メンタルケアの資格｜種類と仕事への生かし方

2026年10月12日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓メンタルケアの資格の種類を
✓国家資格の公認心理師・精神保健福祉士と
✓メンタルヘルス・マネジメント検定や産業カウンセラーなどの民間資格に分けて解説

職場で同僚や部下の悩みを聞く機会が増えた、家族や友人の心の不調に寄り添いたい、心の支援を仕事にしたい。メンタルケアの資格を調べる人の動機はさまざまです。ところが、心の分野の資格は、国家資格から短期間で取れる民間資格まで幅が広く、名前も似ているため、どれが自分の目的に合うのかが分かりにくくなっています。

この記事では、メンタルケアの資格を、国家資格と民間資格に分けて整理し、それぞれでできることとできないことを解説します。結論を先に書くと、心の支援を専門の仕事にしたいなら、大学や大学院での学びが必要な国家資格の公認心理師などが中心になります。一方で、職場での心の健康づくりや、話を聴く力を身につけたい人には、働きながら取れる民間の検定や資格が役立ちます。大切なのは、どの資格も病気の診断や治療をするためのものではないことを理解したうえで、目的に合わせて選ぶことです。

メンタルケアの資格で知っておきたい前提

資格の種類を見る前に、心の分野の資格に共通する前提を押さえておきます。

心の不調の診断や治療は、医師が行う医療行為です。どのメンタルケアの資格を取っても、資格だけで病気を診断したり、治療をしたりすることはできません。心の支援の資格でできるのは、話を聴くこと、心の状態を理解する手助けをすること、必要に応じて医療機関や専門の窓口につなぐこと、心の健康についての知識を広めることなどです。

特に、職場や家族の中で心の不調に気づいたときに大切なのは、自分で抱え込まず、専門の窓口や医療機関につなぐことです。民間の資格で学ぶ内容の多くは、この「気づく」「聴く」「つなぐ」の力を身につけるためのものだと考えると、資格の役割を誤解せずに済みます。

国家資格の公認心理師

心の支援の分野で中心になる国家資格が、公認心理師です。公認心理師法という法律で定められていて、厚生労働省と文部科学省が所管しています。法律では、公認心理師を次のように定めています。

この法律において「公認心理師」とは、第二十八条の登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術をもって、次に掲げる行為を行うことを業とする者をいう。出典: e-Gov法令検索（公認心理師法第2条）

法律が挙げている行為は、心理の支援が必要な人の心の状態を観察して分析すること、本人の相談に応じて助言や援助をすること、家族などの関係者の相談に応じること、心の健康についての教育や情報の提供を行うことの4つです。

名称独占の資格

公認心理師は、名称独占の資格です。名称独占とは、資格を持っていない人がその名前を名乗ることを法律で禁じている仕組みのことです。公認心理師法では、公認心理師でない人が公認心理師という名称を使うことを禁じ、さらに名称の中に「心理師」という文字を使うことも禁じています。一方で、心理の相談の仕事そのものは、公認心理師でなくても行うことができます。

公認心理師になるまでの道のり

公認心理師になるには、国家試験に合格し、登録を受ける必要があります。試験を受けるには、大学で心理学に関する決められた科目を学んだうえで、大学院で決められた科目を学ぶか、決められた施設で一定期間の実務経験を積むことが基本の条件です。試験は一般財団法人公認心理師試験研修センターが実施していて、センターの公式サイトでは第10回の試験の官報公告が2026年9月4日に掲載されています。

大学から学び直す必要があることが多いため、社会人が公認心理師を目指す場合は、数年がかりの計画になります。受験の条件は細かく決められているので、目指す前に試験研修センターの案内で、自分の学歴や経験で受験できるかを必ず確かめてください。

そのほかの国家資格

心の支援に関わる国家資格は、公認心理師のほかにもあります。

資格	主な仕事	特徴
公認心理師	心理の支援、相談、心の健康の教育	保健医療、福祉、教育などの分野で働く
精神保健福祉士	心の病を持つ人の生活と社会参加の支援	福祉の専門職。医療機関や福祉施設で働く
キャリアコンサルタント	仕事や働き方の相談	職業の選び方や能力開発の相談を担う
医師（精神科）	診断と治療	医療行為ができるのは医師

精神保健福祉士は、心の病を持つ人が地域で暮らし、仕事や社会に参加できるように支える福祉の専門職です。病院や診療所、障害のある人の福祉の施設、行政の窓口などで、生活の相談や、利用できる制度の案内、職場や地域との調整を担当します。心の支援を、暮らしと社会の側から支える資格だと言えます。キャリアコンサルタントは、職業能力開発促進法に基づく国家資格で、仕事や働き方の相談を担当します。会社の人事の部署や、転職の支援の会社、学校の就職の相談の窓口などで働いています。仕事の悩みは心の不調と結びつくことも多く、キャリアの相談の場面で心の健康に配慮する力が求められます。

民間の検定と資格

働きながら取れる民間の検定や資格もあります。職場での心の健康づくりや、話を聴く力を身につけたい人に向いています。

メンタルヘルス・マネジメント検定

メンタルヘルス・マネジメント検定は、大阪商工会議所と施行商工会議所が主催し、日本商工会議所が後援する検定です。働く人の心の健康と、活力のある職場づくりを目的にしています。検定の公式サイトでは、対象と目的が異なる3つのコースが示されています。

コース	対象	目的
Ⅰ種（マスターコース）	人事労務管理スタッフ、経営幹部	社内のメンタルヘルス対策の推進
Ⅱ種（ラインケアコース）	管理監督者（管理職）	部門内、上司としての部下のメンタルヘルス対策の推進
Ⅲ種（セルフケアコース）	一般社員	組織における従業員自らのメンタルヘルス対策の推進

Ⅱ種の到達目標には、部下が不調に陥らないよう普段から配慮し、不調が見受けられた場合には安全配慮義務に沿った対応ができることが挙げられています。管理職になった人や、これから部下を持つ人には、Ⅱ種が仕事に直結します。自分の心の健康を守る方法を学びたい人にはⅢ種、人事の立場で会社全体の対策を考える人にはⅠ種が向いています。

産業カウンセラー

産業カウンセラーは、一般社団法人日本産業カウンセラー協会が認定する資格です。働く人の悩みに寄り添うカウンセリングの考え方と技法を学びます。協会の講座では、話を聴く練習を、受講者同士で組んで繰り返し行うのが特徴で、時間をかけて聴く力を身につけたい人に向いています。受験の条件や講座の内容、費用は、協会の公式の案内で確かめてください。

そのほかの民間資格

ほかにも、心理学やカウンセリング、心の健康に関する民間資格が数多くあります。通信講座で取れるもの、短期間の講座で取れるものなど、取り方も費用もさまざまです。民間資格を選ぶときは、どの団体が認定しているか、どんな内容をどのくらいの時間で学ぶか、更新の仕組みや費用があるかを、公式の案内で確かめてから選びましょう。

資格の種類による違いを整理する

ここまで紹介した資格の違いを、選ぶときの判断材料になる点で整理します。

比べる点	国家資格（公認心理師など）	民間の検定（メンタルヘルス・マネジメント検定など）	講座で学ぶ民間資格
取るまでの期間	大学や大学院を含めて数年	働きながら独学で準備できる	講座の期間による
主な学び方	大学や大学院、実習	公式テキストで独学	講座で練習を重ねる
向いている目的	心の支援を専門の仕事にする	職場の心の健康づくり	話を聴く力を身につける
名称の扱い	法律で名称が守られている	合格した検定の名称を書ける	団体の決まりによる

期間と費用の負担が大きいのは国家資格ですが、専門の仕事として認められる範囲も広くなります。民間の検定と資格は、取りやすい分、仕事の場面で示せる範囲は限られます。どちらが上ということではなく、目的に合うかどうかで選ぶことが大切です。

たとえば、管理職として部下の心の健康に気を配れるようになりたい人が、何年もかけて国家資格を目指す必要はありません。反対に、病院や学校で心の支援を仕事にしたい人が、民間の検定だけで仕事を探すのは難しいのが実情です。今の仕事や暮らしの中で、資格を使う場面を具体的に思い浮かべてから選ぶと、遠回りを避けられます。迷ったときは、まず働きながら取れる検定で心の健康の基礎を学び、その上で専門の道に進むかを考える、という順番もあります。

目的別の選び方

メンタルケアの資格は、目的によって選ぶべきものがはっきり分かれます。

心の支援を専門の仕事にしたい人

病院や学校、福祉施設、企業などで心の支援を専門の仕事にしたい人は、国家資格の公認心理師や精神保健福祉士が中心になります。大学や大学院、養成施設での学びが必要になるため、目指す資格の受験の条件を最初に確かめ、学ぶ道筋を計画することから始めます。

職場の心の健康づくりに役立てたい人

管理職や人事の担当者として、職場の心の健康づくりに関わりたい人には、メンタルヘルス・マネジメント検定が役立ちます。自分の立場に合ったコースを選べるため、仕事で必要な知識を無駄なく身につけられます。

話を聴く力を身につけたい人

同僚や家族、友人の話をきちんと聴けるようになりたい人には、カウンセリングの考え方と技法を学べる資格が向いています。産業カウンセラーのように、練習を繰り返す講座で学ぶと、知識だけでなく、実際に聴く力が身につきます。

自分の心の健康を守りたい人

自分のストレスとの付き合い方を学びたい人には、メンタルヘルス・マネジメント検定のⅢ種のように、自分の心の健康を守る方法を学べる検定が向いています。

職場の心の健康づくりの考え方

職場の心の健康づくりは、1人の担当者だけで進めるものではありません。厚生労働省は、職場での心の健康づくりの進め方として、次の4つのケアを組み合わせることを示しています。

セルフケア：働く人が自分でストレスに気づき、対処すること
ラインによるケア：管理職が、部下の様子に気を配り、職場の環境を整え、相談に応じること
事業場内産業保健スタッフ等によるケア：産業医や保健師、人事の担当者などが、働く人と管理職を支えること
事業場外資源によるケア：会社の外の医療機関や相談の機関の力を借りること

メンタルヘルス・マネジメント検定の3つのコースは、この考え方と対応しています。Ⅲ種のセルフケアコースは1つ目、Ⅱ種のラインケアコースは2つ目、Ⅰ種のマスターコースは、3つ目と4つ目を含めて会社全体の仕組みを考える立場の人に向けたものです。自分が職場でどの役割を担っているかを考えると、選ぶべきコースがはっきりします。

話を聴くときの基本

メンタルケアの資格の多くで学ぶのが、相手の話を聴く技法です。カウンセリングの分野では、相手の話をそのまま受け止めて聴くことを「傾聴」と呼びます。資格を取る前から意識できる基本を紹介します。

まず、相手の話をさえぎらないことです。途中で自分の意見や助言を挟みたくなっても、相手が話し終えるまで待ちます。話している途中で口を挟まれると、相手は「分かってもらえない」と感じてしまいます。

次に、良い悪いを判断しないことです。「それはあなたの考えすぎ」「もっと頑張ればいい」といった言葉は、励ますつもりでも、相手を追い詰めることがあります。まずは、相手がそう感じていることを、そのまま受け止めます。

3つ目は、相手の言葉を繰り返したり、気持ちを言葉にして返したりすることです。「仕事が終わらなくて、毎日遅くまで残っているんですね」「それはつらかったですね」のように返すと、相手はきちんと聴いてもらえていると感じます。

4つ目は、沈黙を恐れないことです。相手が言葉を探して黙っている時間は、気持ちを整理している大切な時間です。急いで話題を変えず、待つことも聴くことの一部です。

こうした基本は、本を読んだだけでは身につきにくく、実際に練習することで少しずつできるようになります。講座で受講者同士が組んで練習する資格が評価されるのは、このためです。

周りの人の変化に気づいたとき

職場や家族の中で、いつもと様子が違う人に気づくことがあります。たとえば、遅刻や欠勤が増えた、表情が暗くなった、ミスが増えた、口数が減った、といった変化です。こうした変化は、心の不調の表れであることもあれば、体の不調や、仕事や家庭の事情によるものであることもあります。

大切なのは、変化の理由を自分で決めつけないことです。まずは「最近、少し疲れているように見えるけど、大丈夫？」のように、責めない言葉で声をかけ、話を聴きます。本人が話したがらないときは無理に聞き出さず、いつでも話を聴く用意があることを伝えておきます。

様子が心配なときは、本人の同意を得たうえで、職場なら産業医や保健師、人事の担当者に、家族なら医療機関や地域の相談の窓口につなぎます。命に関わるような危険を感じたときは、ためらわずに専門の窓口や救急に連絡してください。資格で学ぶ知識は、こうした「つなぐ」判断を落ち着いて行うための土台になります。

資格ごとの学び方と費用の考え方

メンタルケアの資格は、学び方と費用の幅が大きい分野です。

国家資格の公認心理師や精神保健福祉士は、大学や大学院、養成施設での学びが前提になるため、学費と学ぶ年数を含めた計画が必要です。社会人が目指す場合は、働きながら通える課程があるか、学費の負担をどう賄うかを先に考えておきます。厚生労働大臣が指定する講座の中には、国の教育訓練給付金の対象になるものもあるため、受講を考えている課程が対象かどうかを確かめてみましょう。

民間の検定は、公式のテキストで独学し、試験を受ける形が中心です。メンタルヘルス・マネジメント検定は公式テキストが出ていて、働きながら独学で準備する人も多くいます。受験料や試験の日程は、検定の公式サイトで確かめてください。

講座で学ぶ民間資格は、講座の受講料が費用の中心になります。講座の時間数、練習の機会の有無、受験料や登録料、更新の費用まで含めた総額で比べることが大切です。

キャリアの組み立て方の例

メンタルケアの資格を、どのようにキャリアに組み込んでいくかの例を示します。

人事の担当者なら、最初にメンタルヘルス・マネジメント検定のⅡ種やⅢ種で基本を学び、経験を積んだらⅠ種で会社全体の対策を考える力を身につける、という進め方があります。仕事や働き方の相談に関わりたいなら、キャリアコンサルタントの資格を加えると、仕事の悩みと心の健康の両面から社員を支えられるようになります。

介護や保育、教育など、人と接する仕事をしている人は、話を聴く技法を学べる資格で、利用者や保護者とのやり取りの質を上げることができます。福祉の分野で専門性を深めたい人は、精神保健福祉士を目指す道もあります。

心の支援そのものを仕事にしたい人は、公認心理師を目指して大学や大学院での学びを計画します。学びの途中で、民間の資格で聴く練習を積んでおくと、実習や仕事の場面で役立ちます。

家族や友人を支えるときに

資格を取る目的が、家族や友人を支えたいという人も多くいます。身近な人を支えるときに心に留めておきたいことがあります。

身近な人だからこそ、何とかしてあげたいという気持ちが強くなり、助言を重ねたり、解決を急いだりしがちです。しかし、本人にとって最初に必要なのは、話を聴いてもらえる安心感であることが多いものです。解決の方法を示すより、そばにいて話を聴くことを優先しましょう。

同時に、支える側が1人で抱え込まないことも大切です。家族の心の不調は、支える家族にも大きな負担になります。医療機関や地域の相談の窓口は、本人だけでなく、家族からの相談も受け付けています。支える人が自分の心の健康を保つことが、長く支え続けるための前提です。

資格を仕事に生かす場面

メンタルケアの資格は、どんな場面で生かせるのでしょうか。代表的な場面を整理します。

職場で

管理職は、部下の様子の変化に気づき、早めに声をかけ、必要に応じて産業医や専門の窓口につなぐ役割を担います。メンタルヘルス・マネジメント検定のⅡ種で学ぶ内容は、まさにこの場面で役立ちます。人事の担当者は、職場のストレスの状況を把握し、働きやすい環境を整える取り組みを進めます。労働安全衛生法に基づくストレスチェックの制度の運用に関わることもあります。

接客や対人の仕事で

接客や販売、介護、保育、教育など、人と接する仕事では、相手の気持ちに配慮する力が仕事の質を左右します。話を聴く技法を学ぶことで、お客様や利用者、保護者とのやり取りが円滑になります。

在宅の仕事で

在宅の仕事では、心の健康に関する記事を書く、相談の窓口の運営を手伝う、オンラインでの研修の資料を作る、といった仕事に知識を生かせます。心の健康の記事は、読む人の行動に影響を与えやすい分野なので、公的な機関の情報を確かめて書き、診断や治療に関わる内容を断定しないことが欠かせません。文章で仕事を受けるときの見本のまとめ方は、Webライターのポートフォリオの作り方｜案件獲得率が上がるテンプレート付き【2026年版】が参考になります。

資格の勉強で学ぶ主な内容

メンタルケアの資格の勉強では、資格ごとに違いはあるものの、共通して学ぶ内容があります。どんな内容を学ぶのかを知っておくと、資格を選ぶときの判断材料になります。

1つ目は、ストレスの仕組みです。仕事や家庭の出来事がどのように心と体に影響するのか、ストレスを感じたときに体や行動にどんな変化が表れやすいのかを学びます。ストレスの原因になる出来事そのものを減らす方法と、ストレスを感じたときの対処の方法の両方を知ることで、自分にも周りの人にも生かせる知識になります。

2つ目は、心の不調についての基礎知識です。どんな不調があり、どんな様子が見られることがあるのかを学びます。ただし、これは周りの人の変化に気づき、専門家につなぐための知識であって、自分で判断するための知識ではありません。

3つ目は、制度と法律です。職場の心の健康づくりに関わる法律や指針、相談の窓口の仕組み、休職や職場への復帰を支える仕組みなどを学びます。人事や管理職の立場では、この知識が実際の対応の土台になります。

4つ目は、相談の技法です。話を聴く技法、質問の仕方、相手の気持ちの受け止め方などを、練習を通じて身につけます。

心理学を深く学びたい人へ

メンタルケアの資格をきっかけに、心理学そのものを深く学びたいと考える人もいます。心理学は、人の心と行動を科学的に調べる学問で、大学や研究機関では、心の働きや発達、集団の中での行動など、さまざまな分野の研究が行われています。

研究の道に進む場合は、大学院で学び、研究の方法を身につけることが基本になります。研究の仕事の働き方や報酬の水準は研究者の年収・単価相場で確かめられ、心理学に限らず研究の仕事全般の様子を知る手がかりになります。一方で、仕事で人を支えることが目的なら、研究の道よりも、公認心理師などの実践の資格を目指す方が目的に合っています。

向いている人

メンタルケアの資格と、それを生かす仕事に向いているのは、次のような人です。

人の話を最後まで聴くことができる人
自分の意見を押しつけず、相手の考えを受け止められる人
秘密を守ることの大切さを理解している人
自分にできることとできないことの線引きができる人
学び続けることを苦にしない人

特に、秘密を守ることは心の支援の基本です。相談の中で聞いた話は、本人の同意なく他の人に話してはいけません。ただし、本人や周りの人の命や安全に関わる場合など、専門家につなぐ必要がある場面もあります。どんな場合にどう対応するかを学ぶことも、資格の勉強の大切な部分です。

オンラインでの研修や相談に関わる仕事

心の健康に関わる仕事は、オンラインで行われることも増えています。会社の研修をオンラインで行う、相談の窓口をオンラインで運営する、といった形です。

こうした仕事では、専門の資格を持つ人が中心になる一方で、研修の資料を作る、研修の運営を手伝う、相談の予約を管理する、といった周りの仕事もあります。メンタルヘルスの知識を持っていると、こうした周りの仕事でも、内容を理解したうえで丁寧に対応できます。研修の資料を作る仕事では、専門家が監修した内容を、受講する人に伝わりやすい形に整える力が求められます。

資格を取るときに気をつけたいこと

メンタルケアの資格を選ぶときに、気をつけたい点を挙げます。

1つ目は、資格の名前で判断しないことです。民間資格の中には、名前だけでは国家資格と区別がつきにくいものもあります。公認心理師法では、公認心理師でない人が名称の中に「心理師」という文字を使うことを禁じています。資格の名前に似た言葉が入っていても、国家資格かどうかは認定している団体で確かめましょう。

2つ目は、「資格を取ればすぐにカウンセラーとして独立できる」という勧誘に注意することです。心の相談の仕事は、相談する人の人生に深く関わる仕事で、短期間の講座だけで身につくものではありません。高額な講座や教材の契約を急がされたら、一度立ち止まり、不安があれば消費生活センターに相談しましょう。

3つ目は、学んだことの範囲を超えないことです。資格の勉強で心の不調の知識を学ぶと、周りの人の状態を判断したくなることがあります。しかし、診断は医師の仕事です。気になる様子があれば、専門の窓口や医療機関につなぐことが、資格で学ぶ最も大切な行動です。

職場での声のかけ方の例

管理職や同僚として、様子が気になる人に声をかける場面の例を示します。

声をかける場所は、周りに人がいない落ち着いた場所を選びます。人の多い場所で声をかけると、本人が話しにくくなるためです。最初の言葉は、相手を責めず、気にかけていることが伝わるものにします。たとえば「最近、帰りが遅い日が続いているようだけど、仕事の量は大丈夫？」「何か困っていることがあれば、いつでも聞くよ」といった言葉です。

本人が話し始めたら、途中で助言を挟まずに最後まで聴きます。話を聴いたら、「話してくれてありがとう」と伝え、できることを一緒に考えます。仕事の量を調整する、休みを取りやすくする、といった職場でできる対応は、管理職の役割です。体調や心の状態について心配があるときは、産業医や保健師との面談を勧めます。

本人が「大丈夫です」と答えた場合も、それで終わりにせず、その後も様子に気を配り、話しやすい関係を保ちます。1回の声かけで解決しようとせず、続けて気にかけることが大切です。声をかけた内容や本人の様子は、必要な範囲で記録しておくと、後で専門家に相談するときに役立ちます。

資格を取った後の学び続け方

心の支援の分野は、研究や制度が変わり続けている分野です。資格を取った後も、学び続ける姿勢が欠かせません。

国家資格の公認心理師には、登録した後も研修を受けて学び続ける機会が用意されています。民間の資格の中にも、更新の制度があり、一定の研修を受けることが更新の条件になっているものがあります。更新の制度がない資格でも、関連する本を読む、研修や講演に参加する、事例を検討する勉強会に加わる、といった方法で知識を新しく保つことができます。

職場で心の健康づくりに関わる人は、法律や指針の改正にも注意が必要です。厚生労働省のこころの耳では、働く人の心の健康に関する最新の情報や、学べる教材が公開されています。定期的に目を通しておくと、職場での対応を見直すきっかけになります。

自分の心の健康も大切にする

人の話を聴く役割を担うと、相手の悩みを自分のことのように受け止めて、疲れてしまうことがあります。心の支援に関わる人ほど、自分の心の健康を大切にする必要があります。

話を聴いた後に気持ちを切り替える時間を持つ、1人で抱え込まずに信頼できる人や専門家に相談する、十分な睡眠と休みを取る、といった基本が、長く人を支え続けるための土台になります。メンタルヘルス・マネジメント検定のⅢ種で学ぶセルフケアの考え方は、支える立場の人にも役立ちます。

自分自身や周りの人の心の不調が心配なときは、ひとりで判断せず、医療機関や、厚生労働省が案内している相談の窓口を利用してください。働く人の心の健康については、厚生労働省のこころの耳で、匿名で無料の相談の窓口や、セルフケアの方法が案内されています。

運営者の立場から見てきたこと

在宅ワークと業務委託の仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、心や健康の分野で長く仕事が続く人は、知識の量よりも、できることとできないことの線引きをはっきりさせている人です。記事の仕事でも相談の仕事でも、自分の資格と経験で答えられる範囲を守り、それを超える内容は専門家につなぐ姿勢が、依頼する側の信頼につながっています。

仲介の手数料が乗らない直接のやり取りの場では、研修の資料作りや記事の監修のように、専門の知識を少しずつ生かす依頼も成り立ちやすくなります。手数料0%で直接やり取りできれば、同じ予算で依頼する側はより多く頼め、受ける側の手取りも厚くなります。

在宅ワーク市場から見た考察

メンタルケアの資格は、専門の仕事にするための国家資格と、職場や暮らしで役立てるための民間の検定や資格に分かれます。目的がはっきりすれば、選ぶべき資格は自然に決まります。どの資格を選ぶ場合も、診断や治療は医師の仕事であり、資格で身につけるのは「気づく」「聴く」「つなぐ」力だという前提を忘れないことが大切です。

在宅の仕事に生かす場合は、心の健康についての正確な情報を、読む人に伝わる言葉で書く力が求められます。調べた内容を正確に文書にまとめる力を磨きたい人は、ビジネス文書検定の内容も参考になります。

よくある質問

Q. メンタルケアの資格でカウンセラーとして働けますか？

心の相談の仕事そのものは、資格がなくても法律上は行えますが、病院や学校、福祉施設などで心の支援を専門の仕事にする場合は、国家資格の公認心理師や精神保健福祉士が求められることが多くなります。民間資格は、話を聴く力や職場の心の健康づくりの知識を身につけるのに役立ちます。どの資格でも、病気の診断や治療はできません。

Q. 公認心理師は社会人からでも目指せますか？

目指すことはできますが、受験には大学で心理学に関する決められた科目を学んだうえで、大学院で学ぶか決められた施設で実務経験を積むことが基本の条件です。大学から学び直す必要があることが多く、数年がかりの計画になります。受験の条件は細かく決められているため、一般財団法人公認心理師試験研修センターの案内で必ず確かめてください。