訪問看護ステーションで派遣として働く｜直接雇われる場合との差と、合う場面

訪問看護ステーションで派遣として働けないかと調べている看護師の方は、少なくありません。病棟の夜勤から離れたい、でも正職員として一つのステーションに縛られるのは不安。その間を取る形として、派遣を考えるのは自然な発想です。

結論から言うと、訪問看護ステーションの看護業務に派遣で就けるのは、紹介予定派遣か、産前産後休業・育児休業・介護休業を取る職員の代わりとして入る場合に限られます。一般的な登録型派遣のように、好きな期間だけ訪問看護で働くことは、法律上できません。この記事では、その線引きの理由を整理したうえで、2つの例外の中身、直接雇用のパートや件数払いとの違い、そして派遣が合う場面と合わない場面を、ステーションの中で実際に何が起きているかから説明します。

訪問看護ステーションの中で、毎日何が起きているか

派遣の話に入る前に、訪問看護ステーションという職場の構造を押さえておきます。ここを知らないと、なぜ派遣が制限されているのかも、自分に合う働き方も判断できません。

訪問看護ステーションの人員基準は、看護職員（保健師・看護師・准看護師）を常勤換算で2.5人以上置き、そのうち1人は常勤であることです。管理者は原則として常勤の保健師か看護師が務めます。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は必要に応じて置きます。

常勤換算2.5人という基準は、病棟と比べると驚くほど少ない数字です。実際、看護職員が5人前後の小規模なステーションが多く、1人欠けるだけで訪問の予定が組めなくなります。これが、産休や育休の代替要員を外から確保する必要が生まれる理由でもあります。

1日の動きは、ステーションによって違いますが、おおむね次のような流れです。

・8時半〜9時：朝の打ち合わせ。前日のオンコール対応の共有、当日の訪問先と注意点の確認 ・9時〜12時：午前の訪問を2件前後。移動は車、自転車、電動アシスト自転車が中心 ・12時〜13時：昼休憩と記録。ステーションに戻る場合と、訪問先の近くで休む場合がある ・13時〜17時：午後の訪問を2〜3件 ・17時〜17時半：記録、報告書の作成、翌日の準備、主治医やケアマネジャーへの連絡

1件の訪問は、介護保険では30分以上1時間未満の枠が中心で、医療保険では30〜90分が標準です。1日の訪問件数は4〜5件が一つの目安になります。

病棟と決定的に違うのは、訪問先で看護師が一人で判断する時間が長いことです。医師の指示は「訪問看護指示書」という書面で出ており、有効期間は最長6か月です。訪問中に状態の変化があれば、看護師がその場で観察し、必要なら主治医に電話で報告して指示を仰ぎます。すぐ隣に先輩も医師もいません。

もう1つの特徴は、保険制度が2本立てであることです。原則は介護保険が優先されますが、末期がんや神経難病など厚生労働大臣が定める疾病の方、急性増悪で特別訪問看護指示書が出ている期間の方は、医療保険で訪問します。同じ利用者でも時期によって保険が切り替わり、記録や算定のルールも変わります。

そして、多くのステーションが24時間対応体制を取っており、夜間や休日は看護師が交代で携帯電話を持つオンコールを担います。電話で助言するだけで済むこともあれば、深夜に訪問することもあります。

この構造を踏まえると、訪問看護は「一人で判断する力」と「利用者と家族との継続した関係」の上に成り立つ仕事だと分かります。この性格が、次に説明する派遣の制限と深く関わっています。

なぜ訪問看護は、原則として派遣ができないのか

労働者派遣法は、派遣してはいけない業務をいくつか定めています。港湾運送、建設、警備に並んで、医療関係の業務が原則として禁止されています。具体的な範囲は政令（労働者派遣法施行令）で定められており、看護師や准看護師が行う業務のうち、病院や診療所、介護老人保健施設、介護医療院、そして医療を受ける人の居宅で行うものが対象です。

訪問看護は「医療を受ける人の居宅」で行う看護そのものなので、この禁止にまっすぐ当てはまります。

医療関係業務への派遣が禁じられている理由として、厚生労働省はチーム医療への影響を挙げています。医療は医師、看護師、薬剤師など複数の職種が連携して行うもので、そのチームの一員を派遣元が決め、派遣先が人を選べない仕組みでは、連携に支障が出るおそれがあるという考え方です。

訪問看護に当てはめると、この理由はより具体的になります。

・利用者と家族は、同じ看護師が継続して訪問することで安心し、小さな変化も伝えてくれる ・看護師は、前回の訪問との違いに気づくことで、状態の悪化を早く見つける ・オンコールでは、普段の状態を知っている看護師が電話で判断する

派遣元が人を入れ替えられる仕組みは、この継続性と真っ向からぶつかります。正直なところ、制度の理屈としては筋が通っていると私は感じます。

なお、2021年4月からは、へき地の医療機関への看護師の派遣や、社会福祉施設などへの日雇派遣が一部認められるなど、医療・福祉分野の派遣には見直しが入っています。ただし、訪問看護で利用者の自宅を訪問する看護業務が一般に派遣可能になったわけではありません。「派遣の規制が緩和された」という情報を目にしても、訪問看護にそのまま当てはまるとは読まないでください。

一方で、訪問看護ステーションの業務のうち、看護業務にあたらないものは派遣の対象になります。たとえば、受付や電話対応、介護報酬や診療報酬の請求といった事務の仕事です。求人サイトで「訪問看護ステーション 派遣」と検索すると事務職の募集が多く並ぶのは、このためです。

例外1：産休・育休・介護休業の代替として入る派遣

医療関係業務でも派遣が認められる例外の1つが、産前産後休業、育児休業、介護休業を取る職員の代わりに入る場合です。

小規模な訪問看護ステーションにとって、看護師1人の産休・育休は深刻な問題です。常勤換算2.5人の基準を割り込めば、事業そのものを続けられなくなるおそれがあるからです。この代替派遣は、そうした事情に応える仕組みとして機能しています。

実際、看護師向けの派遣求人を見ると、「産休・育休代替派遣」と明記した訪問看護ステーションの募集が出ています。

代替派遣で働く場合の特徴を整理します。

・期間は、休業を取る職員の休業期間に連動する。産休から育休まで続くと1年を超えることもある ・休業を取る職員が担当していた利用者を、そのまま引き継ぐことが多い ・休業に入る前に引継ぎの期間が設けられていれば、同行訪問で利用者や家族と顔を合わせてから一人で回れる ・職員の復帰が早まれば、派遣の期間も短くなる

代替派遣でいちばん大切なのは、引継ぎの期間があるかどうかです。前任者と一緒に何度か同行し、利用者ごとの注意点、家族との関係、主治医との連絡の癖を聞いておけるかで、その後の働きやすさはまるで変わります。急な早産などで引継ぎがほとんどないまま始まるケースもあり、その場合は管理者や他の看護師からの支援が頼りになります。

給与の面では、派遣労働者にも同一労働同一賃金の考え方が適用され、派遣元は派遣先の労働者との均等・均衡を取る方式か、労使協定で賃金を決める方式のどちらかで待遇を決めることになっています。時給は地域や経験で幅があり、都市部の看護師派遣では2,000円台が一つの目安です。交通費の扱い、オンコールを担うかどうか、担う場合の手当は、派遣会社を通じて必ず確認してください。

代替派遣では、オンコールを担当しない条件にしているケースもあります。これは派遣で働く人にとってはありがたい一方、ステーションの他の看護師のオンコール回数が増えることを意味します。自分が入ることで、職場の誰の負担がどう変わるのかを知っておくと、人間関係の摩擦を防げます。

例外2：紹介予定派遣

もう1つの例外が、紹介予定派遣です。派遣期間が終わったあとに、派遣先に直接雇用されることを前提にした派遣の形です。

紹介予定派遣の主な特徴は次のとおりです。

・派遣期間は同じ派遣先について6か月以内 ・通常の派遣では禁止されている、派遣先による事前の面接や履歴書の確認が認められている ・派遣期間が終わった時点で、派遣先と本人の双方が合意すれば直接雇用に切り替わる ・どちらかが合わないと判断すれば、直接雇用に進まないこともできる。その場合、派遣先は求めに応じて理由を明示することになっている

訪問看護は、実際に働いてみないと合うかどうかが分かりにくい仕事です。一人で訪問先に向かう緊張感、オンコールの負担、管理者との相性、移動手段の大変さ。求人票と面接だけでは見えない部分が多いので、「最長6か月の試用期間を、派遣という形で持てる」ことには意味があります。

ただし、紹介予定派遣は訪問看護の分野では求人数が多くありません。派遣会社を通じてステーションが人材を探すことに、紹介手数料や派遣料金の負担が伴うためです。小規模なステーションほど、直接雇用で試用期間を設けるほうを選びがちです。

紹介予定派遣を探すなら、医療・看護分野に強い派遣会社に登録し、「訪問看護で紹介予定派遣の案件が出たら知らせてほしい」と伝えておくのが現実的です。派遣期間中の時給と、直接雇用になったあとの給与や雇用形態（正職員か、パートか）を、最初の段階で分けて確認しておいてください。派遣期間中より、直接雇用後の月給を時給換算した額のほうが低くなることもあります。

直接雇用のパート・非常勤との差

訪問看護で「派遣のように柔軟に働きたい」という希望をかなえる方法として、実際に多いのは、ステーションに直接雇われるパートや非常勤です。求人を見ると、派遣に近い柔軟さを打ち出した直接雇用の募集が数多く出ています。

【仕事内容】高時給3,300円〜3,350円訪問件数×時間給 短時間勤務歓迎自宅から直行直帰も可能訪問看護ステーションにおける... 出典: 求人ボックス

件数あたりの報酬で募集している例もあります。

【仕事内容】訪問看護ステーション ガイア/訪問看護パート/1件6500円。1日平均訪問件数4件、日給26000円訪問看護/非常勤日勤看護...【PR・職場情報など】勤務地<訪問看護ステーション ガイア>... 出典: 求人ボックス

時給3,300円台、1件6,500円という数字は、病棟のパート看護師の時給と比べるとかなり高く見えます。ただ、この数字は訪問している時間に対する単価であり、移動、記録、準備の時間が含まれているかどうかで実質の時給は変わります。1日4件で日給26,000円でも、移動と記録を含めて8時間拘束されるなら、時給換算は3,250円です。

派遣、直接雇用のパート（時給制）、件数払いのパート、正職員の違いを並べてみます。

項目	代替派遣・紹介予定派遣	パート（時給制）	パート（件数払い）	正職員
雇用主	派遣会社	ステーション	ステーション	ステーション
働ける期間	休業期間または6か月以内	定めなしが多い	定めなしが多い	定めなし
訪問件数が減ったとき	時給制なので影響が小さい	影響が小さい	収入が直接減る	月給なので影響が小さい
オンコール	担当しない条件が多い	相談して決める	担当しないことが多い	担当することが多い
同行研修	引継ぎ期間次第	ステーション次第	ステーション次第	手厚いことが多い
社会保険	条件を満たせば派遣会社で加入	条件を満たせば加入	条件を満たせば加入	加入

件数払いで特に確認したいのは、利用者の入院やキャンセルで訪問がなくなったときの扱いです。訪問がゼロになれば収入もゼロになる仕組みなのか、最低保証があるのかで、生活の安定度は大きく違います。

移動時間の扱いも重要です。訪問介護については、事業所から利用者宅への移動や、利用者宅から次の利用者宅への移動で、使用者の指揮監督のもとにある時間は労働時間にあたると厚生労働省が示しています。訪問看護でも考え方は同じで、件数払いであっても、移動や記録の時間を含めて最低賃金を下回らないことが前提になります。

正職員で入り、働き方を後から変えるという選択

もう1つ、見落とされがちな選択肢があります。最初は正職員として入り、同行研修やオンコールの体制に慣れてから、事情に合わせてパートや時短勤務に切り替える形です。

訪問看護ステーションは小規模な職場が多く、長く働いてくれる看護師を手放したくないという事情があります。そのため、入職時は正職員でも、子育てや介護が始まったときに勤務時間や訪問件数を相談して調整してくれるステーションは珍しくありません。育児・介護休業法でも、3歳未満の子を育てる労働者について、事業主は所定労働時間を短縮する措置を講じなければならないとされています。

派遣の柔軟さを求める理由が「将来の生活の変化に備えたい」であれば、変化が起きたときに働き方を変えられる職場を最初から選ぶ、という発想もあります。面接で「これまでに正職員からパートに切り替えた看護師はいますか」と聞くと、その職場の柔軟さがよく分かります。

病棟から訪問看護に移ると、何に戸惑うのか

派遣でもパートでも、病棟から訪問看護に移る看護師が最初の数か月でつまずく点には共通の傾向が見られます。雇用形態を選ぶ前に、ここを知っておくと判断の精度が上がります。

物品と環境がそろっていない

病棟では、処置に必要な物品は決まった場所にあり、足りなければ病棟から取ってくれば済みます。訪問先ではそうはいきません。ガーゼ、手袋、消毒薬、吸引カテーテルは、利用者の家にある物と、看護師が持参する物でまかないます。ベッドの高さも照明もその家の条件のままです。「病棟の手順どおりにできない」ことを前提に、その場で安全な方法を組み立てる力が求められます。

家族が「チームの一員」になる

訪問看護では、看護師がいない時間の大半を、家族が介護しています。痰の吸引、経管栄養の注入、体位変換を家族が担っている家庭も珍しくありません。看護師の仕事は処置をすることだけでなく、家族が安全に続けられるように手技を確認し、疲れ具合に気を配ることにまで広がります。病棟では「面会に来る人」だった家族が、訪問看護では毎回の訪問で一緒に考える相手になります。

記録と報告の相手が多い

訪問のたびの記録に加え、主治医には毎月の訪問看護報告書と訪問看護計画書を提出します。介護保険の利用者であれば、ケアマネジャーとの連絡も欠かせません。訪問介護やデイサービスなど、他の事業所との情報共有も発生します。病棟では同じ建物の中で済んでいた連携が、電話、FAX、連絡ノート、ICTツールと、複数の経路に分かれます。

判断を先送りできない

いちばん大きいのは、訪問先で見た変化を「次の勤務帯に申し送る」ことができない点です。訪問が終われば、次に看護師が来るのは数日後かもしれません。今この場で主治医に報告すべきか、家族に何を伝えて帰るべきか。その判断を訪問時間の中で終える必要があります。

代替派遣で即戦力として入る場合、これらに慣れる時間はあまりありません。病棟経験が長くても、訪問看護が初めてなら、同行期間を十分に取れる案件か、直接雇用で教育体制の整ったステーションを選ぶほうが安全です。反対に、以前に訪問看護の経験がある人にとっては、代替派遣は経験を生かしやすい働き方になります。

派遣会社に登録するときに伝えること

派遣を選ぶ場合は、登録の段階で次の点をはっきり伝えておくと、合わない案件を紹介される手間が減ります。

・訪問看護の経験の有無と年数（ない場合は病棟の診療科と年数） ・紹介予定派遣と代替派遣のどちらを希望するか ・運転できるか、自転車での移動ができるか ・オンコールを担当できるか ・希望する期間と、働ける曜日や時間帯

医療・看護分野に強い派遣会社でも、訪問看護の案件は常にあるわけではありません。複数の派遣会社に登録しつつ、同じ地域の直接雇用のパート求人も並行して見ておくと、選択肢を狭めずにすみます。

派遣が合う場面、合わない場面

ここまでの内容を踏まえて、派遣という形が合う場面と合わない場面を整理します。

派遣が合う場面

・訪問看護が自分に向いているか、6か月の間に見極めたい（紹介予定派遣） ・期間を区切って働きたい事情がある。家族の転勤が決まっている、進学の予定があるなど（代替派遣） ・給与の支払い、社会保険、有給休暇の管理を派遣会社に任せたい ・職場との間に派遣会社が入り、条件の交渉や相談の窓口になってくれることに安心感がある ・病棟経験が長く、同行による引継ぎさえあれば一人で訪問できる自信がある

派遣が合わない場面

・利用者と長く関係を築くことに、訪問看護のやりがいを感じている（代替派遣は期間が終われば離れる） ・訪問看護が初めてで、手厚い教育を受けたい（代替派遣は即戦力を求められることが多い） ・住んでいる地域に、条件に合う案件が出るのを待てない ・オンコールも含めて、訪問看護の全体を経験したい

私が以前、在宅医療の記事を担当していたとき、訪問看護ステーションの管理者に取材で同行させてもらったことがあります。1日で5件を回り、移動の車中でも電話が鳴り続けていました。印象に残ったのは、管理者が「うちに来てもらう人に一番求めているのは、看護の技術より、分からないことをその場で電話してくれること」と話していたことです。一人で抱え込んで判断を誤るより、迷ったら聞いてくれる人のほうが安全だ、と。派遣であっても直接雇用であっても、この点は変わりません。

派遣という形そのものの良し悪しより、「自分がその期間に何を得たいのか」を先に決めることが大切です。訪問看護を試したいなら紹介予定派遣、期間を区切って確実に働きたいなら代替派遣、柔軟に長く続けたいなら直接雇用のパート。目的から逆算すると、選ぶべき形は自然に決まります。

求人票と面談で確かめること

訪問看護で派遣やパートの求人を見るとき、確かめておきたい点をまとめます。

派遣の求人で確かめること

・どの例外にあたる派遣か：紹介予定派遣か、産休・育休・介護休業の代替か。どちらでもない看護業務の派遣求人であれば、応募を見送る判断も必要です ・派遣期間の見込み：代替派遣なら、休業を取る職員の復帰予定時期 ・引継ぎと同行の期間：前任者と何回同行できるか ・オンコールの有無と手当 ・紹介予定派遣なら、直接雇用後の雇用形態と給与

パートの求人で確かめること

・時給制か件数払いか。件数払いならキャンセル時の扱いと最低保証 ・移動時間と記録時間が賃金の対象になっているか ・1日の訪問件数の目安と、訪問エリアの広さ ・直行直帰ができるか。できる場合、記録はどこで入力するか

共通して確かめること

・移動手段：車、自転車、電動アシスト自転車のどれか。自家用車を使う場合の燃料代や保険の扱い ・事故への備え：移動中の事故や、訪問先で物を壊した場合の賠償責任保険に、ステーションが加入しているか ・記録の方法：タブレットで入力するか、紙の記録か ・医療保険の利用者の割合：末期がんや難病の方が多いステーションは、訪問の緊張度も看取りの機会も多くなる

特に移動中の事故への備えは、見落とされがちです。訪問看護は毎日の移動距離が長く、雨の日の自転車や、慣れない道での車の運転が続きます。派遣であれば派遣会社と派遣先のどちらの保険が使われるのかも含めて確認しておいてください。

訪問看護の経験を、どう次につなげるか

訪問看護で働いた経験は、どの雇用形態であっても、看護師としての判断力を大きく伸ばします。病棟で「医師や先輩に聞ける環境」にいた人が、訪問先で一人で観察し、主治医に報告する経験を積むと、看護の見え方が変わります。

雇用形態を選ぶときは、給与の水準も判断材料になります。看護師全体の年収の傾向は、職業情報をもとにまとめた看護師の年収・単価相場で確認できます。訪問看護のパートの時給が、病棟のパートや派遣と比べてどの位置にあるかを知っておくと、条件の交渉もしやすくなります。

また、訪問看護は在宅で過ごす利用者や家族の悩みに深く関わる仕事です。退院後の生活、仕事と介護の両立、家族の心の負担。こうした相談に向き合ってきた経験を、働く人の支援に生かす道もあります。対人支援の国家資格であるキャリアコンサルタントは、看護職からの受験者も見られる資格です。相談支援の仕事内容は職場・転職・キャリア相談のお仕事で具体的にまとめられています。

フリーランス・在宅ワーク市場を20年運営してきた立場から見ると、医療職が現場の外で仕事を広げるときに長く続く人は、単発の作業を受けるより「この人に聞けば在宅医療の実態が分かる」という関係を作ることに時間を使っています。医療系の記事の監修、在宅療養のパンフレット作成、事業所向けの研修資料づくり。どれも、訪問先で一人で判断してきた人の言葉が強い分野です。

こうした仕事を直接取引で受ける場合、中間業者のマージンが乗らないため、同じ予算でも依頼者は頼める量が増え、受け手は手取りが厚くなります。手数料0%の仕組みが効くのは、金額の大きさより、専門職の経験に見合う対価がそのまま手元に残るという点です。

派遣という言葉に惹かれて調べ始めた方も、訪問看護の構造と法律の線引きを知ると、自分に合う形がはっきりしてくるはずです。まずは、住んでいる地域の訪問看護ステーションの求人を、派遣とパートの両方で並べて見比べるところから始めてみてください。

よくある質問

Q. 訪問看護ステーションで看護師として派遣で働くことはできますか？

原則としてできません。労働者派遣法施行令により、医療を受ける人の居宅で行う看護業務への派遣は禁止されています。例外は、紹介予定派遣と、産前産後休業・育児休業・介護休業を取る職員の代替として入る場合です。受付や請求などの事務職は看護業務にあたらないため、派遣で働くことができます。

Q. 紹介予定派遣で訪問看護を試すメリットは何ですか？

最長6か月の派遣期間中に、訪問看護が自分に合うか、ステーションの雰囲気や管理者との相性を確かめられる点です。通常の派遣と違い事前の面接が認められており、期間終了時に双方が合意すれば直接雇用に切り替わります。合わなければ直接雇用に進まない選択もできます。直接雇用後の雇用形態と給与は最初に確認しておきましょう。

Q. 訪問看護のパートで件数払いの場合、何に注意すべきですか？

利用者の入院やキャンセルで訪問がなくなったときの扱いと、最低保証の有無です。訪問がゼロになると収入もゼロになる仕組みでは、生活が不安定になります。また移動時間や記録時間が賃金の対象になっているかも重要です。1件あたりの単価が高く見えても、拘束時間全体で割ると実質の時給は下がるため、必ず時給換算で比べてください。

Q. 産休・育休の代替派遣では、オンコールを担当しますか？

担当しない条件にしているケースが多く見られますが、ステーションによって違います。担当する場合は、1か月の回数、呼び出し時の手当、夜間訪問が発生したときの賃金を派遣会社を通じて確認してください。自分が担当しない場合は他の看護師の負担が増えるため、その事情を理解しておくと職場での関係づくりにも役立ちます。