FANG+の投資信託を比べる｜信託報酬・実質コストとETFとの違い 2026

FANG+の投資信託を比べようとすると、似た名前の商品がいくつも見つかります。ただ、2026年11月時点で、NYSE FANG+指数に連動する国内の公募投資信託と ETF は、いずれも大和アセットマネジメントが運用している商品です。比べる相手は他社の商品ではなく、同じ指数を使った「型の違う商品どうし」になります。この記事では、それぞれの信託報酬、総経費率、純資産総額、設定日を公式資料の数字で並べ、NISA での扱いと、ETF との違いを順に説明します。

FANG+の投資信託は何本あり、どこが運用しているのか

金融庁が2026年10月23日に更新した「つみたて投資枠対象商品届出一覧」で、名前に FANG+ が付く商品は「iFreeNEXT FANG+インデックス」の1本です。資産運用業協会（旧投資信託協会）が2026年10月30日に更新した成長投資枠の対象商品リストでは、上場していない投資信託として「iFreeNEXT FANG+インデックス」と「FANG+インデックス・オープン」の2本、上場投資信託として「iFreeETF FANG+」が載っています。運用会社はいずれも大和アセットマネジメントです。

NISA の対象外の商品も含めると、2026年11月時点で確かめられた FANG+ の商品は次のとおりです。

・iFreeNEXT FANG+インデックス（2018年1月31日設定）
・FANG+インデックス・オープン（2018年3月5日設定）
・iFreeNEXT FANG+インデックス（毎月決算／予想分配金提示型）（2025年12月9日設定）
・iFreeレバレッジ FANG+（2020年8月19日設定。指数の値動きの2倍程度をめざす型）
・iFreeETF FANG+（東京証券取引所に上場している ETF。銘柄コード316A）

同じ指数を使っていても、購入時手数料のかかり方、信託報酬、分配のしかた、値動きの大きさが違います。この記事では、これらの違いを1つずつ表にして比べます。

なお、2026年10月30日以降、大和アセットマネジメントの公式サイトはメンテナンスのため全サービスを停止しており、再開の時期は「未定」と表示されています（2026年11月1日に確認）。この記事の数字は、同社が作成した交付目論見書・交付運用報告書・月次レポート（販売会社のサイトで配布されている原本）と、日本取引所グループの銘柄の概要で確かめています。同社のサイトが再開したら、ファンドのページで最新の数字を確かめてください。

比べる前に押さえておく用語

比較表に出てくる用語を、先に短く説明します。

信託報酬とは、投資信託を持っている間、毎日少しずつ差し引かれる運用の費用のことです。年率で示され、基準価額はこの費用を差し引いた後の値で公表されます。実質コスト（総経費率）とは、信託報酬に加えて、監査費用や保管費用などを合わせた、1年間で実際にかかった費用の割合のことで、交付運用報告書に載ります。この記事では「総経費率」の値を使います。純資産総額とは、ファンドが預かっている資産の合計額、設定日とはファンドの運用が始まった日のことです。

基準価額とは、投資信託の1万口当たりの値段のことです。購入時手数料とは、買うときに販売会社に払う手数料のことで、目論見書には上限だけが書かれ、実際の率は販売会社ごとに決まります。信託財産留保額とは、解約するときに差し引かれてファンドの中に残るお金のことです。為替ヘッジとは、ドルと円の値動き（為替の変動）が基準価額に与える影響を小さくするための取引のことです。分配金とは、決算のときにファンドの利益などから受益者に支払われるお金のことです。ベンチマークとは、ファンドが値動きを合わせることをめざす指数のことです。

NYSE FANG+指数はどんな指数か

NYSE FANG+指数は、米国の ICE（インターコンチネンタル取引所）のグループ会社 ICE Data Indices が算出する指数です。ICE の公式ページには、次のように書かれています。

The NYSE FANG+ Index provides exposure to 10 of today's highly-traded tech giants 出典: ICE「NYSE FANG+ Index」

日本語にすると、「NYSE FANG+指数は、今日よく取引されている大手テクノロジー企業10社への投資機会を提供する」という説明です。同じページには、10銘柄の構成について、四半期ごとにリバランス（比率の調整）を行う形に移ったことも書かれています。

iFreeNEXT FANG+インデックスの交付目論見書では、この指数を「次世代テクノロジーをベースに、グローバルな現代社会において人々の生活に大きな影響力を持ち、高い知名度を有する米国上場企業を対象に構成された株価指数」と説明し、10社に等金額で投資したポートフォリオで構成され、四半期（3・6・9・12月）ごとに等金額になるようリバランスすると書いています。等金額とは、時価総額の大きさにかかわらず、10社に同じ金額ずつ投資するという意味です。

同ファンドの月次レポート（2026年9月30日基準）に載っている組入上位10銘柄は、マイクロン・テクノロジー、メタ・プラットフォームズ、パランティア・テクノロジーズ、エヌビディア、ブロードコム、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、アルファベット、アップル、ネットフリックスで、比率はそれぞれ8.6%〜10.8%です。国・地域別の構成は米国が100.0%、業種別では情報技術が59.6%、コミュニケーション・サービスが28.2%となっています。

等金額で組み入れるという仕組みは、時価総額の大きさに応じて比率を決める多くの株価指数とは考え方が違います。たとえばリバランスの直後に10社がそれぞれ10%ずつだったとして、その後の3か月で1社の株価だけが2倍になれば、その会社の比率は20%に近づきます。次の四半期のリバランスで、その会社の株を一部売り、ほかの9社を買い増して、再び10%ずつに戻します。上がった銘柄を売り、相対的に下がった銘柄を買う動きが、四半期ごとに自動的に起きるということです。月次レポートの組入比率が8.6%〜10.8%とばらついているのは、前回のリバランスから基準日までの間の株価の動きによるものと読めます。

この点が、全世界株式や S&P500 の投資信託との大きな違いです。たとえば MSCI ACWI という全世界株式の指数は2,414銘柄（2026年9月30日時点、MSCI のファクトシート）で構成されていますが、FANG+指数は10銘柄だけです。1社の株価の動きが指数全体に与える影響は、銘柄数の多い指数よりずっと大きくなります。米国の大型株に広く投資する投資信託との違いを確かめたいときは、S&P500の投資信託の比較もあわせて読むと、銘柄数と費用の違いが比べやすくなります。

FANG+の投資信託とETFの比較表（2026年11月時点）

表は、上場していない投資信託を信託報酬の低い順に並べ、最後に ETF を加えています。信託報酬は各商品の交付目論見書または月次レポート、総経費率は直近の交付運用報告書、純資産総額は月次レポート（ETF は日本取引所グループの銘柄の概要）の記載です。

ファンド名（正式名称）	運用会社	連動する指数	信託報酬（税込・年率）	総経費率と計算期間	純資産総額と基準日	設定日
iFreeNEXT FANG+インデックス	大和アセットマネジメント	NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）	0.7755%	0.78%（2025年1月31日〜2026年1月30日）	1兆4,510億円（2026年9月30日）	2018年1月31日
iFreeNEXT FANG+インデックス（毎月決算／予想分配金提示型）	大和アセットマネジメント	NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）	0.7755%	0.78%（2026年2月21日〜2026年8月20日）	104億円（2026年9月30日）	2025年12月9日
FANG+インデックス・オープン	大和アセットマネジメント	NYSE FANG+指数（税引後配当込み、円ベース）	0.7975%	公式の記載を確認できず	796億円（2026年9月30日）	2018年3月5日
iFreeレバレッジ FANG+	大和アセットマネジメント	NYSE FANG+指数（配当込み、米ドルベース）の2倍程度の値動きをめざす	0.9845%	0.99%（2025年8月19日〜2026年8月18日）	394億円（2026年9月30日）	2020年8月19日
iFreeETF FANG+（ETF）	大和アセットマネジメント	NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）	0.605%	公式の記載を確認できず	510億円（2026年2月27日）	2025年1月8日

注：FANG+インデックス・オープンの総経費率は、交付運用報告書を入手できなかったため記載していません。ETF の信託報酬と純資産総額は日本取引所グループの銘柄の概要（316A）の2026年2月27日時点の記載で、ほかの行と基準日が違います。上場していない4本の数字は、大和アセットマネジメントの各ファンドの交付目論見書（iFreeNEXT FANG+インデックスは2026年10月24日使用開始のもの）、交付運用報告書、月次レポート（2026年9月末基準）によります。

購入時手数料と信託財産留保額は、表とは別に整理します。

・iFreeNEXT FANG+インデックス：購入時手数料は「販売会社が別に定める率」としたうえで「徴収している販売会社はありません」と目論見書に書かれています。信託財産留保額はありません
・iFreeNEXT FANG+インデックス（毎月決算／予想分配金提示型）：購入時手数料、信託財産留保額とも、上と同じ記載です
・FANG+インデックス・オープン：購入時手数料は販売会社が別に定める率で、上限は2.2%（税抜2.0%）。信託財産留保額はありません
・iFreeレバレッジ FANG+：購入時手数料の上限は2.2%（税抜2.0%）です
・iFreeETF FANG+：証券取引所で売り買いするので、購入時手数料ではなく、証券会社の売買手数料がかかります

表の数字の読み方

表で最初に目に入るのは、同じ指数に連動する iFreeNEXT FANG+インデックス（年0.7755%）と FANG+インデックス・オープン（年0.7975%）で、信託報酬が年0.022%違う点です。どちらも同じ運用会社の商品ですが、FANG+インデックス・オープンの月次レポートでは、信託報酬の配分が委託会社（運用会社）年0.37%、販売会社年0.33%、受託会社年0.025%（いずれも税抜）となっています。iFreeNEXT FANG+インデックスの目論見書では委託会社の配分が年0.36%（税抜）です。同じ指数を使う商品でも、信託報酬の配分の決め方は商品ごとに違います。なお、FANG+インデックス・オープンの月次レポートの取扱い販売会社の一覧（2026年10月1日現在）には、地方銀行や信用金庫の名前が多く並んでいます。

さらに大きな違いは購入時手数料です。FANG+インデックス・オープンは上限2.2%で、販売会社によっては買うたびに手数料がかかります。100万円分を買うときに2.2%の手数料がかかれば、2万2,000円です。iFreeNEXT FANG+インデックスは、目論見書の記載上、購入時手数料を徴収している販売会社はありません。口座のある金融機関でどちらを扱っているか、扱っている場合の購入時手数料の率がいくらかは、その販売会社の公式の案内で確かめる必要があります。

総経費率を見ると、iFreeNEXT FANG+インデックスは0.78%で、信託報酬の0.7755%との差は小さく、信託報酬以外の費用は年0.01%程度です。交付運用報告書によると、その内訳はその他費用0.01%、運用管理費用（受託会社）0.03%、運用管理費用（投信会社）0.40%などとなっています。純資産総額が1兆円を超える規模になっているため、監査費用などの固定的な費用が割合として小さく収まっていると読めます。

iFreeNEXT FANG+インデックスの交付運用報告書（第8期）では、総経費率を「当作成期中の運用・管理にかかった費用の総額を、期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額を乗じた数で除した」値と説明し、その値を年率0.78%としています。1年間に実際にかかった費用を、その期間の平均の資産の額で割った割合、という意味です。

毎月決算型の総経費率も0.78%ですが、計算期間は2026年2月21日〜2026年8月20日の半年間で、設定から1年たっていないファンドの値です。年率に直した値ではありますが、計算期間が短いので、今後の値は変わりうると考えておく必要があります。

100万円を10年持ったときの費用の差を計算する

信託報酬の差を金額にしてみます。運用の成績は仮定せず、評価額が100万円のまま10年間変わらないとして、信託報酬だけを計算します。

・iFreeETF FANG+（年0.605%）：年6,050円、10年間で6万500円
・iFreeNEXT FANG+インデックス（年0.7755%）：年7,755円、10年間で7万7,550円
・FANG+インデックス・オープン（年0.7975%）：年7,975円、10年間で7万9,750円
・iFreeレバレッジ FANG+（年0.9845%）：年9,845円、10年間で9万8,450円

iFreeNEXT FANG+インデックスと FANG+インデックス・オープンの信託報酬の差は、10年間で2,200円です。ただし FANG+インデックス・オープンを購入時手数料2.2%の販売会社で買った場合は、最初に2万2,000円がかかるので、10年間の費用の差は合わせて2万4,200円になります。

積み立ての場合も計算してみます。毎月3万円を10年間積み立てると、払い込む元本の合計は360万円で、運用の成績を仮定しなければ、10年間の平均の残高はおよそ半分の180万円です。信託報酬が年0.7755%なら年およそ1万3,959円、10年間でおよそ13万9,590円、年0.605%なら年およそ1万890円、10年間でおよそ10万8,900円になります。実際には評価額の増減に合わせて費用の金額も増減するので、ここでの数字は率の差を金額に直した目安です。

参考として、全世界株式のインデックスファンドの中には、総経費率が0.07%のものがあります（eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）の第8期の交付運用報告書）。同じ前提で計算すると10年間で7,000円で、FANG+の投資信託との差は7万円前後になります。FANG+の投資信託は、10銘柄に絞った指数に連動させる商品として、全世界株式のインデックスファンドとは費用の水準がもともと違うということです。信託報酬が0.01%違うと、100万円を1年間持ったときの差は100円です。費用の差が気になるときは、この換算で金額に直して考えると比べやすくなります。

この記事は特定の商品の購入を勧めるものではありません。購入の前には、各ファンドの目論見書（投資信託説明書）を読んで確かめてください。目論見書は、運用会社（大和アセットマネジメント）のファンドのページのほか、取り扱っている販売会社のファンドのページから読むことができます。

毎月決算型とレバレッジ型はどこが違うのか

表の中で、iFreeNEXT FANG+インデックス（毎月決算／予想分配金提示型）と iFreeレバレッジ FANG+ は、同じ指数を使いながら、仕組みが大きく違う商品です。

毎月決算型は、その名のとおり毎月決算を行い、決算日の基準価額の水準に応じて分配金の額を決める型です。目論見書には「基準価額に応じて、分配金額が変動します」と書かれています。月次レポートの分配の推移を見ると、第1期（2026年1月）から第4期（2026年4月）までは0円、第5期（2026年5月）から第9期（2026年9月）までは1万口当たり100円です。分配金を受け取ると、その分だけ基準価額は下がります。分配金が利益の範囲を超えて支払われる場合は、元本の一部を払い戻すことになる点も、目論見書に説明があります。iFreeNEXT FANG+インデックス（毎月決算型でないほう）は、設定から第8期（2026年1月）まで、分配金は毎回0円です。

レバレッジ型の iFreeレバレッジ FANG+ は、目論見書によると、NYSE FANG+指数（配当込み、米ドルベース）の値動きの2倍程度となることをめざして運用します。指数が1日に1%上がれば2%程度、1%下がれば2%程度下がることをめざす仕組みです。目論見書には、日々の基準価額の値動きが指数の値動きの「ちょうど2倍」になるとはかぎらないこと、ファンドを2日以上持った場合の投資成果は、通常「2倍程度」になるわけではないことが、例を挙げて説明されています。また、このファンドは為替ヘッジを行うと目論見書に書かれており、日本円の金利が米ドルの金利より低いときには、金利差に相当する分がコストになります。為替ヘッジを行わないほかの FANG+ の投資信託とは、円安・円高の影響の受け方も違います。

NISA の扱いも違います。毎月決算型は資産運用業協会の成長投資枠の対象商品リストにも、金融庁のつみたて投資枠の一覧にも載っていません。レバレッジ型も同様です。金融庁の NISA の説明では、成長投資枠の対象から外れる商品として、次の記載があります。

①整理・監理銘柄 ②信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等を除外 出典: 金融庁「NISAを知る」

ETFで持つ場合との違い

iFreeETF FANG+ は、東京証券取引所に上場している ETF（上場投資信託）です。ETF とは、証券取引所に上場していて、株式と同じように取引時間中に売り買いできる投資信託のことです。日本取引所グループの銘柄の概要（2026年2月27日時点）では、売買単位は1口単位、信託報酬（税込）は0.605%、分配金の支払基準日は毎年6月10日と12月10日の年2回、NISA 制度の成長投資枠は「対象」と書かれています。

上場していない投資信託と比べた主な違いは次のとおりです。

・値段：投資信託は1日1回の基準価額で売り買いします。ETF は取引時間中の市場の値段で売り買いします
・費用：ETF は信託報酬が年0.605%で、表の投資信託より低い一方、売り買いのたびに証券会社の売買手数料がかかる場合があります。手数料は証券会社ごとに違います
・分配金：ETF は年2回の決算で分配金を出すことがあり、受け取った分配金は自分で再投資します。銘柄の概要では、直近12か月の分配金は0円です
・積み立て：投資信託は金額を指定した積み立てが設定しやすい一方、ETF は口数での売買が基本です
・NISA：iFreeETF FANG+ は成長投資枠の対象で、つみたて投資枠の対象ではありません（資産運用業協会のリストで「非対象」）

費用を信託報酬だけで比べると ETF のほうが低くなりますが、売買手数料や、市場の値段と基準価額のずれも費用の一部です。ETF の値段と1口当たりの純資産の差は、日本取引所グループの基準価額のページでも確かめられます。

ETF には、取引時間中に1口当たりの純資産の値を推計して示す「インディカティブNAV」という目安があり、日本取引所グループの銘柄の概要にも、その入手先が載っています。市場の値段がこの目安より高いときに買えば、純資産の価値より高く買っていることになります。ETF の売買では、注文を出す前に市場の値段とこの目安を見比べておくと、純資産の価値から離れた値段で売り買いすることを避けやすくなります。

NISAのつみたて投資枠・成長投資枠での扱い

金融庁の NISA 特設サイトでは、2024年1月から始まった NISA について、年間投資枠は最大で年間360万円、非課税保有限度額（総枠）は最大1,800万円と説明されています。2027年1月からは、つみたて投資枠の年齢要件が撤廃され、0歳から17歳までの未成年者も NISA 口座を開設できるようになるとも書かれています。

FANG+ の商品ごとの扱いを、公式の一覧で確かめると次のようになります。

・iFreeNEXT FANG+インデックス：金融庁のつみたて投資枠対象商品の一覧で「指定インデックス投資信託以外の投資信託（アクティブ運用投資信託等）」の区分に載っています。資産運用業協会の成長投資枠の対象商品リストでも対象で、つみたて投資枠の欄は「対象」です。どちらの枠でも買えます
・FANG+インデックス・オープン：成長投資枠の対象で、つみたて投資枠は「非対象」です
・iFreeETF FANG+：成長投資枠の対象で、つみたて投資枠は「非対象」です
・iFreeNEXT FANG+インデックス（毎月決算／予想分配金提示型）、iFreeレバレッジ FANG+：どちらの一覧にも載っていません

つみたて投資枠の一覧で、iFreeNEXT FANG+インデックスは「指定インデックス投資信託」（287本）ではなく、「指定インデックス投資信託以外の投資信託（アクティブ運用投資信託等）」（79本）の区分に載っています。同じ区分には、アクティブ運用の投資信託が並んでいます。購入できる枠そのものは変わりませんが、一覧を自分で確かめるときは、区分の違いに注意してください。

なお、FANG+インデックス・オープンの月次レポートの「お申込みメモ」には、NISA の成長投資枠の対象であるものの、販売会社により取扱いが異なる場合があると書かれています。NISA 口座で買えるかどうかは、口座のある販売会社で確かめる必要があります。NISA の枠の使い方は、ニーサ投資信託を初心者が選ぶ低コスト基準の記事でも説明しています。

運用の規模、繰上償還の条件、公式資料での確かめ方

純資産総額は、iFreeNEXT FANG+インデックスが1兆4,510億円（2026年9月30日）で、ほかの商品とは桁が違います。FANG+インデックス・オープンは796億円、レバレッジ型は394億円、毎月決算型は104億円です。

運用の規模を見る理由の1つは、繰上償還の条件です。繰上償還とは、ファンドの運用を途中で終えて、その時点の基準価額でお金を受益者に返すことです。FANG+インデックス・オープンの月次レポートの「お申込みメモ」には、受益権の口数が30億口を下ることとなった場合や、NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）が改廃された場合などに、繰上償還ができると書かれています。指数が改廃された場合という条件は、特定の指数に連動する商品に共通する点で、10銘柄で構成する特定のテーマの指数を使う商品では、目論見書のこの項目も読んでおく意味があります。

公式資料で数字を確かめる手順は、次のとおりです。

1. 運用会社の公式サイト（大和アセットマネジメント）でファンドの正式名称を検索し、ファンドのページを開く。同社のサイトが使えないときは、口座のある販売会社のファンドのページから目論見書や月次レポートを開く
2. 交付目論見書の「ファンドの費用」で、信託報酬の率、購入時手数料の上限、信託財産留保額を確かめる
3. 交付運用報告書で、総経費率と作成対象期間を確かめる
4. 月次レポートで、純資産総額と基準日、組入上位10銘柄を確かめる
5. ETF は、日本取引所グループの銘柄の概要で、信託報酬と純資産総額と作成日を確かめる

同じ「指数に連動する投資信託」でも、費用の水準が大きく違うことは、ほかの指数の記事でも確かめられます。NASDAQ100 の投資信託を信託報酬と総経費率で並べたNASDAQ100の投資信託の記事では、同じ型の比較をしています。

在宅で働く人が値動きの大きい投資信託を考えるときに

FANG+指数のように10銘柄で構成する指数は、銘柄数の多い指数に比べて値動きが大きくなりやすい性質を持っています。在宅で働く人やフリーランスは、収入が月ごとに変わることが多く、まとまった資金が必要な時期と、相場が下がった時期が重なると、望まないタイミングで売ることになりかねません。どの商品を選ぶかの前に、生活費と事業の運転資金をいくら手元に残し、いくらを長く持つ資金に回すかを決めておくことが、値動きの大きい商品とつきあう前提になります。

FANG+の構成銘柄は、生成AI やクラウドなどの分野で事業を広げる企業が中心です。同じ分野で仕事をしている人にとっては、自分の収入と投資先の業績が同じ方向に動きやすいという面もあります。たとえばアプリケーション開発のお仕事のように、IT の需要に収入が左右される仕事をしている場合、本業と資産の両方が同じ業界の景気に左右されることになります。分散を考えるときは、投資信託の中身だけでなく、自分の収入源がどの業界に依存しているかも合わせて見ておくと、全体の偏りを把握しやすくなります。

この記事で見てきたことを、比べる順番として整理します。まず、FANG+ の商品はすべて大和アセットマネジメントの運用で、違いは型にあることを押さえる。次に、信託報酬と総経費率、購入時手数料の有無を並べ、100万円を10年持ったときの費用の差を金額で確かめる。そのうえで、毎月決算型やレバレッジ型の仕組みの違い、ETF との違い、NISA のどちらの枠で買えるかを確かめる。この順番で見ていけば、名前の似た FANG+ の商品どうしの違いを、公式の数字で比べられます。

よくある質問

Q. FANG+の投資信託は、どの運用会社の商品がありますか？

2026年11月時点で、金融庁のつみたて投資枠の一覧と資産運用業協会の成長投資枠のリストに載っている FANG+ の商品は、いずれも大和アセットマネジメントの運用です。iFreeNEXT FANG+インデックス、FANG+インデックス・オープン、ETF の iFreeETF FANG+ などがあり、違いは費用や分配のしかたなど商品の型にあります。

Q. iFreeNEXT FANG+インデックスと FANG+インデックス・オープンの違いは何ですか？

同じ NYSE FANG+指数に連動をめざす商品ですが、信託報酬は iFreeNEXT が年0.7755%、インデックス・オープンが年0.7975%です。購入時手数料は、iFreeNEXT は徴収している販売会社がないと目論見書に書かれ、インデックス・オープンは上限2.2%です。NISA ではインデックス・オープンは成長投資枠だけが対象です。

Q. FANG+は NISA のつみたて投資枠で買えますか？

iFreeNEXT FANG+インデックスは、金融庁のつみたて投資枠対象商品の一覧に載っており、つみたて投資枠でも成長投資枠でも買えます。FANG+インデックス・オープンと ETF の iFreeETF FANG+ は成長投資枠だけが対象です。毎月決算型とレバレッジ型は、どちらの枠の一覧にも載っていません。

Q. FANG+のETFと投資信託では、費用はどちらが低いですか？

信託報酬は、ETF の iFreeETF FANG+ が年0.605%（2026年2月27日時点）、iFreeNEXT FANG+インデックスが年0.7755%で、ETF のほうが低くなっています。ただし ETF は売り買いのたびに証券会社の売買手数料がかかる場合があり、市場の値段と基準価額のずれもあります。積み立てのしやすさも含めて比べる必要があります。