内アンケートなら社員全員、顧客アンケートなら顧客全員が母集団にあたります。
誤差の幅は計算で求められる
「満足している」と答えた人の割合のような、ある答えを選んだ人の割合について、誤差の幅は次の式で求められます。ここでは、よく使われる95%の信頼度で計算します。
誤差の幅 = 1.96 × √(割合 ×(1 − 割合)÷ 回答数)
1.96は、95%の信頼度に対応する決まった数字です。割合が50%のときに誤差の幅がいちばん大きくなるので、余裕を見て50%で計算するのが一般的です。この式で、回答数ごとの誤差の幅を計算すると、次のようになります。
| 回答数 | 誤差の幅(割合50%、信頼度95%) |
|---|---|
| 30件 | プラスマイナス約17.9ポイント |
| 50件 | プラスマイナス約13.9ポイント |
| 100件 | プラスマイナス約9.8ポイント |
| 200件 | プラスマイナス約6.9ポイント |
| 400件 | プラスマイナス約4.9ポイント |
| 1,000件 | プラスマイナス約3.1ポイント |
| 2,000件 | プラスマイナス約2.2ポイント |
たとえば、100件の回答で「満足」が50%だった場合、全員に聞いたときの本当の割合は、おおよそ40%から60%の間にあると考えられます。50件しかなければ、36%から64%と、幅はさらに広がります。
信頼度95%の意味
統計局の学習サイトでは、95%の信頼区間について、標本を取り出して区間を求めることを100回行ったとき、95回程度はその区間の中に本当の値が入る、という意味だと説明しています。つまり、誤差の幅の中に必ず本当の値が入るわけではなく、20回に1回程度は外れることがある、という前提の数字です。
回答数を増やしても誤差はゆっくりしか縮まない
上の表を見ると分かるとおり、回答数を4倍にしても、誤差の幅は半分にしかなりません。100件から400件に増やすと、誤差の幅は約9.8ポイントから約4.9ポイントに縮みますが、400件から1,600件に増やしても、約2.5ポイントまでしか縮みません。回答数が増えるほど、増やした分の効果は小さくなります。
このことは、回答数をどこまで集めればよいかを考えるときの大切な手がかりになります。誤差の幅を数ポイント縮めるために、回答数を何倍にも増やす必要があるなら、その手間に見合うかどうかを考えて、目標の回答数を決めます。
割合が50%から離れているときの誤差の幅
前の節の表は、余裕を見て割合を50%として計算したものです。実際の結果の割合が50%から離れているときは、誤差の幅はもう少し小さくなります。
たとえば、回答数が100件で、ある答えを選んだ人が20%だった場合、同じ式で計算すると、誤差の幅はプラスマイナス約7.8ポイントです。割合が10%なら、プラスマイナス約5.9ポイントになります。割合が50%のときのプラスマイナス約9.8ポイントに比べると、幅は小さくなります。
ただし、割合が小さい答えほど、誤差の幅をその割合と比べたときの重みは大きくなります。10%の答えにプラスマイナス約5.9ポイントの幅があるということは、本当の割合が4%程度なのか16%程度なのか、はっきりしないということです。「少数ながら一定の割合の人が不満を持っている」ことは読み取れても、その割合を細かく言い切ることはできません。
アンケートを作る段階で必要な回答数を考えるときは、どの答えの割合が何%になるかは分からないので、いちばん誤差の幅が大きくなる50%で計算しておくのが安全です。集計のあとに、主な結果の割合を当てはめて誤差の幅を計算し直すと、報告に書く数字の目安になります。
満足度の平均点で結果を見るときの考え方
5段階の満足度のように、点数で答えてもらう質問では、割合ではなく平均点で結果を見ることもあります。平均点にも、回答数に応じた誤差の幅があります。
統計局の学習サイトでは、標本の平均がどのくらい正しいかを表す指標として標準誤差を紹介し、標本に含まれる人数が多くなるほど標準誤差は小さくなると説明しています。標準誤差とは、標本から求めた平均がどのくらいばらつくかを表す数字のことです。平均点の誤差の幅は、回答のばらつきの度合い(標準偏差)を回答数の平方根で割り、1.96をかけて求めます。
たとえば、5段階の満足度で、回答のばらつきが1点程度だったとします。回答数が100件なら、平均点の誤差の幅はおよそプラスマイナス0.2点です。平均点が3.8点なら、本当の平均点は3.6点から4.0点程度の範囲にあると考えられます。回答数が25件なら、誤差の幅はおよそプラスマイナス0.4点に広がります。
平均点で比べるときも、割合のときと同じように、小さな差を大きな変化と受け取らないことが大切です。前回3.8点、今回3.7点と0.1点下がっていても、回答数が100件程度なら、誤差の範囲の中の動きと考えられます。平均点だけでなく、「満足」と「とても満足」を選んだ人の割合もあわせて見ると、結果の読み違いを減らせます。
400件が目安とされる理由
アンケートの回答数の目安として、400件という数字がよく挙げられます。メールマーケティングのサービスを提供している会社の解説でも、次のように書かれています。
サンプルサイズの目安は、一般的に400といわれています。 出典: webcas.jp
サンプルサイズとは、標本に含まれる人数、つまり回答数のことです。400件が目安とされる理由は、誤差の幅の計算式から説明できます。誤差の幅をプラスマイナス5ポイントに収めたいとき、割合50%、信頼度95%で必要な回答数を計算すると、約385件になります。これを切りのよい数字にしたものが400件です。
同じ式で、許せる誤差の幅ごとに必要な回答数を計算すると、次のようになります。
| 許せる誤差の幅 | 必要な回答数の目安(割合50%、信頼度95%) |
|---|---|
| プラスマイナス10ポイント | 約97件 |
| プラスマイナス5ポイント | 約385件 |
| プラスマイナス3ポイント | 約1,068件 |
ただし、この計算は、対象者の数がとても多い場合を前提にしています。対象者が数百人や数千人の場合は、必要な回答数はもっと少なくて済みます。次の節で、その計算を説明します。
もう1つ注意したいのは、400件はあくまで全体の結果を見るための目安だという点です。結果を年代別、部署別のように分けて見たい場合は、分けたグループごとに十分な回答数が必要になります。全体で400件あっても、5つの年代に分けると1つの年代は80件ほどになり、年代ごとの結果の誤差の幅は10ポイントを超えます。
対象者が少ないときに必要な回答数
社内アンケートや、特定の講座の受講者へのアンケートのように、対象者の数が限られている場合は、必要な回答数の計算を調整できます。対象者全体の人数が少ないほど、全体に占める回答者の割合が大きくなり、同じ回答数でも誤差が小さくなるからです。
対象者の人数を考えに入れた計算をすると、誤差の幅をプラスマイナス5ポイント(割合50%、信頼度95%)に収めるために必要な回答数は、次のようになります。
| 対象者の人数 | 必要な回答数の目安 |
|---|---|
| 50人 | 45人 |
| 100人 | 80人 |
| 200人 | 132人 |
| 300人 | 169人 |
| 500人 | 218人 |
| 1,000人 | 278人 |
| 5,000人 | 357人 |
| 10,000人 | 370人 |
対象者が10,000人を超えるあたりから、必要な回答数は385件に近づき、対象者の人数にあまり左右されなくなります。反対に、対象者が数百人以下の場合は、対象者の多くから回答をもらう必要があります。社員100人の会社なら80人、つまり8割の社員から回答をもらって、ようやくプラスマイナス5ポイントの精度になります。
この表から分かるのは、小さな組織のアンケートほど、回答率を高めることが大切だということです。たとえば社員200人の会社なら、132人以上の回答が目標になります。回答率に直すと66%です。回答率が5割にとどまって100人の回答しか集まらなかった場合でも、結果が使えないわけではありませんが、誤差の幅はプラスマイナス7ポイント程度に広がると考えて読みます。社員50人の会社で、誤差の幅をプラスマイナス5ポイントに収めるには、50人中45人の回答が必要です。小さな組織では、統計的な精度を求めるより、できるだけ全員に答えてもらうことを目指すほうが現実的です。
必要な回答数から配布する数を逆算する
必要な回答数が分かったら、回答率の見込みから、何人に配ればよいかを逆算します。計算式は「必要な回答数÷見込みの回答率」です。
たとえば、顧客アンケートで、誤差の幅をプラスマイナス5ポイントに収めるために約385件の回答がほしいとします。過去のアンケートの回答率が20%だったなら、385÷0.2で、約1,925人に配る必要があります。回答率の見込みが30%なら、約1,284人です。
社内アンケートなら、社員300人の会社で必要な回答数は約169人なので、全員に配って回答率が6割弱あれば届く計算になります。社員200人の会社で約132人の回答がほしい場合、回答率の見込みが6割なら、約220人に配る必要がありますが、社員は200人しかいないので、全員に配ったうえで回答率を7割近くまで高める工夫が必要になります。
配布の数を決めるときは、過去の回答率を参考にするのがいちばん確実です。初めてのアンケートで見込みが分からない場合は、少なめの見込みで計算して多めに配るか、最初に一部の人に配って回答率を確かめてから、残りの人に配る方法もあります。
逆算した配布の数が、手持ちの名簿の人数を超えてしまう場合は、許せる誤差の幅を見直すか、回答率を高める工夫を増やすかを考えます。無理に対象を広げて、本来聞きたい人たち以外にまで配ると、回答者の偏りの原因になります。
2つのグループの結果を比べるときの注意
アンケートの結果を、部署ごと、年代ごと、前回と今回、のように比べることはよくあります。このとき注意したいのは、比べる2つの数字のそれぞれに誤差の幅があることです。
たとえば、部署Aの満足度が55%、部署Bの満足度が45%で、それぞれの回答数が50件だったとします。50件の誤差の幅は、プラスマイナス約13.9ポイントです。部署Aの本当の満足度は41%から69%程度、部署Bは31%から59%程度の範囲にあると考えられ、2つの範囲は大きく重なっています。この結果から「部署Aのほうが満足度が高い」と言い切ることはできません。
前回と今回の比較でも同じです。前回60%、今回55%と5ポイント下がっていても、回答数が100件ずつなら、それぞれに約10ポイント前後の誤差の幅があるので、本当に下がったのか、偶然の揺れなのかは区別できません。
2つの数字の差が意味のある差かどうかを確かめるには、統計の検定という方法があります。統計局の学習サイトでも、標本のデータを使って、ある仮説が成り立つかどうかを判断する方法として説明されています。検定まで行わない場合でも、差がそれぞれの誤差の幅より十分に大きいかどうかを見るだけで、読み違いの多くは防げます。
報告で比較を示すときは、それぞれのグループの回答数を必ず書き添え、回答数の少ないグループどうしの小さな差を、大きな変化として取り上げないようにします。差が気になるときは、次の回のアンケートで同じグループの回答を多く集められるよう、配布の方法やお願いの仕方を工夫して確かめ直します。
回答率が低いときに起きること
回答数が十分に集まっても、回答率が低いと、結果を信じられないことがあります。前の節までの計算は、回答した人が対象者全体からまんべんなく選ばれていることを前提にしています。実際のアンケートでは、答える人と答えない人に違いがあることが多く、その違いが結果をずらします。
たとえば、顧客1万人にアンケートを送って、回答率が5%の500件が集まったとします。500件あれば、計算上の誤差の幅はプラスマイナス約4.4ポイントです。しかし、回答した5%の人が、サービスに強い関心を持っている人や、特に満足している人、特に不満がある人に偏っていれば、残りの95%の人の考えは結果に入っていません。この場合、計算上の誤差の幅は小さくても、結果は顧客全体の考えを表しているとは言えません。
計算で出す誤差の幅は、偶然のばらつきによるずれだけを表すもので、回答者の偏りによるずれは含まれていません。回答者の偏りによるずれは、回答数をいくら増やしても小さくならない点に注意が必要です。
回答者の内訳を確かめる
回答率が低いときは、回答者の内訳が、対象者全体の内訳とずれていないかを確かめます。社内アンケートなら部署や年代、勤続年数、顧客アンケートなら購入の回数や利用の期間などで比べます。
- 対象者全体では20代が30%なのに、回答者では10%しかいない
- 特定の部署だけ回答率が極端に低い
- 購入の回数が多い顧客ほど回答している
こうしたずれがあれば、全体の結果は、回答の多いグループの考えに引っ張られています。ずれが大きいときは、グループごとに分けて結果を見るか、回答の少ないグループには別の方法で話を聞きます。
回答率の目安と高める工夫
回答率がどのくらいあればよいかは、アンケートの種類や届け方によって大きく変わるため、決まった基準はありません。社内アンケートのように、答える理由がはっきりしていて、会社から依頼されるものは高くなりやすく、顧客にメールで送るアンケートは低くなりやすい傾向があります。
大切なのは、他社の平均と比べることより、前回の自分たちのアンケートと比べて、回答率が下がっていないか、特定のグループの回答率が低くないかを見ることです。そのうえで、回答率を高める工夫を取り入れます。
- 目的と使い道を最初に伝える。何のためのアンケートで、結果をどう使うのかが分かると、答える意味を感じてもらえます
- 所要時間の目安を示す。「3分で終わります」と書くと、答え始めるハードルが下がります
- 質問の数を絞る。集計に使わない質問は削り、答える負担を減らします
- 答えやすい質問から始める。最初に個人情報や答えにくい質問を聞くと、途中でやめる人が増えます
- 締め切りの前に1回だけお願いの連絡をする。忙しくて後回しにしていた人の回答が集まります
- 前回の結果を受けて何を変えたかを伝える。答えても変わらないと感じると、次から答えてもらえなくなります
- スマートフォンで答えやすい形にする。長い表の形の質問は、スマートフォンでは答えにくくなります
謝礼を用意する方法もありますが、謝礼が目当ての回答が増えると、内容を読まずに答える人が混ざることがあります。謝礼を使う場合は、回答にかかった時間が極端に短い回答や、すべて同じ選択肢を選んだ回答がないかを、集計の前に確かめます。
回答の質を集計の前に確かめる
回答数を数える前に、集まった回答の質を確かめておくことも、信頼性を保つうえで欠かせません。いい加減な回答が混ざっていると、回答数が十分でも結果はずれます。集計の前に、次のような回答がないかを確かめます。
- 回答にかかった時間が極端に短いもの:質問を読まずに答えた可能性があります
- すべての質問で同じ選択肢を選んでいるもの:表の形の質問で、同じ列をまとめて選んでいる場合があります
- 矛盾した答えがあるもの:「利用したことがない」と答えたのに、利用の満足度を答えている、といった回答です
- 同じ人が何度も答えているもの:メールアドレスなどで重複を確かめます
- 必要な質問が空欄のもの:集計に使う質問に答えていない回答です
どの回答を無効にするかの基準は、集計を始める前に決めておきます。結果を見てから都合の悪い回答を除くと、結果をゆがめることになるからです。決めた基準は、報告にも書いておきます。
無効にした回答が多い場合は、そのこと自体が問題のしるしです。質問が分かりにくかった、所要時間が長すぎた、スマートフォンで答えにくかった、といった原因がないかを振り返り、次のアンケートの作り方に活かします。
回答数が少ないときの結果の読み方
小さな組織や、限られた人を対象にしたアンケートでは、十分な回答数が集まらないこともあります。回答数が少なくても、結果に意味がないわけではありません。読み方と伝え方を工夫すれば、判断の材料として使えます。
割合より実数で示す
回答が20件しかないとき、「満足が60%」と書くと、多くの人の考えのように見えます。しかし実際は20人中12人です。1人の答えが変わるだけで5ポイント動くので、割合の小さな差には意味がありません。回答数が少ないときは、「20人中12人」のように実数で示すほうが、読む人が正しく受け止められます。
傾向として読む
回答数が少ないときは、細かい数字の差を比べるより、大まかな傾向を読むことに使います。「満足と答えた人が多数で、不満と答えた人は少数だった」「自由記述で同じ不満が複数の人から出ていた」といった読み方です。
自由記述の声を重く見る
回答数が少ない場合、自由記述の内容が特に役立ちます。数字では見えない具体的な理由や改善の案が書かれていることが多く、少ない回答からでも次の行動を決める手がかりになります。
回を重ねて比べる
1回のアンケートで回答数が少なくても、同じ聞き方で何回か続けると、変化の向きが見えてきます。毎回の結果を並べて、同じ方向に動いているかを確かめると、1回の結果だけで判断するより確かな読み方ができます。
結果を報告するときに書いておくこと
アンケートの結果を報告するときは、数字だけでなく、その数字をどのくらい信じてよいかが分かる情報を添えます。読む人が、結果を正しく使えるようにするためです。
報告に書いておきたいのは、次の項目です。
- 調査の目的と対象者:誰に、何のために聞いたのか
- 配布数と有効回答数、有効回答率
- 調査の期間と方法:いつ、どのような方法で集めたのか
- 無効とした回答の基準
- 回答者の内訳:部署や年代など、対象者全体との比較
- 誤差の幅の目安:回答数が十分にある場合は、主な結果の誤差の幅
たとえば、「社員300人に配布し、有効回答数210件(有効回答率70%)。主な結果の誤差の幅は、プラスマイナス約4ポイント」と書いておけば、読む人は、5ポイント以内の差は誤差の範囲かもしれないと判断できます。
グラフで結果を示すときも、回答数を必ず書き添えます。グループごとに分けたグラフでは、それぞれのグループの回答数も示し、回答数の少ないグループの結果を大きく取り上げすぎないようにします。
回答を集めたあとの対応を管理したいとき
顧客アンケートや、問い合わせを兼ねたアンケートでは、回答の中に、個別に返事をしたほうがよいものが含まれます。不満や要望を書いてくれた人に何も返さないと、次のアンケートで答えてくれる人が減り、回答率の低下につながります。回答数と回答率を保つには、集めたあとの対応まで含めて考える必要があります。
回答の件数が少ないうちは、表計算ソフトに回答を書き出し、担当者と対応の状況の列を追加して管理する方法で十分です。件数が増えて、複数の人で対応を分けるようになると、誰がどの回答に返事をしたかが分かりにくくなります。
この段階で使える選択肢の1つが、受付から対応までを扱うフォームのHalictです。公式の案内によると、届いた回答の1件ごとに担当者と状況(ステージ)を割り当てられ、ステージの変更、担当者の割り当て、メモ、メールの送信が対応の履歴として時系列で残ります。回答者への返信も同じ画面から送れて、送ったメールの開封まで記録されます。回答の一覧はCSVに書き出せるので、表計算ソフトでの集計にもそのまま使えます。フォームの数と回答の数はどのプランでも無制限で、1人で使うならフリーのプランから始められます。Halictは、@SOHOを運営する株式会社ライフスケープが開発・提供しています。
どの道具を使う場合でも、回答者が最後まで答えやすい形かどうかを、本番の前に自分のスマートフォンで答えてみて確かめておくと、途中でやめる人を減らせます。
運営者の目で見た、数字を正しく伝える力
在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、アンケートの集計や分析の仕事で信頼される人に共通するのは、数字の限界を正直に伝えられることです。回答数が少ないのに割合だけを大きく見せる報告は、その場では分かりやすくても、後で判断を誤らせます。「この数字はこのくらいの幅で読んでください」と添えられる人は、頼む側から長く頼られています。調査や分析の専門職の報酬の目安は、研究者の年収・単価相場で確かめられます。
もう1つ見てきたのは、仲介の手数料がかからない直接の取引のほうが、調査の仕事は続けやすいことです。中間のマージンが乗らない分、頼む側は同じ予算で回答者の内訳の分析や追加の集計まで頼みやすく、受ける側も手取りが厚いので、数字の確認に時間をかけられます。アンケートは同じ聞き方で続けて初めて変化が読めるものなので、長く付き合える相手と組むことが、結果の質を上げます。
顧客の声を集めて商品やサービスの改善に活かす仕事に関心があるなら、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事で、どのような仕事があり、どんな力が求められているかを確かめられます。経営の判断にアンケートの結果を使う立場の方は、調査の設計から経営の分析までを体系的に学べる中小企業診断士の内容も参考になります。
よくある質問
Q. アンケートは何件の回答があれば信頼できますか?
許せる誤差の幅と対象者の人数で決まります。対象者が多い場合、誤差の幅をプラスマイナス5ポイントに収めるには、割合50%、信頼度95%の計算で約385件が必要で、これを切りのよい数字にした400件がよく目安とされます。社員100人の会社なら約80人と、対象者が少ないほど必要な回答数は少なくなりますが、対象者に占める割合は高くなります。
Q. 回答率はどのくらいあればよいですか?
アンケートの種類や届け方で大きく変わるため、決まった基準はありません。大切なのは、前回の自分たちのアンケートと比べて下がっていないか、特定の部署や年代の回答率だけが低くないかを見ることです。回答率が低いと、答えなかった人の考えが結果から抜け落ちるため、回答者の内訳を対象者全体と比べて確かめてください。
Q. 回答数が多ければ、回答率が低くても問題ありませんか?
問題になることがあります。回答数が多いと偶然のばらつきによる誤差は小さくなりますが、回答した人が関心の強い人や満足している人に偏っていれば、結果は全体の考えを表しません。この偏りによるずれは、回答数を増やしても小さくなりません。回答数と回答率の両方を見て、回答者の内訳にずれがないかを確かめることが大切です。
Q. 回答数が少ないアンケートの結果は使えませんか?
使い方を工夫すれば判断の材料になります。割合より「20人中12人」のように実数で示し、細かい数字の差より大まかな傾向を読みます。自由記述に書かれた具体的な理由や要望は、少ない回答からでも次の行動の手がかりになります。同じ聞き方で何回か続けて、変化の向きを比べる読み方も有効です。
この記事について
編集部
監修:@SOHO編集部
2004年よりフリーランス・在宅ワーク向けサービスを運営。生成AIで作成した下書きを、一次情報と照らし合わせて確認したうえで公開しています。

この記事を書いた人
@SOHO編集部
フリーランス・在宅ワークの専門メディア
@SOHOは2004年から続く、日本のフリーランス・在宅ワーク向け案件サイトです。記事は生成AIで下書きを作り、数値・固有名・出典を一次情報と照らし合わせる確認の手順を経て公開しています。
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