アーク溶接の資格の取り方｜特別教育の内容と受講の流れ

「アーク溶接免許」と検索すると、試験会場で受ける国家試験のようなものを想像する人が多いかもしれません。 ところが、アーク溶接には運転免許のような「免許」は存在しません。 仕事でアーク溶接をするときに法律が求めているのは、事業者が行う「特別教育」を受けておくことです。

この記事では、アーク溶接の資格の正体、特別教育で学ぶ科目と時間、受講までの流れ、似た名前のガス溶接との違い、そして腕前を証明したくなったときの次の一歩までを、法令と業界団体の公式情報をもとに順番に整理します。 これから製造業や建設の現場で働く人、溶接の仕事に転職したい人が、何から手を付ければよいかを判断できるように書いています。 会社で新人の受講を手配する立場の人にも役立つよう、事業者が守るべき決まりもあわせて取り上げます。

アーク溶接に「免許」はない。法律が求めるのは特別教育

まず押さえておきたいのは、労働安全衛生法が危険な作業について3つの段階で資格を定めているという点です。 重いほうから順に「免許」「技能講習」「特別教育」と呼ばれています。

段階	主な取り方	例
免許	国家試験に合格して都道府県労働局長から交付を受ける	クレーン・デリック運転士、ボイラー技士など
技能講習	登録教習機関の講習を受け、修了試験に合格する	ガス溶接、フォークリフト運転など
特別教育	事業者が行う教育、または外部の講習を修了する	アーク溶接、低圧電気の取扱いなど

アーク溶接は、この中のいちばん下の段階である特別教育にあたります。 特別教育とは、危険や有害性のある仕事に人を就かせる前に、雇う側が安全のための知識と操作を教えなければならないという仕組みのことです。 労働安全衛生規則の第36条には、特別教育が必要な業務が並んでいて、その中にアーク溶接がはっきり書かれています。

アーク溶接機を用いて行う金属の溶接、溶断等（以下「アーク溶接等」という。）の業務 出典：労働安全衛生規則 第36条第3号（e-Gov法令検索）

「溶接、溶断等」と書かれている点に注意が必要です。 溶断とは、アークの熱で金属を切ることを指します。 つまり、部材をつなぐ作業だけでなく、アークで鉄板を切る作業も同じ特別教育の対象に入ります。

「免許がないなら誰でも溶接してよい」と考えるのは誤りです。 特別教育は、法律上は事業者に課された義務です。 働く側から見ると、特別教育の修了が仕事に就くための事実上の条件になります。 求人票に「アーク溶接特別教育修了者」と書かれているのは、このためです。

なお、特別教育は「この講習機関の修了証でなければ認めない」という性質のものではありません。 決められた科目と時間を満たしていれば、社内で行ったものでも外部の講習で受けたものでも、同じ特別教育として扱われます。 一方で、科目や時間が足りない講習は特別教育として認められないため、外部で受けるときは、告示どおりの内容で行われる講習かどうかを申込みの前に確かめておきましょう。

アーク溶接の仕組みと、現場で使われる主な方法

特別教育の中身に入る前に、アーク溶接がどういう作業なのかを簡単に押さえておきます。 アークとは、電極と金属の間で起きる放電のことで、雷を小さくしたような強い光と熱が出ます。 この熱で金属を溶かし、溶けた部分を固めてつなぐのがアーク溶接です。 特別教育の対象になる「アーク溶接等」には、次のような方法が広く含まれます。

方法	特徴	よく使われる場面
被覆アーク溶接（手溶接）	薬品を塗った溶接棒を電極にして、手で運ぶ	建設現場、補修、屋外の作業
半自動アーク溶接	細いワイヤーが自動で送られ、ガスで溶接部を守る	工場での鉄骨や機械部品の製造
ティグ溶接	溶けない電極を使い、別に溶加棒を足していく	ステンレスやアルミなど見た目と精度が求められる部品

被覆アーク溶接は、溶接棒を1本ずつ付け替えながら作業する昔ながらの方法で、道具が比較的シンプルなため、屋外の現場でも使われます。 半自動アーク溶接は、ワイヤーが連続して送られるので作業が速く、工場の量産ラインで中心になっています。 ティグ溶接は、仕上がりがきれいな一方で、両手と足を使った細かな操作が求められ、習得に時間がかかる方法です。 このほか、溶接ロボットを操作する仕事もあり、ロボットに作業を教え込む操作や点検には、別の特別教育が必要になる場合があります。

求人票には「CO2溶接」「半自動」「TIG」といった言葉で書かれていることが多く、どれも特別教育の対象になるアーク溶接の一種です。 求人を読むときに、どの方法を使う職場かを見ておくと、入社後に身につける技術の見通しが立ちます。

どの方法を使う職場でも、電気で強い熱と光を出すという点は共通しています。 そのため、感電、目の障害（強い光による炎症）、やけど、火災、そして溶接ヒュームの吸い込みといった危険も共通しています。 特別教育は、こうした危険を理解したうえで安全に作業するための入口と考えると、学ぶ内容のつながりが見えやすくなります。 方法ごとに必要な技術は違っても、特別教育はどの方法にも共通する土台として、一度受ければ足ります。

特別教育で学ぶ科目と時間

特別教育の中身は、厚生労働省の告示「安全衛生特別教育規程」で細かく決められています。 講習機関によって教え方は違っても、科目と最低時間はどこで受けても同じです。

区分	科目	主な範囲	時間
学科	アーク溶接等に関する知識	アーク溶接等の基礎理論、電気に関する基礎知識	1時間
学科	アーク溶接装置に関する基礎知識	直流・交流アーク溶接機、自動電撃防止装置、溶接棒とホルダー、配線	3時間
学科	アーク溶接等の作業の方法に関する知識	作業前の点検整備、溶接・溶断の方法、溶接部の点検、作業後の処置、災害防止	6時間
学科	関係法令	労働安全衛生法、同施行令、労働安全衛生規則の関係条項	1時間
実技	アーク溶接装置の取扱い及び作業の方法	実際に機械を扱い、溶接と溶断を行う	10時間以上

学科は合計で11時間、実技は10時間以上です。 合わせると21時間を超えるため、1日で終わることはなく、数日に分けて受講するのが一般的です。 科目と時間の原文は、厚生労働省の安全衛生特別教育規程で確認できます。

学科の中で時間が長いのは「作業の方法に関する知識」です。 溶接そのもののコツよりも、作業前に機械やケーブルを点検する手順、火花や熱による災害を防ぐ方法に重点が置かれています。 「自動電撃防止装置」という言葉も出てきます。 これは、溶接をしていない間に溶接棒側の電圧を下げ、触れても感電しにくくする装置のことです。 交流アーク溶接機では感電事故が起きやすいため、学科の早い段階でこの装置の役割を学びます。

関係法令の1時間では、この記事で紹介している労働安全衛生法や労働安全衛生規則のうち、アーク溶接に関係する決まりを学びます。 たとえば、自動電撃防止装置を使わなければならない場面や、溶接機の周りの点検の決まりなどです。 条文をそのまま覚える必要はありませんが、「なぜその手順が決まっているのか」を理解しておくと、現場で指示を受けたときに意味がわかりやすくなります。

実技では、溶接機の電源の入れ方、電流の合わせ方、ホルダーへの溶接棒の付け方といった基本から始まり、鋼板を実際につなぐ練習まで進みます。 初めて溶接に触れる人にとっては、遮光面越しにアークを見ながら手を一定の速さで動かすこと自体が難しく、ここで時間を使います。 実技の時間は告示で下限が決まっているだけなので、講習機関によっては10時間を超える時間をとっているところもあります。 未経験から溶接の仕事に就きたい人ほど、実技を長めにとる講習を選ぶと、現場に出たときの戸惑いが少なくなります。

受講までの流れと、講習機関の選び方

特別教育を受ける方法は大きく2つあります。 1つは勤め先の会社が社内で行う方法、もう1つは外部の講習機関が開く講習に参加する方法です。 すでに溶接のある会社に勤めていれば、まず職場の安全担当者に、社内で実施しているか、外部講習の費用を会社が出すかを聞くのが近道です。

個人で受ける場合の流れは、おおむね次のとおりです。

1. 住んでいる地域で特別教育を開いている講習機関を探す（労働基準協会、溶接協会、職業訓練法人、教習所など）
2. 日程と会場を確認し、申込書を出す（定員に達すると締め切られる講習が多い）
3. 指定された受講料を払い、当日は作業服や安全靴など指示された持ち物をそろえる
4. 学科と実技をすべて受け終えると、修了証が交付される

会場が自宅から遠い場合は、数日間通えるかどうかも大切な判断材料になります。 学科と実技が別の日に分かれていることもあるため、全日程に出席できるかを確かめてから申し込みましょう。

講習機関を選ぶときに見ておきたいのは、実技の機材と時間です。 告示が求めるのは実技10時間以上ですが、溶接機の台数が少ない会場では、1人が実際に手を動かす時間が短くなることがあります。 申込みの前に、受講者何人に対して溶接機が何台あるか、溶断の実技があるかを問い合わせておくと安心です。

受講料や日程は講習機関ごとに違うため、この記事では金額を書きません。 必ず申込先の最新の案内で確かめてください。 勤め先が費用を出す場合や、雇用保険の教育訓練給付などが使える講座かどうかも、事前に確認しておくと負担を抑えられます。

修了証は、転職のときにも使える大切な書類です。 氏名、修了した教育の名前、受講日、実施した機関が書かれているので、なくさずに保管しておきましょう。 再発行の手続きは発行した機関ごとに決まっているため、紛失したときはその機関に連絡します。

受講の時期にも少し気を配っておくとよいでしょう。 転職を考えている場合、求人に応募する前に修了しておくと、応募書類の資格欄に書けるため、選考で有利に働くことがあります。 一方で、採用が決まってから会社の負担で受けられる職場もあるため、応募先が決まっているなら、先に会社の方針を聞いてから受講するほうが費用を抑えられます。

事業者に課された義務と、記録の扱い

特別教育は、働く人ではなく事業者に課された義務だと説明しました。 根拠は労働安全衛生法の第59条第3項で、危険または有害な業務に就かせるときは、安全や衛生のための特別の教育を行わなければならないと定めています。 これに違反した場合の罰則も法律にあり、第119条で6か月以下の拘禁刑または50万円以下の罰金とされています。 法律の全文は労働安全衛生法（e-Gov法令検索）で確認できます。

事業者は、特別教育を行ったら記録を残す必要もあります。 労働安全衛生規則の第38条では、受講した人の名前や科目などの記録を3年間保存するよう定めています。 外部講習で受けた場合も、会社は修了証の写しなどで記録を残しておくのが通例です。

社内で特別教育を行う場合でも、告示の科目と時間を満たす必要があり、教える側には十分な知識と経験が求められます。

一方で、すでに十分な知識と技能を持っている人については、科目の全部または一部を省略してよいとする規定もあります（同規則第37条）。 たとえば、別の会社で同じ特別教育を修了している人は、修了証を示せば重ねて受けなくてよい扱いになることが多くあります。 ただし、省略を認めるかどうかを判断するのは受け入れる事業者です。 転職先で「もう一度受けてください」と言われる可能性もあるため、修了証は手元に保管しておきましょう。

記録を残す目的は、誰がいつどの教育を受けたかを後から確かめられるようにすることです。 労働基準監督署の調査や、事故が起きたときの確認では、この記録が求められることがあります。

ここで、働く側が気を付けたい点があります。 求人に応募するとき、特別教育を受けていないことを理由に不採用になるとは限りません。 入社後に会社の負担で受けさせる職場も多くあります。 応募の段階で「未修了でも可」「入社後に取得支援あり」といった記載があるかを見ておくと、選べる求人が広がります。

また、派遣や請負の形で働く場合は、誰が特別教育を行うのかが職場によって違うことがあります。 派遣で働くときは、派遣先と派遣元のどちらが教育を担当するのかを契約の段階で確認しておくと、現場に出てから慌てずに済みます。

ガス溶接との違い。似た作業でも資格の段階が変わる

溶接の資格を調べていると、「ガス溶接技能講習」という名前もよく目にします。 アーク溶接とガス溶接は、どちらも金属を熱で溶かしてつなぐ作業ですが、法律上の扱いがまったく違います。

項目	アーク溶接	ガス溶接
熱の出し方	電気のアーク（放電）で熱を出す	可燃性ガスと酸素を燃やして炎を出す
必要な資格	特別教育	ガス溶接技能講習
法律上の位置づけ	事業者が教育を行う義務	資格のない人が作業してはならない就業制限

ガス溶接は、労働安全衛生法施行令の第20条に「可燃性ガス及び酸素を用いて行う金属の溶接、溶断又は加熱の業務」として挙げられていて、技能講習を修了した人などでなければ就けない業務です。 これを就業制限といいます。 就業制限のある業務では、作業中に資格を証明する書類を携帯することも求められます。

現場では、アーク溶接機とガス切断機の両方を使う場面がよくあります。 たとえば、鉄骨をアークでつなぎ、余った部分をガスの炎で切る、といった流れです。 アーク溶接の特別教育だけを受けていても、ガスで切る作業はできません。 求人票に両方の資格が並んでいることが多いのは、このためです。 アーク溶接の現場で働きながら、必要になった時点でガス溶接技能講習を追加で受ける人も少なくありません。

現場によっては、アーク溶接の前に部材をガスの炎で温めておく作業（予熱）が必要になることもあり、これもガス溶接の資格がいる「加熱」の業務にあたります。

どちらから取るか迷ったら、応募したい仕事の内容で決めるのが現実的です。 建築鉄骨や機械の組立てならアーク溶接が中心になり、解体や設備の撤去ではガス切断が多くなります。 両方を早めにそろえておくと、配属先の幅が広がります。

ガス溶接技能講習は技能講習なので、特別教育と違って修了試験があり、合格しないと修了証が交付されません。 講習の日数や受講料も講習機関によって異なるため、両方を受ける予定がある人は、同じ機関でまとめて日程を組めるかを問い合わせてみると、休みの調整がしやすくなります。

溶接ヒュームと、作業主任者の新しい制度

アーク溶接では、溶けた金属から細かい煙が出ます。 この煙を溶接ヒュームといい、吸い込み続けると健康を損なうおそれがあります。 そのため、溶接ヒュームは特定化学物質という有害物質の仲間として扱われ、特定化学物質障害予防規則（特化則）で対策が決められています。

屋内でアーク溶接をする事業者には、主に次のような対策が求められます。

• 全体換気装置などで、作業場の空気を入れ替える
• 新しい作業方法を始めたときや変えたときに、個人用の測定器で溶接ヒュームの濃度を測る
• 測定結果に応じた有効な呼吸用保護具（防じんマスクなど）を使わせる
• 顔に密着させる形のマスクでは、1年以内ごとに1回、すき間なく顔に合っているかを確かめる検査（フィットテスト）を行い、記録を3年間残す
• 作業場の床を毎日1回以上、水洗いなど粉じんが舞いにくい方法で掃除する

こうした対策を現場で指揮するのが作業主任者です。 これまで溶接ヒュームを扱う現場では、特定化学物質の幅広い内容を学ぶ技能講習の修了者から作業主任者を選ぶ必要がありました。 2024年1月からは、溶接に内容を絞った「金属アーク溶接等作業主任者限定技能講習」の修了者から、金属アーク溶接等作業主任者を選べるようになっています。 限定技能講習の科目と時間は、厚生労働省の化学物質関係作業主任者技能講習規程に載っています。

科目	限定技能講習の時間
健康障害及びその予防措置に関する知識	1時間
作業環境の改善方法に関する知識	2時間
保護具に関する知識	2時間
関係法令	1時間

入社したばかりの段階で作業主任者を目指す必要はありません。 ただ、現場の経験を積んで班をまとめる立場になると、この講習を受けるよう求められることがあります。 特別教育の先にこうした道があると知っておくと、キャリアの見通しが立てやすくなります。

働く側の立場で覚えておきたいのは、配られた防じんマスクを正しく着けることと、換気装置を止めずに作業することです。 マスクと顔の間にすき間があると、どれほど性能の高いマスクでも効果が落ちます。 ひげや汗でマスクが密着しにくいと感じたら、遠慮せず職場の担当者に相談してください。

腕前を証明したいときはJIS溶接技能者評価試験

特別教育は、安全に作業するための最低限の教育です。 修了証があっても、「どの姿勢で、どの厚さの板を、どの品質で溶接できるか」までは証明されません。 そこで使われているのが、日本溶接協会が行うJIS溶接技能者評価試験です。

評価試験では、溶接の方法、板の厚さ、溶接する姿勢ごとに種目が細かく分かれています。 たとえば炭素鋼の手溶接では、下向きの姿勢を基本級、立向き・横向き・上向きなどを専門級として扱います。 受験には年齢などの条件があり、日本溶接協会は、ガス溶接と銀ろう付以外の種目ではアーク溶接の特別教育を修了していることが望ましいとしています。 制度の全体像は、日本溶接協会の溶接技能者評価試験の案内にまとめられています。

建築鉄骨、橋、圧力容器などの工事では、元請けや発注者が、溶接する人にこの適格性証明書を求めることがよくあります。 評価試験の合格は、特別教育よりも一段上の「腕前の証明」として扱われていると考えるとわかりやすいでしょう。 試験は学科と実技の両方で行われ、実技では溶接した試験材を曲げて、内部に欠陥がないかを確かめるといった方法で評価されます。 証明書には有効期間があり、定期的な確認と再評価を受けて資格を維持する仕組みになっています。

特別教育を受けた直後に評価試験を目指す必要はありません。 日本溶接協会も、基本級の受験の目安として溶接技術を1か月以上習得していることを挙げています。 まずは現場で数か月、溶接棒の運び方やビード（溶接の跡）の整え方を身につけ、職場の先輩に見てもらいながら、受ける種目を選ぶのが堅実な順番です。

評価試験には、手溶接のほかに半自動溶接、ステンレス鋼、チタン、プラスチックなどの種目もあります。 自分が働く職場でどの方法と材料を使っているかを確かめ、その種目から受けるのが、仕事に直結する選び方です。 半自動溶接の工場で働いているのに手溶接の種目から受けても、日々の仕事の練習がそのまま試験対策にならず、遠回りになりがちです。 試験の日程は地域ごとの委員会で組まれ、定員で締め切られることもあるため、受けたい時期が決まったら早めに案内を確認しておきましょう。

受講前に準備したい服装と、修了後に身につけたい習慣

特別教育の実技では、実際にアークを出して溶接をします。 講習機関から持ち物の指示があるので、それに従うのが基本ですが、多くの会場で求められるのは次のような服装です。

• 燃えにくい綿の作業服（化学繊維は火花で溶けて肌に張り付くおそれがある）
• 安全靴（重い鋼材を落としたときの備えと、火花から足を守るため）
• 革製の溶接用手袋（会場で貸し出す場合もある）
• 帽子やタオル（遮光面の内側の汗止めとして）

遮光面や防じんマスクは会場で用意されることが多いものの、持参を求められる場合もあります。 申込みのときに、何を貸し出してもらえるかを必ず確かめておきましょう。 腕まくりや首元を開けた服装は、紫外線によるやけどの原因になるため避けます。

講習当日は、学科のあいだに眠くならないよう前日の睡眠を十分にとり、実技の日は朝食をとってから参加すると集中を保ちやすくなります。 遮光面をかぶった状態での作業は、思っている以上に体力を使います。 夏場の会場では汗の量も多くなるため、飲み物を多めに持っていくと安心です。

修了後に現場で働き始めたら、特別教育で学んだ内容を毎日の習慣に落とし込むことが大切です。 作業前には、溶接機の電源ケーブルやホルダーの被覆に傷がないか、アースの線が確実につながっているかを目で見て確かめます。 周囲に燃えやすい物がないか、火花が飛ぶ先に人がいないかも確認します。 作業後は、溶接機の電源を切り、熱を持った材料に「熱い」とわかる表示をして、他の人がうっかり触れないようにします。

こうした確認は、慣れてくるほど省きたくなるものです。 しかし、感電ややけど、火災の多くは、こうした基本の確認を飛ばしたときに起きています。 特別教育の修了はゴールではなく、安全に働くための出発点だと考えておくと、長く現場で働き続けられます。

目の守り方にも注意が必要です。 アークの光には強い紫外線が含まれていて、遮光面なしで見ると、数時間後に目が痛んで開けられなくなることがあります。 自分が溶接していなくても、隣で作業している人のアークを見てしまうことで同じ症状が出るため、溶接場の周りでは遮光の衝立を使ったり、保護めがねを着けたりします。 新人のうちは、先輩の作業を近くで見学する機会が多いので、見学のときこそ目の保護を忘れないようにしましょう。

もう1つ大切なのが、体調の変化を見逃さないことです。 溶接の作業場は暑くなりやすく、厚い作業服と遮光面で熱がこもります。 めまいや吐き気を感じたら、作業を止めて涼しい場所で休み、周りの人に伝えてください。 無理をして作業を続けると、熱中症だけでなく、集中が切れて感電ややけどにつながるおそれがあります。

未経験から溶接の仕事に就くまでの順番

溶接の経験がまったくない人が、溶接の仕事に就くまでの道筋を整理しておきます。 人によって近道は違いますが、多くの場合は次のような順番で進みます。

1. 求人を見て、どの業界でどの溶接方法が使われているかを調べる（造船、建築鉄骨、自動車部品、プラント設備など）
2. 未経験歓迎や取得支援ありの求人があれば、先に応募して会社の負担で特別教育を受ける
3. そうした求人が見つからなければ、自分で特別教育を受けてから応募する
4. 入社後は、先輩の指導を受けながら数か月かけて基本の溶接を身につける
5. 仕事の内容に合わせて、ガス溶接技能講習やJIS溶接技能者評価試験に進む

公共の職業訓練を利用する方法もあります。 ハローワークを通じて受けられる職業訓練の中には、溶接の基礎を数か月かけて学べるコースがあり、訓練の中で特別教育に相当する内容を学べる場合もあります。 訓練の内容と募集時期は地域ごとに違うため、住んでいる地域のハローワークで最新の案内を確かめてください。 訓練を受けながら就職先を探せるので、働きながら独学するより着実に基礎を固めたい人に向いています。

応募書類では、資格欄に「アーク溶接特別教育 修了」と、修了した年月を書きます。 まだ受講していない場合でも、受講予定の日程が決まっていれば、その旨を書き添えると意欲が伝わります。 面接では、溶接の経験がなくても、図面を読む練習をしている、工具の扱いに慣れているなど、現場で役立つ準備を伝えると評価につながりやすくなります。

入社してからの数か月は、溶接そのものよりも、材料の運搬、切断、溶接前の下ごしらえ（開先加工や汚れ落とし）といった周辺の作業を任されることが多いものです。 こうした作業は地味に見えますが、溶接の品質を左右する大切な工程です。 下ごしらえの段階で汚れや油が残っていると、溶接部に穴や割れが出やすくなるため、先輩がなぜその手順にこだわるのかを考えながら取り組むと、上達が早くなります。 任される作業が増えてきたら、自分が溶接した箇所を先輩に見てもらい、どこを直せばよいかを具体的に聞く習慣をつけましょう。

溶接の知識を生かせる仕事の広げ方

特別教育を受けた人の多くは、製造工場や建設現場で溶接作業そのものを担当します。 ただ、溶接の基礎知識と現場の安全ルールを理解していることは、作業以外の仕事でも強みになります。

1つは、技術資料や作業手順書を書く仕事です。 製造業では、作業標準書や安全マニュアルを整える仕事が常にあり、現場の言葉を正確な文章にできる人は重宝されます。 とくに、新人向けの手順書や、外国人の作業員にもわかる平易な説明書は、現場を知らない人には書きにくいものです。 文書の型や敬語の使い方を体系的に身につけたい場合は、ビジネス文書検定の内容が参考になります。 報告書や社内文書の基本的な書き方を確かめられる検定です。

2つめは、工場の業務改善や生産管理を支える仕事です。 近年は、溶接の品質記録や設備点検の記録をデータとして管理し、改善に生かす取り組みが広がっています。 現場を知る人が業務改善の提案側に回る道もあり、AIコンサル・業務活用支援のお仕事では、業務の課題を整理して仕組みを提案する仕事の内容を紹介しています。 製造現場の経験を、別の形で生かせる仕事の一例です。

3つめは、材料や接合技術の研究開発です。 溶接は、金属材料、熱の伝わり方、品質検査など、多くの分野と結び付いた技術です。 研究職を目指すには専門の学歴が必要な場合が多いものの、試験や評価の補助として現場出身の人が関わる場面もあります。 研究に携わる人の報酬の水準は、研究者の年収・単価相場で確認できます。 職種ごとの収入の目安をまとめたページです。

ここで挙げた仕事は、いずれも溶接の現場を知っていることが前提になる仕事です。 現場で数年働いたあとに別の道へ進むときも、特別教育から積み上げてきた知識は無駄になりません。

どの道を選ぶにしても、出発点は特別教育の修了証です。 受講先を探す段階で迷ったら、勤め先の安全担当者や、地域の労働基準協会に問い合わせてみてください。 日程と費用を比べたうえで、実技の時間を十分に確保できる講習を選ぶことが、現場で困らないための近道です。

よくある質問

Q. アーク溶接の特別教育は何日くらいで終わりますか？

厚生労働省の告示で、学科は合計11時間、実技は10時間以上と決められています。合わせて21時間を超えるため、1日では終わらず、数日に分けて受講する形が一般的です。具体的な日数と時間割は講習機関ごとに違うので、申込先の案内で確認してください。

Q. 特別教育に試験はありますか？

特別教育は、事業者が安全のための知識と操作を教えることを定めた制度で、技能講習のような修了試験は法令で求められていません。ただし、講習機関によっては理解度の確認を行う場合があります。決められた科目と時間をすべて受け終えると、修了証が交付されます。

Q. 前の会社で受けた特別教育は転職先でも有効ですか？

労働安全衛生規則では、十分な知識と技能を持つ人について科目の省略を認めています。前の会社や講習機関の修了証を示せば、重ねて受けなくてよい扱いになることが多いものの、判断するのは受け入れる事業者です。修了証は大切に保管しておきましょう。

Q. アーク溶接の特別教育だけでガス切断もできますか？

できません。ガスの炎で金属を溶接、溶断、加熱する作業は、労働安全衛生法施行令で就業制限のある業務とされ、ガス溶接技能講習の修了などが必要です。現場で両方の作業をする予定があるなら、アーク溶接の特別教育とガス溶接技能講習の両方をそろえておくと安心です。