在宅カウンセラーという働き方と、相談を受けるまでの準備

2026年2月2日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓カウンセラー在宅という働き方を
✓公認心理師とキャリアコンサルタントの位置づけ
✓資格なしで名乗れる範囲

カウンセラー在宅という言葉で検索する人の多くは、2つのことを同時に知りたがっています。「在宅で相談を受ける仕事は本当にあるのか」と「資格がない自分でも始められるのか」です。

結論から書きます。在宅で相談を受ける仕事は存在します。ただし、求人サイトで「カウンセラー在宅」と検索して出てくる求人の大半は、心の相談を受ける仕事ではありません。ここを知らずに応募を続けると、時間だけが減っていきます。そして資格については、カウンセラーという名前を使うこと自体に制限はない一方で、名前を使えることと相談を任されることはまったく別の話になります。

この記事では、求人票の実態、資格の位置づけ、資格がない人が現実的に始められる道、相談を受ける前に用意しておく仕組み、収入の組み立て方までを順に整理します。体調や治療に関する判断は扱いません。そこは医師や専門の相談窓口の領域です。

「カウンセラー在宅」で出てくる求人の正体

まず、求人検索の実態を見ておきます。カウンセラーという肩書きは、心の相談とは別の場面で広く使われています。

たとえば旅行業では、窓口で行程を組む担当者をトラベルカウンセラーと呼びます。美容や健康の業界では、来店した人に商品や施術を案内する担当者がカウンセラーです。教育業界では入学相談の担当者、通信業界では契約の相談窓口。いずれも「相談を受ける役」という意味でこの言葉が使われています。

実際の求人票を見ると、その混ざり方がよく分かります。

【仕事内容】<主な業務>トラベルカウンセラー業務を対応いただきます!...【勤務時間】9:00～17:30(実働:7時間30分) (休憩60分) お仕事のポイント <在宅勤務>半年後、週2～3回程度在宅勤務... 出典: 求人ボックス

この求人で注目してほしいのは2点です。1つは、カウンセラーという肩書きだが心の相談ではないこと。もう1つは、在宅勤務が「半年後、週2〜3回程度」と書かれていることです。求人票に在宅勤務という文字があっても、いつから、何日なのかで中身は別物になります。

心の相談を仕事にしたい人が探すべきは、次のような言葉です。相談支援、心理相談、オンラインカウンセリング、従業員支援、電話相談員、メール相談員、相談窓口の運営。この言葉で絞り込むと、母数は一気に小さくなりますが、目的に合った求人だけが残ります。母数の小ささを先に知っておくことが、遠回りを避ける最短の方法になります。

資格の地図を、公的な位置づけで整理する

カウンセラーに関する資格は数が多く、名前だけでは区別がつきません。国が関わっているものと、民間団体が認定しているものに分けて見ていきます。

公認心理師。 国家資格です。厚生労働省は、公認心理師登録簿への登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識および技術をもって、心理状態の観察とその結果の分析、相談や助言、関係者に対する援助、心の健康に関する知識の普及のための教育と情報提供を行うことを業とする者と説明しています。受験資格は、大学で指定の科目を修め、大学院で指定の科目を修めることが基本の道です。詳しくは厚生労働省の公認心理師のページで確認できます。

ここで大事なのは、公認心理師は名称の使用が法律で制限されているという点です。登録を受けていない人がこの名前を使うことはできません。

キャリアコンサルタント。 こちらも国家資格で、登録制です。

キャリアコンサルタントは登録制（５年ごとの更新）の名称独占資格です。５年ごとの更新制とすることにより、最新の労働市場等に関する知識やキャリアコンサルティングに関する技能が確保されています。出典: 厚生労働省

受験の要件は、大臣が認定した養成講習を受けること、キャリアコンサルティングに関する3年以上の実務経験があること、技能検定の学科試験または実技試験に合格していること、のいずれかです。登録の更新には、知識講習8時間以上と技能講習30時間以上を受ける必要があります。守秘義務と信用失墜行為の禁止も定められています。

産業カウンセラー。 一般社団法人日本産業カウンセラー協会が認定する民間の資格です。協会が実施する養成講座を修了すると、産業カウンセラー試験の受験資格が得られる仕組みになっています。働く人の相談を扱う領域では広く知られている資格で、大学院に進まずに体系的な訓練を受けられる点が特徴です。制度の詳細は日本産業カウンセラー協会のサイトで確認できます。

その他の民間資格。 通信講座や民間団体が独自に認定する資格は数十種類あります。中身の差が大きいので、選ぶときは「誰が認定しているか」「実技の訓練がどれだけあるか」「修了後に事例検討の場があるか」の3点で比べてください。学科だけで取れる資格は、相談の場では使いどころが限られます。

資格がなくても名乗れる。それでも訓練が必要な理由

カウンセラーという名前そのものには、法律上の制限がありません。公認心理師やキャリアコンサルタントのように名称が守られている資格を持たなくても、心理カウンセラー、メンタルカウンセラーといった名前で仕事を始めることはできます。

ただし、名乗れることと任されることは別です。訓練が必要な理由を3つ挙げます。

理由1、聞くことは技術です。 相談を受ける場面で、相手の話に同意も否定もせずに聞き続けるのは、意識して訓練しないとできません。自然に出てしまうのは、助言、励まし、自分の経験談です。どれも相談の場では相手の話を止めてしまう反応になります。

理由2、自分の限界を判断する必要があります。 相談の中には、心理的な支援の範囲を超えていて、医療や法律、行政の窓口に繋ぐべき内容が混ざります。この判断ができないまま抱えると、相談者にとって不利益になります。どこで手を離し、どこに繋ぐかを知っていることが、相談を受ける最低条件になります。

理由3、自分が壊れないための仕組みが必要です。 人の話を聞き続ける仕事は、聞く側に負荷がかかります。事例を相談できる相手がいない状態で数を重ねると、続かなくなります。資格の取得過程に事例検討の場が含まれているのは、この理由が大きいです。

なお、医療行為にあたる判断は、資格の種類にかかわらず心理の支援者が行うものではありません。診断や治療の方針を示すことはできません。この線をどう説明するかは、相談を受け始める前に自分の言葉で用意しておいてください。

在宅で相談を受ける仕事には4つの形がある

在宅でこの領域の仕事をする形は、大きく4つに分かれます。収入の出方も必要な資格も違うので、自分がどれを目指すのかを先に決めてください。

形1、相談窓口の相談員として雇われる。 自治体や事業者が運営する電話相談、メール相談、チャット相談の担当者です。時給や1件あたりの単価で支払われ、シフト制で入る形が多いです。研修が用意されていて、上に相談できる担当者がいるので、経験の入口として最も現実的な形になります。

形2、従業員支援の仕組みに登録して案件を受ける。 企業が契約している外部の相談窓口に、相談員として登録する形です。オンラインでの面談が中心で、1件あたりの単価で支払われます。公認心理師や産業カウンセラー、キャリアコンサルタントといった資格が求められる場合が多いです。

形3、自分で相談を受ける場を持つ。 予約と決済の仕組みを自分で用意し、オンラインで面談を受ける形です。収入の上限がない代わりに、集客と運営をすべて自分で担います。最初から生活を支えられる形ではなく、ほかの仕事と並行して育てるものと考えるほうが現実に合います。

形4、相談以外の形で経験を使う。 研修の教材を作る、人事向けの資料を書く、相談窓口の運営を設計する、記事を書く。相談の技術と心の健康の知識が必要な仕事ですが、1対1の面談ではありません。在宅との相性がよく、作業量を自分で刻めるので、体調や家庭の事情に合わせやすい形です。

形1から順に、必要な資格が重くなり、収入の読みにくさが増していきます。多くの人にとって現実的な進み方は、形1で経験を積みながら形4で収入を補い、資格が揃った段階で形2に移る、という順番です。

職場の心の健康は、制度として動いている

在宅で相談を受ける仕事の需要がどこから来ているのかを知っておくと、営業の言葉が変わります。個人の善意ではなく、制度が需要を作っています。

労働安全衛生法に基づくストレスチェックの制度では、現行法で労働者が50人以上の事業場に実施が義務付けられています。50人未満の事業場は当分の間の努力義務でした。ここが変わります。令和7年5月に公布された改正労働安全衛生法によって、労働者数が50人未満の事業場でもストレスチェックの実施が義務化されることになりました。施行の期日は公布後3年以内とされています。厚生労働省は小規模な事業場向けの実施マニュアルを公表しており、内容は厚生労働省のページで確認できます。

この変更が意味することは単純です。これまで対象外だった小さい事業場が、心の健康に関する仕組みを持たなければならなくなります。そして小さい事業場には、産業医も人事の専門部署もありません。外部に頼る前提の需要が生まれます。

需要の形も見ておいてください。義務になるのはチェックの実施と、その後の対応です。結果を受けて誰がどう相談を受けるのか、面談の希望があったときに誰が対応するのか。ここが外注される部分になります。在宅で対応できる仕事が生まれるのは、まさにこの箇所です。

働く人の心の健康について、厚生労働省は委託事業としてこころの耳というポータルサイトを運営しています。相談窓口の情報、セルフケアの資料、事業者向けの対策の解説がまとまっています。この領域で仕事をするなら、公開されている資料の範囲を先に把握しておくと、自分が何を加えられるのかが見えてきます。

相談を受ける前に用意しておく5つのこと

在宅で相談を受けるとき、技術の前に整えるべきものがあります。ここを飛ばして始めると、相談者にも自分にも負担が残ります。

1、話を聞く環境。 同居している人に会話が聞こえない部屋が必要です。相談の内容は他人に漏らしてはいけないものなので、環境が確保できないなら、その時間帯に相談を入れない設計にします。回線の安定と、接続が切れたときの連絡手段も先に決めておきます。

2、秘密の扱い方を書いたもの。 何を記録し、どこに保管し、いつ削除するのか。誰に共有するのか、しないのか。相談者に最初に伝える内容を文章にしておきます。キャリアコンサルタントには法律上の守秘義務が課されていますが、資格がない場合でも、扱い方を文章で示せるかどうかが信頼の土台になります。

3、範囲の線引き。 自分が扱う相談と、扱わない相談を決めます。扱わないと決めたものが来たときに、どこへ案内するのかを一覧で持っておきます。公的な相談窓口の連絡先は、自治体と厚生労働省の情報から集められます。

4、自分の支えになる相談先。 事例を相談できる相手、あるいは事例検討の場に参加できる仕組みを持ってください。1人で抱えたまま数を重ねると続きません。資格の団体が開いている研修や、地域の勉強会が入口になります。

5、記録と請求の仕組み。 日付、時間、対応した内容の要点、次の予定。相談の記録は、あとから振り返るためだけでなく、報酬の根拠にもなります。請求のタイミングと方法も先に決めておきます。

この5つは、資格があるかどうかとは関係なく必要です。そして在宅の場合、職場の設備に頼れないので、すべてを自分で用意することになります。

未経験から相談員になるまでの道筋を、期間で区切る

「いつから収入になるのか」が見えないと、準備が続きません。無資格の状態から始める場合の道筋を、期間で区切って整理します。あくまで一つの組み方なので、資格の選び方や生活の条件によって変わります。

最初の3ヶ月、聞く訓練と用語の土台。 養成講座に申し込むかどうかを決め、並行して公開されている資料で用語を揃えます。厚生労働省のポータルサイトにある資料は無料で読めるので、職場の心の健康に関する制度の用語はここで入ります。この段階では収入はありません。

4ヶ月目から1年、訓練と並行して周辺の仕事を受ける。 養成講座は実技の時間があるため、通う期間が半年から1年になります。この間に収入を止めないために、相談以外の仕事を受けます。心の健康に関する記事の執筆、研修資料の制作、相談窓口の運営事務。相談の資格がなくても受けられる仕事で、しかも学んだ内容が直接使えます。

1年目の後半から、相談員の募集に応募する。 自治体や事業者の相談窓口は、資格を条件にしない募集もあります。研修が用意されている窓口を選んでください。ここで初めて、相談そのもので収入が発生します。

2年目、資格を取り、単価の高い案件に移る。 産業カウンセラーやキャリアコンサルタントの試験を受け、合格したら企業向けの相談窓口に登録します。この段階で、1件あたりの単価が上がります。

この道筋の要点は、訓練の期間に収入をゼロにしないことです。資格を取ってから仕事を探す順番にすると、1年以上の無収入期間が生まれ、そこで諦める人が多くなります。周辺の仕事を先に始めておくと、学びながら生活を保てます。

相談の技術は、この順番で身につく

訓練の中身を知っておくと、講座を選ぶときの判断ができます。おおむね次の順番で積み上がります。

第1段階、聞く型を覚える。 相手の言葉を繰り返す、感情を言葉にして返す、話を促す。これを意識してできるようにします。最初は不自然に感じますが、型を通らずに自己流で聞くと、助言を返す癖が抜けません。

第2段階、自分の話し方を記録で確かめる。 訓練の中で、自分が話した内容を文字に書き起こして見直す作業があります。ここで多くの人が驚きます。自分が思っているより喋っていて、質問が多く、相手の話を遮っています。記録で見るまで、これは自覚できません。

第3段階、役を決めた練習を重ねる。 相談者の役と相談員の役を交代しながら練習します。相談者の役をやると、聞かれ方によって話しやすさがまるで違うことが体で分かります。この経験が、実際の場面での判断を支えます。

第4段階、事例を持ち寄って検討する。 実際に受けた相談を、個人が特定されない形にして持ち寄り、対応を検討します。この場があるかどうかが、資格の団体や講座を選ぶときの分かれ目になります。1人で抱えない仕組みが、続けるための条件になります。

第5段階、繋ぐ判断を練習する。 自分の範囲を超えた相談が来たときに、どう伝えて、どこへ案内するか。言い方を練習しておかないと、実際の場面で言葉に詰まります。

学科の知識だけで取れる資格を選ぶと、第2段階から第5段階が抜けます。相談を受ける仕事を目指すなら、実技の時間が確保されているかを必ず確かめてください。

オンラインの面談で崩れやすい3つのこと

対面でできていたことが、画面越しになると崩れます。あらかじめ手を打っておく箇所を挙げます。

沈黙の扱い。 対面なら、相手が考えている沈黙と、話しにくくて止まっている沈黙を、姿勢や視線で区別できます。画面越しでは判断が難しく、回線の遅れかどうかも分かりません。対処は単純で、面談の最初に「少し黙る時間があっても、こちらから急かしません」と伝えておくことです。これだけで相手の緊張が下がります。

相手の環境が見えないこと。 家族が近くにいて話せない、途中で人が入ってくる、音が聞かれている。相談者側の事情は画面の外にあります。最初に「今、話しても大丈夫な場所ですか」と確認する手順を入れてください。場所が確保できていない状態で踏み込んだ話を始めるのは、相談者に負担を残します。

終わり方が急になること。 対面なら部屋を出るまでの時間で気持ちが落ち着きますが、画面越しでは接続を切った瞬間に日常に戻ります。終わりの5分を、話した内容の整理と次の予定の確認に使う設計にしておくと、この落差が小さくなります。

このあたりは、資格の学科では扱われないことが多い部分です。実際に画面越しの面談を重ねた人が持っている知識なので、経験のある人に聞くか、研修で扱っているものを選んでください。

収入をどう組み立てるか。単価ではなく構成で考える

金額の話を避けると計画が立たないので、考え方を書きます。個別の単価は事業者と地域で変わるので、必ず自分が受ける仕事の条件で計算してください。

この領域の収入が読みにくい理由は、1件あたりの時間が長く、同時に受けられる件数に上限があることです。1件の面談が50分なら、1日に受けられる件数は体力の面からも限られます。そして相談の仕事は、件数を増やすほど自分の負荷が上がります。工数を増やして収入を伸ばす発想では、早い段階で詰まります。

現実的な組み立ては、収入源を2種類混ぜる形です。1つは相談そのもので受ける収入、もう1つは相談の技術を使った制作や設計の仕事で受ける収入。後者は時間の使い方を自分で決められるので、体調の波を吸収できます。

制作や設計の側の相場を掴むには、文章を扱う職種の水準が参考になります。著述家，記者，編集者の年収・単価相場は、研修教材や記事の制作を受けるときの目安になります。単価の上げ方そのものはWebライターが文字単価を上げる方法【2026年版】｜1円→5円のステップで扱っている考え方が、そのまま当てはまります。作業量ではなく、任せられる範囲を広げることで単価が動くという構造は、どの職種でも共通です。

企業向けに研修や相談の仕組みを提案する側に回るなら、扱う仕事の輪郭としてAI・マーケティング・セキュリティのお仕事やAIコンサル・業務活用支援のお仕事の範囲が近いところにあります。社内の仕組みを設計して運用に乗せる、という部分が共通しているためです。仕組みを作る仕事は、面談の件数に縛られずに収入を伸ばせる数少ない道になります。

自分で場を持つ場合の、料金と決まりの作り方

形3を選ぶ人のために、事務の側の話を書きます。ここを曖昧にしたまま募集を始めると、あとで揉めます。

料金の見せ方。 1回の時間と金額を明記します。初回と2回目以降で金額を変えるのか、まとめて申し込む形を用意するのか。税込で表示し、支払いの方法と期限を書きます。消費税の扱いは売上の規模で変わるので、税務署か税理士に確認してください。

予約の決まり。 いつまでに予約するのか、変更はいつまで受けるのか、直前の取り消しはどう扱うのか。取り消しの費用を取るなら、その割合と期限を先に書いておきます。ここを書いていないと、毎回その場で判断することになり、対応がぶれます。

やらないことの明記。 診断はしない、薬や治療についての判断はしない、緊急の対応は受けられない時間帯がある。書きにくい内容ですが、書いておくことが相談者の保護になります。緊急時に案内する公的な窓口も併記してください。

記録と秘密の扱い。 何を記録し、どのくらいの期間保管し、どう削除するのか。第三者に伝える場合があるならその条件も書きます。個人情報の扱いには法律上の決まりがあるので、扱う量が増えてきた段階で専門家に確認する前提で組んでください。

連絡の手段と応答の目安。 問い合わせにいつまでに返すのか。時間の目安を書いておくと、待つ側の不安が減り、こちらも急かされません。

この5項目を1ページにまとめたものが、自分で場を持つときの最低の装備になります。そして書いた内容は、実際に運用してみると必ず直したくなります。半年ごとに読み返す前提で作ってください。

向いている人と、別の道を考えたほうがよい人

正直に書きます。この仕事は誰にでも向くものではありません。

向いているのは、人の話を聞いたあとに自分の中で整理する習慣がある人です。相談の内容を持ち帰らずに切り分けられるかどうかは、性格というより習慣で決まります。記録を書く、事例を人に相談する、生活の中で気持ちを戻す時間を持つ。この習慣がある人は続きます。

向いていないのは、人を助けたい気持ちが強すぎる人です。相手が変わらないことに耐えられず、自分の対応が悪かったと責め始めます。相談の仕事は、相手の選択を尊重するのが前提なので、変化を自分の成果として求めると苦しくなります。

そして今、自分自身の状態が安定していない人は、この仕事を始める時期ではありません。人の話を聞き続けることは負荷のかかる作業なので、まず自分の生活を整えるほうが先になります。判断に迷うときは、医療や相談の専門家に相談してください。

別の道として現実的なのは、心の健康に関する知識を使いながら、1対1の相談を担わない仕事です。研修の教材、人事向けの資料、制度の設計、記事の執筆。学んだことが無駄にならず、負荷の重さを自分で調整できます。この選択は逃げではなく、長く働くための設計です。

文章と記録の力が、思っているより効く

在宅で相談を受ける仕事で、意外に差がつくのが文章の力です。理由は3つあります。

1つめ。メールやチャットでの相談が増えています。文字だけで相手の状態を受け取り、文字だけで返す仕事は、話す技術とは別の訓練が必要です。1文の長さ、否定の言葉の置き方、質問の数。ここが下手だと、同じ内容でも相手が身構えます。

2つめ。記録が仕事の成果物になります。何を聞き、どう対応したのかを、第三者が読んで分かる形で残せるかどうか。企業の窓口として相談を受ける場合、この記録が契約先への報告になります。

3つめ。仕事を取る場面で文章が判断材料になります。自己紹介、対応できる範囲の説明、料金の案内。これらの文章が整っていない状態では、相談したい人は問い合わせに至りません。

文書の形式を体系立てて示せる資格として、ビジネス文書検定は履歴書で読み替えられやすい指標になります。相談の資格と組み合わせると、「話も文章もできる人」という位置づけが作れます。技術系の企業を相手にする場合は、社内の言葉が読めることが効くので、範囲が公開されているCCNA（シスコ技術者認定）のような試験を1つ持っておくと、話が通じる相手が増えます。

応募の場で伝わる自己紹介の書き方

相談員の募集に応募するとき、職務経歴書だけでは判断されません。多くの場合、志望の理由と対応できる範囲を書いた文章が求められます。伝わる書き方には型があります。

受けられる相談の種類を先に書く。 「働き方の悩み」「人間関係」「将来の進路」のように、扱える範囲を具体的に並べます。何でも受けますと書くと、逆に判断できない人だと受け取られます。

受けない相談も書く。 医療の判断を含む相談、緊急の対応が必要な相談は扱わず、適切な窓口に案内すると書きます。この1文があるだけで、線を引ける人だと分かります。

訓練の内容を書く。 資格の名前だけでなく、実技の時間数、事例検討に参加している頻度、記録を書く習慣。採用する側が知りたいのは肩書きではなく、1人で抱えない仕組みを持っているかです。

在宅の条件を書く。 会話が漏れない環境があること、対応できる時間帯、回線の状況。ここを書いていない応募者は、選考で必ず確認されます。先に書いておくと話が早く進みます。

志望の理由に自分の体験を書くかどうかは、迷うところです。自分が相談を受けて助けられた経験は動機として自然ですが、書き方によっては「自分の課題を仕事で解決しようとしている」と読まれます。動機として1行にとどめ、あとは対応できる範囲の説明に紙面を使うほうが通ります。

20年この市場を見てきた立場からの観察

在宅ワークの市場を長く運営してきた立場から、2つ書きます。

1つは、この領域で長く続いている人の共通点です。相談の腕が立つ人ではなく、引き受ける範囲を自分で決めている人が残っています。何でも受けようとする人は、扱いきれない相談を抱えて数年で離れていきます。逆に「ここまでは受ける、ここからは別の窓口へ案内する」を最初から言える人は、無理なく長く続けます。運営者として見てきた限りでは、この差がいちばん大きく出ます。優しさの量ではなく、線を引く力です。

もう1つは、お金の通り方の話です。相談の仕事は、間に事業者が何社も入って、実際に話を聞く人に届く金額が細くなる構造がよく現れます。中間のマージンが乗らない直接の取引だと、同じ予算で依頼する側はより多くを頼めて、受ける側の手取りは厚くなります。手数料0%の取引が効いてくるのは、金額の見栄えではなく、同じ時間に対して手元に残る額が変わるという一点です。1件あたりの時間が長く、件数を増やせない仕事ほど、この差が生活に直結します。

カウンセラー在宅という言葉で探していた人にとって、進み方はこう整理できます。求人サイトの「カウンセラー」は別の職種が混ざっているので、相談支援やオンラインカウンセリングという言葉で探し直す。資格は公認心理師とキャリアコンサルタントが国の制度で、産業カウンセラーは民間だと知っておく。名乗るだけなら資格は要らないが、聞く訓練と繋ぐ先の一覧は欠かせない。そして収入は、相談そのものと、相談の技術を使った制作の2本で組む。この順番で準備すれば、無理なく始められる形が見えてきます。

よくある質問

Q. 資格がなくても在宅でカウンセラーとして働けますか？

カウンセラーという名前そのものに法律上の制限はないため、名乗って活動を始めることはできます。ただし公認心理師とキャリアコンサルタントは名称が法律で守られており、登録を受けていない人は使えません。また、企業や自治体の相談窓口に相談員として登録する場合は、資格が条件になっていることが多いです。

Q. 求人サイトで「カウンセラー在宅」と検索しても心理の仕事が出てきません。なぜですか？

旅行、美容、教育などの業界で、案内や相談の担当者をカウンセラーと呼ぶためです。心の相談を探すときは、相談支援、心理相談、オンラインカウンセリング、電話相談員、メール相談員、従業員支援といった言葉で検索すると、目的に合った求人が残ります。

Q. 公認心理師とキャリアコンサルタントはどちらが在宅の仕事に向いていますか？

扱う相談の内容が違います。公認心理師は心理状態の観察や分析、相談や助言を幅広い分野で行う国家資格で、大学と大学院で指定科目を修めることが基本の道です。キャリアコンサルタントは働き方やキャリア形成の相談を扱う登録制の国家資格で、大臣認定の養成講習を受ける道があります。働く人の相談を在宅で受けるなら、後者のほうが取得までの道筋が短くなります。