アンケート作成サイトの選び方と、回答の集計と管理まで比べるポイント

アンケート作成サイトを選ぼうとして調べ始めると、無料のもの、有料のもの、企業向けのものと選択肢が多く、どれを選べばよいか迷われる方が多いはずです。比較の記事を読むと機能の一覧が並んでいますが、自社の使い方に照らしてどれが大事なのかは、なかなか見えてきません。

この記事では、アンケート作成サイトを「作る」「集める」「集計する」「回答のあとに対応する」の4つの段階に分けて、比べるべきポイントを整理します。代表的なGoogleフォーム、Microsoft Forms、SurveyMonkeyについては、無料で使える範囲と回答数の上限を、それぞれの公式の記載で確かめた範囲でまとめました。回答が届いたあとの担当決めや返信までを1か所でまとめたい場合の選択肢として、フォームのサービスHalictにも触れます。

アンケート作成サイトとは

アンケート作成サイトとは、Webの上で質問を並べたフォームを作り、URLを配って回答を集め、その結果を自動で集計できるサービスのことです。紙のアンケートと違い、配るのも集めるのも数えるのも、画面の中で完結します。

Webのアンケートの利点について、ある解説記事は次のように書いています。

アンケートツールで作成したWebアンケートは、回答用のURLをWebサイト、SNS、メール、SMS、QRコード等で簡単に告知できるため、幅広い層の顧客から回答を得られるメリットがあります。紙のアンケートに比べて短時間で、国内外、老若男女問わずリーチすることが可能です。 出典: webcas.jp

紙のアンケートでは、配る、回収する、手で数字を入力する、という手間がかかります。Webのアンケートなら、回答が届いた時点で集計が進んでいきます。中小企業の現場でよく見かけるのは、紙のアンケートの入力に毎回半日かかっていたのが、Webに切り替えて入力の作業そのものがなくなった、という変化です。

一方で、選択肢が多いぶん、選び方を誤ると「作ったけれど使い道がなかった」「回答のあとの対応が回らなかった」ということも起きます。選ぶ前に、自社の使い方をはっきりさせておくことが大切です。

選ぶ前に決めておく3つのこと

アンケート作成サイトの比較を見る前に、次の3つを決めておいてください。これが決まっていれば、比べるべき機能が自然に絞られます。

決めること	確かめる内容	選び方への影響
誰に答えてもらうか	社内の人か、社外の顧客か	社外なら、回答者にログインを求めない形が必要
どれくらい集めるか	1回あたりの回答数、年に何回行うか	無料の範囲の上限に収まるか
回答のあとに何をするか	集計して終わりか、1件ずつ連絡や対応が要るか	担当の割り当てや返信の機能が必要か

いちばん見落とされやすいのが3つ目です。セミナーの感想を集めて集計するだけなら、回答のあとの対応は要りません。ところが、「個別の相談を希望する」「資料の送付を希望する」といった回答が含まれるアンケートでは、1件ずつ誰かが対応する必要があります。この「回答のあと」まで考えて選ぶかどうかで、運用の手間は大きく変わります。

比べるポイント1：作る

最初の段階は、アンケートを作る作業です。比べるのは次の点です。

• 質問の形式の種類：単一回答、複数回答、段階の評価、自由記述、表形式など
• 回答に応じた分岐：答えによって次に表示する質問を変えられるか
• 見た目の調整：色やロゴを自社に合わせられるか
• テンプレート：よくあるアンケートのひな形が用意されているか
• 共同での編集：複数の担当者で一緒に作れるか

Googleフォームの案内ページでは、複数ある質問形式から選んでドラッグ操作で構成できること、前の回答に基づいて関連する質問を表示するロジックを追加できること、色や画像、フォントを選んで組織のブランディングに合わせられることが紹介されています（Google フォーム）。基本的なアンケートを作るのに必要な機能は、主要なサービスならたいてい備わっています。

最近は、AIで質問の下書きを作る機能を持つサービスも増えています。ある解説記事は、こうした機能について次のように書いています。

最終調整時には、AIが「アンケートにバイアスがないか？」「構造や質問に問題がないか？」などを確認するため、アンケート経験が少ない企業でも効果的なフォームを作成できるでしょう。 出典: synergy-marketing.co.jp

AIの下書きは便利ですが、最後に質問を確かめて決めるのは人の仕事です。下書きをそのまま使わず、自社の目的に合っているかを必ず読み直してください。

比べるポイント2：集める

2つ目の段階は、回答を集める作業です。ここでは次の点を比べます。

• 配り方：URL、QRコード、メール、Webサイトへの埋め込みに対応しているか
• 回答者のログイン：回答者にアカウントでのログインを求めるか
• スマートフォンでの見やすさ：小さな画面でも答えやすいか
• 公開と終了の予約：受付の開始と締め切りを日時で設定できるか
• 回答数の上限：1つのアンケートで何件まで受け付けられるか

公開と終了の管理について、ある解説記事は次のように書いています。

アンケートツールの管理画面で、作成したWebアンケートの公開・終了設定ができます。スケジュールを登録できるツールであれば、公開日時と終了日時を予約しておくことが可能なため便利です。 出典: webcas.jp

社外の人に答えてもらうなら、ログインの要否を必ず確かめる

顧客や取引先など、社外の人に答えてもらう場合は、回答者にログインを求めないかどうかが特に大事です。回答の途中でログインを求められると、そこで答えるのをやめてしまう人が増えます。

注意したいのは、ファイルの受け付けです。Googleフォームのファイルのアップロードの質問は、回答者がGoogleアカウントにログインする必要があると、Googleのヘルプに書かれています。Microsoft Formsのファイルのアップロードは、組織内の回答者に限られることが、Microsoftのサポートで案内されています。社外の人から書類や写真を受け取りたい場合は、この点を最初に確かめてください。

回答数の上限は公式の記載で確かめる

回答数の上限は、サービスによって大きく違います。主なサービスの公式の記載を確かめた範囲でまとめます。

サービス	回答数について公式に書かれていること
Googleフォーム	2026年9月から、フォームあたりの回答数50万件、合計の保存容量1GBの新しい上限が適用される
Microsoft Forms	1つのフォームで最大5,000,000件。個人用の無料アカウントでは最大200件、有料の個人用アカウントでは最大1,000件
SurveyMonkey	無料のベーシックプランでは、アンケートごとに表示できる回答数が制限される

Googleフォームの上限は、Googleのヘルプ（フォームの回答を表示、管理する）に、Microsoft Formsの上限は、Microsoftのサポート（Microsoft Forms でのフォーム、質問、解答、文字数の制限）に載っています。Microsoft Formsは、同じページに1人あたり400フォーム、1フォームあたり200問までという上限も書かれています。

個人のMicrosoftアカウントの無料版で、社外向けのアンケートを大きく展開しようとすると、200件の上限に当たることがあります。上限は改定されることがあるので、使う前に必ず最新の記載を確かめてください。

比べるポイント3：集計する

3つ目の段階は、集まった回答を集計して読む作業です。

• 自動のグラフ：回答が届くたびにグラフが更新されるか
• 表計算への書き出し：スプレッドシートやExcel、CSVに書き出せるか
• 掛け合わせの集計：年代別、利用の頻度別などに分けて見られるか
• 共有：集計の結果を社内の人と共有できるか

Googleフォームの案内ページでは、収集された回答に基づいてグラフがリアルタイムで自動的に表示されること、元のデータをGoogleスプレッドシートに書き出してより詳しい分析ができることが紹介されています。Microsoft Formsは、MicrosoftのサポートでExcelとの連携が案内されています。

集計の結果を社内で報告するときは、グラフをそのまま貼り付けるだけでなく、「回答数」「回答の期間」「対象」を必ず添えてください。たとえば「満足度が80%」という数字も、回答が10件なのか1,000件なのかで重みがまったく違います。回答した人がどんな人たちなのかが分からないと、結果を読む人が判断を誤ることがあります。集計の画面にこれらの情報が分かりやすく出るかどうかも、サービスを比べるときの小さな材料になります。

簡単な集計であれば、無料のサービスに付いているグラフで十分です。年代別や地域別に分けて詳しく見たい場合は、スプレッドシートやExcelに書き出して、ピボットテーブルで集計するのが一般的です。有料のサービスの中には、こうした掛け合わせの集計を画面の中でできるものもあります。

集計の担当と、結果を使う人を分けて考える

集計の機能を比べるときは、「誰が集計し、誰が結果を見るのか」も考えておくと選びやすくなります。担当者が表計算に慣れているなら、書き出しの機能があれば十分です。結果を見る経営者や現場の責任者が、自分で画面を開いて確かめたいなら、グラフを共有できる機能が役立ちます。

比べるポイント4：回答のあとに対応する

4つ目の段階が、比較の記事であまり触れられない「回答のあとの対応」です。ここで比べるのは次の点です。

• 担当の割り当て：回答ごとに担当者を決められるか
• 対応状況の管理：未対応、対応中、対応済みといった状態を管理できるか
• 回答者への返信：回答の画面から、そのまま回答者にメールを送れるか
• 返信の記録：誰がいつ返信したかが残るか
• 通知：回答が届いたことを、メールやチャットで担当者に知らせられるか

アンケートを集めて集計するだけなら、これらの機能は要りません。Googleフォームのように無料で使えるサービスで十分です。

一方で、問い合わせの受付や、セミナー後の個別相談の受付、資料請求のように、1件ずつ対応が必要なフォームでは、この段階の機能が手間を大きく左右します。無料のサービスでこうした運用をしようとすると、回答の表に担当と状況の列を手で追加し、返信はメールソフトで送り、送ったかどうかを表に書き込む、という作業になりがちです。件数が少ないうちはそれで回りますが、担当者が増えると、連絡の漏れや二重の返信が起きやすくなります。

回答の管理から返信までを1つにまとめるHalict

Halictは、この「回答のあと」の段階を中心に作られたフォームのサービスです。公式サイトによると、届いた回答の1件ごとに担当と状況が残り、返信も同じ画面から送れて、開封まで記録されます。「集めた回答を表で管理して、担当や状況の列を手で埋めて、返信はメールソフトで送る」という流れを、1つにまとめることを目指したサービスです。

作る段階では、作りたいフォームを一言で伝えるとAIが質問の構成まで下書きし、回答の画面は1画面に1問ずつ表示する形です。入力の項目は12種類あり、自動返信、一斉送信と開封の計測、Googleスプレッドシートへの追記、Slack・Teams・Chatwork・Discordへの通知といった機能が公式サイトに載っています。

料金は人数で決まる形で、料金のページには、フォームの数と回答の数はどのプランでも無制限と書かれています。フリープランは1人で0円、スタータープランは3人まで1か月あたり2,980円、チームプランは10人まで1か月あたり7,800円で、いずれも税抜の月額です。年払いにすると2か月分が無料になるとも書かれています。

Halictの公式サイトには、Googleフォームとの違いを並べたページもあり、アンケートを取って集計を見るだけで終わる用途や、回答者へ個別に返信する必要がない用途なら、Googleフォームで足りると書かれています。自社の使い方が「集計して終わり」なのか「1件ずつ対応する」のかで、選ぶべき道具は変わります。

Halictは、@SOHOを運営する株式会社ライフスケープが開発・提供しています。

代表的なアンケート作成サイトの特徴

ここで、代表的なサービスの特徴を、公式のページで確かめた範囲で整理しておきます。料金や上限は改定されることがあるので、申し込む前に必ず公式のページで最新の表示を確かめてください。

Googleフォーム

Googleのアカウントがあれば無料で使えるフォームです。Google Workspaceを契約している会社なら、その中でも使えます。回答はフォームの中で確かめられるほか、Googleスプレッドシートにつないで記録できます。Googleのヘルプでは、2026年9月から1つのフォームあたりの回答数を50万件、合計の保存容量を1GBとする新しい上限が適用されると案内されています。社内のアンケートや、セミナーの感想の収集など、集めて集計する用途に広く使われています。

Microsoft Forms

Microsoftのアカウントで使えるフォームで、Microsoft 365の対象のプランにも含まれています。Excelとの連携が案内されていて、Teamsの中でアンケートを配ることもできます。Microsoftのサポートによると、1つのフォームで受け付けられる回答は最大5,000,000件ですが、個人用の無料アカウントでは最大200件、有料の個人用アカウントでは最大1,000件です。社内でMicrosoft 365を使っている会社が、社内向けのアンケートに使うのに向いています。

SurveyMonkey

アンケートの専門のサービスです。日本語の料金のページには、無料のベーシックプランのほか、チーム向けの有料プランが載っています。チームアドバンテージは1ユーザーあたり月額4,370円、チームプレミアは1ユーザーあたり月額10,498円と表示されており、どちらも3ユーザーからの年1回払いです。年間に受け取れる回答はチームアドバンテージで50,000件、チームプレミアで100,000件と書かれていて、上限を超えると追加の回答1件につき10円が加算されるとも案内されています。統計的な分析やクロス集計など、集計の機能を重視する会社に向いています。

比べた結果を1枚にする

比べる点	Googleフォーム	Microsoft Forms	SurveyMonkey
始めやすさ	Googleのアカウントで無料	Microsoftのアカウントで使える	無料のベーシックプランあり
表計算との連携	Googleスプレッドシート	Excel	書き出しに対応
向いている用途	社内外の一般的なアンケート	Microsoft 365を使う社内の調査	集計と分析を重視する調査
確かめておきたい点	ファイルの受け付けにはログインが必要	個人用の無料アカウントは200件まで	有料プランは3ユーザーから年払い

この表は機能の優劣ではなく、向いている場面の違いを並べたものです。自社の使い方に近い列を選び、気になる点を公式のページで確かめるという順番で検討してください。

用途別の選び方の例

中小企業でよくある使い方ごとに、選び方の考え方を整理します。

セミナーや講習会の運営

参加者の感想を集め、次回の企画に生かすのが目的なら、無料のサービスで十分です。ただし、「個別の相談を希望する」という質問を入れるなら、回答のあとに誰が連絡するかを決めておく必要があります。相談の申し込みが毎回数件以上あるなら、担当の割り当てと返信の機能があるサービスを検討する価値があります。

店舗やサービスの顧客満足度の調査

レシートやチラシにQRコードを載せて回答を集める場合は、スマートフォンでの答えやすさが最も大事です。質問の数を絞り、1画面に表示する質問を少なくすると、途中でやめる人が減ります。不満の声が届いたときに、店長が返信するのか、本部が返信するのかも決めておきましょう。

採用の応募や面談の事前アンケート

応募者の情報を扱うので、個人情報の管理が特に大切です。履歴書などのファイルを受け取るなら、応募者にアカウントのログインを求めない形かどうかを確かめてください。応募者ごとに選考の状態を管理し、連絡を送る必要があるので、回答のあとの対応の機能が役立つ場面です。

社内の意識調査

匿名で答えてもらうことが前提になります。回答者を特定できる情報を集めない設定にできるか、集計の結果を共有する範囲を限れるかを確かめます。社内で普段使っている道具に合わせて、GoogleフォームかMicrosoft Formsを選ぶのが自然です。

無料で足りる場面と、有料を考える場面

ここまでの4つの段階を踏まえて、無料のサービスで足りる場面と、有料のサービスを考える場面を整理します。

場面	向いている選択
社内の簡単なアンケートを年に数回	Googleフォーム、Microsoft Formsなど無料のもの
セミナーの感想を集めて集計するだけ	無料のもの
社外の顧客から数百件を超える回答を集める	回答数の上限を確かめ、必要なら有料のプラン
回答に1件ずつ連絡や返信が必要	担当の割り当てと返信の機能があるもの
自社のロゴや色で統一した見た目にしたい	見た目の調整ができるもの。有料のプランで広がることが多い
会社として個人情報の管理を厳しく求められる	セキュリティの説明や契約の条件を確かめられるもの

経営の目線で言えば、無料のサービスで始めて、困りごとがはっきりしてから有料に移るのが、多くの中小企業にとって無理のない進め方です。最初から多機能な有料のサービスを入れても、使う機能はその一部ということがよくあります。

費用は「担当者の時間」も含めて考える

一方で、「無料だから」という理由だけで選び続けると、見えないところで費用がかかっていることもあります。回答の表に手で書き込む作業、返信の漏れを確かめる作業、担当の振り分けを決める打ち合わせ。こうした担当者の時間は、月額の料金表には出てきません。

たとえば、担当者が毎週2時間かけて回答の整理と返信の確認をしているなら、1か月で8時間以上になります。その作業を減らせる道具に月額で数千円を払うかどうかは、担当者の時間の価値と比べて判断すると、決めやすくなります。

どのサイトでも効く、回答を集める工夫

どのアンケート作成サイトを選んでも、回答の集まり方は配り方で大きく変わります。サービスの機能とは別に、次の工夫を取り入れてください。

• 依頼の文章に、目的と所要時間と締め切りを書く
• URLだけでなく、QRコードも用意する（印刷物や会場の掲示に使える）
• メールで送るなら、件名に「3分で終わるアンケートのお願い」のように所要時間を入れる
• 締め切りの数日前に、まだの人に一度だけ案内を送る
• 結果をどう生かしたかを、あとで回答者に伝える

セミナーや店舗のように、その場で答えてもらえる機会があるなら、その場で答えてもらうのがいちばん確実です。会場の最後の5分を回答の時間にする、会計のときにQRコードを案内する、といった工夫で、回答の数は大きく変わります。

回答してくれた人へのお礼として、割引券やプレゼントを用意する会社もあります。その場合は、景品の扱いについての決まりに触れないか、金額の大きさにも気をつけてください。また、お礼を目当てにした回答が増えると、回答の質が下がることもあります。お礼を付けるかどうかは、アンケートの目的と照らして決めるのがよいでしょう。

最後に、アンケートの冒頭に「回答は〇〇のためだけに使います」と一言添えるだけでも、回答者の安心感は変わります。依頼する側の誠実さが伝わるかどうかが、結局は回答の数と質を左右します。

個人情報の扱いと、社内の決まりの確認

アンケートで名前やメールアドレス、電話番号を集めるなら、個人情報を預かることになります。サービスを選ぶときは、機能だけでなく次の点も確かめてください。

• データがどこに保存されるのか
• 誰が回答を見られるのか（共有の範囲を細かく決められるか）
• 社内の情報管理の決まりで、そのサービスの利用が認められているか
• 回答者に、何のために情報を集めるのかを伝える文章を用意したか

会社によっては、使ってよいクラウドのサービスが決まっていることがあります。担当者が個人の判断で新しいサービスに顧客の情報を集め始めると、あとで問題になることがあります。新しいサービスを使う前に、社内の情報システムの担当者や管理部門に確かめておくと安心です。

Googleフォームの案内ページでは、フォームで作成されたファイルが転送中も保管時も暗号化されることが紹介されています。各社とも、セキュリティについての説明を公式のページで公開しているので、比較の材料にしてください。

導入の進め方

アンケート作成サイトを選んだら、いきなり本番の顧客向けに使うのではなく、次の順番で進めると失敗が少なくなります。

1. 社内の小さなアンケートで1回使ってみる（作る、配る、集計するまで通して試す）
2. 社外向けのアンケートを作り、社内の数人にテストで回答してもらう
3. スマートフォンから回答して、画面の見え方を確かめる
4. 回答のあとの対応（誰が、いつ、何をするか）を決めて、文書に残す
5. 本番で公開し、最初の数日は回答の届き方と対応の状況を毎日確かめる

4番目を飛ばしてしまう会社が少なくありません。「個別の相談を希望する」という回答が届いたのに、誰が連絡するのかが決まっていなかったために、数日放置してしまった、という話は本当によく聞きます。アンケートは、回答者にとっては会社との接点です。返事が来ないことは、アンケートを取らなかった場合より印象を悪くします。

別のサービスに乗り換えるときの注意

使い始めてから、別のアンケート作成サイトに乗り換えたくなることもあります。乗り換えるときは、次の点に気をつけてください。

• 過去の回答のデータを、CSVやスプレッドシートに書き出して保存しておく
• 質問の文章と選択肢を控えておく（同じ質問で続けないと、前回との比較ができなくなる）
• WebサイトやチラシのQRコードに載せたURLを、新しいフォームのものに差し替える
• 古いフォームは、受付を終了する設定にしてから残しておく（いきなり削除しない）

特に3つ目は見落としやすい点です。古いURLが印刷物に残っていると、乗り換えたあとも古いフォームに回答が届き続けます。古いフォームには「このアンケートは受付を終了しました。新しいアンケートはこちら」と案内を出しておくと、回答者が迷いません。

同じ質問で続けて調査している場合は、乗り換えの前後で回答の傾向が変わっていないかも確かめましょう。画面の見た目や質問の並べ方が変わると、同じ質問でも答えが少し変わることがあります。前年と比べる調査では、乗り換えた時期を記録に残しておくと、あとで数字を読むときに役立ちます。

外部の専門家に頼むという選択肢

アンケートの設計や集計を、社内だけで抱えきれない場合もあります。質問の作り方に自信がない、集計の結果をどう読めばよいか分からない、Webサイトに埋め込んで回答を集める仕組みを作りたい、といった場面では、外部の専門家に手伝ってもらうのも1つの方法です。

Webサイトの分析や改善の支援を受ける仕事の内容はWebサイトコンサル・保守・分析のお仕事で、アンケートの依頼文や報告書のような文書の作成を頼む仕事は契約書・資料・企画書作成のお仕事で紹介しています。アンケートを業務のシステムに組み込みたい場合は、ソフトウェアを作る人の相場をソフトウェア作成者の年収・単価相場で確かめておくと、依頼の予算を考えやすくなります。

外注と道具選びを長く見てきて分かること

@SOHO編集部が2004年から在宅ワークとフリーランスの仲介を続けてきた中で見てきた限りでは、アンケートのような業務の道具選びでうまくいく会社は、「何を決めるために集めるのか」と「回答のあと誰が動くのか」を最初に決めています。道具の機能の多さではなく、自社の流れに合っているかで選んでいるのです。

外部の人に手伝ってもらう場合も同じで、依頼の前に目的と流れを整理しておくと、少ない予算でも的確な支援を受けられます。仲介の会社を挟まない直接の取引なら、仲介の手数料が乗らない分、同じ予算でより多くの作業を頼めますし、受ける側も手取りが厚くなります。手数料0%で直接取引できる環境は、小さな業務の改善を外部の専門家と一緒に進めるのに向いています。

業務の見直しを経営の視点から体系的に考えたい方には、中小企業診断士の考え方も参考になります。まずは自社のアンケートが「集計して終わり」なのか「1件ずつ対応する」のかを確かめるところから、ご検討ください。

よくある質問

Q. 無料のアンケート作成サイトで十分ですか？

社内の簡単なアンケートや、セミナーの感想を集めて集計するだけなら、GoogleフォームやMicrosoft Formsなど無料で使えるもので十分なことが多いです。社外から多くの回答を集める場合は回答数の上限を、回答に1件ずつ連絡や返信が必要な場合は担当の割り当てや返信の機能を確かめ、足りなければ有料のプランや別のサービスを検討してください。

Q. GoogleフォームとMicrosoft Formsはどう選べばよいですか？

社内で普段使っている道具に合わせるのが基本です。Googleのスプレッドシートやドライブを使っているならGoogleフォーム、Microsoft 365やTeams、Excelを使っているならMicrosoft Formsが扱いやすくなります。回答数の上限やファイルの受け付けの条件はそれぞれ違うので、公式のヘルプで最新の記載を確かめてから決めてください。

Q. 社外の顧客にアンケートを答えてもらうときの注意点は何ですか？

回答者にログインを求めない形にすることが大切です。ファイルのアップロードの質問は、サービスによって回答者のログインが必要だったり、組織内の人に限られたりします。名前やメールアドレスを集める場合は、何のために使うのかを依頼文に書き、社内の情報管理の決まりでそのサービスが使えるかも事前に確かめておきましょう。

Q. 有料のアンケート作成サイトを選ぶ目安はありますか？

回答数が無料の範囲の上限に近づいたとき、見た目を自社に合わせたいとき、回答ごとの担当決めや返信に担当者の時間が多くかかっているときが目安です。月額の料金だけでなく、回答の整理や返信の確認にかかっている担当者の時間と比べて判断すると決めやすくなります。まずは無料で始め、困りごとがはっきりしてから移るのが無理のない進め方です。