介護老人保健施設で求められる資格｜無くても入れる範囲はどこまでか【2026年版】

介護老人保健施設（老健）で働くのに、資格は必要なのか。結論から言うと、介護職であれば資格なしでも入れます。ただし、入職から1年以内に認知症介護基礎研修を受けることが義務になっており、「完全に何も学ばずに働ける」わけではありません。一方で、看護職、リハビリ職、介護支援専門員、医師などは、資格がなければそもそも応募できない職種です。

つまり、老健は「資格の要る職種」と「資格が無くても入れる職種」が、同じフロアで一緒に働いている職場だということです。そして、資格の有無によって、任される範囲がはっきり線引きされています。

この記事では、老健の職種ごとに法律で決まっている資格、資格なしで入れる範囲とそこで求められる研修、無資格ではできない行為、介護職の資格の順番と老健での扱い、求人票の資格欄の読み方、取得にかかる費用と相場を、順番に整理します。

私は編集の仕事で、介護の職場を扱う記事を何本も担当してきました。そのたびに感じるのは、「無資格OK」という言葉の受け止め方が、求人を出す側と応募する側でずれていることです。このずれを埋めることが、この記事の目的です。

老健の職種と、法律で資格が決まっている範囲

まず、老健にどんな職種がいて、どの職種に資格が必要なのかを一覧にします。老健の人員の基準は、介護保険法にもとづく厚生労働省の基準で定められています。

職種	必要な資格	入所者100人あたりの配置の目安
医師	医師免許	常勤換算で1人以上
看護職員	看護師または准看護師	看護と介護の合計の約7分の2
介護職員	法令上の資格要件なし	看護と介護を合わせて入所者3人に1人以上
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士	それぞれの国家資格	合わせて1人以上
支援相談員	法令上の資格要件なし	1人以上
介護支援専門員	介護支援専門員証	1人以上
栄養士・管理栄養士	栄養士免許・管理栄養士免許	定員100人以上で1人以上
薬剤師	薬剤師免許	施設の実情に応じた数

この表から、2つのことが読み取れます。

1つ目は、老健の職員の中でいちばん人数の多い介護職員に、法令上の資格要件がないことです。定員100人の老健なら、看護と介護を合わせて34人以上が必要で、そのうち7割ほどが介護職員です。この大きな人数を資格者だけで埋めるのは現実的ではなく、無資格の人を受け入れる余地が制度として残されています。

2つ目は、支援相談員にも資格要件がないことです。ただし、実際の求人では社会福祉士や社会福祉主事任用資格を条件にしている施設が多く、「法令上は不要」と「採用の現場で求められる」は別物だと考えたほうがよいでしょう。

もう1つ補足すると、老健の管理者（施設長）は、原則として医師です。都道府県知事の承認を受ければ医師以外でもなれますが、多くの老健では医師が施設長を務めています。これは特養にはない特徴で、老健が医療と介護の中間にある施設だということを、人員の面からも示しています。

老健で役立つ資格について、介護の人材サービスのコラムでは、教育体制と資格の関係を次のように説明しています。

多くの介護老人保健施設では、研修や教育体制が充実しているので、介護の仕事が初めての方も必要な知識やスキルを身に着けることができるでしょう。また、介護老人保健施設はチームワークを大切にしている職場であり、医療職やリハビリ職含め、多くのスタッフが協力し合い、質の高いケアを提供しています。経験豊富なスタッフからのアドバイスやサポートを受けながら成長できるため、介護の仕事が初めてという方でも安心して取り組むことができるでしょう。資格を取得することで介護技術に関する不安を少なくし、自信をもって仕事に取り組むことができるようになります。 出典: kaigojob-academy.com

教育体制が充実しているかどうかは施設によって差があるので、この点は後で求人票の読み方として詳しく触れます。

資格なしで入れる仕事と、入ってすぐ求められる研修

資格がなくても応募できる老健の仕事は、主に次の4つです。

・介護職員（介護スタッフ、ケアスタッフ） ・介護助手（シーツ交換、配膳、清掃、見守りなど、身体介護を含まない周辺業務） ・事務職員（受付、介護報酬の請求、総務） ・送迎の運転手、調理員、清掃員

このうち、フロアで利用者さんに直接関わるのは介護職員と介護助手です。

無資格の介護職員に課されている研修

2021年度の介護報酬改定で、介護に直接携わる職員のうち、医療や福祉の資格を持たない人に、認知症介護基礎研修を受けさせることが事業者に義務づけられました。3年間の経過措置を経て、2024年4月から完全に義務化されています。新しく入職した無資格の職員は、入職から1年以内に受講することになっています。

認知症介護基礎研修は、eラーニングで受講でき、学習時間はおおむね6時間程度です。受講の費用は、施設が負担するケースが一般的です。

つまり、「無資格OK」の求人に応募しても、入職後の早い時期に研修を受ける前提で採用されるということです。この研修を受けていない、あるいは受ける意思がない人は、介護職員として働き続けることはできません。

介護助手という入り方

老健に特徴的なのが、介護助手という働き方です。老健の業界団体は、身体介護を行わない周辺業務を地域の元気な高齢者などに担ってもらい、介護職員が専門的な業務に集中できるようにする取り組みを進めてきました。

介護助手の仕事は、ベッドのシーツ交換、食事の配膳と下膳、居室やフロアの清掃、レクリエーションの準備、利用者さんとの会話や見守りなどです。週2〜3日、1日3〜4時間といった短時間の募集が多く、資格も経験も問われないのが一般的です。

介護の仕事が自分に合うか分からない人にとっては、介護助手から始めて、職場の空気に慣れてから介護職員に移るという道もあります。正直なところ、いきなりフルタイムの介護職員として入るより、こちらのほうが無理のない人も多いと思います。

事務職員

老健の事務は、受付や電話対応、職員の勤怠管理、そして介護報酬の請求が中心です。老健の入所サービスは介護保険の給付なので、病院の診療報酬の請求とは仕組みが違います。事務の求人でも資格は必須ではありませんが、介護事務の経験やパソコンの操作に慣れていることは、評価の対象になります。

資格が無くても評価される経験

無資格で応募する場合、資格の代わりに見られるのは、これまでの経験のうち老健の仕事に通じる部分です。たとえば、家族の介護で移乗や食事の介助をした経験、接客業で高齢のお客さんと接してきた経験、病院の看護補助者として働いた経験などです。

老健は、職種の違う人への報告が多い職場なので、「決まった手順を守れる」「気づいたことを短く伝えられる」という点も、面接では資格と同じくらい重視される傾向があります。資格欄が空いていても、こうした経験を具体的に書いておけば、書類の段階で不利になりにくくなります。

無資格ではできないことと、その線引き

資格がなくても入れるとはいえ、無資格の介護職員に任せられない行為があります。ここを知らずに入職すると、「頼まれたけれど、やってよいのか分からない」という場面で困ることになります。

身体介護は、施設の中なら無資格でもできる

まず押さえておきたいのは、老健や特養などの施設の中では、無資格の介護職員が食事、排泄、入浴、移乗などの身体介護を行うこと自体は、法令で禁止されていないという点です。これが訪問介護との大きな違いです。訪問介護で身体介護を行うには、原則として介護職員初任者研修以上の資格が必要になります。

ただし、法令で禁止されていないことと、施設が無資格の新人に任せるかどうかは別の話です。多くの老健では、入職から数週間から数か月は、先輩と一緒に入る「同行」の期間を設けています。

医療行為は、資格や研修がなければできない

介護職員が行ってはいけない代表的なものが、医療行為です。インスリンの注射、点滴の管理、褥瘡（床ずれ）の処置などは、看護職の仕事です。

一方で、国の通知によって、原則として医療行為に当たらないとされているものもあります。体温や血圧の測定、軽い切り傷の処置、湿布の貼付、一包化された内服薬の服薬の介助、爪切り（異常がない場合）などです。これらは、条件を満たせば介護職員が行えます。

喀痰吸引と経管栄養

喀痰吸引（たんの吸引）と経管栄養は、2012年の制度改正で、一定の研修を修了し、都道府県に登録された事業所で働く介護職員であれば行えるようになりました。これを喀痰吸引等研修といいます。

老健は、夜勤の看護職が建物全体で1人という体制も珍しくありません。夜間にたんの吸引が必要な利用者さんがいる場合、喀痰吸引等研修を修了した介護職員がいるかどうかで、看護職の負担が大きく変わります。そのため、老健では喀痰吸引等研修の受講を支援している施設が少なくありません。

介護福祉士の養成課程や国家試験には医療的ケアの内容が含まれていますが、資格を取っただけで吸引ができるわけではなく、実地研修を修了し登録を受ける必要があります。ここは誤解されやすいので、注意が必要です。

夜勤に入れるかどうか

法令上、夜勤に入る介護職員に資格の要件はありません。ただ、施設の判断で、「無資格の職員は夜勤に入れない」「初任者研修を修了してから夜勤に入る」と決めているところは多いです。夜勤手当が収入の中で大きな割合を占める老健では、この線引きが給与に直接響きます。

老健の1日で、資格によって分かれる仕事

ここまでの線引きを、老健のフロアの1日に当てはめてみます。同じ時間に同じフロアにいても、資格によって手を出せる仕事が違うことが分かるはずです。

早朝から朝食まで（6時〜8時半）

夜勤の介護職が、起床の介助、着替え、排泄の介助を進めます。ここは資格の有無にかかわらず介護職員の仕事です。一方、朝の服薬の準備と、血糖値の測定やインスリンの注射が必要な利用者さんの対応は、看護職の仕事になります。夜間にたんの吸引が必要だった利用者さんがいれば、喀痰吸引等研修を修了した介護職員か、看護職が対応します。

朝食の場面では、一包化された薬を飲んでもらう介助は介護職員も行えますが、飲み込みに問題がある利用者さんの薬の形態を変えるかどうかは、看護職や医師、薬剤師の判断です。

午前（9時〜12時）

申し送りのあと、入浴とリハビリの時間が並行して進みます。入浴の介助は介護職員が中心ですが、入浴できるかどうかの体調の判断は看護職が行います。訓練室では理学療法士や作業療法士が個別の訓練を行い、フロアでは介護職員が、リハビリ職から伝えられた手順で、立ち上がりや歩行の練習を日常の介助に取り入れます。

介護助手がいる施設では、この時間にシーツ交換や居室の清掃を担ってもらい、介護職員が入浴と排泄に集中できるように分担しています。

午後（13時〜17時）

体を動かす活動や、個別のリハビリ、家族との面会があります。支援相談員は家族との面談や入所の調整を行い、介護支援専門員はカンファレンスで施設サービス計画を見直します。カンファレンスには、介護職員も利用者さんの日常の様子を伝える立場で参加します。

褥瘡の処置や、点滴の管理、医師の回診への同行は看護職の仕事です。介護職員は、皮膚の赤みや食事の量の変化に気づいたら看護職に伝える役割を担います。

夕方から夜勤（17時〜翌朝）

夕食、服薬、就寝の準備のあと、夜勤の体制に移ります。夜勤は、1フロアを介護職員2人程度で見て、看護職は建物全体で1人という施設もあります。この体制で夜間の急変に対応するには、看護職への報告の基準を介護職員が理解していることが欠かせません。

無資格の間は夜勤に入れない施設が多いのは、この時間帯に判断を求められる場面が多いからです。逆に言えば、資格を取って夜勤に入るようになると、任される範囲と責任が一段広がり、それが夜勤手当として給与に反映されるという流れになっています。

介護職の資格の順番と、老健で変わる扱い

介護職として老健で働きながら資格を取っていく場合、一般的な順番は次のとおりです。

段階	資格・研修	目安の学習時間	取得の条件
1	介護職員初任者研修	130時間	研修の修了と修了試験
2	介護福祉士実務者研修	450時間（初任者研修修了で一部免除）	研修の修了
3	介護福祉士	国家試験	実務経験3年以上かつ実務者研修の修了など
4	介護支援専門員	試験と実務研修	介護福祉士などとして実務5年以上かつ900日以上

介護福祉士の受験に必要な実務経験は、従業期間3年以上（1,095日以上）かつ従事日数540日以上です。老健での介護業務は、この実務経験に数えられます。

介護福祉士の国家試験は、2025年度に実施された試験から、科目をいくつかのパートに分け、合格したパートを翌年以降に持ち越せる仕組みが導入されました。働きながら受験する人にとっては、1回ですべてに合格しなければならない負担が軽くなっています。

老健で資格が効いてくる場面

老健で資格を持っていると、次のような場面で扱いが変わる傾向があります。

・資格手当（介護福祉士で月5,000円〜1万5,000円程度が相場） ・夜勤に入れるかどうか、夜勤のリーダーを任されるか ・フロアのリーダーや主任への登用 ・介護職員等処遇改善加算の配分（経験や技能のある介護職員に厚く配分する施設が多い）

処遇改善の加算は、2024年6月から「介護職員等処遇改善加算」に一本化されました。加算をどの職員にどう配分するかは施設が決めるので、同じ介護福祉士でも、施設によって給与への反映のしかたが異なります。

夜勤手当が高い施設でもある

資格と並んで、老健の給与を左右するのが夜勤手当です。前出のコラムでは、施設の種類ごとの夜勤手当について、次のように紹介されています。

正規職員の夜勤手当平均額の第1位は、介護老人保健施設の7,740円でした。最高額（12,900円）も最低額（5,000円）も、他の施設に比べて高い水準となっています。勤務する施設によって大きく夜勤手当の金額は異なりますが、夜勤手当の金額は働く意欲につながります。 出典: kaigojob-academy.com

仮に1回7,740円の夜勤に月4回入ると、夜勤手当だけで月3万円ほどになります。先ほど触れたように、無資格の間は夜勤に入れない施設もあるので、資格を取ることが、資格手当と夜勤手当の両方を通じて収入に効いてくる、という構造です。

看護・リハビリ・相談の職種の資格

介護職以外の職種についても、老健での資格の扱いを整理しておきます。

看護職員（看護師・准看護師）

老健の看護職員は、看護師でも准看護師でも配置の基準を満たせます。求人でも「正看護師・准看護師どちらも可」とする施設が多く、病院に比べて准看護師が働きやすい職場の1つです。

ただし、老健の看護職は、医師がフロアにいない時間帯に自分で判断する場面が多く、夜勤では建物全体を1人で見ることもあります。資格の種類より、急変時の対応の経験が重視される傾向があります。給与の面では、看護師と准看護師で基本給や手当に差をつける施設が一般的です。

リハビリ職（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士）

在宅復帰の取り組みが評価される区分（在宅強化型、超強化型）では、リハビリ専門職の配置が手厚いことが要件の1つになっています。老健のリハビリ職は、入所だけでなく、併設の通所リハビリテーションや訪問リハビリテーションを兼務することもあります。

病院と違うのは、訓練室での訓練より、生活の場面での動作をどう取り戻すかに重点があることです。退所前に自宅を訪問し、手すりの位置や段差の解消を助言する仕事も含まれます。

支援相談員

先ほど触れたとおり、法令上の資格要件はありません。ただ、入所の相談、家族との面談、病院やケアマネジャーとの調整を担うため、社会福祉士、精神保健福祉士、社会福祉主事任用資格などを求める求人が多数です。介護職として経験を積んだあと、社会福祉士の資格を取って支援相談員に移る人もいます。

介護支援専門員（ケアマネジャー）

老健の介護支援専門員は、入所中の施設サービス計画（ケアプラン）を作成します。居宅のケアマネジャーと違い、担当する利用者さんが同じ建物の中にいるので、フロアの職員と日常的に話し合いながら計画を見直せるのが特徴です。老健では、介護支援専門員が支援相談員を兼ねる施設もあります。

薬剤師・管理栄養士

老健の薬剤師は、入所者の服薬の管理や、医師への処方の提案を担います。配置は施設の実情に応じた数とされ、常勤1人か、非常勤で週に数日という形が多いです。管理栄養士は、飲み込みの力が落ちた利用者さんの食事形態の判断や、栄養の管理で、リハビリ職や看護職と連携します。

老健で資格を取るメリットと、注意しておきたい点

働きながら資格を取る場所として、老健はよい条件がそろっている面があります。一方で、見落としやすい注意点もあります。

メリット

・看護職やリハビリ職の判断を日常的に見られるので、介護福祉士の試験で問われる医療やリハビリの知識が身につきやすい ・喀痰吸引等研修の実地研修を受けられる環境がある施設が多い ・資格取得の費用を補助する制度を持つ法人が多い ・介護福祉士の受験に必要な実務経験を積める

注意しておきたい点

1つ目は、老健はレクリエーションやイベントが少ない傾向があることです。前出のコラムにも、次のような記述があります。

介護老人保健施設は、在宅復帰を目指すためにリハビリテーションに重点を置いているため、レクリエーションやイベントの数が少ない傾向があります。レクリエーションやイベントが好きな方や企画したい方にとっては、仕事内容が物足りないと感じるかもしれません。しかし、介護老人保健施設では、身体機能の向上を目指すために体を動かすレクリエーションや認知症予防のための活動などが積極的に行われています。 出典: kaigojob-academy.com

レクリエーション介護士のような資格を取っても、老健ではそれを発揮する場面が限られる可能性があります。資格を選ぶときは、老健の仕事の中身と合っているかを見る必要があります。

2つ目は、資格取得の費用補助の条件です。「補助を受けた場合、一定期間内に退職したら費用を返還する」という規定を設けている施設があります。労働基準法は、労働契約の不履行について違約金や損害賠償の額をあらかじめ決めることを禁じていますが、費用の貸付けと返還の免除という形の制度は、内容によっては認められる場合があります。正直なところ、この線引きは一般の人には判断が難しいので、補助を受ける前に、返還の条件を書面で確かめておくことをおすすめします。

3つ目は、取得にかかる費用の相場です。民間のスクールで受講した場合、介護職員初任者研修は5万〜10万円程度、実務者研修は保有資格によって10万〜20万円程度が目安です。自治体によっては受講費用の助成があり、厚生労働省の教育訓練給付制度の対象になっている講座もあります。施設の補助と公的な制度のどちらを使うかで、退職時の条件が変わることもあるので、比べてから選ぶとよいでしょう。

私自身、編集の仕事で介護の資格の記事を担当したとき、自治体の助成と施設の補助を併用できると思い込んで書きかけ、確認したら併用できない自治体があったという失敗をしています。制度は地域と年度で変わるので、最新の条件は必ず自治体や厚生労働省の情報で確かめてください。

求人票の資格欄の読み方

最後に、老健の求人票で資格に関する表記をどう読むかを整理します。同じ「無資格OK」でも、中身は施設によってかなり違います。

表記ごとの読み方

・「無資格・未経験可」：資格も介護の経験も問わない。入職後の研修の期間と、夜勤に入る条件を確認する ・「無資格可・経験者優遇」：資格は問わないが、介護の経験がある人を優先する。未経験だと採用の枠が小さい可能性がある ・「初任者研修以上」：初任者研修（旧ヘルパー2級を含む）の修了が条件 ・「介護福祉士」：夜勤のリーダーや主任候補の募集であることが多い ・「資格取得支援制度あり」：補助の範囲（受講料の全額か一部か）と、返還の条件を確認する

資格と一緒に確かめる項目

・資格手当の金額（介護福祉士、実務者研修、初任者研修でそれぞれいくらか） ・無資格の間の基本給と、資格取得後の昇給の有無 ・夜勤に入るための条件 ・喀痰吸引等研修の受講の機会と、施設の登録の状況 ・認知症介護基礎研修の受講のしかた（勤務時間内か、費用は施設負担か）

とくに見落とされがちなのが、資格手当が「基本給に含まれている」のか「別に支給される」のかです。求人票の月給の額が同じでも、資格手当が込みになっていると、資格を取っても給与が変わらないことがあります。

面接では、「資格を取った場合、給与はどのように変わりますか」と具体的に聞いてかまいません。答えが曖昧な施設は、資格の評価の仕組みが整っていない可能性があります。

相場と、資格ごとの次の一歩

老健で働く職種ごとに、給与の相場を知っておくと、資格を取る意味を収入の面からも判断できます。

介護職として働く場合、無資格、初任者研修、実務者研修、介護福祉士で、給与がどう変わるのかは介護職員の年収・単価相場で目安を確かめられます。老健は夜勤手当の水準が高い施設なので、夜勤に入れるようになったときの収入の変化も合わせて見ると、資格の効果が分かりやすくなります。

看護職の方は、老健と病院、訪問看護、有料老人ホームの間で、どれくらい給与に差があるのかを看護師の年収・単価相場で比べられます。准看護師の方にとって、老健は資格を活かしやすい職場の1つです。

老健で服薬の管理に関わる薬剤師の働き方に関心がある方は、病院や調剤薬局との比較として薬剤師の年収・単価相場も参考になります。

介護や在宅ワークの求人の市場を長く見てきた運営者の立場から言えば、資格を取って長く働き続けている人ほど、「資格を取ること」そのものより、「資格を取ったあとに何を任されたいか」を先に決めている傾向があります。夜勤のリーダーになりたいのか、支援相談員に移りたいのか、ケアマネジャーを目指すのか。行き先が決まっていると、どの研修をどの順番で受けるかも自然に決まります。

老健は、資格がなくても入れて、働きながら資格を積み上げていける職場です。その一方で、資格の有無によって任される範囲がはっきり分かれている職場でもあります。「無資格OK」の求人を見たら、入れるかどうかではなく、入ったあとにどこまで任され、どう資格を取っていけるのかを確かめる。それが、老健で資格と向き合うときの基本だと考えています。

よくある質問

Q. 介護老人保健施設で、資格なしで介護職として働けますか？

働けます。老健の介護職員には法令上の資格要件がなく、無資格や未経験で応募できる求人も多くあります。ただし、医療や福祉の資格を持たない職員は、入職から1年以内に認知症介護基礎研修を受けることが事業者に義務づけられています。また、施設の判断で、無資格の間は夜勤に入れないとしているところもあるので、求人票や面接で条件を確認しておきましょう。

Q. 無資格の介護職員が、たんの吸引をしてもよいですか？

行えません。喀痰吸引と経管栄養は、喀痰吸引等研修を修了し、都道府県に登録された事業所で働く介護職員に限って認められています。介護福祉士の資格を持っていても、実地研修を修了して登録を受けていなければ行えません。夜間の看護職が少ない老健では、この研修の受講を支援している施設が多いので、応募の際に確認するとよいでしょう。

Q. 老健で働きながら介護福祉士を取るには、何年かかりますか？

介護福祉士の国家試験を受けるには、従業期間3年以上かつ従事日数540日以上の実務経験と、実務者研修の修了などが必要です。老健での介護業務は実務経験に数えられるので、入職から最短でおよそ3年で受験資格が得られます。試験は科目をパートに分けて合格を持ち越せる仕組みが導入されており、働きながらでも段階的に合格を目指せます。

Q. 資格取得支援制度を使うときに、気をつけることはありますか？

補助の範囲と、退職したときの返還の条件を必ず書面で確かめます。一定期間内に辞めると費用を返すよう定めている施設があるためです。受講料の全額か一部か、勤務時間内に受講できるかも確認しましょう。自治体の受講費用の助成や教育訓練給付制度の対象講座もあるので、施設の補助と比べてから選ぶと、条件の縛りを減らせる場合があります。