収益化していないのに動画に広告が出る理由と、投稿者の側で確かめておくこと

YouTubeに動画を投稿していて、収益化の申し込みをしていないのに、自分の動画に広告が流れているのに気づくことがあります。「勝手に広告を付けられたのでは」「何か設定を間違えたのでは」と不安になる人も多いはずです。

結論から言うと、収益化していない動画に広告が出ることは、YouTubeの公式ヘルプでも説明されている、珍しくないことです。ただし、その理由は1つではなく、中には投稿者が確かめておいたほうがよいものも含まれます。この記事では、YouTubeの公式ヘルプの記載をもとに、広告が出る理由、自分の動画で確かめる手順、収益を受け取るための条件、投稿者が気をつけたいことを順に説明します。

収益化していない動画に広告が出るのは珍しくない

YouTubeのヘルプには、まさにこの疑問に答えるページがあります。そこでは、次のように説明されています。

お客様ご自身が動画の収益化を有効にしていない場合でも、アップロードした動画に広告が表示されることがあります。 出典: YouTube ヘルプ「YouTube パートナーではないのに動画に広告が表示される」

つまり、投稿者が収益化を有効にしていなくても、動画に広告が出ることは、YouTubeの仕組みとして起こりうることです。設定の誤りや、アカウントの不具合を疑う前に、まず広告が出る理由を知っておくと、落ち着いて対応できます。

同じページでは、広告が出る理由として、大きく2つが挙げられています。1つは、YouTubeが、収益化をしていないチャンネルの動画に広告を掲載すること。もう1つは、動画の中に投稿者が権利を持っていないコンテンツが含まれていて、その権利を持つ人が広告の表示を選ぶことです。

この2つは、投稿者にとっての意味がまったく違います。前者は、投稿者が何かをしたから起きていることではありません。後者は、動画の中身に、他の人の権利に関わる部分が含まれていることを示している場合があります。どちらの理由で広告が出ているのかを確かめることが、投稿者の側でまずやることです。

理由1：YouTubeが広告を掲載している

1つ目の理由は、YouTubeが、YouTubeパートナープログラムに参加していないチャンネルの動画にも広告を掲載することです。YouTubeパートナープログラム（YPP）とは、条件を満たしたクリエイターが参加でき、動画の広告から得られる収益の分配などを受けられる仕組みのことです。

ヘルプでは、YPPに参加していないチャンネルの動画にYouTubeが広告を掲載することもある、と説明されています。この場合、投稿者が何かを設定したわけでも、動画に問題があるわけでもありません。YouTubeという場の運営として、広告が掲載されています。

このとき気になるのが、その広告の収益が投稿者に入るかどうかです。広告の収益の分配を受けられるのは、YPPに参加しているクリエイターです。YPPに参加していないチャンネルの動画に広告が出ていても、その収益は投稿者には分配されません。収益を受け取りたい場合は、YPPの条件を満たして参加する必要があります。

この理由で広告が出ている場合、投稿者が慌てて何かをする必要はありません。ただ、動画を見た知り合いから「広告で稼いでいるの」と聞かれることもあるので、仕組みを知っておくと説明がしやすくなります。

理由2：著作権の申し立てで、権利者が広告を付けている

2つ目の理由は、著作権の申し立てです。動画の中に、他の人が権利を持つ音楽や映像などが含まれていると、その権利を持つ人（権利者）が、動画に広告を表示することを選ぶ場合があります。

YouTubeには、Content IDという仕組みがあります。Content IDとは、権利者が登録した音楽や映像と、アップロードされた動画を照合し、一致する部分を見つける仕組みのことです。一致すると、その動画に「著作権の申し立て」が自動で行われます。

申し立てを受けた動画について、権利者は、動画に広告を付けて収益を得る、視聴の状況を把握するだけにとどめる、動画をブロックして見られなくする、といった対応を選べます。YouTubeのヘルプは、申し立てを受けた動画について、次のように説明しています。

多くの場合、著作権者は、申し立てを行った動画内での自分のコンテンツの使用を許可する代わりに、その動画への広告掲載を求めます。 出典: YouTube ヘルプ「著作権の申し立てについて」

この場合の広告の収益は、権利者が受け取ります。投稿者の動画は見られる状態のままですが、広告の収益は権利者のものになる、ということです。同じヘルプでは、音楽の申し立てで最も一般的に使われる対応は「収益化」だと説明されています。動画の中で市販の曲を流している場合、この理由で広告が出ていることが多いと考えられます。

申し立ては、すぐに問題になるとは限らない

著作権の申し立てという言葉を聞くと、「違反をしてしまった」「チャンネルが止められる」と心配になる人もいるはずです。ただ、YouTubeのヘルプでは、申し立ては、著作権侵害による削除の通知や、著作権侵害の警告とは別のものだと説明されています。

申し立てを受けて、権利者が「収益化」を選んでいる場合、動画はそのまま見られる状態が続きます。権利者が、自分の作品が使われることを、広告を付けることを条件に認めている、と考えると分かりやすいでしょう。

一方で、権利者がブロックを選んだ場合は、動画が見られなくなることがあります。全世界でブロックされることもあれば、特定の国や地域だけでブロックされることもあります。また、申し立てとは別に、権利者から著作権侵害による削除の通知が出されると、動画が削除され、チャンネルに警告が付くことがあります。

つまり、申し立てを受けていること自体は直ちに問題になるとは限りませんが、自分の動画が他の人の権利に関わる部分を含んでいることは示しています。今後の動画作りのためにも、どの部分が申し立ての対象になっているかを確かめておくことが大切です。

自分の動画が申し立てを受けているか確かめる手順

動画が著作権の申し立てを受けると、YouTubeからメールが届きます。メールを見落としていても、YouTube Studioで確かめられます。ヘルプで案内されている手順は、次のとおりです。

1. YouTube Studioにログインする
2. 左側のメニューから「コンテンツ」を選ぶ
3. フィルタバーで「申し立て」を選ぶ
4. 対象の動画を探し、「制限」列の「申し立て」にカーソルを合わせる
5. 表示された「詳細を表示」をクリックし、申し立ての詳細のページを開く

ショート動画の場合は、「コンテンツ」の中の「ショート」のタブで確かめます。

申し立ての詳細のページでは、動画のどの部分が、誰のどのコンテンツと一致したのかが分かります。「使用されたコンテンツ」の欄で「詳細を表示」を開くと、申し立てを行った人（申立人）も確かめられます。

申し立ての一覧に何も出てこない動画で広告が流れている場合は、理由1の、YouTubeによる広告の掲載である可能性が高いと考えられます。

申し立てを受けたときの選択肢

申し立てを受けていることが分かったら、どう対応するかを考えます。主な選択肢は、次の3つです。

そのままにする

権利者が「収益化」を選んでいて、動画が見られる状態であれば、そのままにしておくこともできます。広告の収益は権利者に入りますが、動画は公開を続けられます。趣味で投稿している動画で、収益を目的にしていない場合は、この選択をする人もいます。

申し立てを受けた部分を取り除く

YouTubeのヘルプでは、申し立てを受けたコンテンツを動画から削除する方法が案内されています。たとえば、動画の背景で流していた曲が申し立ての対象になっている場合、その曲の部分を取り除くことで、申し立てを解消できることがあります。具体的な操作は、YouTube Studioの申し立ての詳細のページから確かめます。

異議を申し立てる

申し立てが誤っていると考えられる場合は、異議を申し立てることができます。たとえば、自分が作曲した曲なのに申し立てを受けた、使用の許可をきちんと得ている、といった場合です。

ただし、ヘルプでは、異議申し立ては、使用したコンテンツについて必要な権利を持っていると確信できる場合に限って行うよう注意されています。異議申し立てを繰り返したり、不正に行ったりすると、動画やチャンネルに対して不利な扱いを受けることがあります。権利があるかどうかがはっきりしない場合は、異議申し立ての前に、使った素材の利用条件を確かめ直します。

異議申し立ての理由にならないもの

YouTubeのヘルプでは、次のようなことは、異議申し立ての正当な理由に当たらないと説明されています。

以下は、異議申し立てを行う正当な理由に該当しないことにご注意ください。著作権者の情報を明示している、動画または曲のコピーを所有している、動画の収益化を無効にしている 出典: YouTube ヘルプ「Content ID の申し立てに異議を申し立てる」

説明欄に曲名と作者を書いた、CDを買って持っている、収益化をしていない、といった理由は、どれも権利を持っていることにはなりません。「収益化していないから大丈夫」と考えがちですが、収益化していないことは、他の人の作品を使ってよい理由にはならないということです。

異議申し立てのあとの流れ

異議申し立てを行うと、申立人に通知が届き、申立人には30日間の対応期限が与えられます。申立人が30日以内に対応しなければ、申し立ては期限切れとなって取り下げられます。申立人が異議申し立てを却下した場合、申し立ては維持されますが、その決定に対して再審査を請求できる場合があります。

ヘルプでは、異議申し立ての是非をYouTubeが判断することはできないとしたうえで、判断がつかない場合は、異議申し立ての前に法律の専門家に相談することを勧めています。

広告が動画に合わないと感じたとき

自分の動画に流れる広告の内容が、動画の雰囲気や見ている人に合わないと感じることもあるはずです。

YouTubeのヘルプでは、広告ポリシーに違反していると思われる広告を見つけた場合に、報告する方法が案内されています。広告の再生中に、画面の下にある情報のボタンから報告することもできます。広告ポリシーに違反しているわけではないが、動画の内容と合わないという場合は、報告の対象にはならないことがあります。

YPPに参加すると、収益化の機能の中で、動画の広告の設定を自分で管理できるようになります。広告の出し方を自分で決めたいなら、YPPへの参加が1つの道になります。

知り合いに聞かれたときの伝え方

自分の動画に広告が流れていると、家族や知り合いから「広告で稼いでいるの」「収益化したの」と聞かれることがあります。勤め先の人に見られた場合、副業を始めたと誤解されることもあるかもしれません。

そうしたときは、次のように説明すると伝わりやすくなります。

• 収益化の申し込みはしておらず、広告の収益は自分には入っていない
• YouTubeのヘルプにも、収益化していない動画に広告が出ることがあると書かれている
• 広告は、YouTubeが掲載しているか、動画に使った音楽などの権利を持つ人が付けているもの

勤め先で副業の扱いが厳しい場合は、収益化していないことを説明できるよう、YouTube Studioの収益化のページの状態を確かめておくと安心です。

視聴者として広告が気になる場合

ここまでは投稿者の立場で説明してきましたが、視聴者として、収益化していないはずの小さなチャンネルの動画に広告が出ることを不思議に思う人もいるはずです。その理由も同じで、YouTubeによる広告の掲載か、権利者による広告のどちらかです。広告が流れていても、その動画の投稿者が広告の収益を受け取っているとは限りません。

広告の内容がポリシーに違反していると感じた場合は、広告の再生中に画面の下の情報のボタンから報告できます。広告そのものを表示させずに視聴したい場合は、YouTubeが提供している有料のプランがあります。内容と料金は、YouTubeの公式の案内で確かめます。

収益を受け取るためのYouTubeパートナープログラムの条件

広告の収益を自分で受け取りたい場合は、YPPに参加する必要があります。YouTubeのヘルプでは、YPPについて次のように説明されています。

YouTube パートナー プログラム（YPP）を利用することで、クリエイターはさらに多くの YouTube リソースや収益化機能を利用したり、クリエイター サポートチームに連絡したりすることができます。また、コンテンツへの広告掲載から得られる収益の分配を受けることも可能になります。 出典: YouTube ヘルプ「YouTube パートナー プログラムの概要と利用資格」

同じページでは、参加に必要な前提条件として、次のものが挙げられています（2026年10月15日時点の記載）。

• YouTubeのチャンネル収益化ポリシーに準拠している
• YPPが提供されている国や地域に住んでいる
• チャンネルに有効なコミュニティガイドラインの違反警告がない
• Googleアカウントで2段階認証プロセスがオンになっている
• YouTubeの上級者向け機能の利用資格がある
• 有効なYouTube向けAdSenseアカウントがチャンネルに1つリンクされている

そのうえで、次のどちらかの基準を満たすと、参加の条件を満たしたことになります。

1. チャンネル登録者数が1,000人以上で、直近12か月間の対象となる動画の総再生時間が4,000時間以上
2. チャンネル登録者数が1,000人以上で、直近90日間の対象となるショート動画の視聴回数が1,000万回以上

ショートのフィードで視聴されたショート動画の再生時間は、4,000時間の要件には数えられない、とも書かれています。長尺の動画とショート動画で、数え方が分かれている点に注意します。

また、同じページには、2027年2月1日からYPPの更新を導入すること、2027年1月31日までにYouTube Studioで最新の利用規約を確認して同意するよう求めることが書かれています。YPPの条件や規約は変わることがあるので、申し込みを考えるときは、その時点のヘルプを確かめます。

条件を満たしても参加できないことがある

YPPの数字の基準を満たしても、それだけで参加できるわけではありません。条件を満たして申し込むと、YouTubeの自動のシステムと審査担当者によって、チャンネル全体がポリシーとガイドラインに沿っているかが審査されます。

審査で見られる点の1つが、チャンネル収益化ポリシーです。たとえば、他の人の動画をほとんど手を加えずに再利用しているもの、同じような内容を大量に繰り返しているものなどは、収益化の対象として認められないことがあります。著作権の申し立てを多く受けている動画が並んでいるチャンネルも、審査で慎重に見られる可能性があります。

ヘルプでは、チャンネル収益化ポリシーに違反した場合、チャンネル登録者数や総再生時間に関係なく、収益化の資格を失うと説明されています。収益化を目指すなら、数字を伸ばすことと同じくらい、ポリシーに沿った動画を作ることが大切です。

動画で他の人の作品を使うときに気をつけること

著作権の申し立てを避けるには、動画で使う音楽、映像、画像などの素材の権利を、使う前に確かめることがいちばんです。

• 市販の曲を背景に流さない（店内や車の中で流れていた曲が入り込むことにも注意する）
• テレビ番組や映画、他の人の動画を切り取って使わない
• 素材のサイトで手に入れた音楽や画像は、利用規約で動画への使用や商用の利用が認められているかを確かめる
• 自分で撮影した写真や、自分で作った音楽を使う

YouTubeには、動画で使える音楽や効果音を集めたオーディオライブラリが用意されています。使える条件は素材ごとに違うので、使う前に条件を確かめます。

素材の権利を確かめておくことは、申し立てを避けるためだけではありません。将来、動画の仕事を受けるようになったときにも、依頼主の動画で権利の問題を起こさないための基本になります。

公開する前に確かめておく点検表

広告や申し立ての仕組みを知ったうえで、動画を公開する前に確かめておきたい点を並べます。毎回この点検をしておくと、公開後に申し立てを受けて慌てることが減ります。

1. 動画の中で流れている音楽は、自分で作ったものか、利用の条件を確かめた素材か
2. 撮影中に、店内の音楽やテレビの音声が入り込んでいないか
3. 他の人が撮った映像や画像、テレビ番組の一部を使っていないか
4. 素材のサイトから手に入れた素材は、利用規約と表示の決まり（クレジットの書き方など）を守っているか
5. 動画に映っている人から、公開の了解を得ているか
6. 子ども向けの設定を、動画の内容に合わせて正しく選んでいるか
7. タイトル、説明文、サムネイルが、動画の内容と合っているか

2番目は、とくに見落としやすい点です。屋外やお店の中で撮影すると、背景で流れている曲が録音に入り、それがContent IDで一致することがあります。撮影の前に周りの音を確かめる、編集で音を差し替えるといった工夫で防げます。

5番目の、映っている人の了解は、著作権とは別の話ですが、動画を公開するうえで欠かせません。家族や友人であっても、顔や名前が出る動画は、公開してよいかを先に確かめておきます。

申し立てを受けた動画を作り直すとき

申し立てを受けた部分を取り除くより、動画を作り直したほうが良い場合もあります。たとえば、動画全体に市販の曲が流れていて、曲を取り除くと動画として成り立たない場合です。

作り直すときは、元の動画の編集のデータから、申し立ての対象になった素材を、利用の条件を確かめた別の素材に差し替えます。編集のデータを保存しておくと、こうした差し替えがしやすくなります。動画を書き出したら、編集のデータも消さずに保管しておく習慣をつけておくと安心です。

作り直した動画を新しく公開する場合は、元の動画をどうするかも考えます。元の動画を残したままにすると、同じ内容の動画が2本並ぶことになり、見る人が迷います。元の動画を非公開にするか削除するかは、元の動画に付いたコメントや再生の記録を残したいかどうかで判断します。

収益化を目指すまでの進め方

収益化していないのに広告が出ていることをきっかけに、収益化を目指そうと考える人もいるはずです。YPPの条件を満たすまでには時間がかかるので、次のように段階を分けて進めると、続けやすくなります。

1. チャンネルのテーマを決める：誰に向けて、何を伝えるチャンネルかを決め、動画の内容をそろえる
2. 権利の問題のない動画を積み上げる：素材の権利を確かめ、申し立てを受けない動画を作る習慣をつける
3. 見られている動画を分析する：YouTube Studioで、どの動画がどのくらい見られているか、どこで見るのをやめられているかを確かめる
4. 投稿の頻度を決めて続ける：無理のない頻度を決め、決めた頻度を守る
5. 条件に近づいたら、前提条件を整える：2段階認証、AdSenseのアカウントなどを準備する

YouTube Studioの「収益化」のページでは、参加の条件を満たしたときに通知を受け取る設定もできます。条件に届くまでは、数字だけを追うより、見る人の役に立つ動画を作ることに集中するほうが、結果として条件にも近づきます。

広告のほかにある収益の仕組み

YPPに参加すると、動画の広告のほかにも、収益を得る仕組みが使えるようになります。YouTubeのヘルプでは、YPPに参加したクリエイターが使える機能として、動画の再生ページの広告、ショートのフィードの広告、メンバーシップ、Super Chatなどが挙げられています。

メンバーシップとは、視聴者が月ごとの料金を払ってチャンネルを応援し、特典を受けられる仕組みのことです。Super Chatとは、ライブ配信などで、視聴者がお金を払ってメッセージを目立たせて送れる仕組みのことです。これらの機能を使うには、それぞれのモジュール（機能ごとの規約）に同意する必要があり、機能ごとに条件が決められています。

広告の収益は、再生の数や広告の単価によって大きく変わります。広告だけに頼らず、どの仕組みが自分のチャンネルの視聴者に合うかを考えておくと、収益化したあとの見通しを立てやすくなります。

子ども向けの動画と広告

動画を「子ども向け」として設定している場合、広告の扱いが変わることがあります。YouTubeのヘルプには、子ども向けとして設定されたコンテンツでの広告の仕組みを説明するページがあります。

子ども向けの設定は、投稿者がアップロードのときに選ぶもので、動画の対象が子どもかどうかで判断します。設定によって、表示される広告の種類や、コメントなどの機能が変わります。子ども向けの動画を作っている人は、ヘルプの説明で、自分の動画の設定が合っているかを確かめておきます。

会社員や副業で投稿している人が気をつけること

会社員が副業として動画を投稿している場合、収益化していないうちは、収入がないので税金の手続きは要りません。ただ、収益化して広告の収益を受け取るようになると、その収益は所得になります。

給与を1か所から受けている会社員の場合、給与以外の所得の合計が年間20万円を超えると、原則として確定申告が必要です。所得は、受け取った収益から、動画作りに使った機材や素材の費用などの経費を引いた額です。詳しくは、国税庁の給与所得者で確定申告が必要な人のページで確認できます。

収益化を目指す前に、勤め先の就業規則で副業が認められているかも確かめておきます。動画の内容が勤め先の仕事に関わる場合は、情報の扱いにも気をつけます。

動画の経験を仕事に広げる

動画の投稿を続けていると、企画、撮影、編集、サムネイル（動画の入り口に表示される画像）の作成、視聴データの分析など、さまざまな力が身につきます。これらの力は、自分のチャンネルの収益化とは別に、仕事として受けることもできます。

たとえば、企業のSNSや動画の運用を手伝う仕事では、どんな動画が見られるのか、どうすれば広告やポリシーで問題を起こさないのかを知っている人が求められます。こうしたマーケティングの仕事の内容は、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事で整理されています。

サムネイルやチャンネルの画像を作る力は、デザインの仕事にもつながります。デザインの仕事で経験を積んだ人の収入の目安は、デザイナーの年収・単価相場で確かめられます。動画の台本や説明文を書く力は、文章の仕事に生かせます。文章の仕事の単価の考え方は、Webライターが文字単価を上げる方法【2026年版】｜1円→5円のステップで詳しく説明されています。

動画の仕事を運営者の視点で見ると

フリーランスと在宅ワークの仲介を長く続けてきた運営者として見てきた限りでは、動画の仕事を長く続けている人は、再生回数の多さより「依頼主に安心して任せてもらえるか」を大切にしています。使う素材の権利を確かめる、プラットフォームのポリシーを守る、問題が起きたときに仕組みを理解して説明できる。こうした基本が身についている人ほど、企業の動画の仕事を継続して任されています。

自分のチャンネルで広告や著作権の仕組みを学んだ経験は、そのまま仕事の知識になります。収益化していないのに広告が出たという小さな疑問も、仕組みを調べて理解しておけば、依頼主の動画で同じことが起きたときに落ち着いて対応できます。

また、仲介の手数料が乗らない直接の取引では、依頼主が払った金額がそのまま受け手の手取りに近くなります。同じ予算でも、依頼主はより多くの本数を頼め、受け手は手取りが厚くなります。動画の編集や運用のように、1本ごとに手間のかかる仕事ほど、この差は大きく響きます。動画の経験を在宅の仕事にしたい人は、AIコンサル・業務活用支援のお仕事のように、職種ごとに整理されたガイドから、自分の経験が生きる仕事を探してみてください。

よくある質問

Q. 収益化していないのに広告が出ていますが、その収益は受け取れますか？

受け取れません。広告の収益の分配を受けられるのは、YouTubeパートナープログラムに参加しているクリエイターです。参加していないチャンネルの動画にYouTubeが広告を掲載している場合や、著作権の申し立てで権利者が広告を付けている場合、その収益は投稿者には分配されません。

Q. 自分の動画に広告が出ている理由はどうやって確かめますか？

YouTube Studioの「コンテンツ」を開き、フィルタバーで「申し立て」を選びます。対象の動画が表示されれば、著作権の申し立てで権利者が広告を付けている可能性があります。「制限」列から詳細を開くと、どの部分が誰のコンテンツと一致したかが分かります。申し立てがなければ、YouTubeによる広告の掲載と考えられます。

Q. 著作権の申し立てを受けると、チャンネルに警告が付きますか？

YouTubeのヘルプでは、Content IDの申し立ては、著作権侵害による削除の通知や警告とは別のものと説明されています。権利者が収益化を選んでいれば、動画は見られる状態が続きます。ただし権利者がブロックを選んだり、別に削除の通知が出たりすると、動画が見られなくなる場合があります。

Q. 収益化して広告の収益を受け取るには何が必要ですか？

YouTubeパートナープログラムへの参加が必要です。2026年10月時点のヘルプでは、チャンネル登録者数1,000人以上で、直近12か月の総再生時間4,000時間以上、または直近90日のショート動画の視聴回数1,000万回以上が基準です。2段階認証やAdSenseアカウントの関連付けなどの前提条件と審査もあります。