妊娠中期のやることリスト｜手続きと準備を家族で分担する

2026年1月25日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓妊娠中期やることリストを
✓出産育児一時金や国民年金の産前産後免除などお金の手続き
✓出産の準備まで時期順に整理

妊娠中期に入ると、つわりが落ち着いて体が動かしやすくなる人が増える一方で、「何をいつまでにやればいいのか」が急に気になり始めます。健診の間隔が変わり、職場への相談や産休の段取り、お金の手続き、赤ちゃんを迎える準備と、やることが一気に増えるのがこの時期です。

この記事では、妊娠中期やることリストを、健診、仕事、お金、出産の準備、住まいと家族の5つに分けて、時期の目安とあわせて整理します。会社員とフリーランスで手続きが違うところは分けて書き、最後に、家族で分担するための表をエクセルやスプレッドシートで作る方法を紹介します。家族や手伝ってくれる人と担当と期限を共有したい場合は、国産のプロジェクト管理ツールPinateca（ピナテカ）のような道具を使う方法にも触れます。

なお、体調や健診の内容は人によって大きく違います。この記事は手続きと準備の整理を目的にしており、体のことは必ず通っている医療機関に相談してください。

妊娠中期はいつからいつまでか

妊娠中期は、一般に妊娠5か月から7か月、週数でいうと妊娠16週から27週ごろを指します。妊娠初期（4か月、15週まで）が終わり、妊娠後期（8か月、28週以降）に入るまでの約3か月間です。

この時期が「やることリストを作るのに向いている」と言われるのには理由があります。妊娠初期はつわりや体調の変化で動けないことが多く、妊娠後期はお腹が大きくなって外出や手続きの負担が増えます。その間にある中期は、比較的体調が安定しやすく、役所や職場とのやり取り、買い物、住まいの整理を進めやすい時期だからです。もちろん個人差があり、中期でもつわりが続く人、体調が優れない人もいます。無理に予定を詰め込まず、できることから順番に進めるのが基本です。

健診の間隔が変わるのも中期

妊婦健診（妊娠中の母体と赤ちゃんの状態を定期的に確かめる健康診査）の間隔は、国の基準で週数ごとに目安が決まっています。こども家庭庁は次のように案内しています。

妊婦健診の頻度は、国の告示（妊婦に対する健康診査についての望ましい基準）により妊娠週数に応じて以下のように推奨されており、妊婦1人につき出産までに14回程度です。妊娠初期から妊娠23週まで：4週間に1回妊娠24週から妊娠35週まで：2週間に1回妊娠36週から出産まで：1週間に1回出典: こども家庭庁「妊婦健診に関する取組み」

つまり、妊娠中期の前半は4週間に1回だった健診が、24週を境に2週間に1回になります。仕事をしている人は、健診のための休みや中抜けが倍の頻度で必要になるということです。後で詳しく触れますが、会社員の場合は健診の時間を確保する仕組みが法律で決まっているので、24週に入る前に職場と段取りを決めておくと慌てずに済みます。

妊婦健診には、住んでいる市区町村から公費の助成があります。多くの自治体では、妊娠の届出をしたときに母子健康手帳と一緒に受診票（補助券）を受け取り、それを医療機関に出すと費用の一部が助成されます。助成の回数と金額は自治体ごとに違うため、受け取った受診票の枚数と、自己負担がどのくらい出そうかを中期のうちに確かめておくと、家計の見通しが立てやすくなります。

妊娠中期やることリストの全体像

まず全体を一覧にします。細かい説明は次の節から順に書きますが、最初にこの表で「自分に関係するもの」に印を付けておくと、後の作業が楽になります。

分野	やること	時期の目安	主な相手
健診	健診の予定を家族と共有する	16週〜	医療機関
健診	24週以降の2週間ごとの健診に合わせて仕事を調整する	23週まで	職場・取引先
仕事	産休・育休の時期と引き継ぎを相談する	20週前後	上司・人事
仕事	フリーランスは取引先に休む時期を伝える	20〜27週	発注者
お金	出産育児一時金の受け取り方を確かめる	中期のうち	医療機関・健康保険
お金	国民年金の産前産後免除を届け出る	予定日の6か月前から	市区町村
お金	出産手当金・育児休業給付の流れを確かめる	中期のうち	会社・健康保険
出産	出産する施設、里帰りするかを決める	早めに	医療機関
出産	両親学級・母親学級に申し込む	20週前後	自治体・医療機関
準備	赤ちゃん用品の候補を出して予算を決める	24週〜	家族
住まい	赤ちゃんの寝る場所と動線を整える	中期の後半	家族
家族	家事と手続きの担当を決める	中期の前半	家族

ポイントは、「誰がやるか」の列を最初から作ることです。妊娠中のやることリストは、妊娠している本人だけが抱えると負担が偏りがちです。手続きの多くは家族が代わりに調べたり、窓口に行ったりできます。表を作る段階で担当を分けておけば、本人は体調を優先しながら、全体が止まらずに進みます。

健診と体のことで中期にやること

健診そのものは医療機関の指示どおりに受けるのが前提です。そのうえで、生活と予定の面でやっておくと楽になることを挙げます。

健診の予定を家族と共有する

24週以降は2週間に1回の健診になるため、予定が一気に増えます。次回の健診日を、家族の予定表に必ず書き込む習慣を中期の早いうちに作っておきます。上の子がいる家庭では、健診の日に誰が子どもを見るのか、送り迎えを誰がするのかも一緒に決めておくと、当日に慌てません。

健診で医師や助産師から聞いた注意点も、家族と共有しておきます。「重い物を持たないように」「長時間の立ち仕事を控えるように」といった指示が出た場合、家事の担当を見直すきっかけになります。言われたことをメモに残し、家族が見られる場所に書いておくと、伝え漏れが減ります。

胎動を感じ始めたら記録の仕方を決めておく

妊娠中期の後半になると、胎動（お腹の赤ちゃんが動く感覚）を感じる人が増えます。胎動の感じ方や記録の仕方は医療機関によって案内が違うため、健診のときに「どう記録すればよいか」「どんなときに連絡すればよいか」を確かめておきます。夜間や休日に連絡する電話番号も、家族全員がすぐに分かる場所に書いておくと安心です。

歯科健診も中期のうちに

自治体によっては、妊婦の歯科健診を公費で受けられる受診票を配っています。体調が比較的安定する中期は、歯の治療やチェックを受けやすい時期です。受診票が手元にあるか、有効期限はいつかを確かめ、使えるものは中期のうちに使っておきます。

仕事のことで中期にやること（会社員の場合）

会社員として働いている人にとって、中期は職場との段取りを固める時期です。法律で決まっていることと、会社ごとに違うことを分けて確かめると、話が早く進みます。

産休の時期を確かめる

産前休業（出産前の休み）は、労働基準法で次のように決まっています。出産予定日の6週間前（双子以上の場合は14週間前）から、本人が請求すれば休めます。産後は8週間、原則として働くことができません（産後6週間を過ぎて本人が希望し、医師が認めた業務なら働ける）。

予定日から6週間前の日付を、中期のうちにカレンダーで数えておきます。たとえば予定日が3月1日なら、産前休業を始められるのは1月中旬ごろです。年末年始をはさむ場合は、引き継ぎの期間が実質的に短くなるので、早めに上司と相談しておく必要があります。

育休の申出は原則1か月前まで

育児休業は、育児・介護休業法で、休業を始める予定日の1か月前までに申し出るのが原則です。産後すぐに配偶者が取る「産後パパ育休」（出生時育児休業）は、原則2週間前までの申出です。夫婦のどちらが、いつからいつまで休むのかを中期のうちに話し合い、それぞれの職場に伝える時期を決めておきます。

育休の取り方は、夫婦で同時に取る、交代で取る、分割して取るなど、いくつかの組み合わせがあります。どの形にするかで、収入の見通しも、保育園の申込み時期も変わります。中期は話し合いの時間を取りやすい時期なので、この段階で一度、夫婦の希望を表に書き出しておくと後がスムーズです。

母健連絡カードで健診の時間と働き方を伝える

男女雇用機会均等法では、会社は妊娠中の社員が健診を受けるための時間を確保し、医師から指導を受けた内容（通勤の混雑を避ける、休憩を増やすなど）を守れるように措置をとる義務があります。医師の指導を会社に正確に伝えるための書式が「母性健康管理指導事項連絡カード」（母健連絡カード）です。様式は厚生労働省の働く女性の心とからだの応援サイト（妊娠・出産をサポートする女性にやさしい職場づくりナビ）から取り出せます。

24週以降に健診が2週間ごとになることを見越して、健診の日の働き方（午前休、時差出勤、在宅勤務など）を上司と決めておくと、毎回の調整が不要になります。

引き継ぎの準備を始める

産休に入る前の引き継ぎは、後期に入ってからまとめてやろうとすると、体調の変化や早めの入院で間に合わないことがあります。中期のうちから、自分が担当している仕事を一覧にし、「誰に」「何を」「いつまでに」引き継ぐかを書き出しておきます。この一覧は、家族のやることリストと同じ形で作れます。

仕事のことで中期にやること（フリーランス・自営業の場合）

フリーランスや自営業の人には、会社員の産休・育休のような休業の制度はありません。そのかわり、自分で仕事の量と休む時期を決め、取引先に伝える必要があります。

休む時期と再開の目安を取引先に伝える

継続して仕事を受けている取引先には、中期のうちに「いつごろから仕事を減らすか」「いつごろ再開する見込みか」を伝えておくと、相手も代わりの人を探す準備ができます。伝えるのが遅れると、後期に入ってから納期の調整に追われ、体に負担がかかります。再開の時期は体調や育児の状況で変わるため、「目安」として伝え、確定したら改めて連絡すると書き添えるのが一般的です。

撮影や制作のように納期のある仕事では、出産予定日の前後数か月の案件を新しく受けるかどうかを、中期のうちに決めておきます。受ける場合は、体調によっては納期を延ばしてもらう可能性があることを、契約の前に相手と共有しておくと、後で揉めにくくなります。

国民年金の産前産後免除を届け出る

国民年金に自分で加入している人（第1号被保険者。フリーランスや自営業の多くが該当）は、出産前後の保険料が免除される制度があります。日本年金機構は次のように案内しています。

出産予定日または出産日が属する月の前月から4カ月間（以下「産前産後期間」といいます。）の国民年金保険料が免除されます。多胎妊娠の場合は、出産予定日または出産日が属する月の3カ月前から6カ月間の国民年金保険料が免除されます。出典: 日本年金機構「国民年金保険料の産前産後期間の免除制度」

届出は出産予定日の6か月前からでき、出産後でも届け出られます。提出先は住民登録をしている市区町村の窓口です。予定日の6か月前は、ちょうど妊娠中期の始まりごろにあたるため、中期のやることリストに入れておくべき手続きの代表です。免除された期間も、将来の年金額を計算するときは保険料を納めた期間として扱われます。

国民健康保険に加入している人も、出産予定月の前月から4か月間（多胎の場合は3か月前から6か月間）の保険料が免除される制度が、令和6年1月から始まっています。こちらも届出が必要なので、市区町村の国民健康保険の窓口で、年金の届出と一緒に手続きできるか確かめておくと手間が省けます。

収入が減る時期の家計を見通す

フリーランスには出産手当金や育児休業給付金がありません（国民健康保険には出産手当金の制度がないため）。そのため、仕事を減らす期間の生活費を、中期のうちに見通しておくことが大切です。出産育児一時金は国民健康保険でも受け取れるので、出産費用の見込みと合わせて家計表に書き出しておきます。

お金の手続きで中期にやること

お金の手続きは、出産後に申請するものが多いのですが、「受け取り方」と「必要な書類」を中期のうちに確かめておくと、産後の慌ただしい時期に迷わずに済みます。

出産育児一時金の受け取り方を決める

出産育児一時金は、健康保険（会社の健康保険、国民健康保険のどちらでも）から出産時に受け取れるお金です。全国健康保険協会（協会けんぽ）の案内では、産科医療補償制度に加入している医療機関で妊娠22週以降に出産した場合、1児につき50万円です。

受け取り方には、健康保険から医療機関へ直接支払われる「直接支払制度」と、いったん自分で出産費用を払ってから申請する方法などがあります。直接支払制度を使う場合、出産する医療機関で合意の書類にサインするのが一般的です。出産費用が一時金より多ければ差額を窓口で払い、少なければ差額を健康保険に申請して受け取ります。詳しい流れは協会けんぽの出産育児一時金のページにまとまっています。分娩の予約をするときに、その医療機関が直接支払制度に対応しているか、出産費用の目安はいくらかを聞いておきます。

出産手当金と育児休業給付の流れを確かめる

会社の健康保険に加入して働いている人は、産休中に給料が出ない場合、出産手当金を受け取れます。出産の日（予定日より遅れた場合は予定日）以前42日（多胎は98日）から、出産の翌日以後56日目までの範囲で、休んだ日について支給されます。1日あたりの額は、おおまかに言うと直近12か月の標準報酬月額（給料をもとに決まる保険料計算用の額）の平均を30で割った額の3分の2です。

育休中は、雇用保険から育児休業給付金が出ます。申請は会社を通じて行うことが多いため、中期のうちに人事や総務に「誰に何を出せばよいか」を聞いておくと安心です。夫婦が両方とも育休を取る場合の給付の上乗せなど、制度は改正が続いているので、最新の内容は会社の担当者かハローワークで確かめてください。

自治体の支援を確かめる

妊娠中から出産後にかけて、市区町村が面談や相談、給付をまとめて行う仕組みがあります。こども家庭庁が進める「妊婦等包括相談支援事業」と「妊婦のための支援給付」で、令和7年度から法律に基づく制度になりました。面談の時期や給付の受け取り方は自治体ごとに違うため、母子健康手帳を受け取った窓口からの案内を確かめ、中期に面談の案内が来ていれば予定に入れておきます。

出産の準備で中期にやること

出産する場所と里帰りを決める

出産する医療機関は、妊娠初期に決めている人も多いのですが、里帰り出産を考えている場合は、中期のうちに里帰り先の医療機関に分娩の予約ができるかを確かめておく必要があります。施設によっては早い時期に予約が埋まることがあります。里帰り先で健診を受け始める時期、紹介状が必要かどうかも、今通っている医療機関に相談して決めます。

里帰りしない場合も、入院中や産後の家事を誰が担うかを決めておきます。実家や義実家に手伝いを頼むのか、家事代行や産後ケアのサービスを使うのか、夫婦だけで回すのかによって、準備の中身が変わります。自治体の産後ケア事業（産後の母子が宿泊や日帰りで助産師などの支援を受けられる事業）は、申込みの方法や対象が自治体ごとに違うため、中期のうちに調べておくと、産後に慌てずに済みます。

両親学級・母親学級に申し込む

自治体や医療機関が開いている両親学級（母親学級、マタニティクラスなど名前はさまざま）は、出産の流れ、沐浴の仕方、産後の生活について学べる場です。人気のある回は早く埋まるので、中期の前半に日程を確かめて申し込みます。配偶者が参加できるように、土日の回や夜の回、オンラインの回があるかも確かめておきます。

入院の準備リストを作り始める

入院に必要な物は医療機関から案内されることが多いので、その案内をもとに、中期のうちに「すでにある物」と「これから用意する物」に分けておきます。実際に荷物を詰めるのは後期に入ってからでも間に合いますが、リストだけは中期に作っておくと、買い物の計画が立てやすくなります。

赤ちゃんを迎える準備で中期にやること

用品の候補を出して予算を決める

赤ちゃん用品は、肌着、おむつ、寝具、ベビーカー、チャイルドシート、抱っこひもなど種類が多く、すべてを新品でそろえると出費がかさみます。中期のうちに、必要な物の候補を一覧にし、「買う」「借りる」「譲ってもらう」「様子を見て後で買う」に分けておくと、無駄な買い物が減ります。

車で退院する予定なら、チャイルドシートは退院の日に必要です。取り付けに時間がかかる製品もあるため、後期に入る前に購入と取り付けの練習まで済ませておくと安心です。

写真で記録を残す

妊娠中期はお腹がふっくらとしてくる時期で、マタニティフォトを撮る人も増えます。スタジオで撮る場合は予約が必要で、体調のよい日に合わせて日程を組めるのが中期です。自宅で撮る場合も、窓際の自然光を使えばスマートフォンでも十分にきれいに残せます。毎月同じ場所、同じ服で撮っておくと、お腹の変化が後から比べやすくなります。

住まいと動線を整える

赤ちゃんが寝る場所、おむつ替えの場所、授乳する場所を決め、そこまでの動線に物が多くないかを確かめます。大きな家具の移動や模様替えは、体に負担のかかる作業です。妊娠している本人が重い物を持たなくて済むように、家族が担当するか、日程を決めて手伝いを頼みます。

産後の預け先と上の子のことを考え始める

保育園の情報を集め始める

産後に仕事へ戻る予定がある人は、保育園の情報集めを中期から始めておくと余裕を持てます。認可保育園の申込みは市区町村が受け付けており、申込みの締め切り、入園の選考で使う点数の付け方、育休中の扱いは自治体ごとに大きく違います。4月入園の一斉申込みは前の年の秋から冬に締め切る自治体が多いため、出産予定日と育休を終える時期によっては、産後すぐに申込みの準備が必要になります。

中期のうちにやっておきたいのは、住んでいる自治体の「保育園の入園案内」を取り寄せて読むこと、家から通える範囲の園を一覧にすること、見学の受付をしているかを調べることです。見学そのものは産後でもできますが、どの園が候補になりそうかを中期に絞っておくと、産後の限られた時間で動きやすくなります。この作業は本人でなくてもできるので、配偶者の担当にしやすい項目です。

上の子がいる家庭の準備

上の子がいる場合は、出産で入院する間に誰が上の子の世話をするのか、保育園や幼稚園の送り迎えをどうするのかを、中期のうちに決めておきます。入院は予定日より早まることもあるため、「急に入院したときの連絡先と流れ」を紙に書いて、冷蔵庫など家族が見る場所に貼っておくと安心です。上の子が通う園に、出産の予定と、送り迎えをする人が変わる可能性を伝えておくのも忘れずに入れておきたい項目です。

家族で分担するやることリストの作り方

ここまで挙げたやることを、家族で分担できる表にする方法を紹介します。紙でも作れますが、家族が別々の場所から見られるように、エクセルやGoogleスプレッドシートで作ると更新が楽になります。

表に入れる列

最低限、次の列を作ります。

やること（例：国民年金の産前産後免除を届け出る）
分野（健診、仕事、お金、出産、準備、住まい）
担当（本人、配偶者、両親など）
期限（日付で書く）
状況（未着手、進行中、完了）
メモ（必要な書類、窓口の電話番号、聞いた内容）

期限は「中期のうち」のようなあいまいな書き方ではなく、日付で書くのがコツです。たとえば国民年金の届出なら「予定日の6か月前の日付」を数えて書きます。日付で書くと、並べ替えや色付けが使えるようになります。

関数と色で「遅れ」を見える化する

スプレッドシートの条件付き書式を使うと、期限を過ぎた行や、期限が近い行に自動で色を付けられます。たとえば、期限の列がC列、状況の列がD列なら、条件付き書式に次のような数式を設定します。

期限を過ぎて完了していない行を赤くする：=AND(TODAY()>$C2,NOT($D2="完了"))
期限まで7日以内の行を黄色にする：=AND(7>=$C2-TODAY(),$C2>=TODAY(),NOT($D2="完了"))

担当ごとの残り件数を数えたいときは、COUNTIFS関数を使います。たとえば配偶者の未完了の件数は =COUNTIFS(B:B,"配偶者",D:D,"未着手")+COUNTIFS(B:B,"配偶者",D:D,"進行中") のように、未着手と進行中の件数を足して数えられます（B列が担当の場合）。家族の会話で「あと何件残っているか」がすぐに分かると、どちらかに負担が偏っていないかを確かめやすくなります。

分担を決めるときのコツ

分担を決めるときは、「調べる」「申し込む」「窓口に行く」「書類を書く」を分けて考えると、配偶者や家族が担当できる範囲が広がります。たとえば国民年金の届出は、本人が書類に記入し、窓口に出しに行くのは家族、という分け方もできます（代理で出す場合に必要な物は、窓口に確かめてください）。赤ちゃん用品の比較や、両親学級の日程調べは、本人でなくてもできる代表的な作業です。

週に1回、10分だけでも表を一緒に見る時間を決めておくと、表が更新されないまま放置されるのを防げます。中期は時間に比較的余裕がある時期なので、この習慣を作っておくと、慌ただしくなる後期や産後にも役立ちます。

家族や手伝ってくれる人と共有したいとき

両親や兄弟、手伝ってくれる友人など、関わる人が増えてくると、1つの表を全員で更新するのは意外と難しくなります。誰が最後に書き換えたのか分からない、コメントが別のメッセージアプリに散らばる、といった状態になりがちです。

こうした場面で、担当と期限と進み具合を1か所で共有する道具の1つがPinatecaです。公式サイトによると、Pinatecaはカンバンやリストなど8種類のボードと、チャット、カードごとのコメント、受信箱を備えた国産のプロジェクト管理ツールで、カードに担当者と期限を設定できます。料金のページでは、フリープランは5人まで、ボード10個までで、期限なく無料、クレジットカードの登録も要らないと案内されています。たとえば「お金の手続き」「出産の準備」「赤ちゃん用品」のようにボードやリストを分け、やること1つを1枚のカードにして、担当と期限を付けておく使い方ができます。Pinatecaは、@SOHOを運営する株式会社ライフスケープが開発・提供しています。

道具を使うかどうかは、関わる人数で決めれば十分です。夫婦2人だけなら、共有のスプレッドシートで足りることがほとんどです。両親や手伝ってくれる人まで含めて動く場合に、担当とやり取りを1か所にまとめる道具を検討する、という順番が無理のない進め方です。

妊娠中期のやることで失敗しやすい点と注意

中期のやることリストで、よくつまずくところを挙げておきます。

1つ目は、期限のある手続きを後回しにすることです。国民年金の産前産後免除は出産後でも届け出られますが、育休の申出は原則1か月前までという期限があります。産休・育休の時期が決まらないと、保育園の申込みの時期や家計の見通しも決まりません。期限があるものから順番に片付けるのが基本です。

2つ目は、本人だけが全部を把握している状態になることです。体調が急に変わって入院が早まったとき、手続きの状況を家族が知らないと、そこで止まってしまいます。表を共有し、書類の保管場所や窓口の連絡先をメモに残しておくと、誰でも続きを進められます。

3つ目は、情報をインターネットの記事だけで判断することです。給付の金額や手続きの期限は、法律の改正や自治体の制度で変わります。この記事の数字も2026年11月時点で公式のページを確かめたものですが、実際に手続きするときは、窓口や公式のページで最新の内容を確かめてください。

4つ目は、予定を詰め込みすぎることです。中期は動きやすい時期とはいえ、疲れやすさや体の変化は人それぞれです。1日に1つか2つの用事に絞り、体調が優れない日は迷わず予定をずらす前提でリストを作ります。

在宅の働き方を考える人へ

妊娠をきっかけに、出産後の働き方を見直す人も少なくありません。通勤の負担を減らしたい、育児と両立しやすい形にしたいという理由で、在宅でできる仕事や業務委託の働き方を調べ始めるのも、時間に余裕のある中期によくある動きです。

在宅で受けやすい仕事には、デザイン、アプリ開発、AIを業務に取り入れる支援などがあります。たとえばデザインの仕事は、案件ごとに納期を相談しやすく、作業する時間帯を自分で決めやすいのが特徴です。相場の目安はデザイナーの年収・単価相場にまとめています。開発の経験がある人は、アプリケーション開発のお仕事で求められるスキルと仕事の流れを確かめられます。最近は、生成AIを業務に取り入れる手伝いをするAIコンサル・業務活用支援のお仕事のような仕事も増えています。

資格を取って産後に働き方を変えたい人には、医療機関の受付や会計の仕事で使われる医療事務技能審査試験（メディカルクラーク）のように、勉強の時間を区切りやすい資格もあります。ただし、勉強の計画も妊娠中の体調を最優先に立て、無理のない範囲で進めることが大切です。

運営者の視点で見た、休む前の伝え方

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、出産や育児で一時的に仕事を減らした受注者が、その後も同じ発注者から仕事を受け続けられるかどうかは、休む前の伝え方で大きく変わります。休む時期と再開の目安を早めに伝え、引き継ぎの資料を残していった人は、再開の連絡をしたときに「また頼みたい」と言われることが多い傾向があります。

反対に、急に連絡が取れなくなった場合は、発注者が代わりの人を探さざるを得ず、関係がそこで途切れてしまいがちです。中間の手数料がかからない直接の取引では、発注者と受注者の信頼がそのまま次の依頼につながります。妊娠中期は、その信頼を保ったまま休みに入るための準備ができる時期でもあります。やることリストに「取引先への連絡」を1行入れておくだけで、出産後の働き方の選択肢は広がります。