応用情報技術者の記事監修の仕事

記事の監修という仕事があります。自分で文章を書くのではなく、誰かが書いた記事を読んで、事実として正しいかを確認する仕事です。応用情報技術者を持っている方から「これ、自分にもできますか」というご相談を受けることが増えました。

結論からお伝えすると、できます。しかも、書くのが苦手な方ほど向いている仕事です。ただし、名前を出す仕事なので、引き受ける前に知っておいてほしいことがいくつかあります。特に、引き受けてはいけない依頼の見分け方。ここを知らないまま始めると、あとで困ることになります。

この記事では、依頼がどう来るのか、何をどこまで確認するのか、名前をどう出すのかを、順番にお話しします。大丈夫。手順が分かれば難しい仕事ではありません。

記事監修とは、何をする仕事なのか

まず、監修という言葉のイメージを揃えておきましょう。

監修は、文章を書く仕事ではありません。すでに書かれた原稿を読んで、内容が事実として正しいかを確認し、間違っていれば指摘する仕事です。文章の巧拙は編集者の担当で、監修者が見るのは中身の正しさだけです。

なぜこの仕事が必要になるのでしょうか。IT系のメディアやサービス企業のサイトには、大量の解説記事が並んでいます。書いているのは多くの場合、ライターの方です。文章は上手でも、技術の内部までは分からない。だから、用語の使い方がずれたり、古い情報のまま書かれたりする。読者が困りますし、企業にとっては信用の問題になります。

そこで、内容を確認できる人が必要になります。それが監修者です。

なぜ応用情報技術者が向いているのか

理由は、資格の範囲の広さにあります。

応用情報技術者は、ストラテジ、マネジメント、テクノロジという3つの領域を扱う区分です。ネットワーク、データベース、セキュリティ、プロジェクト管理、経営戦略まで含まれています。

一つひとつの深さでは、各分野の専門家にかないません。でも、監修で求められるのは深さではないんです。「この記事の中に、明らかにおかしい記述があるか」を見つける力です。これには、広さのほうが効きます。

学習の量については、こんな見立てがあります。

実務経験がない方やIT関連の学習を今までしたことない方が応用情報技術者試験に合格するには500時間以上の勉強が必要と言われています。 出典: sync-g.co.jp

この時間をかけて身につけた知識は、記事を読みながら「あれ」と引っかかる感覚として残っています。その引っかかりこそが、監修という仕事で売っているものです。試験の範囲や制度上の位置づけは応用情報技術者試験のページに整理されていますので、自分が何を保証できる立場なのかを説明するときの材料として使えます。

書く仕事との違い

監修と執筆は、別の仕事です。ここを混同したまま引き受けると、想定の何倍も時間がかかります。

執筆は、ゼロから文章を作る仕事。時間がかかりますし、文章力が要ります。監修は、できあがったものを読んで確認する仕事。文章を書き直す必要はありません。

ただ、依頼の中には「監修」と言いながら実質的な書き直しを求めるものが混ざっています。この見分け方は後ほどお話しします。

依頼はどこから、どう来るのか

監修の仕事は、募集要項に応募する形よりも、声をかけられる形のほうが多い仕事です。

メディア運営会社からの直接依頼

IT系のニュースサイト、比較サイト、企業のオウンドメディア。こうしたメディアを運営している会社から、直接依頼が来ることがあります。

きっかけは、その人が書いた記事やSNSでの発信を見つけたケースが大半です。つまり、何かしら自分の考えを外に出していることが前提になります。何も発信していないと、見つけてもらえません。

制作会社やSEO支援会社を介した依頼

メディアの記事制作を請け負っている会社が、監修者を探している場合があります。この経路が実は一番多いのですが、こちらから見つけるのは難しい。登録型のサービスにプロフィールを置いておくと、打診が来ることがあります。

この形の依頼は、記事の本数がまとまっていることが多いのが特徴です。月に5本から10本を継続して見る、という条件が提示されます。収入としては安定しますが、内容が似た記事の繰り返しになりやすい面もあります。

書き手として関わったあとの延長

一度ライターとして記事を書いた相手から、後日「監修もお願いできませんか」と依頼されるパターンです。この経路が最も自然で、条件の交渉もしやすい。

書く仕事の入口についてはSEO対策・MEO対策の副業で稼ぐ方法｜必要なスキルと案件相場に相場や始め方が整理されています。監修だけを狙うより、まず書き手として関わってから監修に移る道のほうが、実際には近道になることが多いんです。

報酬の相場

1本あたりで受ける場合、5,000円から30,000円のレンジに集まります。幅が広いのは、確認する範囲と記事の分量によって作業量が大きく変わるからです。

月額で継続する形もあります。月5本までで30,000円から80,000円といった設定が見られます。安定はしますが、本数の上限を必ず決めてください。上限がないと、際限なく送られてきます。

何を、どこまで確認するのか

ここが一番大事なところです。監修の範囲を最初に決めておかないと、作業量が読めません。

確認する4つの層

監修で見るべきものを、私は4つの層に分けてご説明しています。

1つ目は、事実の誤りです。仕組みの説明が間違っている、数字が違う、因果関係が逆になっている。これが最優先です。

2つ目は、用語の使い方です。似た言葉が混同されている、略語の展開が間違っている、業界で使われない言い方になっている。読者は気づきませんが、詳しい人が読むと一発で分かります。メディアの信用に直結する部分です。

3つ目は、情報の古さです。IT分野は変化が速く、2年前の記述がすでに正しくないことがあります。サービスの仕様変更、制度の改定、推奨される方式の変化。ここは知識だけでなく、その場で調べ直す必要があります。

4つ目は、言い過ぎです。「絶対に安全」「必ず解決します」といった断定は、技術の説明としては不正確ですし、内容によっては表示に関する法令の問題にもなります。ここは技術の話を超えるので、気になったら指摘だけして、判断は依頼元に返してください。

確認しないものを先に決める

同じくらい大切なのが、確認しないものを決めることです。

文章の読みやすさ、構成の順番、SEOの観点、誤字脱字。これらは編集者の仕事です。監修者が全部やろうとすると、報酬に見合わない作業量になります。

引き受けるときに、「事実関係と技術用語の正確性を確認します。文章表現と構成については編集のご担当にお任せします」と伝えてください。この一文があるだけで、後の期待のずれが防げます。

作業の進め方

実際の手順は、こうです。

まず、原稿を通しで1回読みます。この段階では指摘を書きません。全体の主張を把握するためです。

次に、2回目で気になった箇所に印を付けます。ここで初めて、事実を確認します。公式のドキュメントや、公的機関の情報にあたる。記憶だけで判断しないことが大事です。詳しい人ほど、記憶で断定して間違えます。

最後に、指摘をまとめます。このとき、「間違っています」だけで終わらせないでください。「この記述は現在の仕様と異なります。正しくは次の通りです。参照元はこちらです」まで書く。ライターの方が直せる形にして返すのが、監修者の仕事です。

4,000字の記事1本で、慣れれば60分から90分。調べ直しが多い内容だと3時間かかることもあります。最初のうちは、時間を計っておいてください。相場が自分の中にできます。

名前の出し方と、そこに伴う責任

監修の仕事には、名前が出るという特徴があります。ここが、他の在宅の仕事と大きく違う点です。

どこまで出すかは自分で決めてよい

記事に載る監修者の情報は、依頼元が求めるものと、こちらが出せるものをすり合わせて決めます。よくあるのは、氏名、保有資格、簡単な経歴、顔写真の4点です。

このうち、顔写真は出さなくても成立します。本業の会社に副業が知られたくない場合、顔写真だけは断る、という選択は普通にあります。断ることで単価が下がる場合もありますが、そこは天秤にかけてください。

氏名についても、本名以外の表記で受けられるかを相談できます。ただ、監修の価値は「実在の専門家が確認した」という点にあるので、完全な匿名は難しいことが多いです。

資格の書き方には注意が要る

プロフィールに資格を書くとき、正式名称を使ってください。応用情報技術者試験の合格者であることを示す場合、区分名を正確に書きます。省略した書き方や、実際より上位に見える書き方は避けてください。

もう一つ。応用情報技術者は情報処理の技術に関する能力を認定する区分であり、それ自体で特定の業務を独占的に行える資格ではありません。ですから、プロフィールに「この資格に基づき法的な適合性を保証します」といった趣旨のことは書けません。書けるのは「技術的な記述の正確性を確認しました」までです。

法律や許認可に関する記述の監修を求められた場合は、範囲外だとお伝えしてください。他人の権利義務に関する書類については行政書士法、法律事務については弁護士法に定めがあり、記事の内容によっては専門家の確認が必要な領域に入ります。国家資格の制度そのものについては行政書士のページに整理があります。

責任の範囲を契約で決めておく

これ、知らない方が本当に多いのですが、監修者として名前が載ると、記事の内容について問い合わせが来る可能性があります。読者からの質問、あるいは記述に問題があった場合の指摘です。

契約の段階で、次の3点を文字にしておいてください。

確認した範囲がどこまでか。公開前に最終稿を確認できるか。公開後に記事が編集された場合、名前を外す申し出ができるか。

3つ目が特に大事です。監修した後で編集部が加筆し、その加筆部分に誤りがあった場合、名前だけが残っていると自分の確認したことになってしまいます。「最終稿の確認後に変更が入る場合は再確認の機会をいただく」という一文を入れておいてください。

引き受けてはいけない依頼

ここは、はっきりお伝えしておきます。

名義貸しの依頼

「記事は読まなくて構いません。お名前と資格だけお貸しください」。こういう依頼が、実際にあります。報酬は1本3,000円程度で、作業がないので割がよく見えます。

引き受けないでください。内容を確認していない記事に自分の名前が載るということは、その記事に誤りがあったときに、確認した人として扱われるということです。読者が誤った情報で損害を受けた場合、責任の所在を問われる可能性があります。

見分け方は簡単です。原稿を読む前に報酬額と本数だけが提示され、確認の期限が異様に短い。あるいは「確認は形式的で構いません」という趣旨の言葉がある。この2つが揃ったら、断ってください。

監修と言いながら執筆を求める依頼

「監修していただき、必要に応じて加筆をお願いします」。この「必要に応じて」が曲者です。

原稿の質が低い場合、加筆ではなく書き直しになります。監修の報酬で執筆の作業をすることになるので、時間単価が大きく崩れます。

対処法は、引き受ける前に原稿を1本見せてもらうことです。「サンプルとして1本拝見してから、条件をご相談させてください」と伝えれば、まともな依頼元なら応じます。応じない場合は、原稿の質に問題がある可能性が高いと考えてください。

事実と異なる内容を書かせようとする依頼

特定のサービスを不当に良く見せる、競合を不正確に貶める。こうした意図が透けて見える依頼は、監修者として関わるべきではありません。

指摘しても直らない場合は、監修から降りてください。名前が載った記事の内容には、後から関与を取り消せません。

単価を上げていく道筋

監修の仕事は、慣れると作業時間が短くなります。だから、時間単価は自然に上がっていきます。ただ、報酬額そのものを上げるには、少し工夫が要ります。

確認の範囲を広げる提案をする

事実確認だけでなく、記事の構成案の段階から関わる形にすると、単価が変わります。書き上がってから直すより、書く前に方向を決めたほうが、依頼元にとって手戻りが減るからです。

「執筆前に構成案を確認させていただければ、修正の往復が減ります」と提案してみてください。受け入れられる確率は高いです。

得意分野を1つ決める

IT全般を見られます、という立ち位置は、便利ですが単価が上がりません。セキュリティ、ネットワーク、クラウド、いずれか1つに寄せると、その分野の記事で指名されるようになります。

指名で来る依頼は、価格の交渉がしやすい。代わりがいないからです。分野を選ぶときは、応用情報技術者の範囲の中で、自分が調べ直さなくても判断できる領域を選んでください。

執筆と組み合わせる

監修だけで生計を立てるのは難しいのですが、書く仕事と組み合わせると安定します。書き手側の職種相場は著述家，記者，編集者の年収・単価相場にまとまっています。

技術の周辺分野に広げる道もあります。AIやセキュリティの領域は解説記事の需要が伸びていて、確認できる人が足りていません。この分野の仕事の広がりはAI・マーケティング・セキュリティのお仕事に整理されています。また、キャリアや学習に関する相談を受ける仕事も、監修と同じく「知識を人に渡す」形の仕事です。こちらはキャリア・副業・人生相談のお仕事にまとまっています。

開発そのものを続けながら監修を副業にする方も多くいらっしゃいます。実装側の相場はソフトウェア作成者の年収・単価相場で確認できます。

手数料の構造を知っておく

仲介サービスを経由すると、報酬の16.5%から20%が手数料として引かれます。1本20,000円の監修なら、4,000円が消える計算です。

最初のうちは、依頼元を見つけてもらうためのコストとして納得できる範囲です。ただ、同じ相手と継続する段階になったら、手数料0%で直接やりとりできる場に移すことで、手取りが変わります。依頼元から見ても、中間の費用がない分だけ同じ予算で多く依頼できるので、話は通りやすい。

運営者として見てきた、監修者として続く人

フリーランスと在宅ワークの市場を20年見てきた立場から、少しお話しさせてください。

監修という仕事で長く続いている方には、共通点があります。指摘の書き方が丁寧なんです。

続かない方は、「ここが間違っています」とだけ書きます。ライターの方は直し方が分からないので、編集者に相談し、編集者が監修者に聞き直す。往復が増えて、全員の時間が消えます。

続く方は、「この記述は現在の仕様と異なります。正しくはこうです。参照はこちらです。文章としては、この一文を差し替えれば通ります」まで書きます。ライターの方はそのまま直せますし、編集者の手も止まりません。

この違いは、知識の量ではありません。相手の作業を想像しているかどうかです。監修という仕事は、自分が正しさを示す仕事に見えて、実は誰かが直しやすい形を作る仕事なんです。

もう一つ、市場を見ていて感じることがあります。長く続く方ほど、単発の確認作業ではなく、「この人に見てもらうと安心だ」という関係を作ることに時間を使っています。1本の記事を完璧に直すことより、その媒体全体の水準が上がる形を目指す。結果として、月ごとの継続契約に移り、営業をしなくてよくなります。

そして、手取りの構造に早く気づいた方ほど、無理なく続いています。監修は1本あたりの単価がそれほど高くない仕事です。だからこそ、中間の費用が乗るかどうかで手元に残る額が変わってきます。同じ本数を見ても、手取りが厚ければ本数を減らせる。1本にかけられる時間が増えて、指摘の質が上がる。質が上がるからまた依頼が来る。この循環に入れるかどうかが、1年後に続いているかの分かれ目になっているように見えます。

焦らなくて大丈夫です。最初の1本を丁寧に見ることから始めてください。丁寧な指摘は、必ず次の依頼につながります。

監修の実務で使えるチェックの手順

ここからは、実際に原稿を前にしたときに何を見ればよいかを、もう少し細かくお話しします。手順が決まっていると、迷わずに済みますし、見落としも減ります。

数字を含む記述は全部止まる

原稿の中に数字が出てきたら、必ずそこで一度止まってください。割合、金額、年数、バージョン番号、処理速度。数字はライターの方が調べて書いた部分であり、出典が古い可能性が最も高い箇所です。

そして、数字そのものより危ないのが、数字に添えられた説明です。「多くの企業が導入している」「一般的にはこうされている」といった表現は、根拠が示されていないことが多い。ここは指摘の対象になります。根拠がないなら、断定を弱めるか、根拠を足すかのどちらかを提案してください。

断定の言葉を拾う

「必ず」「絶対に」「すべての」「一切ありません」。この4つの言葉が出てきたら、印を付けてください。技術の説明でこの断定が正しい場面は、実はほとんどありません。条件付きで成立することを、条件を落として書いてしまっているケースが大半です。

たとえば「この方式なら情報漏えいは起きません」という記述。運用が正しく行われていることが前提であり、前提が崩れれば成立しません。「適切に運用されている前提では」の一言を足すだけで、正確な記述になります。こういう小さな修正が、監修者の価値そのものです。

手順の記述は自分でなぞる

設定手順や操作手順が書かれている記事では、可能な範囲で実際になぞってみてください。画面の名称が変わっている、メニューの階層が変わっている、という食い違いは非常によく起こります。

全部を再現するのは時間がかかるので、判断が必要です。読者が失敗すると被害が出る手順、たとえばデータの削除や設定の変更が絡む箇所だけは、必ず確認してください。逆に、参考情報として添えられているだけの手順は、優先度を下げて構いません。

引用と参照先を確認する

記事に外部のリンクが張られている場合、そのリンクが生きているか、リンク先の内容が本文の主張と合っているかを見てください。リンク切れは記事の信用を下げますし、リンク先に書かれていないことを書かれているかのように引用しているケースもあります。

公的機関の情報を参照している箇所は特に丁寧に見てください。制度の改定で内容が変わっていることがあります。税や届出に関する記述であれば、国税庁の案内が現在どうなっているかを確認する。この作業は時間がかかりますが、記事の信用を左右する部分です。

指摘は箇条書きで、優先度を付けて返す

すべての指摘を同列に並べると、受け取った側がどこから直せばよいか分かりません。必ず優先度を付けてください。

事実として間違っている箇所を最上位に置き、次に用語の誤り、最後に表現の提案を置く。この順に並べると、時間がない編集部でも上から順に処理できます。「修正必須」「修正推奨」「参考意見」の3段階に分けて書く方法も、実務ではよく使われています。

監修を始める前に整えておくとよいこと

最後に、これから監修を受けたいと考えている方が、先に準備しておくとよいことをお伝えします。

まず、自分の得意分野について、短い文章を公開しておいてください。ブログでも、技術系の投稿サイトでも構いません。監修者を探している人は、その人の書いたものを読んで判断します。読むものがなければ、判断のしようがありません。

分量は多くなくて構いません。3本あれば十分です。大事なのは、正確に書いてあること。誤りのある文章を公開していると、逆効果になります。

次に、自己紹介の文章を用意しておきます。氏名の表記、保有資格、得意分野、確認できる範囲、確認できない範囲。この5項目を、200字程度でまとめておく。依頼が来たときにすぐ返せますし、断る範囲を先に示せるので余計なやりとりが減ります。

そして、記録の習慣です。監修した記事のURL、日付、確認した範囲、報酬額を一覧にしておいてください。実績として次の依頼につながりますし、公開後に記事が編集された場合に、自分がどこまで確認したかを示す根拠にもなります。

副業として収入が出るようになれば、事務の手続きも発生します。給与以外の所得が年間で一定額を超える場合、確定申告が必要になります。取引ごとの記録を月単位でつけておくと、年明けの負担が大きく減ります。

準備といっても、どれも一日で終わる作業です。焦らずに、できるところから整えてください。監修という仕事は、派手さはありませんが、知識が積み上がるほど楽になっていく仕事です。あなたが時間をかけて身につけたものは、確実に誰かの役に立ちます。

一本目の監修を終えたら、そこで使った確認の観点を自分用の一覧として残しておいてください。二本目からは、その一覧を上からなぞるだけで作業が進みます。回を重ねるごとに観点が増えていき、確認にかかる時間は逆に短くなっていきます。この積み上げが、監修という仕事のいちばん報われるところです。

よくある質問

Q. 応用情報技術者の資格だけで、記事監修の仕事を引き受けられますか？

引き受けられます。監修で求められるのは各分野の深い専門性ではなく、記事の中に明らかにおかしい記述があるかを見つける力です。応用情報技術者はストラテジ、マネジメント、テクノロジの3領域を扱う区分なので、この広さが監修では強みになります。ただし法律や許認可に関する記述は範囲外として断ってください。

Q. 記事監修の報酬はどのくらいが相場ですか？

1本あたりで受ける場合は5,000円から30,000円のレンジに集まります。月額の継続契約では、月5本までで30,000円から80,000円といった設定が見られます。継続契約を結ぶ場合は、必ず本数の上限を決めてください。上限がないと際限なく原稿が送られてきて、時間単価が崩れます。

Q. 監修者として名前や顔写真は必ず出す必要がありますか？

顔写真は断っても成立します。本業の会社に副業を知られたくない場合、写真だけ辞退する選択は一般的です。氏名についても表記を相談できますが、監修の価値は実在の専門家が確認したという点にあるため、完全な匿名は難しいことが多くなります。資格は正式名称で、実際より上位に見える書き方は避けてください。

Q. 引き受けてはいけない監修の依頼はありますか？

名義貸しの依頼は必ず断ってください。原稿を読む前に報酬と本数だけが提示され、確認は形式的でよいという趣旨の言葉がある依頼が該当します。内容を確認していない記事に名前が載ると、誤りがあったときに確認した人として扱われます。また、監修と言いながら実質的な書き直しを求める依頼も、事前に原稿を1本見せてもらって判断してください。