日本語教師になるには|登録日本語教員の資格と道筋


この記事のポイント
- ✓働く場所によって必要な資格が変わります
- ✓国家資格の登録日本語教員の取り方(試験ルートと養成機関ルート)
- ✓日本語教員試験の中身と受験料
日本語教師になるには、まず「どこで教えたいか」を決めることが出発点になります。2024年4月に日本語教育機関の認定に関する法律が施行され、文部科学大臣の認定を受けた日本語学校などで教えるには、国家資格の「登録日本語教員」が必要になりました。一方で、地域の日本語教室やオンラインの個人レッスンなど、この資格を法律で求められない教え方も残っています。
以前は「420時間の養成講座を修了すれば日本語教師になれる」と説明されることが多かったため、古い情報と新しい制度が混ざって分かりにくくなっています。この記事では、文部科学省の公式ページと令和8年度日本語教員試験の実施要項で確かめた内容をもとに、登録日本語教員になるまでの道筋、試験の仕組みと費用、すでに教えている人向けの経過措置、資格を取る前に考えておきたい働き方を順に説明します。
日本語教師の仕事と、資格が国家資格になった背景
日本語教師は、日本語を母語としない人に日本語を教える仕事です。教える相手は、日本の大学や専門学校への進学を目指す留学生、日本の会社で働く技能実習生や特定技能の外国人、家族の仕事の都合で日本に住む人、海外で日本語を学ぶ学生など幅広くなっています。
主な職場は次のとおりです。
- 日本語学校(留学生に進学のための日本語を教える学校)
- 大学や専門学校の留学生向けの授業
- 企業が外国人社員向けに開く研修
- 自治体や国際交流協会が開く地域の日本語教室
- オンラインの日本語レッスン
- 海外の大学、高校、語学学校
これまで日本語教師には国の資格がなく、法務省が告示した日本語学校(告示校)で教えるための目安として、大学で日本語教育を専攻したこと、日本語教育能力検定試験に合格したこと、420時間の養成講座を修了したことのいずれかが求められてきました。ただ、この目安は学校の基準として決められたもので、教える人の力を国が直接確かめる仕組みではありませんでした。
日本で暮らし働く外国人が増えるなかで、日本語教育の質をそろえる必要が高まり、2023年に「日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律」(日本語教育機関認定法)が成立しました。この法律で、一定の基準を満たした日本語学校を国が認定する仕組みと、その学校で教える教員を国の資格として登録する仕組みができました。
これまで、日本語教師になるには「大学または大学院にて日本語教育に関する教育課程を修了」「日本語教育能力検定試験に合格」「420時間日本語教師養成講座を修了」のいずれかに該当することが必須条件とされてきましたが、今後は「認定日本語教育機関」で働く場合は、国家資格である「登録日本語教員」を持っていることが必須となります。 出典: dec.otemae.ac.jp
文部科学省のページによると、登録日本語教員の登録者数は20,075名(令和8年8月21日時点)です。制度が始まってから日が浅く、すでに日本語学校で教えている人が経過措置を使って登録を進めている段階にあります。
資格が必要かどうかは「どこで教えるか」で決まる
日本語教師になる道を考えるとき、最初に整理したいのが、働く場所と資格の関係です。
| 働く場所 | 登録日本語教員の資格 |
|---|---|
| 認定日本語教育機関(国が認定した日本語学校など) | 日本語教育課程を担当するには必要 |
| 大学の留学生向けの授業 | 大学ごとの採用条件による |
| 企業の外国人社員向け研修 | 会社や研修会社の採用条件による |
| 地域の日本語教室(ボランティア中心) | 主催者の方針による |
| オンラインの個人レッスン | 法律上は求められない |
| 海外の教育機関 | その国や学校の採用条件による |
日本語教員試験について、文部科学省は次のように説明しています。
日本語教員試験は、「日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律」(令和5年法律第41号)に基づき、同法に定める「認定日本語教育機関」で日本語教育課程を担当する「登録日本語教員」になるために必要な資格試験です。 出典: 文部科学省
つまり、法律が登録を求めているのは、認定日本語教育機関で日本語教育課程を担当する場合です。オンラインの個人レッスンやボランティアの日本語教室で教えることは、登録日本語教員でなくてもできます。
ただし、資格がいらない場面でも、採用する側や生徒が資格の有無を見ていることは少なくありません。大学や企業の研修では、登録日本語教員や日本語教育能力検定試験の合格を応募条件にしているところもあります。将来、日本語学校で常勤として働く可能性が少しでもあるなら、登録日本語教員を目指しておくと選べる職場が広がります。
デザインの仕事にたとえると、資格は「道具を持っていること」の証明に近いものです。持っているだけで良い授業ができるわけではありませんが、持っていないと入れない現場があります。どの現場に入りたいかを先に決めてから道具をそろえるほうが、時間とお金を無駄にしません。
登録日本語教員になる2つのルート
登録日本語教員になるには、文部科学省が示す2つのルートのどちらかを通ります。
| ルート | 必要なこと |
|---|---|
| 試験ルート | 日本語教員試験の基礎試験と応用試験に合格し、登録実践研修機関で実践研修を修了する |
| 養成機関ルート | 登録日本語教員養成機関で養成課程を修了し、日本語教員試験の応用試験に合格し(基礎試験は免除)、登録実践研修機関で実践研修を修了する |
どちらのルートでも、最後に「実践研修」を修了する必要があります。実践研修とは、実際に日本語を学ぶ人を相手に授業を見学し、教案(授業の計画)を作り、教壇に立って授業をする研修のことです。国に登録された実践研修機関で受けます。
試験ルートが向いている人
試験ルートは、養成課程に通わず、独学や通信講座で基礎試験と応用試験の両方に合格する道です。学費を抑えたい人、すでに言語学や教育学の知識がある人、仕事をしながら自分のペースで勉強したい人に向いています。ただし、基礎試験は知識の幅が広く、合格の基準も高めに設定されているため、計画的な勉強が欠かせません。
養成機関ルートが向いている人
養成機関ルートは、国に登録された養成機関(大学や専門学校、民間の養成講座など)で養成課程を修了し、基礎試験の免除を受ける道です。体系的に学べ、模擬授業や教育実習を通じて教える練習も積めます。初めて日本語教育を学ぶ人、一人で勉強を続ける自信がない人、仲間や講師に相談しながら学びたい人に向いています。
養成機関や実践研修機関として登録されているかどうかは、文部科学省のページで公表されている登録結果で確かめられます。民間の講座の中には、登録を受けていない講座もあるため、申し込む前に必ず確かめてください。
どちらのルートでも、最後は実践研修で実際の教壇に立ちます。デザインでも、ツールの使い方を覚えただけでは仕事にならず、クライアントの要望を聞いて形にする経験を積んで初めて一人前になります。日本語教育でも、知識と教える経験の両方が求められる点は同じです。
日本語教育能力検定試験や420時間講座との関係
登録日本語教員の制度ができる前から日本語教育を学んできた人にとって、気になるのが、日本語教育能力検定試験や420時間の養成講座の扱いです。
日本語教育能力検定試験は、民間の団体が実施してきた試験で、国家資格ではありません。合格すると、日本語教育の基礎的な知識を持っていることの証明として、これまで日本語学校の採用で広く使われてきました。新しい制度のもとでも、この試験の合格は、経過措置の条件の1つとして扱われる場合があります。
420時間の養成講座も同じで、修了しただけでは登録日本語教員にはなれませんが、受けた時期や講座の内容によっては、経過措置の中で試験の一部が免除される条件に関わります。講座が文化庁や文部科学省の確認を受けた課程に当たるかどうかで扱いが変わるため、修了証を手元に用意したうえで、文部科学省の資料と照らし合わせてください。
これから学び始める人が、あえて旧来の420時間講座を選ぶ理由は少なくなっています。新しく受講するなら、国に登録された登録日本語教員養成機関の課程かどうかを最初に確かめることが大切です。民間の講座の広告では「420時間」「国家資格対応」といった言葉が並びますが、その講座を修了したときに基礎試験の免除を受けられるのかどうかは、講座の案内だけでは分かりにくいことがあります。申し込む前に、講座の運営会社に「登録日本語教員養成機関として登録されているか」「修了で基礎試験の免除を受けられるか」を書面で確かめておくと、あとで困りません。
養成機関と実践研修機関を選ぶときの見方
養成機関ルートを選ぶ場合、どの機関で学ぶかで、学びやすさも費用も大きく変わります。選ぶときに見ておきたい点を挙げます。
- 文部科学省の登録結果に、その機関の名前と課程が載っているか
- 通学、オンライン、通学とオンラインの組み合わせのどれで学べるか
- 模擬授業や教育実習の回数と、実習の相手が実際の学習者かどうか
- 修了までの期間と、仕事をしながら通える時間割になっているか
- 学費の総額に、教材費や実習費が含まれているか
- 修了した人の就職先や、日本語学校との結びつきがあるか
実践研修は、試験ルートでも養成機関ルートでも必ず受ける研修です。実践研修機関によって、研修の時期、実習を行う教室、指導する教員の数が違います。日本語学校が実践研修機関を兼ねていることもあり、研修先の学校でそのまま採用につながる例もあります。
パンフレットやサイトの写真だけで決めず、説明会や体験授業に参加して、講師の話し方や教室の雰囲気を確かめてください。デザインの仕事でも、完成した作品の見た目より、制作の過程を見たほうが、その人の力がよく分かります。学校選びも、授業の実際の様子を見るのが一番確かな方法です。
日本語教師の1日と、向いている人
日本語学校の常勤講師の1日は、たとえば次のような流れになります。
- 朝、その日の授業の教案と教材を見直す
- 午前中に2コマから4コマ程度の授業をする
- 昼休みに学習者の質問に答える
- 午後は宿題やテストの採点、出席の管理をする
- 担任のクラスの学習者と進路の面談をする
- 翌日の授業の準備と、教員どうしの打ち合わせをする
授業の時間は1日の一部で、準備や採点、学習者の生活の相談に多くの時間を使います。留学生は、在留資格の手続きやアルバイト、住まいのことなど、日本語以外の悩みも抱えています。日本語学校の教員は、そうした相談の最初の窓口になることも少なくありません。
日本語教師に向いているのは、次のような人です。
- 相手の話を最後まで聞き、分からないところを一緒に探せる人
- 同じ説明を、相手に合わせて言い換えられる人
- 文化や習慣の違いを面白がれる人
- 授業の準備や教材づくりなど、地道な作業を続けられる人
- 自分の日本語を見直すことを苦にしない人
外国語が話せることは、必ずしも条件ではありません。日本語学校の授業は、日本語だけで日本語を教える「直接法」が中心です。ただ、学習者の母語の仕組みを少し知っていると、なぜその誤りが起きるのかを理解しやすくなります。
日本語教員試験の中身と合格基準
日本語教員試験は、文部科学大臣が実施する試験です。令和8年度の実施要項によると、受験資格は年齢、学歴、国籍を問いません。
試験は基礎試験と応用試験で構成されています。
| 試験 | 試験時間 | 出題数 | 配点 |
|---|---|---|---|
| 基礎試験 | 120分 | 100問 | 100点 |
| 応用試験(読解) | 100分 | 60問 | 110点(読解と聴解の合計) |
| 応用試験(聴解) | 50分程度 | 50問 | 同上 |
出題はすべて選択式で、1問1点です。出題の範囲は、「登録日本語教員 実践研修・養成課程コアカリキュラム」の必須の教育内容から出ると決められています。コアカリキュラムとは、登録日本語教員になるために学ぶべき内容を国が整理した一覧のことで、言語、社会、文化、教育、心理などの分野にまたがっています。
合格の基準は、実施要項で次のように示されています。
- 基礎試験:必須の教育内容で定められた5区分で、各区分6割程度の得点があり、かつ総合得点で8割程度の得点があること
- 応用試験:総合得点で6割程度の得点があること
基礎試験は、総合で8割程度という高い基準に加えて、5つの区分それぞれで6割程度を取る必要があります。得意な分野で点を稼いで苦手な分野を捨てる、という勉強のしかたが通用しません。すべての区分を一通り学ぶことが前提になります。
応用試験は、読解と聴解に分かれています。教室の場面や学習者の誤りを題材に、知識を実際の授業でどう使うかを問う問題が中心です。文部科学省は、前年度の出題内容とサンプル問題(音声つき)を公開しているので、勉強を始める前に一度見ておくと、問われる力のイメージがつかめます。
また文部科学省は、基礎試験の合格または免除がなければ応用試験に合格できないとしています。養成機関ルートの人も、基礎試験の免除資格の確認を経て、応用試験に臨むことになります。
試験日程と受験料(令和8年度)
令和8年度の日本語教員試験は、文部科学省のページで次のように案内されています。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 試験日 | 令和8年11月8日(日曜日) |
| 出願期間 | 令和8年7月13日(月曜日)から8月21日(金曜日) |
| 結果通知 | 令和8年12月18日(予定) |
| 試験会場 | 北海道、東北、関東、中部、近畿、中四国、九州、沖縄の各地区 |
受験料は、受ける試験の範囲によって変わります。
| 区分 | 金額 |
|---|---|
| 基礎試験と応用試験を受ける | 18,900円 |
| 基礎試験の免除を受け、応用試験を受ける | 17,300円 |
| 基礎試験と応用試験の両方の免除を受ける(免除資格の確認手数料) | 5,900円 |
いずれの金額にも合格証書の発行手数料が含まれています。出願は日本語教員試験システムからオンラインで行います。
試験会場は大学のキャンパスが中心で、地区ごとに数か所しかありません。遠方から受ける人は、前日の移動や宿泊も含めて予定を立てておきましょう。会場は出願後の案内で決まるため、希望の地区を選べるかどうかも試験案内で確かめてください。
試験は年1回です。出願期間を逃すと次の年まで待つことになるため、受けると決めたら、春ごろには文部科学省のページで翌年度の実施要項を確かめておくと安心です。
試験に合格し、実践研修を修了したあとは、文部科学大臣への登録申請をして初めて登録日本語教員になります。登録の手続きは、文部科学省が公開している「登録日本語教員の登録申請の手引き」に沿って進めます。
すでに日本語を教えている人の経過措置
すでに日本語学校などで教えている人のために、経過措置が設けられています。文部科学省のページでは、平成31年4月1日から令和11年3月31日までの間に、告示校で告示を受けた課程、大学、認定日本語教育機関で認定を受けた課程などで、日本語教員として1年以上勤務した人などを「現職者」としています。
現職者は、条件に応じて、経験者講習(講習Iと講習IIで構成)を受けることなどで、基礎試験、応用試験、実践研修の一部または全部が免除されます。どの免除が受けられるかは、大学での専攻、日本語教育能力検定試験の合格、420時間の養成講座の修了など、これまでの経歴によって細かく分かれています。
ここで注意したいのは、免除の対象になる人でも、日本語教員試験に出願し、免除資格の確認を経て合格証書を受け取らなければ、登録日本語教員になれないという点です。文部科学省のページでも、この点がはっきり書かれています。免除を受ける場合でも、出願期間を守って手続きをする必要があります。
経過措置のルートは、文部科学省の資料で「C」「D-1」「D-2」「E-1」「E-2」「F」などの記号で区別されています。自分がどのルートに当たるかは、「登録日本語教員の資格取得ルートに関する要件について(経過措置期間)」と、よくある質問集で確かめてください。日本語学校で働いている人は、勤務先の学校が在職証明書の作成などで手続きを助けてくれることが多いので、早めに相談しておきましょう。
勉強の進め方と、学ぶ順番
日本語教員試験の勉強は、日本語を話せることとはまったく別の力が求められます。母語として日本語を使っている人ほど、「なぜそう言うのか」を説明できずに戸惑います。
たとえば、「が」と「は」の違い、「〜ている」が進行と結果の両方を表すこと、「行く」と「来る」を使い分ける視点の考え方などは、日本語を母語とする人は意識せずに使っています。学習者からこうした質問を受けたときに、例文と図を使って説明できるかどうかが、教師としての力になります。
勉強の順番は、次のように組むと無理がありません。
- 文部科学省が公開しているサンプル問題を解き、今の自分の位置を知る
- コアカリキュラムの区分ごとに、テキストで全体を一通り読む
- 日本語の文法と音声の分野を重点的に学ぶ
- 区分ごとに問題を解き、6割に届かない区分を洗い出す
- 応用試験の読解と聴解の形式に慣れる
- 試験の1か月前からは時間を計って通しで解く
テキストを選ぶときは、新しい制度のコアカリキュラムに合わせて作られているかどうかを確かめてください。日本語教育能力検定試験向けの古いテキストも内容の多くは役に立ちますが、区分の分け方や重点の置き方が違うため、新しい試験に向けた問題集と組み合わせて使うのが安全です。
用語の多さに圧倒される人も多いので、覚え方にも工夫がいります。たとえば「形態素」は、意味を持つ一番小さな言葉の単位のことです。「ボイス」は、受け身や使役のように、動作をする人とされる人の関係を表す文法のことです。このように、出てきた用語を自分の言葉で1文に言い換えてノートに書いておくと、試験の直前に見直しやすくなります。授業で学習者に説明するときにも、同じ言い換えの力が役に立ちます。
聴解は、学習者の発音の誤りを聞き分ける問題などが出るため、音声を繰り返し聞く練習が欠かせません。通勤や家事の時間に音声教材を流しておくと、少しずつ耳が慣れていきます。
デザインを学ぶとき、「センスがないから無理」と思っていた人も、余白の取り方や色の組み合わせのルールを一つずつ覚えると、作るものが目に見えて変わります。日本語教育も同じで、才能より、文法の説明の型や授業の組み立て方を一つずつ身につけることが大切です。最初は難しく感じても、区分ごとに少しずつ積み上げていけば、必ず前に進めます。
教材づくりで差がつく、見せ方の工夫
日本語の授業では、文字だけの説明では伝わらない場面がたくさんあります。初級の学習者には、まだ日本語で日本語を説明しても通じないため、絵や写真、動き、図を使って意味を伝えます。たとえば「上・下・中」を教えるなら箱とボールの絵、「〜てから」を教えるなら2つの動作を左から右に並べた図、といった具合です。
こうした教材は、手書きの絵カードでも、スライドでも作れます。見やすい教材を作るときのコツは、デザインの基本とほとんど同じです。
- 1枚に載せる情報を1つにしぼる
- 文字の大きさは教室の後ろの席から読める大きさにする
- 色は意味を区別するために使い、多くても3色程度にする
- 例文の中で注目してほしい部分だけを目立たせる
- 余白を十分に取り、目が迷わないようにする
余白は音楽でいう休符のようなもので、詰め込みすぎた教材は、学習者が何を見ればよいのか分からなくなります。オンラインの授業では画面が小さくなるため、なおさら1枚の情報を減らすことが大切です。
教材は一度作れば何度も使えるので、時間をかけて丁寧に作った分だけ、授業の準備が楽になっていきます。作った教材を整理しておくと、授業の実例として採用の面接で見せることもでき、教材づくりの仕事を受けるときの見本にもなります。
仕事をしながら目指す場合の1年の組み立て方
会社員として働きながら日本語教師を目指す人は多くいます。試験が11月にあることを前提に、1年の流れの例を示します。
| 時期 | やること |
|---|---|
| 前年の11月から1月 | サンプル問題を解き、試験ルートか養成機関ルートかを決める |
| 2月から5月 | コアカリキュラムの区分ごとにテキストを一通り読む |
| 6月から7月 | 区分ごとの問題演習。出願期間に合わせて出願する |
| 8月から9月 | 苦手な区分の見直しと、聴解の練習 |
| 10月 | 時間を計って通しで解く練習 |
| 11月 | 試験 |
| 翌年 | 実践研修を受け、登録を申請する |
平日は1日30分から1時間、休日にまとめて数時間という形で続ける人が多いようです。大切なのは、毎日少しでもテキストに触れることです。1週間あいてしまうと、前に覚えた用語を思い出すところからやり直しになります。
養成機関ルートを選んだ場合は、養成課程の時間割に合わせて計画を組みます。夜間や週末だけで学べる課程もありますが、教育実習は平日の昼に行われることがあるため、職場で休みを取れるかを早めに確かめておきましょう。
海外で日本語を教えたい場合
海外の学校や語学学校で日本語を教えたい人もいるでしょう。登録日本語教員は、日本の認定日本語教育機関で教えるための資格なので、海外の学校での採用条件は、国や学校ごとに違います。現地の教員免許や、大学での日本語教育の専攻を求める国もあれば、日本語を母語とすることと、日本語教育の基礎を学んだ証明があれば採用する学校もあります。
いずれの場合も、日本語教育の基礎を学んだことを書類で示せると有利になります。登録日本語教員の登録や日本語教員試験の合格は、日本の国が認めた資格として説明しやすく、海外の採用担当者にも伝わりやすい材料です。あわせて、働く国の査証(ビザ)の条件も確かめておく必要があります。
資格を取る前に考えておきたい働き方
日本語教師の働き方は、常勤、非常勤、フリーランスの3つに大きく分かれます。
| 働き方 | 特徴 |
|---|---|
| 日本語学校の常勤 | クラス担任、教務、進路指導なども担当する。収入が安定しやすい |
| 日本語学校の非常勤 | 担当するコマ数で収入が決まる。複数の学校を掛け持ちする人も多い |
| フリーランス・オンライン | 自分で生徒を集め、時間と料金を決める。集客の力が必要 |
日本語学校の非常勤は、授業の準備や採点、教材づくりに授業時間外の時間がかかることが多い働き方です。授業のコマ数だけで収入を考えると、実際の時給は思ったより低くなりがちです。応募する前に、1コマあたりの給料と、準備の時間の扱いを学校に確かめておきましょう。
オンラインで個人レッスンをする場合、資格は法律上必要ありませんが、生徒は講師のプロフィールを見て選びます。登録日本語教員や日本語教育能力検定試験の合格を書けると、選ばれやすくなります。ビジネス日本語や敬語、メールの書き方など、得意な分野をはっきりさせると、ほかの講師と比べられたときに強みになります。
日本語教師の経験は、日本語に関わるほかの仕事にもつながります。外国人向けの「やさしい日本語」への書き換え、日本語教材の原稿づくり、企業の外国人社員向けマニュアルの作成、日本語のコンテンツのチェックなどは、日本語の仕組みを説明できる人が重宝される仕事です。文章を書く仕事で実績を積みたい人は、Webライターのポートフォリオの作り方で、過去の成果物を見せる型を確かめておくと、教材づくりや記事の仕事に応募するときにも役立ちます。
教えることと書くことを組み合わせると、授業のない時間にも収入を得られるようになります。単価の上げ方については、Webライターが文字単価を上げる方法で、実績の見せ方と専門分野の作り方を整理しています。
運営者の視点から見た、日本語の専門性が活きる仕事
フリーランスと副業の仕事を仲介するサイトを20年以上運営してきた立場から見ると、日本語を正確に扱える人への依頼は、時代が変わっても途切れません。外国人向けのサービスを始める会社が、日本語の説明文を学習者にも分かりやすく直してほしいと依頼する例や、翻訳された文章が自然な日本語になっているかを確かめてほしいという依頼は、以前から一定の数があります。
最近は生成AIで文章を作る会社が増えたことで、AIが書いた日本語の誤りや不自然さを見つけて直せる人の需要も出てきています。文法の誤りを指摘できるだけでなく、「なぜそれが不自然なのか」を説明できる人は、発注する側にとって心強い存在です。日本語教師の勉強で身につく、日本語を外から見る視点は、こうした仕事にそのまま活かせます。
こうした仕事を受けるときに評価されやすいのは、資格の名前そのものより、何をどう直したかを相手に説明できることです。直す前と直した後の文章を並べ、どこを、なぜ変えたのかを短く添えるだけで、発注した側の安心感は大きく変わります。授業で学習者の誤りを指摘し、正しい形と理由を伝える流れと同じで、日本語教師の勉強をしてきた人にとっては得意な形の仕事です。最初は小さな依頼から始め、直した実例を少しずつ増やしていくと、次の依頼につながりやすくなります。
発注する側と受ける側が直接やり取りし、間に入る手数料が少なければ、同じ予算でも受ける側に多くのお金が渡ります。教室で教える仕事と、文章を扱う在宅の仕事を組み合わせて、自分に合った働き方を少しずつ作っていく人が増えています。文書を正確に書く力を客観的に示したい人は、ビジネス文書検定の出題範囲を見ておくと、企業向けの文書の仕事に応募するときの裏づけになります。
日本語教師になるには、教えたい場所を決め、そこで必要な資格を確かめ、試験ルートか養成機関ルートかを選ぶことから始まります。制度は始まったばかりで、細かい運用が変わることもあります。勉強を始める前と出願の前には、文部科学省の日本語教育のページで最新の案内を確かめてください。
よくある質問
Q. 420時間の養成講座を修了していれば、今も日本語教師になれますか?
認定日本語教育機関で日本語教育課程を担当するには、国家資格の登録日本語教員が必要です。420時間の養成講座の修了は、経過措置の条件の1つとして扱われる場合がありますが、それだけで登録日本語教員にはなれません。自分がどの経過措置に当たるかを、文部科学省の資料で確かめてください。
Q. 日本語教員試験に受験資格はありますか?
令和8年度の実施要項では、年齢、学歴、国籍などの条件は問わないとされています。誰でも受験できますが、登録日本語教員になるには、試験の合格に加えて、登録実践研修機関で実践研修を修了し、文部科学大臣に登録を申請する必要があります。
Q. 試験ルートと養成機関ルートはどちらを選べばよいですか?
独学で計画的に勉強できる人や学費を抑えたい人は試験ルート、体系的に学び模擬授業の経験も積みたい人は養成機関ルートが向いています。養成機関ルートでは基礎試験が免除されます。養成機関が国に登録されているかを、文部科学省の登録結果で確かめてから申し込んでください。
Q. 資格がなくても日本語を教えることはできますか?
法律が登録日本語教員を求めているのは、認定日本語教育機関で日本語教育課程を担当する場合です。オンラインの個人レッスンや地域の日本語教室では、資格がなくても教えられます。ただし、大学や企業の研修では、資格を応募条件にしていることがあるため、応募先の条件を確かめてください。
この記事について
編集部
監修:@SOHO編集部
2004年よりフリーランス・在宅ワーク向けサービスを運営。生成AIで作成した下書きを、一次情報と照らし合わせて確認したうえで公開しています。

この記事を書いた人
@SOHO編集部
フリーランス・在宅ワークの専門メディア
@SOHOは2004年から続く、日本のフリーランス・在宅ワーク向け案件サイトです。記事は生成AIで下書きを作り、数値・固有名・出典を一次情報と照らし合わせる確認の手順を経て公開しています。
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