勤怠をエクセルで管理する｜残業時間を自動で計算する表

2026年6月25日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓勤怠をエクセルで管理し
✓残業時間を自動で計算する表の作り方を紹介します
✓日をまたぐ勤務の実働時間

従業員が数人の会社や、立ち上げたばかりの店舗では、勤怠管理のシステムを入れる前に、まずエクセルで出勤と退勤の時刻を記録しているところが少なくありません。困るのは、残業時間の計算です。日をまたぐ勤務で式がマイナスになる、月の合計が24時間を超えたところで表示がおかしくなる、深夜や休日の時間をどう分ければよいのか分からない。こうしたつまずきが、毎月の締めのたびに起きます。

この記事では、勤怠をエクセルで管理し、残業時間を自動で計算する表の作り方を、列の作り方から式、月の合計、36協定の上限のチェック、残業代の概算まで順に説明します。残業の数え方の決まりは労働基準法の条文で確かめた内容です。表の作り方は Google スプレッドシートでもほぼ同じです。月末の締めの作業を総務の数人で分担し、誰がどこまで確認したかを共有したい場合は、Pinatecaのようなボードの道具を併せて使う方法もあります。

エクセルで勤怠を管理する前に押さえる残業の決まり

式を作る前に、何を「残業」として数えるのかを決めておく必要があります。ここがあいまいなまま表を作ると、計算は合っていても、法律の数え方とずれた数字が出てしまいます。

法定労働時間は1日8時間、1週40時間

労働基準法は、休憩時間を除いて働かせてよい時間の上限を、次のように定めています。

使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。出典: e-Gov法令検索（労働基準法第32条）

この「1日8時間」「1週40時間」を法定労働時間といいます。これを超えて働いた時間が、割増賃金の対象になる法定時間外労働です。

一方で、会社が就業規則で決めている勤務時間（所定労働時間）は、会社によって違います。たとえば、所定労働時間が7時間30分の会社で8時間働いた場合、7時間30分を超えた30分は「所定時間外」ですが、8時間以内なので法定時間外ではありません。この30分を法定内残業と呼び、割増を付けるかどうかは会社の決まりによります。表では、所定を超えた時間と、法定を超えた時間を別の列に分けておくと、どちらの決まりにも対応できます。

休憩の時間も決まっている

休憩は、労働時間が6時間を超える場合に少なくとも45分、8時間を超える場合に少なくとも1時間を、労働時間の途中に与えると定められています（労働基準法第34条）。勤怠表では、休憩の時間を別の列で入力し、実働時間から差し引きます。

36協定と時間外労働の上限

法定労働時間を超えて働かせるには、会社と従業員の代表とで「36協定」（時間外・休日労働に関する協定。労働基準法第36条に定めがあるためこう呼ばれる）を結び、労働基準監督署に届け出る必要があります。協定を結んでも、残業できる時間には上限があります。条文で確かめた上限は次のとおりです。

区分	上限
原則（限度時間）	1か月45時間、1年360時間
臨時的な特別の事情がある場合の1年（特別条項）	時間外労働が720時間以内
1か月45時間を超えてよい月数（特別条項）	1年に6か月まで
毎月の上限	時間外労働と休日労働の合計で100時間未満
2か月から6か月の平均	時間外労働と休日労働の合計で、どの期間の平均も80時間以内

勤怠表で残業時間を集計する目的の1つは、この上限を超えそうな人を早めに見つけることです。後の節で、上限に近づいた人の行を色で知らせる方法を紹介します。

勤怠表の完成形：入力する列と計算する列

最初に、完成した勤怠表の形を示します。1人につき1枚のシートを作り、1行に1日を書きます。

列	項目	入力か計算か
A	日付	入力
B	曜日	計算（TEXT 関数）
C	区分（出勤、法定休日、所定休日、有給）	入力（プルダウン）
D	出勤時刻	入力
E	退勤時刻	入力
F	休憩時間	入力
G	退勤時刻（日をまたぐ場合の補正）	計算
H	実働時間	計算
I	法定時間外（1日8時間超）	計算
J	深夜時間（22時から5時）	計算
K	法定休日の労働時間	計算

入力するのは、日付、区分、出勤時刻、退勤時刻、休憩時間の5つだけです。残りはすべて式で計算します。入力する列と計算する列の色を変えておくと、計算の列に誤って数字を打ち込むことを防げます。計算の列には、シートの保護をかけておくとさらに安心です。

曜日の列（B2）には、日付から曜日を出す次の式を入れます。

=TEXT(A2,"aaa")

区分の列は、データの入力規則で「出勤」「法定休日」「所定休日」「有給」から選ぶ形にします。法定休日とは、労働基準法で与えることが決まっている週1日の休日のことで、ここで働いた時間は割増の率が変わるため、所定休日と分けておく必要があります。どの曜日を法定休日にするかは、就業規則で確かめてください。

準備：時刻の書式を整える

式を入れる前に、セルの書式を整えます。ここを飛ばすと、正しい式でもおかしな表示になります。

時刻の列は「h:mm」で表示する

出勤時刻、退勤時刻、休憩時間の列は、セルの書式設定で表示形式を「ユーザー定義」の「h:mm」にします。休憩の1時間は「1:00」、45分は「0:45」と入力します。

合計の列は「[h]:mm」で表示する

エクセルの時刻は、1日を1とした小数で保存されています。12時間は0.5、6時間は0.25です。そのため、普通の「h:mm」の表示では、24時間を超えると日付の部分が切り捨てられ、たとえば月の合計が「26:00」ではなく「2:00」と表示されてしまいます。

月の合計を出すセルや、実働時間、残業時間の列は、表示形式を「[h]:mm」にします。角括弧を付けると、24時間を超えても時間がそのまま表示されます。

計算に使うときは24を掛けて数値にする

残業代の計算や、上限との比べには、時刻の形ではなく「何時間」という数値が必要です。時刻の値に24を掛けると数値になります。たとえば「7:30」に24を掛けると7.5になります。数値にした列は、表示形式を「標準」か「数値」に戻しておきます。

実働時間を出す式（日をまたぐ勤務にも対応）

実働時間は「退勤時刻から出勤時刻を引き、休憩時間を引いたもの」です。ただし、夜勤や遅番で日をまたぐと、退勤時刻のほうが小さくなり、そのまま引くとマイナスになります。

退勤時刻を補正する列を作る

日をまたいだかどうかを判断し、またいだ場合は退勤時刻に1日（エクセルでは1）を加えた値を、補正の列（G2）に出します。

=IF(E2="","",IF(E2>=D2,E2,E2+1))

退勤時刻が出勤時刻以上なら、その日のうちに終わったのでそのまま使います。そうでなければ、翌日に終わったとみなして1を加えます。退勤時刻が空白のとき（休みの日や、まだ入力していない日）は空白のままにします。

実働時間の式

実働時間の列（H2）には、補正した退勤時刻から出勤時刻と休憩時間を引く式を入れます。

=IF(G2="","",G2-D2-F2)

たとえば、出勤が22時、退勤が翌朝7時、休憩が1時間なら、補正後の退勤は「31時」に当たる値になり、実働時間は8時間と計算されます。

端数を勝手に切り捨てない

勤怠の時刻は、1分単位で記録するのが基本です。15分や30分の単位で日ごとに切り捨てる運用は、実際に働いた時間の一部に賃金が払われない状態につながり、問題になりやすいところです。時刻の丸め方を決めたいときは、就業規則の定めを確かめ、迷う場合は労働基準監督署に相談してください。表のほうでは、入力された時刻をそのまま使って計算するのが安全です。

残業時間を出す式

実働時間が出たら、そこから残業時間を計算します。ここでは「1日8時間を超えた時間」を出す式と、所定労働時間を超えた時間を出す式を紹介します。

1日8時間を超えた法定時間外

法定時間外の列（I2）には、実働時間から8時間を引き、マイナスになる日は0にする式を入れます。

=IF(H2="","",MAX(0,H2-TIME(8,0,0)))

MAX 関数は、並べた値のうち大きいほうを返します。8時間に満たない日は「H2-TIME(8,0,0)」がマイナスになるので、0が返ります。IF 関数で大小を比べる書き方もありますが、MAX を使うと式が短くなり、読み間違いも減ります。

所定労働時間を超えた時間も出しておく

所定労働時間が8時間より短い会社では、法定内残業の時間も分けて記録しておくと、会社の決まりで割増を付ける場合にそのまま使えます。所定労働時間を M1 のセルに「7:30」のように入力しておき、所定を超えて8時間までの時間を出します。

=IF(H2="","",MAX(0,MIN(H2,TIME(8,0,0))-$M$1))

MIN 関数で実働時間を8時間までに抑え、そこから所定労働時間を引いています。所定が8時間の会社では、この列は常に0になります。

法定休日の日は別に数える

区分が「法定休日」の日に働いた時間は、時間外ではなく休日労働として割増の率が変わります。法定休日の列（K2）には、区分が法定休日のときだけ実働時間を出す式を入れます。

=IF(C2="法定休日",H2,0)

この場合、同じ日の I 列（法定時間外）には数えないように、I 列の式を次のように直しておきます。

=IF(OR(H2="",C2="法定休日"),0,MAX(0,H2-TIME(8,0,0)))

深夜の時間を分けて出す式

午後10時から午前5時までに働いた時間は、深夜労働として、時間外とは別に割増の対象になります（労働基準法第37条）。時間外かつ深夜の時間は、両方の割増が重なるので、深夜の時間は独立した列で数えておきます。

深夜時間の式

深夜時間の列（J2）には、出勤から補正後の退勤までのうち、「当日の22時から翌朝5時まで」と「当日の0時から5時まで」に重なる時間を足し合わせる式を入れます。

=IF(G2="","",MAX(0,MIN(G2,TIME(5,0,0)+1)-MAX(D2,TIME(22,0,0)))+MAX(0,MIN(G2,TIME(5,0,0))-D2))

前半は、夜の22時から翌朝5時までの重なりです。「TIME(5,0,0)+1」は翌朝5時を表します。後半は、早朝の0時から5時までに出勤した場合の重なりです。重ならないときは MAX 関数で0になります。

この式は、休憩を深夜の時間帯に取った場合の差し引きまでは自動で行いません。夜勤の休憩が深夜の時間帯にある職場では、深夜の休憩時間を入力する列を別に作り、J 列から引くようにしてください。

週40時間を超えた分の数え方

1日8時間の基準だけでは、法定時間外を数えきれない場合があります。たとえば、1日7時間を週6日働くと、どの日も8時間以内ですが、週の合計は42時間になり、40時間を超えた2時間が法定時間外になります。

週ごとの合計の行を作る

週の境目（就業規則で決めた週の起算日。決めていなければ日曜日から土曜日）ごとに小計の行を作り、次の2つを出します。

その週の実働時間の合計（法定休日の分は除く）
その週の、1日8時間を超えた法定時間外の合計

そのうえで、週40時間を超えた分は次の式で出します。小計の行で、週の実働の合計を P2、1日8時間超の合計を Q2 に出しているとします。

=MAX(0,P2-Q2-TIME(40,0,0))

1日8時間を超えた分は、すでに法定時間外として数えているので、二重に数えないよう先に引いています。残った時間が40時間を超えていれば、その超えた分が週の基準による法定時間外です。

月をまたぐ週の扱い

月の初めや終わりで週が切れる場合、その週の計算は前の月のシートとつながります。月ごとにシートを分けていると、月をまたぐ週の数え漏れが起きやすいので、週の計算だけは前後の月の日付も含めて小計を取るようにします。シフトが不規則で週40時間を超えることが多い職場では、変形労働時間制（一定の期間を平均して週40時間以内に収める制度）を使っていることもあるため、自社の制度を先に確かめてください。

月の合計と上限のチェック

日ごとの計算ができたら、月の合計を出し、36協定の上限に近づいていないかを確かめます。

月の合計の式

表の下に合計の行を作り、法定時間外、深夜、法定休日の列をそれぞれ SUM 関数で合計します。合計のセルは「[h]:mm」の表示にします。上限との比べには数値が必要なので、隣のセルに24を掛けた値も出します。

=SUM(I2:I32)*24

週40時間の基準で出た法定時間外も、月の法定時間外の合計に加えます。

45時間に近づいたら色で知らせる

月の法定時間外の数値（時間）を出したセルに、条件付き書式を設定します。たとえば、値が「次の値以上」で40を指定して黄色、45を指定して赤にすると、限度時間の1か月45時間に近づいた人と超えた人がひと目で分かります。

あわせて、法定時間外と法定休日の労働時間を合わせた値も出し、毎月100時間未満に収まっているかを確かめます。この上限と、次の平均80時間の上限は、特別条項の有無にかかわらず守る必要があります。2か月から6か月の平均80時間以内のチェックは、月ごとの合計を別のシートに12か月並べ、AVERAGE 関数で直近2か月、3か月、6か月の平均を出すと確かめられます。

全員の一覧のシートを作る

1人1枚のシートで管理している場合、月末に全員の数字を見比べるのが手間になります。集計用のシートを1枚作り、各人のシートの合計のセルを参照して一覧にしておくと、上限に近い人をまとめて確認できます。

残業代を概算する式

勤怠表で出した時間を使って、残業代の概算を出すこともできます。ただし、実際の給与計算では、割増の基礎になる賃金の計算や手当の扱いに細かい決まりがあるため、ここでの計算はあくまで目安として使ってください。

割増の率

割増賃金の最低の率は、労働基準法第37条と政令で次のように決まっています。

区分	割増の率（最低）
法定時間外（1か月60時間まで）	25%以上
法定時間外（1か月60時間を超えた分）	50%以上
法定休日の労働	35%以上
深夜（22時から5時）	25%以上（時間外や休日と重なれば加算）

1か月60時間を超えた時間外労働の50%以上の率は、2023年4月からは中小企業にも適用されています。

概算の式

1時間あたりの賃金を N1 のセルに入力しておくと、月の法定時間外のうち60時間までの分の概算は次の式で出せます。月の法定時間外の時間数（数値）を R2 に出しているとします。

=MIN(R2,60)*$N$1*1.25

60時間を超えた分は次の式です。

=MAX(0,R2-60)*$N$1*1.5

深夜の時間は、通常の賃金に加えて25%以上の割増が付きます。時間外と重なった深夜の時間には、時間外の割増に深夜の割増が加算されます。家族手当や通勤手当など、割増の基礎に含めない手当があることも、条文で定められています。1時間あたりの賃金の出し方は、月給の人と時給の人で違うので、給与の担当者や社会保険労務士に確かめてから使ってください。

記録の保存と、自己申告で記録するときの注意

エクセルで勤怠を管理する場合も、記録の保存と、時刻の確かめ方には決まりがあります。

記録は5年間（当分の間は3年間）保存する

労働基準法第109条は、労働者名簿や賃金台帳など、労働関係の重要な書類を5年間保存すると定めています。同じ法律の附則第143条で、当分の間は「3年間」と読み替えることになっています。厚生労働省のガイドラインでは、出勤簿やタイムカードなどの労働時間の記録もこの書類に当たると示されています。エクセルの勤怠表も、月ごとのファイルを消さずに保存しておきます。

始業と終業の時刻は客観的な記録で確かめる

厚生労働省の「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」は、始業と終業の時刻の確かめ方について、次のように示しています。

使用者が始業・終業時刻を確認し、記録する方法としては、原則として次のいずれかの方法によること。ア使用者が、自ら現認することにより確認し、適正に記録すること。イタイムカード、ＩＣカード、パソコンの使用時間の記録等の客観的な記録を基礎として確認し、適正に記録すること。出典: 厚生労働省（労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン）

従業員がエクセルに自分で時刻を入力する方法は、ガイドラインでいう自己申告制に当たります。自己申告で記録する場合は、正しく記録するよう本人と管理する人に説明すること、申告された時刻とパソコンの使用時間などに大きな差がないかを確かめることなどが求められています。エクセルの勤怠表を使うなら、入退室の記録やパソコンのログと、ときどき突き合わせる手順を決めておきます。

有給休暇、遅刻と早退、欠勤の記録の仕方

残業時間の計算に気を取られると、休みや遅刻の記録が後回しになりがちです。勤怠表は給与の計算の元になるので、残業以外の記録も同じ表で漏れなく残します。

有給休暇は区分の列で記録する

年次有給休暇を取った日は、区分の列で「有給」を選び、出勤時刻と退勤時刻は空白のままにします。半日単位の有給を認めている会社では、「午前有給」「午後有給」の区分を追加し、出勤した半日分だけ時刻を入力します。時間単位の有給を使う会社では、取得した時間数を入力する列を別に作ります。

有給休暇は、6か月続けて勤務し、その間の全労働日の8割以上出勤した人に10日付与され、その後は勤続年数に応じて日数が増えると定められています。勤怠表の別のシートに、1人ごとの付与日数、取得日数、残りの日数を出す一覧を作っておくと、取得の状況を確かめやすくなります。年10日以上付与される人には、付与した日から1年以内に5日を、会社が時季を指定して取らせる義務もあります（本人が自分で取った日数は、この5日から差し引けます）。残りの日数と合わせて、付与した日からの取得日数も数えておきます。

遅刻と早退は「不足時間」の列で数える

遅刻や早退で所定労働時間に満たなかった時間は、残業と相殺せず、別の列で数えておきます。所定労働時間を M1 に入力している場合、不足時間は次の式で出せます。

=IF(OR(H2="",C2="法定休日"),"",MAX(0,$M$1-H2))

同じ月に残業と遅刻の両方がある場合、残業の時間から遅刻の時間を差し引いて扱えるかどうかは、日ごとの法定時間外の数え方と関わるため、社内の決まりと照らして確かめてください。表のほうでは、残業と不足を別々の列に分けて記録しておけば、どちらの扱いにも対応できます。

欠勤と振替休日は区分を分ける

欠勤、振替休日、代休、特別休暇（慶弔休暇など）は、給与の扱いがそれぞれ違います。区分の列のプルダウンに必要な区分を追加し、「休み」のようにまとめて書かないことが大切です。とくに、休日に出勤してあとで別の日に休む場合、事前に休日を入れ替える振替休日と、休日に働いたあとで休む代休とでは、割増の扱いが変わることがあります。どちらに当たるかは、会社の運用と就業規則で確かめてから区分を選びます。

勤怠表を壊さないための運用の決まり

エクセルの勤怠表で起きる失敗の多くは、式の間違いよりも、使い方のずれから生まれます。表を作ったら、次の決まりも一緒に決めておきます。

毎月のシートはひな形から作る

月ごとに新しいシートを作るときは、前の月のシートをそのままコピーせず、入力欄を空にした「ひな形」のシートからコピーします。前の月のシートを使い回すと、前の月の時刻が残ったまま計算されたり、途中で直した式が別の月と食い違ったりします。ひな形の式を直したときは、その月以降のシートにだけ反映し、締めた月のシートは触らないようにします。

行の挿入と削除をしない

途中に行を挿入したり削除したりすると、合計の範囲や、集計用のシートからの参照がずれることがあります。1か月分の31行をあらかじめ作り、使わない日は空白のままにしておけば、行を増減させる必要がありません。

入力する人と確認する人を分ける

本人が入力した時刻を、上長か総務の担当者が確かめる流れにします。確認した人の名前と日付を入れる欄を、シートの上に作っておくと、誰がいつ確かめたかが残ります。確認のときは、次の点を見ます。

出勤と退勤の時刻が空白のままの日がないか
休憩時間が法律で決まった長さに足りているか
区分が「出勤」なのに時刻がない日、時刻があるのに区分が休日の日がないか
月の法定時間外の合計が、36協定の上限に近づいていないか

Google スプレッドシートで作るときの違い

ここまでの式は、Google スプレッドシートでもほぼそのまま使えます。ただし、いくつか違うところがあるので、移すときに確かめておきます。

表示形式の指定の場所

スプレッドシートでは、「表示形式」のメニューから「数字」、「カスタム日時」または「カスタム数値形式」を選んで、時刻の表示を指定します。24時間を超える合計を表示するには、「経過時間」の形式を選ぶか、カスタムの形式で「[h]:mm」を指定します。エクセルからファイルを読み込んだ場合、表示形式が引き継がれないことがあるので、合計のセルの表示を最初に確かめてください。

時刻の値の扱いは同じ

スプレッドシートでも、時刻は1日を1とした値で扱われます。そのため、日をまたぐ勤務で退勤時刻に1を加える補正や、24を掛けて時間数にする計算は、エクセルと同じ考え方で使えます。うまく計算されないときは、時刻のセルが文字として入力されていないかを確かめます。セルの左に寄って表示されている時刻は、文字として扱われていることが多く、その場合は入力し直すか、表示形式を時刻に直してから入力します。

共有のときの権限

スプレッドシートは複数の人で同時に開けるのが利点ですが、共有の範囲を広げすぎると、本人以外の勤怠の時刻や残業時間が見えてしまいます。本人には自分のシートだけを編集できる権限を渡し、集計用のシートは総務の担当者だけが開けるようにします。範囲を保護する機能を使えば、計算の列を誤って書き換えることも防げます。

月末の締めの手順

最後に、月末に勤怠を締めるときの手順を順番に並べます。毎月同じ順番で進めると、確認の漏れが減ります。

締め日の翌営業日までに、全員に入力の完了を依頼する
空白の日や区分の食い違いを確かめ、本人に修正を依頼する
パソコンの使用時間や入退室の記録と、入力された時刻を突き合わせる
1人ごとの法定時間外、深夜、法定休日の合計を確かめる
集計用のシートで、36協定の上限に近い人がいないかを確かめる
上限に近い人がいれば、上長に翌月の仕事の割り振りを相談する
確認の済んだ数字を給与の担当者に渡し、シートを保護して保存する

手順の3は手間がかかるため省かれやすいところですが、自己申告で記録する場合には、ガイドラインで求められている確認に当たります。毎月すべての人を細かく見るのが難しければ、法定時間外が多い人から順に確かめるなど、優先順位を付けて続けることが大切です。

エクセル管理の限界と、締めの作業を共有する方法

エクセルの勤怠表は、従業員が少ないうちは手軽で、費用もかかりません。一方で、人数が増えると次のような限界が見えてきます。

打刻の仕組みがないため、時刻を手で入力することになり、客観的な記録との突き合わせに手間がかかる
式が壊れたり、行を挿入して参照がずれたりしても気づきにくい
1人1枚のシートが増え、月末の集計に時間がかかる
誰がどの人の分を確認したのかが、ファイルからは分からない

打刻や集計そのものを任せたい場合は、勤怠管理の専用のシステムを検討する段階です。

締めの作業の担当と進み具合を共有する

エクセルの勤怠表を続けながら、月末の締めの作業を数人で分担している場合は、作業の担当と期限と進み具合を共有するだけでも、確認の漏れが減ります。たとえばPinatecaは、カンバン、ガントチャート、カレンダー、リストなど8種類のボードとチャットを使えるプロジェクト管理の道具で、公式の料金ページでは5人まで、ボード10個までのチームなら期限なしで無料と案内されています。

使い方としては、「打刻漏れの本人への確認」「36協定の上限に近い人の上長への連絡」「集計シートの確認」「給与の担当への引き渡し」といった締めの作業を1件ずつカードにして、担当と期限を入れ、カンバンのボードで「未着手」「確認中」「完了」の列に動かしていきます。カードのコメントに、本人に確かめた内容や修正の経緯を残しておけば、翌月の締めのときにも見返せます。勤怠の時刻そのものや残業時間の計算はエクセルで行い、ボードでは「誰が何をいつまでに確認するか」だけを扱う、という分け方です。6人目、または11個目のボードからは、スタンダードのプランで1人あたり月額500円（税抜、年払いなら1人あたり月額400円）になります。Pinatecaは、@SOHOを運営する株式会社ライフスケープが開発・提供しています。

なお、個人の勤怠の時刻や残業時間、給与の金額は個人の情報です。共有のボードには作業の内容だけを書き、個人の数字はエクセルの勤怠表の側で管理します。

在宅ワークの仲介の現場から見た、勤怠表と業務委託の違い

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、小さな会社が人手を増やすとき、雇用の従業員と、業務委託のフリーランスの両方に仕事を頼む形がよく見られます。このとき、業務委託の相手の作業時間を、従業員と同じ勤怠表で管理しようとして混乱する例があります。

業務委託は雇用ではないため、この記事で説明した労働基準法の労働時間や残業の決まりは、原則として当てはまりません。業務委託の相手とは、作業時間ではなく、成果物や作業の範囲と報酬を契約で決めます。時間を基準に報酬を払う契約の場合も、作業の記録は勤怠表ではなく、稼働の報告として受け取るのが一般的です。ただし、働き方の実態が雇用に近い場合は扱いが変わることがあるため、契約の形を決めるときは専門家に確かめてください。中間の手数料が乗らない直接の取引では、同じ予算で依頼する側はより多くの作業を頼め、受ける側の手取りも厚くなります。そのぶん、作業の範囲と報酬の決め方を最初に文書で共有しておくことが、長く続く関係の土台になっています。

勤怠表のような社内の仕組みを、表計算から専用のシステムに移したいときは、アプリケーション開発のお仕事で、業務のシステムを作る仕事の内容と、依頼のときに決めておくことが紹介されています。業務の流れそのものを見直したい場合は、経営の助言を行う国家資格の中小企業診断士の解説も参考になります。テレワークの従業員の勤怠管理を整える場合は、テレワーク助成金 2026で、テレワークの環境づくりに使える助成金の種類と申請の流れを確かめられます。

よくある質問

Q. エクセルで日をまたぐ勤務の実働時間を出すにはどうすればよいですか？

退勤時刻が出勤時刻より小さいときは、翌日に終わったとみなして退勤時刻に1を加える補正の列を作ります。式は「=IF(E2>=D2,E2,E2+1)」のような形です。補正した退勤時刻から出勤時刻と休憩時間を引けば、夜勤でもマイナスにならずに実働時間が出ます。

Q. 月の残業時間の合計が正しく表示されないのはなぜですか？

エクセルの時刻の表示形式「h:mm」は24時間を超えると日付の部分を切り捨てるためです。合計のセルの表示形式を「[h]:mm」に変えると、24時間を超えてもそのまま表示されます。上限と比べたり残業代を計算したりするときは、時刻の値に24を掛けて数値にしてから使います。

Q. 残業時間の上限は何時間ですか？

36協定を結んだ場合でも、原則は1か月45時間、1年360時間までです。臨時的な特別の事情があって特別条項を設けた場合も、1年720時間以内、1か月は休日労働を含めて100時間未満、2か月から6か月の平均は休日労働を含めて80時間以内に収める必要があります。45時間を超えてよい月は1年に6か月までです。