メンタルヘルスの資格は在宅の仕事に使えるか｜オンライン相談や企業研修での活かし方

メンタルヘルスの資格は、在宅の仕事に使えます。ただし、使い方は資格の種類によって大きく違います。国家資格の公認心理師やキャリアコンサルタントは、名乗ること自体が資格を持つ人に限られ、オンラインでの相談の仕事でも専門家として信頼を得やすい資格です。一方、民間の検定や講座の修了資格は、知識を学んだ証明にはなりますが、それだけで心の病気を治したり、医療の代わりをしたりすることはできません。

この記事では、厚生労働省の働く人のメンタルヘルスのポータルサイト「こころの耳」や、関係する法律と主催団体の公式の案内をもとに、メンタルヘルスに関わる資格の種類と、在宅の仕事での活かし方を説明します。オンラインの相談、企業の研修、記事の執筆など、資格を活かせる場面と、守るべき決まりも整理します。

メンタルヘルスの資格にはどんな種類があるか

メンタルヘルスに関わる資格は、数がとても多く、性格もさまざまです。厚生労働省の「こころの耳」は、メンタルヘルス対策に関連する資格を、役割ごとに分けて紹介しています。

メンタルヘルス対策に関連する資格等には多くの種類があります。社内の体制を整えたり、外部機関に相談したりするときの参考としてください。 出典: kokoro.mhlw.go.jp

こころの耳の分け方をもとに、主な資格を整理すると次のようになります。

役割	主な資格	性格
職場の産業保健	産業医、衛生管理者、保健師	医師や看護職などの国家資格、法律で選任が求められるもの
心の病気の治療	精神科の医師（精神保健指定医、精神科専門医）	医師の資格が前提
労働の法律や労務の相談	社会保険労務士、弁護士	国家資格
心の相談への対応	公認心理師、精神保健福祉士、社会福祉士	国家資格
心の相談への対応	臨床心理士、産業カウンセラー、認定心理士など	学会や協会が認定する民間の資格
職場の予防の知識	メンタルヘルス・マネジメント検定試験	商工会議所が実施する検定

このほか、こころの耳には載っていない民間の講座の修了資格も、インターネット上に数多くあります。名前に「カウンセラー」「セラピスト」「支援士」などが入っていても、国家資格とは限りません。資格を選ぶときは、誰が認定しているのか、何を学んで何ができるようになるのかを、必ず公式の情報で確かめます。

こころの耳では、それぞれの資格について、仕事の内容と根拠となる法令や認定の団体も示されています。たとえば産業カウンセラーは、日本産業カウンセラー協会の養成講座を履修し、試験に合格した人で、働く人を対象に、メンタルヘルスの教育や研修、職場の人間関係やストレスに悩む人のカウンセリングとケアを行うと説明されています。資格の名前だけでなく、こうした説明まで読むと、自分の目指す仕事に合うかどうかを判断しやすくなります。

国家資格と民間資格の違い

メンタルヘルスの資格を選ぶうえで、まず押さえたいのが国家資格と民間資格の違いです。

公認心理師

公認心理師は、公認心理師法に基づく、心理の分野の国家資格です。法律では、公認心理師を、登録を受けて公認心理師の名称を使い、保健医療、福祉、教育などの分野で、心理学の専門的な知識と技術をもって次の行為を行うことを仕事とする人と定めています。

1. 心理に関する支援を必要とする人の心理状態を観察し、その結果を分析すること
2. 心理に関する支援を必要とする人の相談に応じ、助言、指導などの援助を行うこと
3. 支援を必要とする人の関係者の相談に応じ、助言、指導などの援助を行うこと
4. 心の健康に関する知識を広めるための教育と情報の提供を行うこと

公認心理師でない人は、「公認心理師」という名称を使えず、名称の中に「心理師」という文字を使うこともできません。このように、資格のない人が名乗ることを禁じる仕組みを名称独占といいます。

試験を受けるには、大学で定められた科目を修めて卒業したうえで、大学院で定められた科目を修めるか、大学を卒業したあと定められた施設で一定の期間以上の実務を経験するなどの条件があります。働きながら短期間で取れる資格ではなく、心理の専門職として長く働く人のための資格です。条文はe-Govの公認心理師法で確かめられます。

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは、働く人の職業の選択や能力の開発について相談に応じる国家資格です。試験は厚生労働大臣が登録した試験機関が行い、受験の要件を満たすための養成の講習は、厚生労働省のサイトから検索できます。厚生労働省の案内によると、キャリアコンサルタントになるには、試験に合格したうえでキャリアコンサルタント名簿に登録する必要があり、登録は5年ごとに更新が必要です。更新には、知識と技能を保つための講習を一定の時間以上受けることが求められます。

心の病気そのものを扱う資格ではありませんが、仕事の悩みやキャリアの迷いの相談では、ストレスや心の不調の話が出てくることも多く、メンタルヘルスの知識と組み合わせて使われることがあります。

民間の資格と検定

民間の資格には、学会が審査して認定する臨床心理士、協会の養成講座と試験を経る産業カウンセラー、商工会議所が実施するメンタルヘルス・マネジメント検定など、歴史があり内容が公開されているものもあります。一方で、短い講座を受けるだけで取れる資格もあります。

民間の資格は、学んだ内容を示す材料にはなりますが、法律で認められた業務の権限を与えるものではありません。どの資格を持っていても、医師でない人が病気を診断したり、治療をしたりすることはできません。

メンタルヘルス・マネジメント検定試験の概要

在宅で働く人や会社員が、職場のメンタルヘルスの知識を体系的に学ぶ入り口として選びやすいのが、メンタルヘルス・マネジメント検定試験です。主催は大阪商工会議所と施行商工会議所で、日本商工会議所が後援しています。

公式サイトによると、この検定は、働く人の心の不調を未然に防ぎ、活力ある職場をつくることを目指して、職場での役割に応じて必要なメンタルヘルスケアの知識や対処の方法を学ぶものです。病気の予防に重点を置き、管理職によるケアや組織全体でのケアを進めること、人事労務の管理の観点も重視していることが特徴とされています。対象別に3つのコースがあり、どのコースからでも受験できます。

コース	対象	到達目標の要旨
Ⅰ種（マスターコース）	人事労務管理スタッフ、経営幹部	社内のメンタルヘルス対策の企画・立案・実施ができる
Ⅱ種（ラインケアコース）	管理監督者（管理職）	部下の不調を防ぎ、不調が見られたときに適切に対応できる
Ⅲ種（セルフケアコース）	一般社員	自分のストレスに気づき、自らケアし、必要なら助けを求められる

各コースの内容は、厚生労働省が定めた「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を参考に組み立てられています。2026年度の公開試験は、第41回が2026年11月1日（Ⅰ種・Ⅱ種・Ⅲ種）、第42回が2027年3月21日（Ⅱ種・Ⅲ種）で、札幌から福岡までの全国15都市で実施されます。試験時間は、Ⅱ種とⅢ種が2時間、Ⅰ種が選択問題2時間と論述問題1時間です。2026年度の試験は、2026年6月に発行された公式テキスト第6版に準拠して出題されます。

直近の結果は、公式サイトの公表によると次のとおりです。

回	コース	合格率
第40回（2026年3月15日）	Ⅱ種	78.0%
第40回（2026年3月15日）	Ⅲ種	69.7%
第39回（2025年11月2日）	Ⅰ種	19.4%
第39回（2025年11月2日）	Ⅱ種	47.8%
第39回（2025年11月2日）	Ⅲ種	65.1%

Ⅱ種の合格率は回によって大きく上下しています。1回の数字で難しさを判断せず、公式の結果と受験者のデータで何回分かの傾向を見ておくとよいでしょう。

メンタルヘルス・マネジメント検定の勉強の進め方

メンタルヘルス・マネジメント検定は、公式テキストの内容と、それを理解したうえでの応用力を問う試験だと公式サイトで説明されています。勉強は公式テキストを中心に進めるのが基本です。

1. 受けるコースの公式テキストを通して読む：2026年度の試験は第6版に準拠するため、版を間違えないようにします。テキストに載っている統計の最新の結果が出題されることもあると案内されています。
2. 法令の基準日を意識する：各年度の試験は、その年の4月1日時点で成立している法令に準拠して出題されます。働き方や安全衛生の法律は改正が続いているため、テキストの正誤表や法令の改正のお知らせを公式サイトで確かめます。
3. 過去の問題で出題の形に慣れる：公式サイトでは、公開試験の選択問題の模範解答が公開されています。
4. 自分の職場に当てはめて考える：Ⅱ種なら自分の部署、Ⅲ種なら自分の生活に置き換えて読むと、知識が実際の行動に結びつきます。

Ⅰ種には論述問題があり、社内の対策を企画する立場で、筋道の立った文章を書く力が求められます。論述の練習は、テキストの内容を自分の言葉で要約することから始め、時間を計って書く練習へと進めます。

応募のときに資格をどう伝えるか

在宅の仕事に応募するとき、メンタルヘルスの資格は、書き方によって伝わり方が変わります。資格の名前だけでなく、資格で学んだことを、どの仕事でどう使えるかを添えて書きます。

• 「メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅱ種を取得しています。管理職向けのラインケアの考え方を学んでおり、研修の資料の作成や、社内向けの案内の文章を担当できます」
• 「産業カウンセラーの資格を持ち、働く人の相談を受けてきました。相談の中で医療機関や専門の窓口につなぐ判断を大切にしています」

国家資格か民間の資格かを正確に書き、取得した年やコースも明記します。相談の経験を書くときは、相談者が特定されるような内容を書かないよう気をつけます。

在宅の仕事で資格を活かせる場面

メンタルヘルスの資格を在宅の仕事で活かせる場面は、大きく分けて次の4つです。

オンラインの相談

ビデオ通話やチャットで、相談を受ける仕事です。公認心理師や臨床心理士、産業カウンセラー、キャリアコンサルタントなど、相談の訓練を受けた資格を持つ人が、企業の相談窓口や、オンラインの相談サービスの相談員として働く形があります。働く人の悩み、仕事や人間関係のストレス、キャリアの迷いなどを聴き、必要に応じて医療機関や専門の窓口につなぎます。

企業の研修や講座

企業の社員向けに、セルフケアやラインケア（管理職による部下への配慮）の研修を、オンラインで行う仕事です。メンタルヘルス・マネジメント検定の内容は、まさに職場の予防の取り組みを体系立てたもので、研修の土台になります。研修の資料づくりや、研修後のアンケートの集計なども在宅でできる作業です。

人事や労務の支援

人事の担当者の業務を外部から手伝う仕事です。社内のメンタルヘルス対策の計画づくり、ストレスチェックの運用の事務、休職した社員の職場復帰の手順の整理など、人事の立場からの支援があります。社会保険労務士などの国家資格を持つ人は、就業規則の整備などより踏み込んだ支援もできます。

記事や教材の執筆

メンタルヘルスの知識をもとに、働く人向けの記事、社内報のコラム、研修の教材などを書く仕事です。在宅で受けやすく、資格で学んだ知識を分かりやすい言葉に置き換える力が求められます。執筆の仕事の実績の見せ方は、Webライターのポートフォリオの作り方｜案件獲得率が上がるテンプレート付き【2026年版】で紹介しています。

オンライン相談の仕事を選ぶときの確認点

オンラインの相談員の募集に応募するときは、仕事の条件だけでなく、相談の仕組みが整っているかを確かめます。相談の仕事は、受ける人を守る仕組みがあってはじめて続けられるからです。

• 緊急のときの手順が決まっているか：相談者に危険が迫っていると感じたときに、誰に、どう連絡するのかが決められているかを確かめます。
• 相談の記録の扱いが決まっているか：記録をどこに、どの形で残し、いつまで保管するのかが示されているかを見ます。
• 相談員を支える仕組みがあるか：判断に迷ったときに相談できる担当者や、事例を検討する場があるかを確かめます。
• 求められる資格と経験が明示されているか：資格の条件があいまいなまま、誰でも相談員になれる形の募集は、相談者にとっても相談員にとっても危うい場合があります。

条件を確かめたうえで、最初は短い時間の担当から始め、相談の流れや記録の書き方に慣れていくと、無理なく続けやすくなります。

資格があってもできないこと

メンタルヘルスに関わる仕事でいちばん大切なのは、自分ができることの範囲を守ることです。どの資格を持っていても、次のことには十分に注意します。

病気の診断や治療はしない。 心の病気の診断と治療は、医師の仕事です。相談の中で、相手の状態が病気に当たるかどうかを言い切ったり、薬について助言したりすることはできません。相手の様子が心配なときは、医療機関の受診を勧めます。

主治医がいるときは連携する。 公認心理師法は、支援する相手に主治の医師がいる場合、公認心理師はその指示を受けなければならないと定めています。公認心理師でなくても、相談の相手が治療を受けている場合は、治療の方針と食い違う助言をしないよう気を配ります。

危険が迫っているときは、一人で抱えない。 相談の中で、相手が自分を傷つけるおそれがあると感じたときは、決められた手順に従って、所属する組織や緊急の窓口と連携します。

資格の名称を正しく使う。 公認心理師でない人は、「心理師」という文字を含む名称を使えません。民間の資格を名乗るときも、国家資格と誤解されない書き方をします。

秘密を守ることと、在宅ならではの注意

相談の仕事では、相手の悩みや健康の情報という、とても慎重に扱うべき情報を聞くことになります。公認心理師法は、公認心理師が正当な理由なく業務で知った人の秘密を漏らしてはならず、公認心理師でなくなったあとも同じだと定めています。資格の種類にかかわらず、相談の仕事をする人は同じ心構えで臨みます。

在宅で相談を受ける場合は、次の点にとくに注意します。

• 家族が出入りする部屋で通話をしない。声が漏れない場所を確保する
• 相談の記録を、家族と共用のパソコンや、誰でも見られるフォルダに残さない
• 依頼主（相談サービスの運営会社や企業）が決めた記録の残し方と保管の方法に従う
• 相談の内容をSNSやブログの題材にしない。個人が特定されない形にしても、相談者の信頼を損なうおそれがある

健康に関する情報は、個人情報の中でもとくに慎重な扱いが求められる情報です。オンラインの相談の仕事を受ける前に、情報の扱いの決まりが文書で示されているかを確かめます。

在宅で相談を受ける環境の整え方

オンラインの相談の仕事は、自宅の環境がそのまま相談の場になります。相談者が安心して話せるように、次のような準備をしておきます。

通話の環境：音声が途切れたり映像が止まったりすると、相談者は話の流れを失います。安定したインターネットの回線と、雑音を拾いにくいマイク付きのヘッドセットを用意します。

背景と服装：画面に映る背景には、私物や家族の写真などが映らないようにします。服装は、相談者に安心感を与える落ち着いたものにします。

時間の確保：相談の時間の前後に余裕を持たせ、家族の予定と重ならない時間帯を選びます。相談の途中で家族が部屋に入ってくることのないよう、事前に伝えておきます。

端末の管理：相談に使うパソコンには画面のロックを設定し、相談の記録を保存する場所を依頼主の決まりに沿って分けます。使い終わったら、不要な一時ファイルを残さないようにします。

こうした準備は、相談者の秘密を守るためだけでなく、相談員自身が仕事と生活を切り替えるためにも役立ちます。

ほかの専門職との役割の違い

メンタルヘルスに関わる支援は、さまざまな専門職が役割を分けて担っています。在宅で相談や研修の仕事をするとき、ほかの専門職の役割を知っておくと、相談者を適切な相手につなぎやすくなります。

こころの耳の説明によると、精神保健福祉士は、精神障害の医療を受けている人や、社会復帰を目的とする施設を使っている人の相談に応じ、日常生活への適応のための訓練などの援助を行います。社会福祉士は、障害や環境上の理由で日常生活に支障がある人の福祉に関する相談に応じ、関係者との連携などの援助を行います。社会保険労務士は、休職から復職までの労務管理を含むメンタルヘルス対策全般について、就業規則の策定や改定などの支援を行うとされています。

相談の中で、生活の支援や福祉の制度が必要な話が出てきたら福祉の専門職に、休職や復職の手続き、就業規則の話が出てきたら労務の専門職に、心の病気の疑いがあれば医療機関に、と相手の困りごとに合った専門家を案内できることが、相談を受ける人に求められる大切な力です。

ストレスチェックの広がりと、資格の活かし方

職場のメンタルヘルスの取り組みとして、ストレスチェックの制度があります。こころの耳によると、ストレスチェックの制度は平成27年12月1日に始まり、これまで労働者50人以上の事業場で義務とされてきました。令和7年の労働安全衛生法の改正により、努力義務だった50人未満の事業場でも実施が義務となり、令和10年4月1日に施行されます。

小さな会社でもストレスチェックが義務になると、制度の案内、実施の事務、結果をもとにした職場の環境の改善など、外部の支援を必要とする会社が出てくると考えられます。厚生労働省は、小規模事業場向けの実施マニュアルや相談窓口も公開しています。詳しくはこころの耳の小規模事業場のストレスチェックのページで確かめられます。

ストレスチェックを実施する人（実施者）は、医師、保健師のほか、必要な研修を修了した看護師、精神保健福祉士、歯科医師、公認心理師と決められています。実施者でない人が関われるのは、会社の担当者を手伝う事務の部分などに限られます。メンタルヘルス・マネジメント検定などで学んだ知識は、制度を分かりやすく社員に伝える資料づくりや、研修の場面で活かせます。

企業研修の組み立て方の例

メンタルヘルスの知識を活かして、オンラインで社員向けの研修を行う場合の組み立ての例を示します。

セルフケアの研修（一般の社員向け）

1. ストレスとは何か、心と体にどんな反応が出るかの基本
2. 自分のストレスに気づくための目安と、記録のつけ方
3. 睡眠や休息、相談など、自分でできる対処
4. 社内外の相談窓口の案内（こころの耳の窓口も含む）

ラインケアの研修（管理職向け）

1. 管理職に求められる役割と、職場の環境の見直し
2. 部下の様子の変化に気づく視点
3. 話の聴き方と、相談を受けたときの対応
4. 産業医や人事、外部の専門家へのつなぎ方

研修の時間は、オンラインで参加者の集中が続く長さに収め、話を聞くだけでなく、短い事例を読んで自分ならどうするかを考える時間を入れると、参加者が自分の職場に置き換えやすくなります。

どちらの研修でも、病気の見分け方を教えるのではなく、早く気づいて、適切な相手につなぐことに重点を置きます。研修の最後に、参加者が自分の職場で明日から何をするかを書き出す時間を取ると、研修の内容が行動に結びつきやすくなります。研修のあとにアンケートを取り、分かりにくかった点を次回の資料に反映させる作業も、在宅で進められる大切な仕事です。

記事や教材を書くときの注意

メンタルヘルスの知識をもとに記事や教材を書く仕事では、読む人の行動を左右する内容を扱うことになります。書くときは次の点に気をつけます。

• 病気の症状を並べて、読者が自分で病気かどうかを判断できるような書き方をしない
• 特定の対処法や食品、サービスで心の不調が治ると受け取れる表現を使わない
• 統計や制度の数字は、厚生労働省などの公式の資料で今日時点の記載を確かめてから書く
• 困りごとが続くときは医療機関や相談窓口に相談できることを、本文の中で案内する

依頼主から、効果を強く言い切る表現を求められた場合も、根拠のないことは書けないと伝え、確かめられた事実の範囲で書く姿勢を保ちます。こうした姿勢は、長く信頼される書き手になるための土台でもあります。

目的別の資格の選び方

ここまでの内容をもとに、目的別に資格の選び方を整理します。

目的	選ぶ資格の目安
自分や家族、同僚の心の健康を守る知識を学びたい	メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅲ種
管理職として部下の不調に気づき対応したい	メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅱ種
社内のメンタルヘルス対策を企画したい	メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅰ種
働く人の相談を受ける仕事をしたい	産業カウンセラー、キャリアコンサルタント
心理の専門職として相談や支援を仕事にしたい	公認心理師（大学・大学院などの課程が必要）
職場の労務の面から支えたい	社会保険労務士

在宅の仕事で相談を受けることを目指すなら、相談の技法を実習で学ぶ資格を選ぶことが大切です。まず検定で職場のメンタルヘルスの全体像を学び、そのうえで相談の実習のある資格に進む、という順番で段階的に学ぶ人もいます。知識の検定だけでは、相談の場で相手の話を聴き、適切につなぐ力までは身につきません。

資格の勉強を始める前に確かめること

メンタルヘルスの資格は、講座の費用が高額になるものもあります。申し込む前に、次の点を確かめます。

1. 認定している団体はどこか：学会、公益的な団体、商工会議所など、運営の実態が公開されているかを確かめます。
2. 何を学び、どう評価されるのか：講座の内容、試験の有無、合格の基準が公開されているかを見ます。講座を受けるだけで誰でも取れる資格は、学んだ証明としての重みが小さくなります。
3. 取ったあとに何ができるのか：資格の説明に「医療の代わりになる」「すぐに高収入」のような言葉がある場合は注意が要ります。
4. 更新や会費が必要か：資格を保つために、毎年の会費や更新の講習が必要なものもあります。

在宅の仕事を探しているときに、「この講座を受ければ相談の仕事を紹介する」と高額な受講料を先に求める勧誘には、とくに注意します。仕事の紹介を約束して講座や教材の代金を払わせる商法は、特定商取引法の規制の対象になることがあります。少しでもおかしいと感じたら、契約する前に消費生活センターに相談します。

自分の心の健康も大切にする

人の悩みを聴く仕事は、聴く側にも負担がかかります。在宅で一人で相談を受けていると、重い話を聞いたあとに気持ちを切り替える場がなく、疲れをため込みやすくなります。

相談の仕事を続けるために、次のような備えをしておきます。

• 相談と相談の間に休憩をはさみ、続けて受けすぎない
• 相談の内容を、守秘の決まりの範囲で話し合える場（運営会社の担当者や、専門家どうしの事例の検討の場）を持つ
• 自分の不調に気づいたら、早めに休む、相談する

働く人の心の健康について相談できる窓口は、こころの耳にまとめられており、電話やSNS、メールでの相談の窓口が案内されています。フリーランスで働く人のメンタルヘルスケアの特設のページもあります。困りごとが続くときは、こうした窓口や医療機関に相談できることを、自分自身のためにも覚えておきます。

研修や支援の仕事を外部から受けるときの進め方

企業から研修や人事の支援を受ける仕事は、在宅でも受けられるものがあります。受けるときの進め方を整理します。

1. 依頼の目的を確かめる：管理職のラインケアの研修なのか、社員のセルフケアの研修なのか、ストレスチェックの運用の支援なのかを確かめます。
2. 自分の範囲を示す：資格と経験をもとに、引き受けられる内容と、医師や社会保険労務士などほかの専門家に任せるべき内容を分けて示します。
3. 取り決めを文書に残す：作業の範囲、報酬、支払いの時期、秘密を守る約束、相談の記録の扱いを、始める前に文書で確かめます。
4. 終わったあとの振り返り：研修の参加者の声や、依頼主の評価を集め、次の提案に活かします。

会社が社員の研修に外部の講師を招く費用には、国の助成金が使える場合もあります。介護や福祉の事業所の人材育成に使える助成金の例は福祉用具貸与事業所のスキルアップ助成金2026｜人材開発支援助成金の活用法で紹介しています。

メンタルヘルスの知識を仕事に活かしている人に共通すること

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者として、相談や研修、人事の支援に関わる仕事を長く見てきました。メンタルヘルスの知識を仕事に活かし続けている人に共通するのは、自分にできることとできないことの線引きがはっきりしていることです。相手の悩みに深入りしすぎず、必要なときに医療機関や専門の窓口へ迷わずつなぐ人ほど、依頼主からも相談者からも信頼されています。

もう1つは、依頼主と直接の関係を築いていることです。研修や相談の仕事は、一度信頼されると継続の依頼につながりやすい分野です。仲介の手数料を差し引かれない直接の取引で受けると、受ける側の手取りが厚くなり、依頼主も同じ予算で研修や支援により多くの時間を充てられます。手数料0%で直接やり取りできる仲介サイトは、こうした継続の仕事の受け口として使いやすい仕組みです。

職場の心の健康づくりは、働き方の見直しや業務の効率化と切り離せません。業務の進め方を見直す支援の仕事はAIコンサル・業務活用支援のお仕事で紹介しているので、メンタルヘルスの知識と組み合わせて仕事の幅を広げたいときの参考にしてください。

よくある質問

Q. メンタルヘルスの資格があればカウンセラーとして開業できますか？

民間の資格を持っていれば相談の仕事をすること自体はできますが、心の病気の診断や治療はできず、医療の代わりにはなりません。公認心理師でない人は「心理師」を含む名称も使えません。相談の仕事をするなら、相談の技法を実習で学ぶ資格を選び、医療機関や専門の窓口とつなぐ手順を決めておくことが大切です。

Q. メンタルヘルス・マネジメント検定は何種から受ければよいですか？

どのコースからでも受験できます。自分の心の健康を守る知識を学びたいならⅢ種、管理職として部下に対応したいならⅡ種、社内の対策を企画する立場ならⅠ種が目安です。2026年度は11月1日と2027年3月21日に公開試験があり、3月の回はⅡ種とⅢ種だけの実施です。

Q. 在宅でできるメンタルヘルス関連の仕事にはどんなものがありますか？

オンラインの相談の相談員、企業向けのセルフケアやラインケアの研修、人事の担当者を手伝うメンタルヘルス対策の事務、働く人向けの記事や教材の執筆などがあります。相談の仕事では、相談の記録や健康の情報を慎重に扱う必要があるため、家族と共用でない端末と、声が漏れない場所を確保できるかも確かめます。

Q. 公認心理師は働きながら取れますか？

公認心理師の試験を受けるには、大学で定められた科目を修めて卒業し、大学院で科目を修めるか、定められた施設で一定の期間以上の実務を経験するなどの条件があります。短期間の講座で取れる資格ではありません。条件の詳細は厚生労働省の案内で確かめ、自分の学歴や経験で受験資格を得られるかを確認します。