個人でアプリを販売する｜ストアへの出し方と売り方

自分で作ったアプリを、App StoreやGoogle Playで販売してみたい。プログラミングを学んで小さなアプリを作れるようになった人や、本業の開発の経験を生かして個人の作品を出したい人が、個人でのアプリ販売を考え始めます。ただ、ストアに出すまでには、開発者としての登録、審査、手数料の仕組み、公開される個人情報など、作ること以外に知っておくことが多くあります。

この記事では、個人でアプリを販売するときに必要なことを、ストアへの登録と費用、手数料の仕組み、個人で登録したときに公開される情報、審査とテストの要件、値付けと収益の形、ストアでの見せ方と集客、税金の手続きの順に整理します。費用や手数料は、AppleとGoogleの公式の案内で確かめた内容です。

個人のアプリ販売の現実

個人で作ったアプリで収益を得ることは可能ですが、簡単ではありません。会計ソフトの会社のコラムも、次のように書いています。

個人アプリ開発で月5万円稼ぐことは、現実的な目標です。しかし、多くの人が「儲からない」と感じるように、そのハードルは決して低くありません。アプリの収益化には、明確な戦略と継続的な努力が不可欠です。 出典: biz.moneyforward.com

App StoreとGoogle Playには、すでに数多くのアプリが並んでいます。アプリを公開しただけでは、ほとんどの人の目に触れません。個人のアプリが選ばれるためには、誰のどんな困りごとを解決するアプリなのかがはっきりしていること、そしてそのことをストアのページや外部の発信で伝えることが必要です。

個人でアプリを販売する人の多くは、最初の数本で大きな収益を得るというより、小さなアプリを出しながら、利用者の反応を見て改善を重ねていきます。最初のアプリは、収益よりも「ストアに出すまでの手順を一通り経験する」ことを目標にすると、次のアプリにつなげやすくなります。

何を作るかを決める

自分や身近な人の困りごとから考える

個人のアプリで最初に考えたいのは、誰のどんな困りごとを解決するかです。思いついた機能から作り始めると、完成してから「誰が使うのか」が分からないアプリになりがちです。

アイデアは、次のような場面から見つかることが多くあります。

• 自分が毎日くり返している作業で、手間がかかっていること
• 家族や友人が、紙やメモで管理していて不便そうなこと
• 趣味の仲間の中で、よく話題になる困りごと
• 本業の中で、既存のアプリでは対応しきれていない小さな作業

自分自身が使う人であれば、何が必要で何が不要かを判断しやすく、改善の方向も見えやすくなります。

同じ分野のアプリを調べる

アイデアが決まったら、ストアで同じ分野のアプリを調べます。似たアプリがあるからといって、あきらめる必要はありません。むしろ、似たアプリのレビューを読むと、利用者が不満に感じている点が分かります。「広告が多すぎる」「機能が多すぎて使いにくい」「家族で共有できない」といった不満は、個人のアプリが選ばれるきっかけになります。

最初は機能を絞る

最初のアプリは、機能を絞って小さく作ります。あれもこれもと機能を加えると、完成までに時間がかかり、途中で手が止まってしまいます。困りごとを解決するために最低限必要な機能だけで公開し、利用者の反応を見ながら機能を加えていくほうが、結果として使われるアプリになりやすくなります。

開発の手段を選ぶ

アプリを作る手段は、大きく分けて3つあります。

手段	特徴	向いている人
それぞれのOS向けに作る	iPhoneはSwift、AndroidはKotlinなど、OSごとの言語と開発ツールで作る	一方のストアに絞って、OSの機能を十分に使いたい人
両方のOSに向けて一度に作る	1つの言語で書いたプログラムから、iPhoneとAndroidの両方のアプリを作る	両方のストアに出したい人
ノーコードの開発ツール	プログラムを書かずに、画面の部品を組み合わせて作る	プログラミングの経験が少ない人、試しに形にしたい人

iPhoneのアプリをApp Storeに出すには、Macと、Appleの開発ツールであるXcodeが必要になるのが一般的です。Windowsのパソコンしかない場合は、Androidのアプリから始めるか、開発の環境を用意する方法を先に調べておいてください。

ノーコードの開発ツールは、早く形にできる一方で、ツールの料金や、ツールが対応している機能の範囲に縛られます。ツールの提供が終わったときにアプリをどうするかも考えておく必要があります。利用規約で、作ったアプリをストアで販売できるか、料金がいくらかかるかを、公式の案内で確かめてから使ってください。

ストアへの登録と費用

App Store（Apple）

iPhoneやiPad、Mac向けのアプリをApp Storeで販売するには、Apple Developer Programに登録します。公式の案内では、年間メンバーシップは99ドルと表示されています。登録すると、App Storeでのアプリの配信、TestFlight（テスト版を配る仕組み）でのテスターの招待、売上のレポートなどが使えるようになります。

なお、Apple Developerの無料のアカウントでも、Xcode（Appleの開発ツール）を使って自分の端末でアプリを試すことはできます。販売や配信をしたい段階になってから有料のプログラムに登録する、という順番でもかまいません。

Google Play（Google）

Androidのアプリを Google Playで配信するには、Google Play Consoleのデベロッパーアカウントを作ります。Googleのヘルプでは、1回限りの登録料として25米ドルが必要と案内されています。アカウントは18歳以上である必要があり、個人用と組織用の2種類から選びます。

費用の比較

ストア	登録の費用	支払いの形
App Store	年間99ドル	毎年
Google Play	25米ドル	1回限り

App Storeは毎年の費用がかかるため、販売を続けるかどうかを1年ごとに考えることになります。登録を続けないとアプリの配信が止まるため、売上が少ない間も、登録の費用を払い続けるかを判断する必要があります。

個人で登録したときに公開される情報

個人でアプリを販売するときに、意外と見落とされやすいのが、ストアで公開される個人の情報です。

App Storeでは本名が販売元として表示される

Appleの登録の案内では、個人として登録する場合、Apple Accountの姓名に正式な名前を入力するよう求めています。そのうえで、次のように書かれています。

正式な名前が日本語の場合は、半角のローマ字表記にしてください。App Storeでは、ご自身の名前がアプリの販売元の名称として表示されます。 出典: developer.apple.com

ニックネームや屋号ではなく、本名が販売元として表示されることを、登録の前に知っておいてください。本名を出したくない場合は、法人を作って組織として登録する方法がありますが、組織としての登録には別の要件があります。

Google Playでは氏名と、収益化した場合は住所も公開される

Google Playのヘルプでは、個人用のデベロッパーアカウントを作るときに、デベロッパー名、氏名、正式な住所、連絡用のメールアドレスと電話番号などを提供すると説明されています。デベロッパー名は氏名と違ってもよいとされていますが、公開される情報について次のように書かれています。

氏名、国（正式な住所に基づく国）、デベロッパーのメールアドレスは、Google Play で公開されます。Google Play で収益を得る場合は、詳細な住所が公開されることになります。 出典: support.google.com

有料のアプリやアプリ内課金で収益を得る場合は、住所まで公開されることになります。自宅の住所を公開したくない場合は、どのような方法があるかを、登録の前に考えておく必要があります。

個人で登録するか、法人で登録するか

ここまでに説明したとおり、個人で登録すると、本名がApp Storeの販売元として表示され、Google Playでは収益を得る場合に住所が公開されます。こうした情報の公開を避けたい場合や、事業として本格的に続けたい場合は、法人を作って組織として登録する方法があります。

ただし、法人を作るには登記の費用がかかり、毎年の決算や税の申告の手間も増えます。組織としてストアに登録するには、組織を確認するための番号の取得など、別の手続きも必要です。最初のアプリで収益の見込みがまだ立たない段階では、個人で始め、収益が安定してきたら法人にするかを考える、という順番の人も多くいます。どちらがよいかは、収益の規模や、公開される情報をどこまで受け入れられるかで判断してください。

手数料の仕組み

アプリの売上からは、ストアの手数料が差し引かれます。日本の手数料の仕組みは近年大きく変わっているため、古い情報の「30%」「15%」をそのまま当てはめないよう注意してください。

App Storeの日本での手数料

Appleは、日本におけるApp Storeのビジネス規約を公表しています。公式の案内によると、手数料はApp Storeの手数料と、Appleの決済処理の手数料の2つで構成されています。

項目	手数料	主な対象
App Storeの手数料	10%	App Store Small Business Programなどに登録しているデベロッパーの取引、自動更新サブスクリプションの1年目以降
App Storeの手数料	21%	上記以外のデジタル商品やサービスの販売
Apple決済処理手数料	5%	Appleのアプリ内購入で処理された決済

App Store Small Business Programは、前の年の収益が100万米ドル以内のデベロッパーなどが対象になるプログラムです。個人で始める人の多くは、このプログラムに登録することで、App Storeの手数料が10%になります。Appleのアプリ内購入を使う場合は、決済処理の手数料5%が加わるため、合計は15%です。

日本では、アプリ内でApple以外の決済を使う方法や、App Store以外の代替のアプリマーケットプレイスで配信する方法も用意されました。それぞれに別の手数料や条件があるため、使う場合はAppleの「日本におけるアプリ配信」の案内で詳しく確かめてください。

Google Playの日本での手数料

Google Playのヘルプでは、日本のユーザーとの取引のサービス手数料が、2026年9月30日を基準に新しい体系に変わったと説明されています。年間収益のうち100万米ドルまでの分については、サービス手数料10%と、Google Playの課金サービスを使った場合の請求手数料5%がかかるとされています。

手数料は、取引の種類（定期購入の自動更新か、その他の取引か）、ユーザーのインストールが基準日の前か後か、参加しているプログラムによっても変わります。個人で始めるなら、まずは「年間収益100万米ドルまでの分は10%と請求手数料5%」と押さえておき、実際に販売する前に、最新のヘルプで自分のアプリに当てはまる手数料を確かめてください。

手数料を引いた手取りで考える

手数料の割合は、アプリの値段を決めるときの基準になります。たとえば、アプリ内課金で480円の機能を販売し、App Storeの手数料10%とAppleの決済処理手数料5%がかかる場合、手数料の合計は売上の15%です。どの手数料が当てはまるかは、販売の形（有料アプリ、アプリ内課金、サブスクリプション）や決済の方法によって変わります。消費税の扱いも関係するため、実際の受取額は売上のレポートで確かめてください。

Google Playでも同じように、手数料の割合を引いた手取りで値段を考えます。両方のストアで販売する場合は、手数料の違いによって手取りが変わることもあるため、それぞれのストアで計算しておくと、値段をそろえるかどうかを判断しやすくなります。

審査とテストの要件

App Storeの審査

App Storeでアプリを公開するには、Appleの審査を受けます。審査では、アプリが正しく動くか、説明と中身が合っているか、個人情報の扱いが適切かなどが確かめられます。審査の基準は「App Reviewガイドライン」として公開されています。

審査で却下されることは珍しくありません。却下の理由を確かめ、アプリやストアの説明を直して再び申請します。初めての人は、審査にかかる期間も見込んで、公開の予定日を決めてください。

Google Playのテストの要件

Google Playでは、2023年11月13日以降に作られた個人用のデベロッパーアカウントに対して、アプリを公開する前のテストが義務付けられています。ヘルプでは、次のように説明されています。

2023 年 11 月 13 日以降に個人用アカウントを作成した場合は、12 人以上のテスターが少なくとも 14 日間連続でオプトインした状態でクローズド テストを実施する必要があります。 出典: support.google.com

クローズドテストとは、決められた人だけにアプリのテスト版を配って試してもらうテストのことです。オプトインとは、テスターがテストへの参加に同意して登録することです。この要件を満たすまでは、アプリを製品版として公開できません。

12人のテスターを集めるのは、個人で始める人にとって最初の大きな壁になります。家族、友人、同僚、同じ趣味の仲間など、アプリを実際に使ってくれそうな人に早めに声をかけておいてください。テスターには、アプリの使い方と、気づいたことの伝え方を分かりやすく伝えると、役に立つ意見をもらいやすくなります。

値付けと収益の形

収益の形を選ぶ

個人のアプリの収益の形には、主に次のようなものがあります。

• 有料アプリ：ダウンロードするときに代金を支払ってもらう
• アプリ内課金：無料でダウンロードでき、追加の機能やアイテムを購入してもらう
• サブスクリプション：月額や年額で、継続して料金を支払ってもらう
• 広告：アプリの中に広告を表示し、表示やクリックに応じて収益を得る

有料アプリは仕組みが分かりやすい一方で、ダウンロードの前に代金を払ってもらう必要があるため、無料のアプリと比べて試してもらう機会が少なくなります。アプリ内課金やサブスクリプションは、まず無料で使ってもらい、気に入った人に支払ってもらう形です。広告は、多くの人に長く使ってもらえるアプリに向いていますが、利用者の数が少ないうちは収益になりにくい形です。

値段の決め方

値段は、同じような機能を持つアプリの価格を調べてから決めます。ストアで同じ分野のアプリを検索し、無料のもの、有料のもの、サブスクリプションのものがそれぞれどのくらいあるか、どのくらいの価格で、どのような評価を受けているかを確かめてください。

個人のアプリは、大手のアプリと同じ機能で競うより、特定の人の特定の困りごとに絞って、そこに合った値段を付けるほうが選ばれやすくなります。たとえば「ペットの通院の記録を家族で共有する」「趣味の釣りの記録を地図に残す」といったように、使う人と場面がはっきりしているアプリは、その人にとって価値が伝わりやすく、値段に納得してもらいやすくなります。

サブスクリプションで気をつけること

サブスクリプションは、継続して収益を得られる形として、個人のアプリでも多く使われています。一方で、利用者にとっては、知らないうちに料金を払い続けてしまうことへの不安がある形でもあります。

サブスクリプションを用意する場合は、料金、更新の周期、無料の体験期間がある場合はいつから料金がかかるのか、解約の方法を、購入の画面とストアの説明で分かりやすく示してください。解約の方法が分かりにくいと、低い評価やきびしいレビューの原因になります。ストアの審査でも、サブスクリプションの表示の仕方には細かい決まりがあるため、ガイドラインで確かめておく必要があります。

継続して料金を払ってもらうには、払い続ける理由が必要です。新しい機能の追加、データの保存、定期的に更新される内容など、使い続けるほど価値が増す仕組みがあるかを、サブスクリプションにする前に考えてください。

ストアでの見せ方と集客

ストアのページを整える

ストアのアプリのページは、利用者がアプリを入れるかどうかを決める場所です。次の点を整えておきます。

• アプリ名：何ができるアプリかが分かる言葉を入れる
• スクリーンショット：アプリでできることを、画面と短い説明で見せる。最初の1枚から3枚が特に大切
• 説明文：誰のどんな困りごとを解決するのかを、最初の数行で伝える
• アイコン：小さく表示されても、何のアプリか分かる形にする

スクリーンショットは、アプリの画面をそのまま並べるより、「家族で記録を共有」「通院日を通知」のように、できることを一言で添えたほうが伝わります。アイコンやスクリーンショットの見た目は、デザインの力が大きく影響する部分です。自分で作るのが難しい場合は、デザインの仕事をしている人に頼む方法もあります。デザインの仕事にどのくらいの報酬が支払われているかは、デザイナーの年収・単価相場で確かめられます。

アプリの外で知ってもらう

ストアの中だけでアプリを見つけてもらうのは、個人のアプリにとって簡単ではありません。個人で開発している人の発信を見ても、開発と同じかそれ以上に、知ってもらうための活動に時間を使う必要があったという声は多く見られます。良いアプリを作っても、届ける活動をしなければ、利用者は増えません。

アプリの外で知ってもらう方法には、次のようなものがあります。

• 開発の過程をSNSやブログで発信し、公開前から関心を持ってもらう
• アプリの使い方や、アプリが解決する困りごとについての記事を書く
• アプリを使ってくれそうな人が集まるコミュニティで、ルールの範囲で紹介する
• アプリの案内ページ（Webサイト）を作り、検索から見つけてもらえるようにする

案内ページには、アプリでできること、料金、問い合わせ先、プライバシーポリシーなどを載せます。ストアの審査でも、プライバシーポリシーのURLの登録を求められることがあるため、早めに用意しておくと手続きが進めやすくなります。

評価とレビューに向き合う

ストアの評価とレビューは、ほかの利用者がアプリを入れるかどうかの判断材料になります。低い評価やきびしいレビューがついたときは、内容を確かめ、直せる点は次のアップデートで直します。レビューに返信できる場合は、丁寧に返信すると、ほかの利用者にも開発者の姿勢が伝わります。

公開の前に確かめる項目

アプリをストアに出す前に、次の項目を確かめておくと、審査や公開のあとのつまずきを減らせます。

• 開発者プログラムへの登録と、公開される情報（本名、住所など）を確かめたか
• アプリの名前、説明文、スクリーンショット、アイコンを用意したか
• プライバシーポリシーと、問い合わせ先を載せた案内ページを用意したか
• アプリが集める利用者の情報を、ストアの申告の項目に正しく記入したか
• 有料の機能がある場合、価格と手数料を引いた手取りを計算したか
• Google Playの個人アカウントの場合、12人以上のテスターで14日間のテストを行ったか
• 複数の端末やOSの版で、正しく動くかを確かめたか
• 売上を受け取る口座と、税の情報の登録を済ませたか

これらは、1本目のアプリでは時間がかかりますが、2本目以降は同じ手順をくり返すことになります。確かめた内容をメモに残しておくと、次のアプリを出すときの手間が大きく減ります。

注意が必要な分野

子ども向けのアプリ、健康や医療に関わるアプリ、お金の管理や取引に関わるアプリは、ストアの審査の基準が細かく決められていたり、法律の決まりが関わったりすることがあります。たとえば、病気の診断や治療をうたうアプリは、医療機器としての規制の対象になるおそれがあります。こうした分野のアプリを作る場合は、ストアのガイドラインと、関係する法律の決まりを先に確かめてください。初めてのアプリは、こうした決まりの少ない分野から始めるほうが、公開までの道のりが短くなります。

アプリを出したあとの運用

アップデートを続ける

アプリは、公開したら終わりではありません。iPhoneやAndroidのOS（基本のソフト）は毎年のように新しい版が出るため、新しい版で正しく動くかを確かめ、必要に応じてアプリを直す必要があります。長い間アップデートしないと、新しいOSで動かなくなったり、ストアの要件を満たさなくなったりすることがあります。

アップデートのたびに、どこを直したのか、どんな機能を加えたのかを、ストアの「新機能」の欄に短く書いておくと、利用者にアプリが手入れされていることが伝わります。利用者から寄せられた要望を反映したときは、そのことを書いておくと、要望を送ってくれた人の満足にもつながります。アップデートの計画は、大きな機能の追加を年に数回、小さな修正をその間に、というように決めておくと、本業と両立しながらでも続けやすくなります。

問い合わせへの対応

利用者からの問い合わせには、できるだけ早く返事をします。個人で開発していると、本業や家庭の事情で返事が遅れることもあるため、案内ページに「返信まで数日かかることがあります」と書いておくと、利用者の不安を減らせます。よく来る質問は、案内ページのよくある質問の欄にまとめておくと、問い合わせの数そのものが減ります。

個人情報の扱い

アプリで利用者の情報（メールアドレス、位置情報、写真など）を扱う場合は、何の情報を、何のために、どのように扱うのかを、プライバシーポリシーで説明する必要があります。ストアでも、アプリが集めるデータの種類を申告する項目があります。必要のない情報は集めないことが、利用者の信頼を得るうえでも、管理の手間を減らすうえでも大切です。

最初の1年の進め方の例

個人で初めてアプリを出す人の、最初の1年の進め方の例を示します。

1. 最初の1か月から2か月：作るアプリを決め、同じ分野のアプリのレビューを読んで、最低限の機能を決める
2. 3か月目から5か月目：開発を進め、身近な人に試してもらいながら直す
3. 6か月目：開発者プログラムに登録し、ストアのページと案内ページを用意する。Google Playの場合はクローズドテストを始める
4. 7か月目：審査に出して公開する。SNSやブログで公開を知らせる
5. 8か月目から12か月目：利用者の反応とレビューを見ながら、アップデートを続ける。2本目のアプリの構想を始める

開発の期間は、アプリの規模と使える時間によって大きく変わります。副業として平日の夜と週末に作業する場合、小さなアプリでも数か月かかることは珍しくありません。計画どおりに進まなくても、機能を減らして公開を優先するなど、公開まで一通りやり切ることを大切にしてください。1本目を公開した経験は、2本目以降の開発の速さに大きく影響します。

税金と手続き

アプリの売上は、副業としての所得になります。会社員など給与を受け取っている人は、給与以外の所得（売上から必要経費を引いた額）の合計が年間20万円を超えると、原則として確定申告が必要です。開発者プログラムの登録費用、開発に使うパソコンの購入費の一部、デザインの外注費などは、経費として扱える場合があります。

App StoreやGoogle Playから受け取る売上は、海外の会社から支払われることがあり、為替や税の扱いが国内の取引と違う点もあります。受け取りの明細を保存しておき、確定申告で迷う点は税務署で確かめてください。会社員の人は、勤め先の就業規則で副業が認められているかも、あわせて確かめてください。

個人のアプリ開発を仕事につなげる

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた編集部が見てきた限り、個人でアプリを出した経験は、開発の仕事を受けるときに大きな強みになります。企画から設計、開発、審査への対応、ストアのページ作り、利用者からの問い合わせへの対応まで、一通りを自分で経験した人は、依頼する側と同じ目線で話ができます。公開したアプリそのものが、自分の技術を示す作品にもなります。

個人のアプリで大きな収益を得られなくても、その経験を生かして、ほかの人のアプリ開発を手伝う仕事に広げている人も多くいます。仲介の手数料がかからない直接の取引で、依頼する側と条件をはっきり決めて仕事を続けられれば、受け手の手取りも厚くなります。

アプリの開発がどのような仕事として依頼されているかは、アプリケーション開発のお仕事のページで、仕事の内容と求められるスキルを確かめられます。自分のアプリを出す経験を、次の仕事の選択肢を考える材料にしてください。

よくある質問

Q. 個人でアプリを販売するのにいくらかかりますか？

公式の案内では、App Storeで配信するためのApple Developer Programは年間99ドル、Google Playのデベロッパーアカウントは1回限りの登録料25米ドルです。App Storeは毎年の費用がかかり、登録を続けないと配信が止まります。このほかに、開発に使うパソコン、デザインの外注費、案内ページのサーバーの費用などがかかることがあります。料金は変わることがあるため、登録の前に公式の案内で確かめてください。

Q. 個人でアプリを出すと本名が公開されますか？

Appleの案内では、個人として登録すると、App Storeで自分の名前がアプリの販売元として表示されるとされています。Google Playでは、氏名、国、デベロッパーのメールアドレスが公開され、収益を得る場合は詳細な住所も公開されると説明されています。公開される情報を確かめたうえで、個人で登録するか、法人として登録するかを考えてください。

Q. App Storeの手数料は何%ですか？

Appleが公表している日本のビジネス規約では、App Store Small Business Programなどに登録しているデベロッパーのApp Storeの手数料は10%、それ以外のデジタル商品やサービスの販売は21%です。Appleのアプリ内購入で決済した場合は、決済処理の手数料5%が加わります。前の年の収益が100万米ドル以内なら、Small Business Programの対象になります。最新の条件は公式の案内で確かめてください。

Q. Google Playでアプリを公開するのにテストは必要ですか？

2023年11月13日以降に個人用のデベロッパーアカウントを作った場合は、12人以上のテスターが14日間連続でオプトインした状態でクローズドテストを行う必要があります。この要件を満たしたあと、Google Play Consoleで製品版へのアクセスを申請します。家族や友人、アプリを使ってくれそうな人に、早めにテスターをお願いしておくと進めやすくなります。