認知行動療法士は国家資格か｜資格の位置づけ

「認知行動療法士」という名前の国家資格は、2026年10月時点で存在しません。認知行動療法に関わる国家資格として法律で定められているのは公認心理師や医師、看護師などで、「認知行動療法士」「認知行動療法心理士」といった名前は、学会や民間団体がそれぞれ独自に認定している資格です。この記事では、認知行動療法士が国家資格かどうかという疑問に答えたうえで、国家資格・学会の認定資格・民間講座の資格がどう違い、どれを選ぶと仕事に結びつくのかを、公式の情報をもとに整理します。

認知行動療法士は国家資格ではない、という結論の根拠

最初に結論を確かめておきます。日本で国家資格と呼ばれるのは、法律にもとづいて国が試験や登録の仕組みを定めた資格です。心の支援の分野では、2015年に公認心理師法が成立し、公認心理師が心理職として初めての国家資格になりました。公認心理師法は e-Gov の法令データベースで全文を読めます（公認心理師法）。

一方で、「認知行動療法士」という名称を定めた法律はありません。厚生労働省や文部科学省が試験を行っている資格でもありません。インターネットで検索すると「認知行動療法士資格」「認知行動療法心理士」などの講座が多数出てきますが、これらは民間の協会や講座の運営会社が自分たちの基準で認定しているものです。受講料を払い、通信講座やオンライン試験を終えると認定証が届く仕組みが多く、数日から数か月で取れるものもあります。

国家資格ではないことは、価値がないことを意味しません。ただ、国家資格と民間資格では、名乗れる範囲や採用の場面での評価がはっきり違います。たとえば公認心理師法には次の決まりがあります。

（名称の使用制限）第四十四条　公認心理師でない者は、公認心理師という名称を使用してはならない。 2　前項に規定するもののほか、公認心理師でない者は、その名称中に心理師という文字を用いてはならない。 出典: laws.e-gov.go.jp

この条文のように、国家資格には「資格を持たない人がその名前を使ってはいけない」という名称独占の決まりがあり、違反すると罰金の対象になります（同法第49条で30万円以下の罰金）。民間資格には、こうした法律上の守りがありません。名前が似ていても、法律で裏付けられた資格かどうかは別の話です。

検索する人の多くは、「認知行動療法を仕事にしたい」「履歴書に書ける資格がほしい」「講座の勧誘を受けたが国家資格なのか確かめたい」のどれかに当てはまります。どの立場でも、まずは国家資格ではないという事実を押さえ、そのうえで自分の目的にどの資格が合うかを考えるのが近道です。

認知行動療法が求められる背景と、資格が増えた理由

認知行動療法（CBT）とは、物事の受け取り方や考え方のくせに気づき、行動を少しずつ変えることで気分や困りごとを和らげていく心理療法のことです。うつ病や不安症に効果があるという研究が積み重なり、医療機関では健康保険で受けられる治療として位置づけられてきました。

保険診療に組み込まれていることは、需要の大きさを示しています。一般財団法人公認心理師試験研修センターは、国立精神・神経医療研究センターと共同で「認知療法・認知行動療法研修会」を開いており、2026年11月の回は「令和8年度診療報酬改定　認知療法・認知行動療法3の施設基準における認知療法・認知行動療法についての研修」に当たると案内しています。受講の対象は公認心理師で、受講料は44,000円（税込）、医療機関に勤務する人を優先して抽選する形です。診療報酬の算定に関わる研修が国家資格の保有者に向けて用意されているという点は、医療の現場で認知行動療法を担う人の要件がどう組まれているかをよく表しています。

医療の外でも、会社のメンタルヘルス対策、学校の相談、職場復帰の支援、福祉の現場など、認知行動療法の考え方が使われる場面は広がっています。会社員がセルフケアのために学ぶ例や、コーチングやキャリア支援の仕事をしている人が手法を取り入れる例も増えました。

この広がりにあわせて、民間の資格も増えました。需要があり、学びたい人が多い分野では、講座を作って認定証を出す事業が成り立ちやすいからです。その結果、似た名前の資格が多数並び、「どれが公的なのか」「どれを取れば仕事になるのか」が分かりにくくなっています。こうした状況では、資格の名前ではなく、誰が認定しているのか、どんな条件で認定しているのかを見て選ぶことが大切です。

認知行動療法に関わる資格の3つの種類

認知行動療法に関わる資格は、大きく3つに分けると整理しやすくなります。

国家資格（公認心理師・医師・看護師など）

1つ目は、法律にもとづく国家資格です。心理職では公認心理師が代表で、試験は文部科学大臣と厚生労働大臣の指定を受けた一般財団法人公認心理師試験研修センターが行っています。受験には、大学で心理学などの指定科目を修めて卒業し、さらに大学院で指定科目を修めるか、指定の施設で一定期間の実務を経るといった条件があります。数日の講座で取れる資格ではなく、少なくとも大学と大学院、または大学と実務の年数が必要です。

公認心理師の第10回試験は2027年3月7日（日）に東京都と大阪府で行われ、受験申込は2026年12月1日から12月25日まで、受験手数料は28,700円（非課税）と案内されています。医師や看護師など、医療の国家資格を持つ人も、それぞれの業務の中で認知行動療法を行うことがあります。

学会が認定する資格（認知行動療法師・行動療法士）

2つ目は、学術団体である学会が認定する資格です。代表的なのが、一般社団法人日本認知・行動療法学会が認定する「認知行動療法師®」と「行動療法士®」です。どちらも国家資格ではありませんが、研究と臨床の専門家の集まりである学会が、研修の履修や実際の事例、スーパービジョン（経験のある専門家から継続して指導を受けること）を条件に認定している点で、民間講座の資格とは性格がまったく違います。

学会は、認知行動療法師®について、もともと持っているメンタルヘルス支援の専門資格の業務の中で、認知行動療法を専門的に行う実力を認定する資格だと説明しています。つまり、認知行動療法師®は単独で心の支援の仕事を始めるための資格ではなく、すでに専門職である人が、認知行動療法の腕前を証明するための上乗せの資格です。

民間講座の資格（認知行動療法士・認知行動療法心理士など）

3つ目は、民間の協会や講座の運営会社が認定する資格です。名前に「士」が付いていても国家資格ではありません。受講の条件がなく、誰でも申し込める講座が多いのが特徴で、通信教育やオンライン試験で修了できるものが中心です。

民間講座の資格は、認知行動療法の基本を体系的に学ぶ入口としては役立ちます。家族の支え方を知りたい、仕事のストレスに自分で対処したい、という目的なら十分な内容のものもあります。ただし、医療機関や学校の心理職の求人で、応募の条件として民間講座の資格が求められることはほとんどありません。採用で見られるのは、公認心理師や臨床心理士（公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する資格）、医療の国家資格です。

認知行動療法師®の申請条件と費用

学会の認定資格のうち、名前が「認知行動療法士」に最も近く、混同されやすいのが日本認知・行動療法学会の認知行動療法師®です。条件を順に見ていきます。

学会の案内では、認知行動療法師®になるには次の4つをすべて満たす必要があります。

1. メンタルヘルス支援の専門資格を持っていること（国家資格かそれに準ずる公的に認められた資格。例として医師、看護師、公認心理師、作業療法士、社会福祉士、精神保健福祉士、行動療法士、臨床心理士、産業カウンセラー、キャリアコンサルタント、理学療法士、言語聴覚士、助産師などが挙がっています）
2. 学会の「認知行動療法トレーニング・ガイドライン」にもとづく研修を履修していること（基礎の5科目と、各論から1科目）
3. 認知行動療法を最後まで終えた実践事例が2例以上あること
4. 学会が認定する認知行動療法スーパーバイザー®から継続してスーパービジョンを受けた事例が1例あり、そのケースレポートを提出すること

基礎の5科目は、認知行動療法の理論と発展、ケースフォーミュレーション（困りごとがどう生まれ続いているかを整理して支援の方針を立てること）、面接の構造化と基本的態度・応答技術、認知行動療法を構成する基本技法、臨床研究の方法論と倫理です。学会のeラーニングで3時間のオンデマンド研修を受け、別に開かれる3時間のリアルタイム研修を受けることで、科目ごとに求められる6時間の研修が満たされる形も案内されています。

費用と申請の流れについては、学会の資格のページに次のように書かれています。

資格申請を希望される方は認知行動療法師資格認定規程、同細則をよくお読みになり、申請書類一式をご準備の上、下記のオンライン申請フォームよりご申請をお願いいたします。 また同時に，審査料(30,000円)は下記口座までお振込みくださいますようお願い申し上げます。（「登録料（20,000円）」は、審査合格のお知らせの後のお振り込みとなります）。 出典: jabct.org

2026年度の申請受付期間は6月10日から7月31日まででした。審査料と登録料を合わせると5万円で、これとは別に研修の受講料やスーパービジョンの費用がかかります。研修費は研修会ごとに違うため、受講する前に学会の案内で確かめてください。

スーパービジョンについても細かな決まりがあります。スーパーバイザーは学会が認定した人に限られ、それ以外の指導者から受けたものは認められません。頻度はセッションごとが望ましく、少なくとも2セッションに1回程度と案内されています。スーパーバイザーの心当たりがない人のために紹介制度もありますが、利用できるのは基礎の5科目と、扱う事例に当たる各論1科目の受講を終えた人だけです。医療の分野の事例なら主治医の同意も必要になります。

こうして見ると、認知行動療法師®は、専門職として現場で相談を受けている人が、数年かけて実践と指導を積み重ねて取る資格だと分かります。講座を受ければ取れる資格とは、目的も重みもまったく違います。

行動療法士®の条件と、認知行動療法師®との違い

日本認知・行動療法学会は、もう1つ「行動療法士®」という資格も認定しています。行動療法とは、行動のきっかけと結果の関係に注目して、望ましい行動を増やし、困った行動を減らしていく方法のことで、認知行動療法の土台の1つです。

行動療法士®は「認定行動療法士」と「専門行動療法士」の2段階に分かれています。学会の案内では、取るにはまず学会に入会する必要があり、それぞれの条件は次のとおりです。

• 認定行動療法士：学会の会員歴が1年以上、学会が主催する行動療法の研修を延べ6時間以上、学会での研究発表を1回以上か論文を1編以上公表
• 専門行動療法士：会員歴が5年以上か、認定行動療法士の取得後2年以上、研修を延べ30時間以上、研究発表を1回以上、研究論文を1編以上公表

認知行動療法師®が「現場での実践の実力」を確かめるのに対して、行動療法士®は研究発表や論文の公表を条件にしている点が特徴です。研究の場に参加して成果を出すことが求められるため、大学院で学んだ人や、病院や施設で事例研究を発表している人に向いた資格です。

どちらも学会の登録商標で、学会の許可なく「認知行動療法師」「行動療法士」を含む名称を使うことは認められていません。似た名前の資格を名乗る講座を見かけたら、学会の資格とは別物だと考えてください。

目的別に見た資格の選び方

ここまでの違いをふまえて、目的ごとにどの資格が合うかを整理します。

心理職として医療機関や学校で働きたい

医療機関、学校、福祉施設の心理職の求人では、公認心理師か臨床心理士を応募の条件にしているものが大半です。この道を目指すなら、民間講座の資格ではなく、公認心理師の受験資格を得るための大学・大学院のルートを考えることになります。社会人からでも、大学の心理学科への編入や、通信制大学で指定科目を修めたあと大学院に進む方法があります。時間はかかりますが、採用の場面で通用する資格はこのルートの先にあります。

すでに専門職で、認知行動療法の実力を示したい

看護師、精神保健福祉士、作業療法士、キャリアコンサルタント、産業カウンセラーなどの資格を持っている人は、認知行動療法師®が選択肢になります。研修とスーパービジョンを積む過程そのものが実力を伸ばし、認定を受ければ専門性を示す材料になります。

仕事や家族のために基本を学びたい

自分のストレス対処や家族への関わり方に生かしたいなら、民間講座や書籍、学会や公的機関が開く市民向けの講座で十分なことが多いです。民間講座を選ぶなら、次の点を確かめると失敗が減ります。

• 認定しているのは誰か（団体名、所在地、問い合わせ先が公開されているか）
• 講師は誰か（公認心理師や医師など、専門資格を持つ人が教えているか）
• 受講料のほかに、認定料・更新料・上位資格への誘導がないか
• 「国家資格に準ずる」「この資格だけで開業できる」のような表現がないか

特に最後の点は大切です。民間資格だけで心の悩みの相談を仕事にすること自体は法律で禁じられていませんが、病気の診断や治療は医師にしかできません。うつ病などで治療を受けている人の相談を受ける場面では、医療との連携が欠かせません。公認心理師法も、支援する人に主治の医師がいる場合はその指示を受けることを公認心理師に求めています（第42条第2項）。資格の名前だけで仕事の範囲が広がるわけではないことを、受講前に理解しておく必要があります。

社会人から国家資格を目指すときの道のり

認知行動療法を仕事の中心にしたいと考え、社会人から公認心理師を目指す人もいます。公認心理師法第7条が定める受験資格は、大きく3つの道に分かれます。

1つ目は、大学で心理学などの指定科目を修めて卒業し、大学院でも指定科目を修めて課程を修了する道です。最も多くの人が通る道で、大学院では実習も含めて学びます。2つ目は、大学で指定科目を修めて卒業したあと、文部科学省令・厚生労働省令で定める施設で、省令で定める期間以上、心理の支援の業務に就く道です。この道で受験できる施設（プログラム施設）は限られているので、最新の一覧を厚生労働省のページで確かめる必要があります。3つ目は、海外の大学や大学院で学んだ人などが、文部科学大臣と厚生労働大臣から同等以上の知識と技能があると認定を受ける道です。

社会人が1つ目の道を選ぶ場合、心理学の学部を卒業していなければ、まず大学で指定科目を修める必要があります。編入学や通信制の大学を使う人もいますが、指定科目をすべて満たせるかどうかは大学によって違います。入学する前に、その大学が公認心理師の受験資格に対応した科目を開いているかを、大学の案内で確かめてください。

もう1つの心理職の資格として知られる臨床心理士は、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する資格で、協会の資格試験に合格することが条件です。受験には協会が指定する大学院の修了などが必要で、国家資格ではありませんが、公認心理師ができる前から心理職の採用で重視されてきました。両方の資格を持って働く人も多くいます。

資格を取るメリットと、取る前に考えておきたいこと

認知行動療法の資格を取るメリットは、資格の種類によって変わります。

国家資格の公認心理師を取れば、医療・福祉・教育・司法・産業の幅広い分野で心理職として働く道が開けます。名称独占で守られているため、採用の場面での信頼も得やすくなります。学会の認知行動療法師®を取れば、同じ職場の中でも認知行動療法を任される立場になりやすく、研修講師や事例の指導など、役割が広がる可能性があります。民間講座の資格は、学んだ証として自己紹介や名刺に書ける、学ぶ順番が整理されていて独学より進めやすい、といった点が利点です。

取る前に考えておきたいのは、費用と時間の釣り合いです。公認心理師は大学と大学院で6年以上かかるのが一般的で、学費も大きくなります。認知行動療法師®も、研修とスーパービジョンを含めると数年単位の取り組みです。民間講座は短期間で取れますが、それだけで仕事の依頼が増えるとは限りません。

もう1つは、学んだことを実際に使う場があるかどうかです。認知行動療法は、知識として知っているだけでは身に付きません。学会の資格が実践事例とスーパービジョンを重く見ているのは、技法を相手に合わせて使えるようになるには、実際の支援の経験と指導が欠かせないからです。勤め先に心理の支援の仕事があるか、研修やケース検討に参加できる環境があるかも、資格選びと同じくらい大切な判断材料です。

研修費の負担が気になる人は、勤め先の制度も確かめてください。福祉や医療の事業所が職員の研修費を負担する場合に、国の助成金が使える場面があります。福祉用具貸与事業所のスキルアップ助成金2026｜人材開発支援助成金の活用法では、事業所が職員の研修に人材開発支援助成金を使う方法を説明しています。働いている事業所の管理者に、こうした制度の利用を相談してみる価値があります。

講座の勧誘や広告を見たときに確かめること

「認知行動療法士」で検索すると、資格講座の広告が多く表示されます。中には、国家資格と誤解させるような書き方や、取ればすぐに収入につながるかのような案内もあります。申し込む前に、次の順で確かめると判断を誤りにくくなります。

1. 認定する団体の正式な名前を調べ、法人の種類（一般社団法人、株式会社など）と所在地を確かめる
2. 案内に「国家資格」「公的資格」と書かれていないかを見る。書かれていれば、根拠となる法律の名前を探す。法律の名前が示されていなければ、国家資格ではありません
3. 受講料の総額を確かめる。テキスト代、試験料、認定料、年会費、更新料が別にかかる講座もあります
4. 修了後に「上位資格」「講師養成講座」など、さらに高い講座に進むよう勧められる仕組みになっていないかを見る
5. 解約や返金の条件が書かれているかを確かめる

通信講座やオンライン講座の契約で困ったときは、一人で抱え込まずに相談窓口を使ってください。消費者庁は、契約のトラブルなどで困ったときの相談先として、全国共通の電話番号「消費者ホットライン」188を案内しています。188に電話すると、近くの消費生活センターや相談窓口につながります（消費者庁の消費者ホットラインの案内）。

「この資格を取れば在宅でカウンセラーとして高収入」といった誘い文句にも注意が必要です。心の相談の仕事は、相談する人の生活や健康に深く関わります。資格の取得だけで仕事の依頼が集まるわけではなく、実際には、専門職としての経験や、医療機関と連携できる体制が問われます。講座の広告に書かれた収入の例は、そのまま当てはまるものではないと考えてください。

履歴書の資格欄に書くときの書き方

取った資格を履歴書に書くときは、正式な名前と、認定した団体が読み手に伝わるように書きます。国家資格と民間資格を同じ書き方で並べると、採用担当者に誤解を与えることがあるためです。

国家資格の公認心理師は、試験に合格したあと公認心理師登録簿への登録を受けて初めて名乗れます。履歴書には「公認心理師　登録」のように、登録を済ませたことが分かる書き方にします。合格しただけで登録の手続きが済んでいない段階では、公認心理師と名乗ることはできません。

学会の資格は、学会名を付けて書きます。たとえば「一般社団法人日本認知・行動療法学会　認知行動療法師　認定」「同学会　認定行動療法士　認定」のような形です。学会名を書くことで、民間講座の資格ではなく、学会の審査を経た資格であることが伝わります。

民間講座の資格も、団体名を付けて書くのが基本です。団体名を省いて「認知行動療法士」とだけ書くと、国家資格と誤解されるおそれがあります。応募する仕事と関係が薄い場合は、資格欄ではなく自己紹介の欄で「認知行動療法の基本を通信講座で学んだ」と書くほうが、学んだ内容が自然に伝わることもあります。

取得年月は、認定証や登録証に書かれた日付をそのまま使います。記憶で書くと、面接で確認されたときに食い違うことがあるので、手元の書類を見ながら書いてください。

学ぶときのコツと、勉強の進め方

どの資格を目指す場合も、認知行動療法の学び方には共通するコツがあります。

1つ目は、自分自身に使ってみることです。考え方のくせを書き出し、別の見方を探し、小さな行動を試して結果を記録する、という基本の流れを自分で体験すると、本で読んだだけでは分からない難しさや効果が分かります。相手に使う前に自分で試すことは、多くの研修でも勧められています。

2つ目は、一次資料と専門書に当たることです。インターネットの解説だけでは、手法の根拠や限界が分かりません。学会の機関誌や、医療機関向けに作られたマニュアル類、専門家が書いた入門書を読むと、手法がどんな人に、どんな手順で使われているかが具体的に分かります。

3つ目は、仲間と事例を検討することです。認知行動療法は、困りごとの見立て方で結果が大きく変わります。研修会やケース検討の場で、ほかの人の見立てを聞くと、自分の見方の偏りに気づけます。学会の研修やeラーニングは、こうした学びの場にもなります。

4つ目は、学んだことを文章にして整理することです。研修の要点や、自分で試した記録を文章にまとめておくと、知識が定着するだけでなく、のちに資格の申請書類やケースレポートを書く練習にもなります。文章をまとめる力を伸ばしたい人には、ビジネス文書検定のように、報告書や社内文書の書き方を体系的に学べる検定も役立ちます。

心理の知識を生かせる仕事の広がり

認知行動療法を学んだ人が、資格を生かして働く場は、心理職の求人だけではありません。

医療・福祉・教育の現場では、公認心理師や看護師などが、相談や支援の中で認知行動療法を使います。会社の中では、人事やメンタルヘルス対策の担当として、セルフケアの研修を企画したり、職場復帰の支援に関わったりします。研究の道に進む人もいます。大学や研究機関で心理学や精神医学の研究に携わる人の年収の水準は、研究者の年収・単価相場で確かめられます。

在宅でできる仕事としては、心理やメンタルヘルスの分野の記事を書く仕事があります。専門知識を持つ人が書いた記事は、医療や健康の情報で特に重視されます。ただし、診断や治療の助言にならないよう、表現には注意が必要です。専門分野の記事を書く仕事を始めるときは、Webライターのポートフォリオの作り方｜案件獲得率が上がるテンプレート付き【2026年版】で紹介している実績の見せ方が参考になります。資格や学んだ内容を、どんな記事にどう生かせるかを具体的に示すと、依頼する側に伝わりやすくなります。経験を積んだあとに単価の交渉を進める方法は、Webライターが文字単価を上げる方法｜1円→5円にステップアップする戦略【2026年版】で手順ごとに説明しています。

心理学の知識は、AIを使った相談サービスや社内の業務改善の企画など、新しい分野でも求められています。人の行動や意思決定のくせを理解していることは、サービスの設計や利用者への説明にも生かせます。こうした分野の仕事の内容は、AIコンサル・業務活用支援のお仕事でまとめています。

資格選びの前に書き出しておきたい3つのこと

どの資格に進むかを決める前に、紙やメモに次の3つを書き出しておくと、勧誘や広告に流されずに判断できます。

1つ目は、資格を取ったあとに何をしたいかです。「病院で心理職として働く」「今の看護の仕事で認知行動療法を任されたい」「自分と家族のストレス対処に使う」のように、仕事の場面まで具体的に書きます。目的が決まれば、国家資格・学会の資格・民間講座のどれが合うかは、この記事の整理でほぼ絞り込めます。

2つ目は、使える時間と費用の上限です。大学や大学院に通う時間を取れるのか、研修とスーパービジョンを数年にわたって続けられるのか、数か月の通信講座が精一杯なのかで、現実に選べる道が変わります。家族の事情や今の仕事との両立も含めて、無理のない範囲を先に決めておくと、途中でやめてしまう失敗を防げます。

3つ目は、確かめる先です。国家資格なら公認心理師試験研修センターと厚生労働省、学会の資格なら日本認知・行動療法学会、民間講座なら運営する団体の公式の案内を、申し込む前に必ず開いてください。比較サイトや広告に書かれた条件は古いことがあります。公式の案内と食い違うときは、公式の記載を優先して判断します。

在宅ワーク仲介の運営で見てきたこと

フリーランスと在宅ワークの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、資格の名前より、何をどこまでできるかを具体的に説明できる人のほうが、仕事の依頼につながりやすい傾向があります。心理やメンタルヘルスの分野でも、依頼する側が知りたいのは「この人に任せて大丈夫か」であり、資格の数ではありません。どの団体が認定した資格で、どんな研修を受け、どんな経験を積んだのかを、短い文章で正直に示せる人ほど信頼されています。

また、長く続く人ほど、自分の資格でできることとできないことの線引きがはっきりしています。たとえば記事の仕事なら、医療の判断に踏み込む部分は専門家の監修に任せ、自分は分かりやすく伝える役割に徹する、といった姿勢です。この線引きができる人は、依頼する側から「安心して任せられる」と見られ、継続の依頼につながっています。仲介の手数料がかからない直接のやり取りであれば、同じ予算でも受け手の手取りは厚くなり、依頼する側も継続して頼みやすくなります。資格を取ったあとに、その知識をどんな仕事にどう生かすかまで考えておくと、学びの価値はさらに高まります。

認知行動療法士が国家資格かどうかという疑問は、言い換えると「どの資格なら自分の目的に役立つのか」という疑問です。国家資格の公認心理師、学会が認定する認知行動療法師®と行動療法士®、民間講座の資格は、それぞれ役割が違います。認定している団体と条件を確かめ、自分の目的と使える時間と費用に合わせて選んでください。資格の種類ごとの仕事の広がりは、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事のような分野別のお仕事ガイドでも確かめられます。

よくある質問

Q. 認知行動療法士の資格だけでカウンセラーとして働けますか？

民間の認知行動療法士の資格だけで心の相談を仕事にすること自体は法律で禁じられていませんが、医療機関や学校の心理職の求人では、公認心理師や臨床心理士が応募の条件になっていることがほとんどです。病気の診断や治療は医師にしかできないため、治療中の人の相談では医療との連携が欠かせません。働きたい場所の求人の条件を先に確かめてください。

Q. 認知行動療法師と認知行動療法士は同じ資格ですか？

別の資格です。認知行動療法師®は一般社団法人日本認知・行動療法学会が認定し、学会の登録商標になっています。申請には、医師や看護師、公認心理師などのメンタルヘルス支援の専門資格、指定の研修、2例以上の実践事例、学会認定スーパーバイザーの指導を受けた事例が必要です。「認知行動療法士」の名前の資格は、民間団体が独自に認定しているものです。

Q. 公認心理師の試験はいつ、いくらで受けられますか？

一般財団法人公認心理師試験研修センターの案内では、第10回公認心理師試験は2027年3月7日に東京都と大阪府で行われます。受験申込の受付は2026年12月1日から12月25日まで（消印有効）で、受験手数料は28,700円です。受験には大学と大学院で指定科目を修めるなどの受験資格が必要なので、自分がどの区分に当たるかを先に確かめてください。

Q. 民間の認知行動療法の講座を選ぶときの注意点は何ですか？

認定している団体の名前・所在地・問い合わせ先が公開されているか、講師が公認心理師や医師などの専門資格を持っているかを確かめてください。受講料のほかに認定料や更新料、上位講座の費用がかからないかも見ておくと安心です。「国家資格に準ずる」「この資格だけで開業できる」と強調する案内は、内容を慎重に確かめる必要があります。