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シニアの求人サイトの選び方|探し方と注意点

@SOHO編集部
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シニアの求人サイトの選び方|探し方と注意点

この記事のポイント

  • ✓業務委託で向き不向きが違います
  • ✓60歳以上に限った募集が認められている理由
  • ✓怪しい求人の見分け方を整理します

定年が近づいたとき、あるいは定年後の再雇用が終わったときに、「次の仕事をどこで探せばよいのか」と迷う人は少なくありません。求人サイトを開いても、若い人向けの募集ばかりが目に入り、自分に合う仕事がどこにあるのか分からないまま閉じてしまう、という声もよく聞きます。

シニアの仕事探しで大切なのは、求人サイトの種類ごとの得意分野を知り、自分の希望に合う窓口を2つか3つに絞って使い分けることです。この記事では、シニア向けの求人サイトの種類と選び方、60歳以上に限った募集が法律で認められている理由、求人票で確かめておきたい点、年金との関係、そして怪しい求人の見分け方までを、厚生労働省の資料と法令をもとに順番に整理します。

シニアの働き方を取り巻く現状

最初に、企業の側がシニアの雇用にどう向き合っているのかを数字で確かめておきます。厚生労働省が公表している令和7年の「高年齢者雇用状況等報告」の集計では、従業員21人以上の企業237,739社のうち、65歳までの雇用確保措置を実施済みの企業は99.9%でした。措置の内訳は、継続雇用制度の導入が65.1%、定年の引上げが31.0%です。

一方で、70歳までの就業確保措置を実施済みの企業は34.8%にとどまっています。企業の規模別に見ると、中小企業が35.2%、大企業が29.5%で、大企業のほうが割合は低くなっています。65歳以上を定年としている企業は34.9%です。

この数字から分かるのは、65歳までは今の勤め先で働き続けられる環境がほぼ整っている一方で、65歳を過ぎると、多くの人が自分で次の仕事を探す必要が出てくるということです。シニアの求人サイトが必要になるのは、多くの場合このタイミングです。

数字の出典は厚生労働省の令和7年「高年齢者雇用状況等報告」の集計結果です。毎年公表されるので、最新の年の数字を確かめてから判断材料にしてください。

65歳までと70歳までで会社の義務が違う

シニアの仕事探しを考えるとき、会社にどこまでの義務があるのかを知っておくと、今の勤め先に残るか外で探すかを判断しやすくなります。

高年齢者雇用安定法では、65歳までの雇用確保措置が事業主の義務になっています。会社は、定年の廃止、定年の65歳以上への引上げ、65歳までの継続雇用制度の導入のどれかを選ばなければなりません。多くの会社が選んでいるのは継続雇用制度で、60歳でいったん定年を迎え、嘱託や契約社員として再雇用される形です。

これに対して、65歳から70歳までの就業確保措置は、令和3年4月から事業主の努力義務になりました。努力義務とは、取り組むよう努めることが求められているものの、実施しなくても法律違反にはならない義務のことです。措置の選択肢には、70歳までの定年の引上げや継続雇用のほかに、業務委託契約を結ぶ制度や、社会貢献事業に従事できる制度も含まれています。

つまり、65歳を過ぎて同じ会社で働き続けられるかどうかは、会社ごとに大きく違います。今の勤め先が70歳までの措置を設けているかどうかは、就業規則や人事の担当者に確かめておくと、外で探すべき時期が見えてきます。制度の概要は厚生労働省の高年齢者雇用対策のページにまとまっています。

シニアの求人サイトは大きく6種類

シニアが仕事を探す窓口は、大きく分けて6つあります。それぞれの得意分野を知っておくと、無駄な登録をせずに済みます。

種類 主な仕事 向いている人
シニア専門の求人サイト 警備、清掃、施設管理、送迎、軽作業 年齢で断られる心配をせずに探したい人
総合の求人サイト 事務、販売、専門職、管理職 経験を活かして幅広く探したい人
ハローワーク 地元の中小企業の求人全般 近所で働きたい人、窓口で相談したい人
シルバー人材センター 臨時的・短期的・軽易な仕事 生きがいや地域とのつながりを重視する人
派遣会社 事務、軽作業、専門職の短期の仕事 期間を区切って働きたい人
業務委託の仲介サイト 文章作成、翻訳、相談、デザイン 専門の経験を自宅で活かしたい人

どれか1つに絞る必要はありません。たとえば「近所で週3日のパート」と「自宅でできる専門の仕事」を並行して探すなら、ハローワークと業務委託の仲介サイトを組み合わせるのが効率的です。

求人サイトに登録する前に準備しておくこと

求人サイトに登録する前に、いくつかの準備をしておくと、その後の仕事探しが格段に楽になります。準備をしないまま登録すると、条件の合わない求人の案内ばかりが届き、かえって探しにくくなることがあります。

1つ目は、働く目的をはっきりさせることです。生活費を補うために収入を重視するのか、健康や生きがいのために無理のない範囲で働きたいのかで、選ぶ窓口も求人も変わります。収入を重視するなら、勤務日数の多いパートや契約社員、専門の経験を活かせる仕事が候補になります。生きがいを重視するなら、シルバー人材センターや地域の短時間の仕事が向いています。

2つ目は、働ける条件を書き出すことです。週に何日、1日に何時間まで働けるか、通勤にかけられる時間はどれくらいか、立ち仕事や力仕事は大丈夫か、夜間や土日の勤務はできるか、といった点を紙に書いておきます。求人サイトの検索条件を決めるときにも、面接で質問されたときにも、そのまま使えます。

3つ目は、これまでの経験の棚卸しです。勤めてきた会社と部署、担当した仕事、扱った道具やシステム、持っている資格を、時系列で書き出します。若いころの経験でも、今の仕事に活かせるものが見つかることがあります。たとえば、学生時代のアルバイトで接客をしていた経験や、地域の役員として会計を担当した経験も、立派な職歴の一部です。

4つ目は、家族との話し合いです。働き始めると、家事の分担や介護の担い手、旅行や通院の予定などに影響が出ます。勤務日数や時間を決める前に、家族と相談しておくと、働き始めてから無理が出にくくなります。

シニア専門の求人サイトの特徴

シニア専門の求人サイトは、50代以上や60歳以上を対象にした求人を集めたサイトです。掲載している企業がもともとシニアを採用するつもりで募集を出しているため、年齢を理由に書類で落とされる心配が少ないのが最大の利点です。

多い職種は、マンションやビルの管理員、警備員、清掃、送迎ドライバー、調理補助、倉庫の軽作業などです。勤務日数や時間を選べる求人が多く、「週3日、1日5時間」のように短い時間で働きたい人に向いています。

一方で、管理職や専門職の求人は少なめです。現役時代の経験をそのまま活かして、同じくらいの責任のある仕事に就きたい人には物足りない場合があります。その場合は、次に紹介する総合の求人サイトや、専門の人材紹介会社と組み合わせて使うのがよいでしょう。

シニア専門の求人サイトを選ぶときは、次の点を確かめておくと失敗しにくくなります。

  • 自分が住んでいる地域の求人がどれくらい載っているか
  • 勤務日数や時間、年齢で絞り込めるか
  • 求人ごとに雇用形態(パート、契約社員、業務委託)がはっきり書かれているか
  • 掲載している企業の名前と所在地が明記されているか

総合の求人サイトと人材紹介会社の使い方

総合の求人サイトは、年代を問わずあらゆる求人を載せているサイトです。求人の数が多く、事務や営業、経理、技術職などの専門の仕事も見つかります。

ただし、総合の求人サイトでは、年齢で絞り込む機能が弱いことが多く、シニアを歓迎していない求人も混ざっています。検索するときは「60歳以上歓迎」「シニア活躍」「定年なし」「年齢不問」といった語を組み合わせると、シニアを採用する意思のある求人を見つけやすくなります。

管理職や専門職としての経験が長い人は、人材紹介会社に登録する方法もあります。人材紹介会社は、担当者が経歴を聞いたうえで求人を紹介し、企業との条件の調整も代わりに行ってくれます。顧問や監査役、技術指導などの求人は、一般の求人サイトには出てこず、紹介会社を通してだけ募集されていることもあります。人材紹介会社の手数料は採用する企業が払う仕組みで、求職者が払う必要は原則としてありません。

人材紹介会社を選ぶときは、厚生労働大臣の許可を受けているかを確かめておきましょう。有料で職業紹介を行う事業者は許可が必要で、許可番号はホームページなどに載っています。担当者との面談では、希望の勤務地や日数、賃金の下限をはっきり伝えておくと、条件に合わない求人を紹介される手間が減ります。紹介された求人に納得できないときは、遠慮なく断ってかまいません。複数の紹介会社に登録して、担当者の対応を比べてみるのも1つの方法です。

ハローワークと生涯現役支援窓口

ハローワークは国が運営する職業紹介の窓口で、無料で使えます。地元の中小企業の求人が多いのが特徴で、自宅から通える範囲の仕事を探すのに向いています。求人はハローワークインターネットサービスで、自宅のパソコンやスマートフォンからも検索できます。

シニアの仕事探しで知っておきたいのが、全国300か所のハローワークに設けられている「生涯現役支援窓口」です。おおむね60歳以上の人を対象に、職業生活の再設計の相談、求人の紹介、面接の受け方の助言などを行っています。

窓口では、求人票だけでは分からない職場の様子を職員に尋ねたり、応募する前に企業へ条件を確かめてもらったりすることもできます。インターネットの求人サイトに慣れていない人や、何から始めればよいか分からない人は、最初にこの窓口で相談するのが近道です。求人の検索はハローワークインターネットサービスから行えます。

シルバー人材センターの仕組みと注意点

シルバー人材センターは、市区町村ごとに設けられている公益社団法人などの団体で、原則として60歳以上の人が会員として登録し、地域の家庭や企業、公共団体から仕事を引き受けます。

主な仕事は、植木の剪定や草刈り、公園や施設の清掃、駐輪場の管理、家事の援助、毛筆の宛名書き、学習教室の講師などです。仕事は臨時的・短期的なもの、または軽易なものが中心で、毎日フルタイムで働く形ではありません。

注意したいのは、シルバー人材センターの仕事は雇用ではないことです。会員は仕事を請け負う形で働き、受け取るお金は給料ではなく「配分金」と呼ばれます。雇用ではないため、最低賃金の適用はなく、雇用保険や労災保険の対象にもなりません(センターによっては団体の傷害保険に加入しています)。収入を増やすことよりも、生きがいや健康づくり、地域とのつながりを目的にした働き方だと考えておくとよいでしょう。

入会するには、住んでいる地域のセンターの説明会に参加し、会費を払って登録します。仕組みの詳細は全国シルバー人材センター事業協会の「シルバー人材センターとは」で確かめられます。

派遣会社と業務委託の仲介サイト

派遣会社に登録すると、派遣会社と雇用契約を結んだうえで、派遣先の企業で働きます。事務、コールセンター、軽作業、イベントの運営など、期間を区切った仕事が多いのが特徴です。60歳以上の人は、労働者派遣法で派遣の期間制限の例外になっている点も知っておくとよいでしょう。同じ職場で3年を超えて働き続けられる場合があります。

業務委託の仲介サイトは、企業や個人から文章の作成、翻訳、資料作り、デザイン、相談などの仕事を請け負うためのサイトです。雇用ではなく、仕事ごとに契約を結んで納品し、報酬を受け取ります。通勤が要らず、自分のペースで働けるため、体力に不安がある人や、介護などで家を空けにくい人に向いています。

業務委託は年齢を問われにくい一方で、仕事の進め方や報酬の交渉を自分で行う必要があります。最初は小さな仕事から始めて、発注者とのやり取りに慣れていくのが安全です。

複数の求人サイトを使い分けるコツ

求人サイトは、1つだけに頼るより、性格の違うものを2つか3つ組み合わせたほうが、希望に合う求人に出会える確率が上がります。ただし、登録するサイトを増やしすぎると、届く案内のメールや電話が多くなり、管理しきれなくなります。

使い分けの基本は、「近所で働く仕事を探す窓口」と「経験を活かす仕事を探す窓口」を1つずつ持つことです。たとえば、近所の仕事はハローワークかシニア専門の求人サイトで探し、経験を活かす仕事は総合の求人サイトや人材紹介会社、業務委託の仲介サイトで探す、という組み合わせです。

登録するときは、メールアドレスを仕事探し専用に1つ作っておくと、家族とのやり取りや買い物のお知らせに求人の案内が混ざらず、見落としを防げます。また、応募した求人の会社名、応募した日、面接の日程、結果を一覧にして記録しておくと、同じ会社に二重に応募したり、面接の日を忘れたりする失敗を防げます。

求人サイトに載っている情報は、掲載された時点のものです。応募する前に、会社のホームページで事業の内容や所在地を確かめておくと、面接での受け答えにも役立ちます。

60歳以上に限った募集が認められている理由

求人を見ていて、「年齢を書いた募集は禁止されているのではないか」と疑問に思った人もいるかもしれません。実際、募集や採用で年齢を制限することは、法律で原則として禁止されています。根拠は、労働施策総合推進法の第9条です。

事業主は、労働者がその有する能力を有効に発揮するために必要であると認められるときとして厚生労働省令で定めるときは、労働者の募集及び採用について、厚生労働省令で定めるところにより、その年齢にかかわりなく均等な機会を与えなければならない。 出典: e-Gov法令検索(労働施策総合推進法 第9条)

ただし、この原則には例外があり、厚生労働省令で決められた場合には年齢を限った募集が認められています。その例外の1つが、60歳以上の高年齢者に限って募集する場合です。高年齢者の雇用を進めるための例外として、法令で明確に認められています。

このため、「60歳以上の方を募集」「60歳以上限定」と書かれた求人は、法律に沿った正当な募集です。反対に、若い人に限る募集は、決められた例外に当たらないかぎり認められていません。年齢を書いていない求人でも、実際には若い人しか採らない会社がありますが、60歳以上に限った求人であれば、少なくとも年齢で門前払いされる心配はありません。

求人票で必ず確かめておきたい点

求人サイトで気になる仕事を見つけたら、応募する前に求人票の次の点を確かめておきましょう。

項目 確かめる理由
雇用形態 パート、契約社員、業務委託で、保険や収入の扱いが変わる
契約期間と更新の有無 1年ごとの更新か、更新の上限があるか
勤務日数と時間 週の労働時間で社会保険の加入が決まる
賃金と交通費 時給か日給か、交通費の上限はあるか
仕事の内容 立ち仕事か、重い物を持つか、夜勤があるか
年齢の上限 何歳まで働けるか、定年や更新の上限

特に見落としやすいのが、契約の更新の上限です。「70歳まで更新可」なのか「65歳で終了」なのかで、次の仕事を探す時期が変わります。求人票に書かれていない場合は、面接のときに確かめておきましょう。

労働時間も大切です。パートやアルバイトでも、勤務先の規模や週の労働時間などの条件を満たすと、厚生年金と健康保険に加入することになります。加入すると保険料が引かれて手取りは減りますが、将来の年金が増え、病気で休んだときの手当も受けられます。どちらが自分に合うかを考えて、労働時間を選ぶとよいでしょう。

年金を受け取りながら働くときの注意点

60歳を過ぎて働くときに気になるのが、年金との関係です。厚生年金に加入しながら老齢厚生年金を受け取る場合、「在職老齢年金」の仕組みで、年金の一部が止まることがあります。

在職老齢年金では、老齢厚生年金の1か月あたりの額と、給与と賞与を月にならした額の合計が基準額を超えると、超えた分の半分の年金が止まります。この基準額は、令和8年4月から65万円に引き上げられました。多くの人にとっては、働いても年金が減らない範囲が広がったことになります。

なお、止まるのは老齢厚生年金の部分で、老齢基礎年金は働いていても減りません。老齢基礎年金の満額は、令和8年度で年額847,300円です。また、厚生年金に加入せずに働く場合(短い時間のパートや業務委託など)は、在職老齢年金の仕組みの対象になりません。

仕組みの詳細と計算方法は、日本年金機構の在職老齢年金の支給停止の仕組みで確かめられます。自分の年金額は「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で確かめておくと、どれくらい働けばよいかの目安が立てやすくなります。

雇用保険と給付金の仕組みも知っておく

シニアの仕事探しでは、雇用保険の給付金の仕組みも知っておくと役に立ちます。

65歳以上の人も、週の所定労働時間が20時間以上で、31日以上の雇用の見込みがあれば、雇用保険に加入します。65歳以上で雇用保険に加入していた人が離職した場合、失業手当(基本手当)の代わりに「高年齢求職者給付金」を一時金で受け取れます。被保険者だった期間が1年以上なら基本手当の50日分、1年未満なら30日分が目安です。受け取るには、離職後にハローワークで求職の申し込みをする必要があります。

60歳から65歳までの人には、「高年齢雇用継続給付」という仕組みがあります。60歳以降の賃金が60歳時点に比べて75%未満に下がった場合に、下がった賃金の一定の割合が支給される給付です。再雇用で賃金が大きく下がった人は、勤め先の人事の担当者に、手続きが済んでいるかを確かめておきましょう。

これらの給付金は、受け取れる条件や金額が細かく決められていて、改正されることもあります。詳しい条件は、住んでいる地域のハローワークの窓口で確かめるのが確実です。

怪しい求人の見分け方

シニアを対象にした求人の中には、残念ながら詐欺や悪質な勧誘が混ざっていることがあります。特に、在宅でできる仕事や高収入をうたう求人には注意が必要です。次のような特徴がある求人には応募しないようにしましょう。

  • 仕事を始める前に、登録料や教材費、研修費を払うよう求められる
  • 「誰でも簡単に」「1日数分で高収入」など、仕事の内容に比べて報酬が高すぎる
  • 会社の名前や所在地、電話番号がはっきりしない
  • 連絡がSNSのメッセージだけで、会社の担当者と会えない
  • 銀行口座やキャッシュカード、身分証の写しを最初から求められる
  • 「荷物を受け取って転送するだけ」「口座を貸すだけ」といった仕事

最後の2つは、犯罪に巻き込まれるおそれがあります。受け取った荷物が詐欺でだまし取った品物だったり、貸した口座が振り込め詐欺に使われたりすると、知らないうちに加担したことになりかねません。

迷ったときは、応募する前に家族や知人に相談するか、消費生活センターの消費者ホットライン(188)に問い合わせてください。ハローワークや自治体の窓口に出ている求人は、掲載前に一定の確認がされているため、比較的安心して応募できます。

シニアの求人に多い仕事と向き不向き

シニアの求人サイトでよく見かける仕事には、それぞれ向き不向きがあります。仕事の内容を知らないまま応募すると、働き始めてから体力的にきついと感じることがあるので、主な仕事の特徴を確かめておきましょう。

仕事 主な内容 向いている人
マンション管理員 受付、巡回、清掃、業者の立ち会い 人と話すのが苦にならない人
警備員 施設の巡回、交通誘導、出入りの確認 立ち仕事や屋外の仕事に慣れている人
清掃 オフィスや施設、客室の清掃 体を動かすのが好きな人
送迎ドライバー 施設の利用者や園児の送迎 運転に慣れていて安全運転に自信がある人
事務の補助 データ入力、書類の整理、電話の応対 パソコンの基本操作ができる人
販売・接客 店舗での品出し、レジ、案内 人と接するのが好きな人

警備員の仕事に就くには、採用されたあとに法律で決められた新任教育を受ける必要があります。送迎ドライバーは、乗せる人や車の種類によって必要な運転免許が変わります。応募する前に、求人票で必要な資格や研修を確かめておきましょう。

事務の補助は、座ってできる仕事を希望するシニアに人気があり、応募が集まりやすい傾向があります。パソコンで表計算や文書作成ができることを書類で示せると、ほかの応募者との差をつけやすくなります。

年代別の探し方の目安

同じシニアでも、年代によって探し方の重点は変わります。

60代前半は、まだ今の勤め先で再雇用されている人が多い時期です。再雇用の条件に納得できるなら残り、仕事の内容や賃金に不満があるなら、経験を活かせる総合の求人サイトや人材紹介会社で外を探すのがよいでしょう。管理職や専門職の経験は、この年代のうちが最も評価されやすい時期です。

60代後半は、65歳で再雇用が終わる人が多く、次の仕事を自分で探す人が増えます。シニア専門の求人サイトとハローワークの生涯現役支援窓口を軸にし、勤務日数や時間を絞った仕事を探すのが現実的です。並行して、自宅でできる業務委託の仕事を小さく始めておくと、選択肢が広がります。

70代以降は、体力に合わせた働き方が中心になります。シルバー人材センターや、近所の短時間のパート、得意なことを活かした業務委託など、無理のない範囲で続けられる仕事を選びましょう。働くことそのものより、生活のリズムや人とのつながりを目的にする人も多くなります。

応募書類と面接で気をつけたいこと

シニアの応募で採用する側が気にしているのは、主に「体力や健康に問題はないか」「年下の上司や同僚とうまくやれるか」「新しいやり方を覚える意欲があるか」の3点です。

履歴書や職務経歴書では、これまでの経歴をすべて細かく書くより、応募する仕事に関係のある経験を中心にまとめるほうが伝わります。管理職の経験が長い人は、役職名だけでなく、どんな課題をどう解決したのかを具体的に書きましょう。文書の書き方を体系的に見直したい人は、ビジネス文書検定の資格ガイドで、文書作成の基本を確かめられます。

面接では、健康状態や通勤の手段、働ける日数と時間をはっきり伝えることが大切です。「何でもやります」と答えるより、「週4日、1日6時間までなら無理なく続けられます」のように具体的に伝えたほうが、採用する側は安心します。年下の上司のもとで働いた経験や、新しいシステムを覚えた経験があれば、それも伝えるとよいでしょう。

働き始めてから長く続けるための工夫

希望の仕事に就けても、無理をして体を壊してしまっては続きません。働き始めてから長く続けるために、いくつか意識しておきたいことがあります。

まず、最初の数か月は勤務日数や時間を少なめにして、体が慣れてから増やすことです。久しぶりに働く人や、これまでと違う種類の仕事に就く人は、思っていた以上に疲れが出ることがあります。会社によっては、慣れるまで短い時間で働くことを認めてくれるところもあるので、面接のときに相談してみるとよいでしょう。

次に、健康診断を欠かさず受けることです。パートやアルバイトでも、一定の条件を満たす人には、会社が健康診断を行うことになっています。持病がある人は、主治医に仕事の内容を伝えて、無理のない働き方について助言を受けておくと安心です。

最後に、職場の人との関係を大切にすることです。年下の上司や同僚から指示を受ける場面も多くなります。これまでの経験ややり方にこだわりすぎず、職場の決まりに合わせる姿勢を見せると、周りから信頼されやすくなります。

自宅でできる仕事で経験を活かす

体力に不安がある人や、通勤の負担を減らしたい人は、自宅でできる仕事も選択肢に入れてみてください。長年の仕事で身につけた知識は、業務委託の仕事として求められていることがあります。

たとえば、文章を書く仕事は、業界の知識がある人ほど重宝されます。報酬の考え方や単価の上げ方はWebライターが文字単価を上げる方法【2026年版】|1円→5円のステップで紹介しています。また、研究や調査の経験が長い人は、研究者の年収・単価相場で、調査や分析の仕事の相場を確かめておくと、報酬を決めるときの目安になります。

自宅でできる仕事は、最初から大きな収入を目指すより、小さな仕事を確実に納めて信頼を積み重ねることが大切です。発注者とのやり取りはメールやチャットが中心になるため、パソコンの基本操作に慣れておくと始めやすくなります。

運営者として見てきた、シニアの仕事が続く人の共通点

在宅ワークとフリーランスの仲介を20年続けてきた運営者として見てきた限りでは、シニアの受け手で長く仕事が続いている人には、いくつかの共通点があります。1つは、納期と連絡を守ることです。経験の長さよりも、返信が早く、約束した日にきちんと納める人のほうが、継続して依頼されやすい傾向があります。もう1つは、自分の得意分野をはっきり言葉にできていることです。「経理を30年」より「中小企業の月次決算と資金繰り表の作成を30年」と書ける人のほうが、発注者の目に留まります。

仲介の手数料が乗らない直接の取引では、依頼する側は同じ予算でより多くを頼め、受ける側は手数料0%で受け取る報酬がそのまま手元に残ります。シニアの受け手にとっては、少ない仕事量でも収入を確保しやすい形です。業務の改善や効率化の経験がある人は、AIコンサル・業務活用支援のお仕事のお仕事ガイドで、これまでの経験が活かせる仕事の内容を確かめておくと、探す範囲が広がります。

シニアの求人サイトを使うときも、まずはこれまでの仕事の内容を書き出し、どの窓口が自分に合うかを決めるところから始めてください。窓口を2つか3つに絞り、気になる求人には早めに応募することが、希望に合う仕事に出会う近道です。人気のある求人は、掲載から数日で募集が締め切られることも珍しくありません。条件が合う求人を見つけたら、迷っているうちに締め切られないよう、まずは問い合わせや応募をしてみることをおすすめします。

よくある質問

Q. シニアの求人サイトは何歳から使えますか?

多くのシニア専門の求人サイトは、50代以上や60歳以上を主な対象にしていますが、登録に年齢の下限を設けていないサイトもあります。ハローワークの生涯現役支援窓口はおおむね60歳以上、シルバー人材センターは原則60歳以上が対象です。定年の数年前から情報を集めておくと、再雇用を続けるか外で探すかを落ち着いて判断できます。

Q. 年金を受け取りながら働くと年金は減りますか?

厚生年金に加入して働く場合、老齢厚生年金の月額と給与などの合計が基準額を超えると、超えた分の半分の年金が止まります。基準額は令和8年4月から65万円です。老齢基礎年金は働いても減りません。厚生年金に加入しない短い時間のパートや業務委託であれば、この仕組みの対象になりません。

Q. シルバー人材センターの仕事に最低賃金は適用されますか?

シルバー人材センターの会員は雇用ではなく、仕事を請け負う形で働くため、最低賃金は適用されません。受け取るお金は給料ではなく配分金と呼ばれます。雇用保険や労災保険の対象にもなりません。収入を増やすことより、生きがいや健康づくり、地域とのつながりを目的にした働き方として考えておくとよいでしょう。

Q. 60歳以上限定の求人は法律違反ではありませんか?

募集や採用で年齢を制限することは労働施策総合推進法で原則として禁止されていますが、60歳以上の高年齢者に限った募集は、厚生労働省令で決められた例外として認められています。高年齢者の雇用を進めるための例外なので、60歳以上限定と書かれた求人は法律に沿った正当な募集です。

この記事について

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監修:@SOHO編集部

2004年よりフリーランス・在宅ワーク向けサービスを運営。生成AIで作成した下書きを、一次情報と照らし合わせて確認したうえで公開しています。

公開:2026年3月19日最終更新:2026年11月18日
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