子育てしながら個人クリニックで働く｜シフトの融通と、頼れる制度

2026年6月7日

長谷川奈津

この記事のポイント

✓個人クリニックでママとして働くときに知っておきたい
✓1日の時間割とお迎えのぶつかり方
✓少人数の職場で子どもが熱を出したときの動き

子育てをしながら個人クリニックで働きたい。そう考えて求人を探し始めると、「ママさん歓迎」「扶養内OK」という言葉がたくさん並んでいて、どこも同じように見えてきます。けれど実際には、同じ個人クリニックでも、子育て中の人が長く続けられる院と、半年で辞めたくなる院がはっきり分かれます。

この記事では、個人クリニックという職場の中で何が起きているのかを、1日の時間割、少人数ならではの急な休みの回し方、国の制度、保険、就業規則、求人票と口コミの読み方の順番で整理します。結論を先に言うと、個人クリニックの働きやすさは「院長がどう考えているか」と「それが書面に残っているか」の2つでほとんど決まります。

個人クリニックは、院長が経営者でもある職場

まず押さえておきたいのは、個人クリニックでは院長が医師であると同時に、経営者であり、雇い主でもあるということです。病院のように人事部や看護部長がいて、その下に師長がいるという階層がありません。シフトを決めるのも、有給休暇を認めるのも、時給を上げるのも、最終的には院長ひとりの判断です。

つまり、子育てへの理解があるかどうかは、院長の考え方にかなり左右されます。院長自身に小さな子どもがいたり、配偶者が医療職で共働きだったりすると、「子どもの熱で休むのはお互いさま」という空気が自然にできていることがあります。反対に、開業したばかりで経営に余裕がない院では、急な欠勤ひとつが診療の遅れや患者さんの待ち時間に直結するため、口では「大丈夫」と言っていても表情が曇ることもあります。

もう1つ、個人クリニックで大事なのが院長の配偶者の存在です。院長の奥さんが事務長として経理やスタッフの管理をしている院は珍しくありません。この場合、シフトの相談をする相手が実質的に事務長になり、院長よりも事務長との相性が働きやすさを決めることになります。見学や面接で、誰がシフトを組んでいるのかを確認しておくと、入職後の相談先がはっきりします。

規模で見ると、個人クリニックの多くは医師1人、看護師2〜4人、受付・医療事務2〜3人程度で回っています。無床の診療所であれば、夜勤も当直もありません。一般診療所は全国に約10万施設あり、そのうち相当数が個人や小さな医療法人による運営です。近所で探しやすいという点は、子育て中の人にとって大きな利点です。

一方で、少人数であることは「代わりの人がいない」ことと表裏一体です。病棟なら、1人が休んでも同じ勤務帯に何人もいるので吸収できます。個人クリニックで看護師が2人しかいない日に1人が休むと、採血や点滴、処置の介助を残りの1人で回すことになります。ここをどう乗り切る仕組みがあるかが、ママが働けるかどうかの分かれ目になります。

個人経営かどうかは、求人票の事業者名で見分けられます。「医療法人社団」「医療法人」と入っていれば法人の運営で、院長の名前がそのまま事業者として書かれていれば個人経営です。医療法人でも1院だけの小さなところは実態が個人クリニックに近いのですが、分院をいくつも持つグループになると、就業規則や休暇の仕組みが本部で決まっていて、院長ひとりの考えで変わりにくくなります。個人経営の柔らかさを取るか、法人の仕組みの安定を取るか。この後の章で、具体的にどこを見ればよいかをお話しします。

1日の時間割と、お迎えの時間がぶつかるところ

個人クリニックの多くは、午前診と午後診に分かれた時間割で動いています。よくある形は、午前が9時から12時30分、昼休みを挟んで午後が15時から18時30分ごろまで、というものです。スタッフは診療開始の15〜30分前に入って、器具の準備やカルテの確認、待合室の換気などを済ませます。

この時間割を、保育園のお迎えと重ねてみると、ぶつかる場所がはっきり見えます。午後診が18時30分に終わっても、最後の患者さんの会計や片付け、翌日の準備が残ります。受付終了の直前に駆け込みの患者さんが来れば、終わるのは19時を過ぎることもあります。延長保育を使わない限り、午後診の最後まで働くのは難しいと考えておいたほうが現実的です。

そこで子育て中の人に多いのが、「午前診だけ」のパート勤務です。8時45分に入って、12時30分から13時ごろに上がる。この形なら、保育園の送りを済ませてから出勤でき、午後は家のことや子どもの習い事に使えます。個人クリニックは午前に患者さんが集中しやすいので、午前だけ人手が欲しいという院の事情とも合いやすいのです。

気をつけたいのは、昼休みの長さです。12時30分から15時まで休みがある院で、「午前と午後の両方に入ってほしい」と言われると、いわゆる中抜けになります。拘束時間は朝から夜まで長いのに、実際に働いている時間は7時間ほど。自宅が近ければ一度帰れますが、遠いと休み時間を持て余します。お迎えの時間を考えると、中抜けのある通し勤務は、子どもが小さいうちはかなり負担が大きい働き方です。

曜日にも個人クリニックならではの特徴があります。木曜の午後や土曜の午後を休診にしている院が多く、その代わりに土曜の午前は診療していることがよくあります。土曜の午前は平日に来られない会社員の患者さんで混み合うため、「土曜に入れる人」を優遇する院もあります。保育園の土曜保育が使えるか、家族が見てくれるかで、選べる院の幅が変わります。

私の知人で、個人の内科クリニックに午前だけのパートで入った人がいます。最初の3か月は順調でしたが、秋になって午前の受付が長引くようになり、上がりの時間が毎日30分ずつ延びていきました。院長に悪気はなく、ただ「今日も助かったよ」と言われるだけ。本人が「13時にはどうしても出たい」と伝えてからは、ほかのスタッフが片付けを引き継ぐ段取りに変わりました。これ、言わない限り気づいてもらえないことが本当に多いんです。上がりの時間は、入職前に「何時に必ず出たいか」を具体的な時刻で伝えておくことをおすすめします。

診療科で変わる、忙しさの波

個人クリニックとひとことで言っても、診療科によって1年の忙しさの波がまったく違います。子育て中の人にとって厄介なのは、クリニックが忙しい時期と、子どもが体調を崩しやすい時期が重なることです。

いちばん分かりやすいのが小児科です。冬はインフルエンザや胃腸炎、RSウイルスなどの感染症で患者さんが一気に増え、秋から冬にかけては予防接種の予約も詰まります。そしてこの時期は、自分の子どもも保育園で同じ感染症をもらいやすい時期です。小児科の院長やスタッフは子どもの病気に慣れているため、休みへの理解は得られやすい一方、休まれると最も困る時期でもある、という矛盾を抱えています。

内科は、秋のインフルエンザワクチン接種と、自治体の特定健診の時期に忙しくなります。健診を受け付ける院では、夏から秋にかけて午前中が採血と心電図で埋まることもあります。皮膚科は夏に患者さんが増え、耳鼻科は花粉症の季節である2月から4月が山場です。整形外科はリハビリ室がある院だと年間を通して混みやすく、午後診の終わりが延びがちです。

診療科を選ぶときは、子どもの年齢と重ねて考えるのが1つの方法です。子どもが保育園の0〜2歳クラスで、月に何度も呼び出しがある時期なら、冬に繁忙期が来る小児科や内科より、波が夏にある皮膚科のほうが、休みが重なりにくいかもしれません。反対に、小児科は保護者の立場を理解してくれるスタッフが多く、「子どもの熱で休む」ことへの抵抗感が小さいという面もあります。どちらを重く見るかは、家族の応援体制によって変わります。

もう1つ見ておきたいのが、在宅医療をしているかどうかです。個人クリニックの中には、外来の合間や昼休みに訪問診療に出る院があります。在宅療養支援診療所として届け出ている院では、24時間連絡がつく体制を取っていることが多く、看護師がオンコール当番を担当する場合もあります。夜間に電話を受けて、必要なら出向く。子どもが小さい時期にこれが月に数回回ってくると、生活はかなり変わります。

求人票に「訪問診療あり」「在宅医療に力を入れています」と書かれていたら、看護師がどこまで関わるのか、オンコールは誰が持つのか、子育て中のスタッフは免除されるのかを確認しておきましょう。外来だけの院と在宅もする院では、同じ看護師の求人でも任される範囲が大きく違います。在宅医療に関わる経験はその後のキャリアで評価されるので、子どもが大きくなってから挑戦する、という順番も十分に現実的です。

子どもが熱を出したとき、少人数の職場で何が起きているか

朝7時、子どもの額が熱い。体温計を見ると38度を超えている。子育て中の人なら誰でも経験する場面です。このとき、個人クリニックの中では何が起きているのかを知っておくと、休みの連絡をするときの気持ちが少し楽になります。

あなたが連絡を入れると、まずシフトを管理している人（院長か事務長、あるいは看護師のリーダー）が、その日の人の配置を組み替えます。看護師が3人いる院なら、2人で回す段取りに変わります。採血の予約が多い日なら、午前の予約患者さんに少し待ってもらうことになるかもしれません。看護師が2人しかいない院では、残る1人に処置も介助も集中するので、休みの日に予定していた検査の一部を別の日にずらすこともあります。

つまり、個人クリニックでの急な休みは、「誰かが代わりに入る」のではなく「その日の診療のやり方を変える」ことで吸収されている場合が多いのです。だからこそ、休む側ができることがあります。1つは、連絡をできるだけ早くすることです。診療開始の直前と、1時間前とでは、組み替えのしやすさがまったく違います。もう1つは、その日に予定していた自分の担当業務を、引き継ぎやすい形で共有しておくことです。

長く働きやすい院には、急な欠勤を前提にした仕組みがあります。たとえば、ほかのスタッフが休みの日に入れる「応援パート」を登録しておく、受付スタッフが看護助手的な補助も覚えている、院長の家族が手伝いに入れる、といった形です。見学のときに「急にお休みが出たときは、どうやって回していますか」と聞いてみると、仕組みがあるのか、誰かの頑張りで乗り切っているのかが分かります。

一方で、家庭の側の備えも欠かせません。自治体の病児保育施設は、前日までの予約が必要なところと当日の朝に空きを確認するところがあり、利用には事前登録と、かかりつけ医の連絡票が必要なことが多いです。ファミリー・サポート・センターは、病児の預かりには対応していない地域も多いので、事前に確認しておきましょう。職場に「月に何回までなら休めるか」を聞くより、家庭の側で「最初の1日目は誰が見るか、2日目以降はどうするか」を決めておくほうが、結果的に休みの回数を減らせます。

私自身、子どものいる友人から「休むたびに謝ってばかりで、職場に居づらい」と相談されたことがあります。話を聞いてみると、休みの連絡はいつも出勤の30分前で、担当していた予約の引き継ぎも口頭だけでした。連絡を前の晩の時点で「明日は休む可能性があります」と入れるように変えただけで、職場の反応は驚くほど柔らかくなったそうです。休むこと自体より、準備の時間がないことのほうが、少人数の職場には重いのです。

国の制度で守られていること

個人クリニックは小さな職場ですが、育児・介護休業法は、職場の規模に関係なく適用されます。「うちは小さいから育休はない」という院長がいたら、それは法律の理解が足りていないということです。これ、知らない人が本当に多いんです。

育児・介護休業法は、ここ数年で大きく改正されています。厚生労働省は次のように案内しています。

令和６年５月に育児・介護休業法及び次世代育成支援対策推進法が改正されました。１　子の年齢に応じた柔軟な働き方を実現するための措置の拡充２　育児休業の取得状況の公表義務の拡大や次世代育成支援対策の推進・強化３　介護離職防止のための仕事と介護の両立支援制度の強化等出典: mhlw.go.jp

子育て中の人に関係が深いものを、つまりどういうことかに言い換えて整理します。

1つ目は育児休業です。原則として子どもが1歳になるまで取れ、保育園に入れないなどの事情があれば最長で2歳まで延ばせます。パートでも、子どもが1歳6か月になるまでに契約が終わることが明らかでなければ対象になります。ただし、労使協定を結んでいる職場では、入社1年未満の人や週2日以下の勤務の人を対象外にできる点に注意が必要です。

2つ目は子の看護等休暇です。2025年4月から名前が変わり、対象が小学校3年生の修了までに広がりました。子どもの病気やけがだけでなく、感染症による学級閉鎖や、入園式・卒園式などの行事でも使えるようになっています。1年に5日、子どもが2人以上なら10日です。以前は労使協定で「勤続6か月未満の人」を外せましたが、この仕組みはなくなりました。

3つ目は、残業や時間に関する制限です。所定外労働（いわゆる残業）の制限は、2025年4月から小学校に入る前の子どもを育てる人まで対象が広がりました。3歳未満の子どもを育てる人は、1日原則6時間の短時間勤務を求めることができます。さらに2025年10月からは、3歳から小学校に入るまでの子どもを育てる人に向けて、事業主は始業時刻の変更や短時間勤務、テレワークなど5つの中から2つ以上の措置を用意することが義務になりました。

どれも「申し出ること」で使える権利です。個人クリニックでは院長が制度を詳しく知らないこともあるので、使いたいときは、条文の名前を出して対立するより「厚生労働省の案内ではこうなっているので、相談させてください」と、資料を一緒に見る形で話すと角が立ちません。※職場が申し出を拒んだり、休みを理由に不利益な扱いをしたりする場合は、都道府県労働局の雇用環境・均等部（室）に相談してください。相談は無料です。

個人クリニックで見落としやすい、保険の話

制度の話で、個人クリニックならではの落とし穴になりやすいのが、健康保険と厚生年金です。病院や大きな医療法人から転職してきた人ほど、ここで驚きます。

個人経営の事業所は、常時使用する従業員が5人以上であれば、健康保険と厚生年金に加入することが義務です。医療は義務の対象になる業種に含まれています。ところが、従業員が5人未満の個人クリニックは、加入が任意になります。つまり、小さな個人クリニックでは、正職員として働いていても社会保険に入れず、自分で国民健康保険と国民年金に加入するケースがあるのです。

この違いが子育て中の人に大きく響くのが、出産や病気のときです。会社の健康保険に入っていれば、産前産後休業中に出産手当金が支給され、育児休業中は社会保険料が免除されます。国民健康保険には、原則として出産手当金がありません。国民年金には産前産後期間の保険料免除、国民健康保険には同じ期間の保険料軽減の仕組みができましたが、休んでいる間の収入を支える給付は、会社の健康保険とは中身が違います。

地域によっては、医師国民健康保険組合に、クリニックの従業員も加入しているケースがあります。医師国保は組合ごとに保険料や給付の中身が違い、出産手当金や傷病手当金の扱いもそれぞれです。求人票に「医師国保加入」と書いてあったら、その組合でどのような給付があるのかを確認しておきましょう。

一方で、雇用保険は個人クリニックでも加入が必要です。週20時間以上働き、31日以上続けて雇われる見込みがあれば対象になります。育児休業給付金は雇用保険から出るので、社会保険に入っていなくても、雇用保険に入っていて条件を満たせば受け取れます。2025年4月からは、子どもが2歳未満のあいだに時短勤務をした人に賃金の10%を支給する育児時短就業給付も始まりました。

パートで扶養の範囲内で働きたい人は、また別の見方が必要です。週の所定労働時間が正職員の4分の3未満のパートは、従業員が一定の規模に満たない職場では、原則として健康保険と厚生年金の加入対象になりません。個人クリニックの多くはこの規模に届かないため、扶養の範囲で働く計画は立てやすい一方で、「働く時間を増やしたら自分で国民健康保険に入ることになった」ということも起こります。

※保険の加入関係は、院の人数や雇用形態で変わります。具体的な判断は、年金事務所や、院が契約している社会保険労務士に確認してください。求人票の「社会保険完備」という言葉だけで安心せず、「健康保険は何に加入していますか」と具体的に聞くことをおすすめします。

就業規則がない院もある。口約束を書面に残す

個人クリニックで働くとき、もう1つ知っておいてほしいのが就業規則のことです。労働基準法では、常時10人以上の労働者を使う事業場に、就業規則を作って労働基準監督署に届け出ることを義務づけています。つまり、スタッフが10人に満たない個人クリニックでは、就業規則がないことが法律上も認められているのです。

就業規則がない職場では、休みの取り方や時給の上がり方、子どもの行事での休みの扱いが、院長との話し合いと慣習で決まります。「子どもの行事のときは言ってくれれば休んでいいよ」「熱のときは気にしなくていいから」。面接で院長がそう言ってくれたとしても、それは口約束です。院長の気分や経営の状況が変わると、同じ約束が守られるとは限りません。

特に注意したいのが、院長の代替わりです。個人クリニックは院長の高齢化で、息子や娘、あるいはまったく別の医師に承継されることがあります。承継のときに、それまでの口約束はきれいに消えてしまいがちです。「前の院長は午前だけでいいと言っていた」と伝えても、書面がなければ新しい院長には関係のない話になってしまいます。

では、どうすればいいか。就業規則がなくても、雇い主には労働条件通知書（または雇用契約書）で、労働条件を書面で明示する義務があります。勤務する曜日と時間、時給や月給、残業の有無、休日、契約期間。ここに書かれていることが、あなたとクリニックの約束の土台になります。

面接で口約束をもらったら、労働条件通知書に反映してもらえるようお願いしましょう。たとえば、「勤務時間：8時45分〜12時45分（時間外労働なし）」「土曜日の勤務なし」といった形で書き込んでもらうだけで、後から揉めたときの拠り所になります。書面に書きにくい内容であれば、面接後にメールで「本日お話しいただいた内容の確認です」と送り、返信をもらっておくのも1つの方法です。

先日も、個人の小児科で働いていた方から話を聞きました。入職時に「冬の繁忙期も午前だけで大丈夫」と言われていたのに、2年目の冬に「今年は人が足りないから夕方まで」と頼まれ、断ると気まずくなってしまったそうです。労働条件通知書を見返すと、勤務時間の欄には「9時〜18時30分の間でシフトによる」としか書かれていませんでした。こういうケース、実は本当に多い。書面に何が書いてあるかは、入職の前に必ず読み込んでください。

子育てに理解のある院を、求人票と口コミで見分ける

ここまでの話を踏まえて、応募の前に子育てに理解のある院を見分ける方法を整理します。見るべきは、求人票、口コミ、見学の3つです。

まず求人票です。「ママさん歓迎」という言葉そのものより、次の行に具体的な情報があるかを見てください。1つは、勤務時間の選択肢です。「午前のみ可」「週2日から」「9時〜13時」のように時間が具体的に書かれている院は、実際に短い時間で働いているスタッフがいる可能性が高いです。2つ目は、スタッフ構成です。「子育て中のスタッフが3名在籍」と書かれていれば、急な休みを回す経験が院にあります。3つ目は、保険の欄です。「健康保険・厚生年金・雇用保険」と具体的に書かれているか、「各種保険」とだけ書かれているかで、院の説明の丁寧さが分かります。4つ目は、募集の理由です。「増員のため」なのか「退職者の補充」なのか。同じ院の求人が1年中出ている場合は、入れ替わりが激しいのかもしれません。

次に口コミです。職員向けの口コミサイトがあればそれも参考になりますが、個人クリニックは職員数が少ないため、口コミが数件しかないこともよくあります。そこで役に立つのが、患者さんが書いた地図サービスの口コミです。「待ち時間が長い」という口コミが続いていれば、日々の診療が人手に対して詰まっている可能性があります。「受付の人が毎回違う」という書き込みは、スタッフの入れ替わりの多さを示しているかもしれません。反対に、「看護師さんがいつも同じで安心」という口コミは、定着のよさを表しています。院長の説明の仕方や、スタッフへの接し方を書いた口コミからも、職場の空気が見えてきます。

最後に見学です。可能であれば、午前診の終わりの時間帯に見学をお願いしてみてください。受付終了間際に患者さんが残っているとき、スタッフがどう動いているか。上がりの時間になったパートさんが、気兼ねなく帰れているか。院長がスタッフに指示を出すときの口調はどうか。30分見ているだけで、求人票には書けないことがたくさん分かります。

面接では、次のことを聞いておくと安心です。「子育て中のスタッフは今何人いますか」「急なお休みが出たとき、どう回していますか」「繁忙期に勤務時間を延ばしてほしいとお願いすることはありますか」「健康保険は何に加入していますか」。聞きにくいと感じるかもしれませんが、これを聞いて嫌な顔をする院は、入ってからも相談しにくい院です。聞くこと自体が、相性を確かめる手段になります。

条件を比べるときの目安として、看護師の給与水準も押さえておきましょう。雇用形態や地域ごとの分布は、看護師の年収・単価相場にまとまっています。パートの時給が相場のどのあたりにあるかを知っておくと、短い時間で働く分だけ条件を下げすぎていないかを判断できます。

通勤や時間に縛られない働き方と、この先のキャリア

子どもが小さい時期には、通勤そのものが負担になることがあります。朝の送りを済ませて、電車に乗って、診療開始の15分前に着く。それだけで一日の体力をかなり使ってしまう。そんな時期には、クリニックでの勤務を少し減らして、家でできる仕事を組み合わせる人もいます。

看護師の経験は、医療や健康に関する記事の監修、オンラインでの健康相談、医療系サービスの問い合わせ対応など、在宅でも活かせる場面があります。どのような仕事があり、臨床経験がどう評価されるのかは、看護師におすすめの在宅ワークと、臨床経験の活かし方で具体的に紹介されています。クリニックの午前勤務と在宅の仕事を組み合わせれば、午後の時間を子どものために残しながら、収入と経験を積み上げることができます。

看護師以外の立場で個人クリニックに関わりたい人には、受付や医療事務という入り口もあります。医療事務の知識を体系的に証明できる資格として、医療事務技能審査試験があり、試験の中身や勉強の進め方は医療事務技能審査試験（メディカルクラーク）で確かめられます。受付や会計、診療報酬の請求は、午前だけのパートでも求められることが多い業務です。

子育てと仕事の両立がつらくなったとき、あるいは子どもが大きくなってから次の働き方を考えるときには、ひとりで抱え込まず、専門家と一緒に整理する方法もあります。働く人の悩みやキャリアの方向づけを支える国家資格として、キャリアコンサルタントがあり、どのような人がどのように相談に応じるのかはキャリアコンサルタントの解説に書かれています。職場や転職の悩みを聞く仕事の流れは、職場・転職・キャリア相談のお仕事にまとまっています。

仕事を頼みたい人と引き受けたい人が出会う場を長く運営してきた立場から見ると、子育て中に長く働き続けている人には共通点があります。それは、「自分がいないと回らない仕事」を抱え込むのではなく、「自分がいなくても回る段取り」を周りと一緒に作っていることです。個人クリニックでも在宅の仕事でも、急に休む日が来る前提で情報を共有しておく人ほど、結果的に頼りにされ、条件の相談もしやすくなっています。

また、仕事を頼む人と受ける人が、あいだに手数料を挟まずに直接つながる形では、同じ予算で頼む側はより多くを頼め、受ける側は手元に残る額が厚くなります。手数料0%の直接取引は、限られた時間の中で働く人ほど、その差を実感しやすい仕組みです。

子育ての時期は、働き方の選択肢が狭まったように感じるかもしれません。けれど、個人クリニックという身近な職場で、制度を知り、約束を書面に残し、周りと段取りを共有しておけば、その時期を無理なく乗り切ることができます。制度は、使う人が知っていてはじめて役に立ちます。法律はあなたの味方です。