メンタル心理カウンセラーの仕事がないと言われる理由｜活かし方

2026年6月1日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓メンタル心理カウンセラーの資格を取っても仕事がないと言われる理由を
✓民間資格と国家資格の公認心理師との違い
✓カウンセラーの働き方の実態から整理します

メンタル心理カウンセラーの資格を取ったものの、求人を探しても見つからない、仕事がないと言われて不安になっている人は少なくありません。これから受講を考えていて、取っても意味がないのではと迷っている人もいるはずです。結論から書くと、メンタル心理カウンセラーの資格だけで「カウンセラー」として雇われる求人は多くありません。ただし、それは資格に価値がないという意味ではなく、資格の性格と、カウンセラーという仕事の求人の出方を知らないまま期待してしまうことから生まれるずれです。この記事では、仕事がないと言われる理由を順に整理し、そのうえで資格を生かす現実的な道筋を、段階ごとに説明します。

メンタル心理カウンセラーはどんな資格か

最初に、資格そのものの位置づけを確かめておきます。メンタル心理カウンセラーは、一般財団法人日本能力開発推進協会（JADP）が認定する民間資格です。国が定めた資格ではなく、協会が独自に審査して称号を与えるものです。

協会の公式ページでは、受験の条件を次のように示しています。

受験資格当協会指定の認定教育機関等が行う教育訓練において、その全カリキュラムを修了した者。出典: 日本能力開発推進協会 JADP認定メンタル心理カウンセラー

同じページによると、学ぶ範囲はカウンセリングに関する基礎知識、相談に来る人（クライエント）に関する基礎知識、心理学に関する基礎知識、精神医学の基礎知識の4つです。受験料は5,600円（税込）で、カリキュラムを修了した後に在宅で随時受験でき、得点率70%以上で合格とされています。

ここで大切なのは、この資格が「心理学とカウンセリングの基礎を学んだこと」を示すものだという点です。病院や学校で専門職として心理の支援をするための資格とは、性格が違います。この違いを知らずに「資格を取ればカウンセラーとして就職できる」と考えると、求人を探す段階で大きな落差を感じることになります。

ここが一番の分かれ目：公認心理師との違い

仕事がないと言われる理由を考えるうえで、避けて通れないのが国家資格の公認心理師との違いです。公認心理師は、2017年に施行された公認心理師法に基づく、心理職で唯一の国家資格です。厚生労働省は、公認心理師を次のように説明しています。

公認心理師とは、公認心理師登録簿への登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術をもって、次に掲げる行為を行うことを業とする者をいいます。出典: 厚生労働省公認心理師

違いを表にすると、次のようになります。

項目	メンタル心理カウンセラー	公認心理師
種類	民間資格	国家資格
認定する団体	日本能力開発推進協会	国（試験は指定試験機関の公認心理師試験研修センターが実施）
受験の条件	協会指定の講座の修了	大学と大学院で指定の科目を修めるなど、7つのルートのいずれか
学ぶ期間の目安	数か月程度の講座	大学4年と大学院2年など、年単位
主な活躍の場	今の仕事への応用、民間のカウンセリング、傾聴の活動など	病院、学校、福祉施設、行政機関、企業など

公認心理師の名前は法律で守られており、公認心理師でない人が「公認心理師」と名乗ることや、名前に「心理師」という文字を使うことは禁じられています。病院、学校のスクールカウンセラー、行政の相談窓口など、心理職の求人の多くは、公認心理師か、民間の資格の中でも大学院の修了を条件とする臨床心理士を応募の条件にしています。メンタル心理カウンセラーの資格だけでは、こうした求人の条件を満たせないことが、「仕事がない」と言われる最も大きな理由です。

仕事がないと言われる5つの理由

ここからは、仕事がないと言われる理由を、もう少し細かく分けて見ていきます。

理由1：心理職の求人の多くが国家資格などを条件にしている

先に見たとおり、病院や学校、公的な相談機関の心理職は、公認心理師や臨床心理士を条件とすることが一般的です。相談に来る人の中には、心の病気を抱えている人もいるため、雇う側は専門の教育と実習を受けた人を求めます。民間資格は、その条件に当てはまらないことが多いのです。

理由2：「カウンセラー」という名前の求人そのものが少ない

カウンセラーという名前で人を雇う職場は、それほど多くありません。企業の相談窓口や、民間のカウンセリングルームでも、少ない人数で運営していることが多く、求人が出ても枠は限られます。求人サイトで「カウンセラー」と探すと、心理職ではなく、美容や結婚相談、キャリアの相談など、別の分野の仕事が多く出てくることもあります。

理由3：資格の取りやすさから、持っている人が多い

メンタル心理カウンセラーは、通信講座で学び、在宅で受験できる資格です。取りやすい分、持っている人も多く、資格を持っているだけでは、ほかの応募者との差がつきにくいという面があります。資格の価値は、取りやすさと引き換えに「どの程度の専門性を示すか」が限られるということを、理解しておく必要があります。

理由4：独立しても、すぐに相談者が集まるわけではない

民間のカウンセラーとして独立する道もありますが、相談者を集めるのは簡単ではありません。心の悩みを相談する相手を選ぶとき、多くの人は、信頼できる実績や紹介を重視します。資格を取ったばかりの段階では、実績も知名度もないため、相談の依頼が入るまでに時間がかかるのが普通です。

理由5：「すぐ仕事になる」という期待とのずれ

講座の広告の中には、「短期間で取れる」「資格を生かして働ける」と強調するものもあります。相談に乗る力は、資格の取得だけで身につくものではなく、学んだ後の経験の積み重ねで育っていくものです。取ってすぐに仕事が見つかるという期待を持っていると、現実との差を「仕事がない」と感じてしまいます。

心理の専門職の働き方も知っておく

「仕事がない」という言葉の背景には、国家資格を持つ心理の専門職でさえ、働き方が安定しにくい面があることも関わっています。心理職の仕事は、1つの職場で常勤として働く形だけでなく、週に何日かずつ複数の職場を掛け持ちする非常勤の形も多いと言われています。例えば、学校のスクールカウンセラーとして週に1日、病院で週に2日、企業の相談窓口で週に1日、といった組み合わせです。

こうした働き方は、さまざまな現場の経験を積める一方、収入や勤務時間が職場ごとの契約に左右されやすいという面があります。国家資格を持つ人でもこうした働き方が少なくないことを知っておくと、民間資格だけでカウンセラーとして生計を立てることの難しさが、より現実的に見えてきます。

一方で、心の健康への関心は、職場でも学校でも高まっています。企業では従業員の心の健康を守る取り組みが求められ、学校でも子どもの悩みに早く気づく体制づくりが進んでいます。専門職の仕事が増えるだけでなく、管理職、人事、教員、保育士など、専門職ではない立場の人にも、心理の基礎の知識と話を聴く力が求められる場面が広がっています。民間資格の学びは、まさにこの「専門職ではない立場で、心の健康に目を向ける力」として生かせます。

資格の価値が生きる場面

ここまで読むと、資格を取る意味がないように感じるかもしれません。しかし、メンタル心理カウンセラーの資格は、使い方を変えると価値がはっきりします。ポイントは、「カウンセラーとして雇われるための資格」ではなく、「今の仕事や生活に心理の知識を生かすための資格」として考えることです。

資格の知識が生きる場面には、次のようなものがあります。

場面	生かし方の例
接客や営業の仕事	お客様の話を最後まで聞き、気持ちを受け止めてから提案する
介護や保育の仕事	利用者や保護者の不安を聞き取り、落ち着いて対応する
人事や管理職の仕事	部下の面談で、相手の話を引き出し、悩みに早く気づく
教育や講師の仕事	学ぶ人のやる気や不安に目を向け、声かけを工夫する
家庭や地域	家族や友人の悩みを聞くときに、助言を急がず受け止める

カウンセリングの基礎で学ぶ「傾聴」とは、相手の話を評価したり否定したりせず、気持ちに寄り添いながら聴くことです。この力は、人と関わるどの仕事でも求められます。資格を履歴書に書き、面接で「相手の話を聴く力を学び、仕事で実践している」と具体的に伝えれば、心理職以外の仕事でも評価の材料になります。

履歴書の資格欄には、「日本能力開発推進協会 JADP認定メンタル心理カウンセラー取得」のように、認定した団体の名前と資格の正式な名前を書きます。民間資格は名前だけでは中身が伝わりにくいので、志望の動機や自己紹介の欄で、資格を取るために何を学び、それを仕事のどの場面でどう使っているかを1つの例で示すと、読む人に伝わります。例えば、「お客様からの苦情の電話で、まず話を最後まで聴き、気持ちを言葉にして返すようにしたところ、話がこじれる場面が減った」のように書くと、資格の学びが実際の行動に変わっていることが分かります。資格の名前を並べるよりも、学びを使った具体的な場面を1つ書くほうが、採用する側の印象に残ります。

カウンセリングの基本の技法を仕事で使う

メンタル心理カウンセラーの講座で学ぶ内容のうち、どの仕事でもすぐに使えるのが、話を聴くための基本の技法です。ここが試験でも実務でも土台になるところなので、仕事の場面に置き換えて整理しておきます。

受容

受容とは、相手の話を良い悪いで判断せず、まずそのまま受け止めることです。例えば、職場の後輩が「この仕事、向いていない気がします」と打ち明けてきたとき、「そんなことないよ」とすぐに否定するのではなく、「そう感じているんだね」と受け止めます。否定されないと分かると、相手はその先の本当の悩みを話しやすくなります。

共感

共感とは、相手の気持ちを、相手の立場に立って理解しようとすることです。同情とは違い、相手の気持ちを自分のことのように感じ取りながらも、自分の気持ちと混ぜないことが大切です。「忙しい中でミスが続いて、焦っているんですね」のように、相手の気持ちを言葉にして返すと、理解されていると感じてもらえます。

繰り返しと言い換え

相手が話した言葉を繰り返したり、要点を言い換えて返したりする技法です。「つまり、仕事の量よりも、相談できる人がいないことがつらいということですね」のように返すと、相手は自分の気持ちを整理しやすくなります。聞き違いがあれば相手が訂正してくれるので、思い込みで話を進める失敗も防げます。

開かれた質問と閉じた質問

「はい」か「いいえ」で答えられる質問を閉じた質問、自由に答えられる質問を開かれた質問といいます。「仕事はつらいですか」は閉じた質問、「最近の仕事はどんな感じですか」は開かれた質問です。話を広げたいときは開かれた質問、事実を確かめたいときは閉じた質問、と使い分けると、短い時間でも相手の状況をつかめます。

これらの技法は、接客の場面でも、家族との会話でも使えます。資格の勉強で学んだ技法を、毎日の会話で1つずつ意識して使ってみることが、聴く力を育てるいちばんの近道です。

求人の探し方と、求人票の読み方

心理の知識を生かせる仕事を探すときは、探し方を工夫すると見つかる仕事の幅が広がります。「カウンセラー」という言葉だけで探すと、心理職以外の仕事が多く出たり、国家資格が条件の求人ばかりが並んだりして、「仕事がない」と感じやすくなります。

探すときは、次のような言葉も組み合わせます。

相談員、相談窓口、カスタマーサポート
生活支援、就労支援、学習支援
傾聴、話し相手、見守り
研修講師、メンタルヘルスの研修の補助

求人票を読むときは、次の項目を確かめます。

項目	確かめること
応募の条件	必要な資格は何か。公認心理師、臨床心理士、社会福祉士などが必須か、歓迎か
仕事の内容	相談の対応が中心か、事務や受付が中心か
雇用の形	正社員、契約社員、パート、業務委託のどれか
研修の有無	相談の対応について、入ってからの研修があるか
相談の体制	困ったときに相談できる上司や専門職がいるか

「必須」と「歓迎」の違いは特に大切です。必須の資格がなければ応募できませんが、歓迎の資格であれば、ほかの経験や意欲で補える場合があります。メンタル心理カウンセラーの資格が「歓迎」の欄に書かれている求人や、資格は問わないが傾聴の力を求めている求人が、資格を生かしやすい仕事です。

資格を仕事に生かす4つの道筋

資格を仕事に結びつけるには、次の4つの道筋があります。自分の状況に合うものを選び、段階を追って進めます。

道筋1：今の仕事の中で生かす

最も現実的なのは、今の仕事の中で心理の知識を生かすことです。接客、介護、保育、教育、人事など、人と関わる仕事であれば、学んだ知識を明日から使えます。職場で「話を聴くのが上手な人」として信頼されることが、資格のいちばん確かな使い道になります。

道筋2：人と関わる仕事に転職する

心理職ではなくても、心理の知識が生きる仕事に転職する道もあります。コールセンターの相談窓口、福祉施設の相談員の補助、学習塾の講師、キャリアの相談の補助など、人の話を聴く場面が多い仕事が当てはまります。ただし、福祉施設の生活相談員のように、社会福祉士などの資格や実務の経験を条件とする職種もあるので、求人の条件を確かめてから応募します。

道筋3：上の資格へ進む

心理の専門職として働きたいと決めたなら、上の資格を目指します。公認心理師を目指すには、大学と大学院で指定の科目を修める道、または大学で指定の科目を修めた後に認定された施設で実務の経験を積む道などがあり、厚生労働省は受験のルートを7つ示しています。年単位の学びが必要になるので、仕事や家庭とどう両立するかを含めて計画を立てます。受験の詳しい条件は、指定試験機関である公認心理師試験研修センターのページで確かめられます。第10回の試験は、2026年9月に官報で公告されています。

民間資格の範囲で学びを深める方法としては、協会が用意している上級の資格に進む道もあります。どちらを選ぶかは、病院や学校などで心理職として働きたいのか、今の仕事や民間の活動で専門性を高めたいのかで決まります。

道筋4：副業や個人の活動として始める

民間のカウンセラーとして、副業や個人の活動を始める道もあります。オンラインでの相談、地域での傾聴の活動、心の健康についての講座や記事の執筆などです。ただし、この道は、すぐに収入になるとは限らないことを前提に、小さく始めることが大切です。次の節で、始めるときに気をつけることを詳しく説明します。

副業や独立で活動するときの注意点

民間のカウンセラーとして活動するときは、次の点に必ず気をつけます。ここは、相談に来る人を守るためにも、自分を守るためにも、とても大切なところです。

名乗り方に気をつける

公認心理師でない人が「公認心理師」と名乗ったり、名前に「心理師」という文字を使ったりすることは、法律で禁じられています。自分の肩書きは、取った資格の正式な名前をそのまま使い、「JADP認定メンタル心理カウンセラー」のように、認定した団体が分かる書き方にします。国家資格と誤解されるような書き方をしないことが、相談者からの信頼にもつながります。

医療の領域に踏み込まない

心の病気の診断や治療は、医師の仕事です。民間のカウンセラーが、相談者に病名を伝えたり、薬について助言したりすることは避けます。相談の中で、眠れない日が続いている、食事がとれない、気持ちの落ち込みが長く続いているといった様子が見えたときは、医療機関の受診を勧めることが大切です。死にたい気持ちを打ち明けられたときは、1人で抱え込まず、公的な相談窓口や医療機関につなぎます。

秘密を守る

相談の中で聞いた話は、相談者の大切な個人の情報です。家族や知人に話さない、記録を残す場合は他人に見られないように保管する、といった基本を守ります。オンラインで相談を受ける場合は、使う道具の設定や、相談する場所の環境にも気を配ります。

料金と契約をはっきりさせる

有料で相談を受けるなら、料金、1回の時間、キャンセルの決まりを事前に示します。個人で事業として始める場合は、開業した年分の確定申告の期限までに、税務署へ開業届を出します。副業の所得が一定の額を超えると確定申告が必要になる場合があるので、国税庁のページで自分に当てはまる決まりを確かめます。金額や事情で扱いが変わることもあるので、迷ったときは税務署の窓口で確かめるのが確実です。

活動の形ごとの準備

副業や個人の活動として相談に関わる場合、活動の形によって準備することが変わります。主な3つの形について、始める前に整えておきたいことを整理します。

オンラインでの相談

ビデオ通話やチャットで相談を受ける形です。自宅から始められる手軽さがある一方、相談者の顔や様子が見えにくく、緊急の場面で対応しにくいという難しさがあります。始める前に、相談の時間と料金、相談の範囲（扱わない内容）、緊急の場合に案内する公的な相談窓口を決め、相談者に事前に示しておきます。通話の内容が周りに聞こえない場所を確保すること、使う道具の設定で記録の扱いを確かめることも必要です。

対面での相談

地域の会場や自宅の一室で相談を受ける形です。相談者の様子を直接見られる利点がありますが、場所の確保と、相談者が安心して話せる環境づくりが求められます。自宅で行う場合は、家族の生活と分けられる部屋を用意し、住所の伝え方にも配慮します。

講座や勉強会

傾聴の方法やコミュニケーションの基礎を、少人数の講座として伝える形です。 1対1の相談よりも、専門の領域に踏み込みにくいので、民間資格で始めやすい活動の1つです。地域の公民館や、オンラインの会議の道具を使って開けます。講座の内容は、資格の講座で学んだことの受け売りではなく、自分で実践して分かったことを交えると、参加する人に伝わりやすくなります。

資格を取る前に確かめたいチェックリスト

これから講座の受講を考えている人は、申し込む前に次の点を確かめておくと、取った後のずれを小さくできます。

資格を取る目的は何か。今の仕事に生かしたいのか、心理職として働きたいのか
心理職として働きたい場合、その職場の求人はどの資格を条件にしているか
講座の費用の総額はいくらか。受講料のほかに、受験料や認定料がかかるか
講座の広告が、国家資格と誤解されるような書き方をしていないか
資格を取った後、どのように経験を積むか

特に大切なのは、2つ目の確認です。働きたい職場の求人を、受講する前に実際に見ておくと、どの資格が必要なのかがはっきりします。求人の条件に公認心理師や臨床心理士が並んでいるなら、民間資格の講座ではなく、大学や大学院への進学を検討するほうが、目標への近道になります。

講座の広告を見るときは、「最短1か月で取れる」「誰でも取れる」といった言葉に注目しすぎないことも大切です。短く取れることは利点ですが、その分、学ぶ量も限られます。取りやすさと、仕事にどう生かせるかは、別のものとして考えます。

よくある誤解と実際

メンタル心理カウンセラーの資格については、いくつかの誤解が広まっています。受講を考えている人も、すでに取った人も、ここで整理しておきます。

よくある誤解	実際
資格を取ればカウンセラーとして就職できる	心理職の求人の多くは国家資格などを条件にしており、民間資格だけでは条件を満たさないことが多い
民間資格だから意味がない	今の仕事や生活に心理の知識を生かす目的なら、学んだことはすぐに使える
資格があれば心の病気の人を支えられる	心の病気の診断や治療は医師の仕事。民間のカウンセラーは医療機関につなぐ判断が求められる
独立すればすぐに相談者が集まる	実績と信頼ができるまでには時間がかかる。小さく始めて経験を重ねるのが現実的
上の資格に進むには民間資格が必要	公認心理師の受験に民間資格は必要なく、大学や大学院で指定の科目を修める道が中心

最後の誤解は、特に注意が必要です。公認心理師を最終的な目標にしているなら、民間資格を取ってから進むという順番は、必ずしも近道になりません。民間資格で学んだ心理学の基礎は、大学や大学院の勉強の助けにはなりますが、公認心理師の受験の条件として数えられるわけではないからです。目標がはっきりしているなら、最初から大学への編入や大学院への進学を調べるほうが、時間と費用の使い方に無駄が出にくくなります。

目的別に見た、これからの進み方

ここまでの内容を、目的別の進み方として整理します。自分がどこに当てはまるかを確かめ、次の一歩を決めてください。

目的	これからの進み方
今の仕事で人の話を聴く力を高めたい	資格で学んだ技法を毎日の仕事で使い、上級の民間資格や研修で学びを深める
人と関わる仕事に転職したい	相談員やカスタマーサポートなど、傾聴の力が生きる求人を探し、資格と実践の経験を書類で伝える
病院や学校で心理職として働きたい	公認心理師の受験ルートを調べ、大学や大学院への進学を計画する
副業で相談の活動を始めたい	ボランティアなどで経験を積み、名乗り方と医療との線引きを守って小さく始める
心理の知識を文章の仕事に生かしたい	記事の見本を作り、医療の断定を避けた書き方で実績を積む

どの道を選ぶにしても、資格を取ったことをゴールにせず、取った後に何を積み重ねるかを決めておくことが大切です。「仕事がない」と感じたときは、資格の価値を疑う前に、探している仕事の範囲と、資格の使い方を見直してみると、次に進む道が見えてきます。

学びを続けるための計画の立て方

資格を取った後も学びを続けるには、計画を立てておくと続けやすくなります。例えば、次のように1年の計画を立てると、学びと実践の両方を進められます。

時期	やること
最初の3か月	講座の内容を復習し、傾聴の技法を職場や家庭で意識して使う
次の3か月	地域の傾聴のボランティアや、相談員の養成講座を探して参加する
半年後から	上級の資格や研修で、関心のある分野（子ども、家族、職場など）の学びを深める
1年後	経験を振り返り、転職、副業、進学のどれに進むかを決める

学んだ内容と活動の記録を残しておくと、振り返りのときに役立ちます。日付、学んだこと、活動の内容、気づいたことを短く書き留めるだけでも、1年後には自分の成長がはっきり見えるようになります。その記録は、転職の書類や、個人の活動の紹介を書くときの材料にもなります。

経験を積む方法

資格を取った後、相談に乗る力を育てるには、経験を積むことが欠かせません。経験を積む方法には、次のようなものがあります。

地域のボランティアの傾聴の活動に参加する
電話相談などの相談員の養成講座を受け、研修を経て活動する
職場や地域で、人の話を聴く役割を引き受ける
心理学やカウンセリングの勉強会、研修に参加する

傾聴のボランティアとは、高齢者施設や地域の集まりなどで、話し相手になる活動のことです。報酬が出ない活動も多いものの、さまざまな人の話を聴く経験は、資格の学びを実際の力に変える大切な機会になります。こうした活動の経験は、履歴書や個人の活動の紹介でも、具体的な実績として書けます。

経験を積むときは、自分の心の健康にも目を向けます。人の悩みを聴き続けると、聴く側も疲れがたまります。 1人で抱え込まず、活動の仲間や指導者に相談できる環境を選ぶことが、長く続けるための条件になります。

心理の知識を在宅の仕事に生かす

心理の知識は、在宅でできる仕事にも生かせます。例えば、心の健康やコミュニケーションに関する記事の執筆、オンライン講座の教材づくり、相談窓口の問い合わせへの返信などです。心理学の基礎を学んだ人が書く文章は、読む人の気持ちに配慮した言葉選びができるという強みがあります。

ただし、心の健康についての記事を書くときは、医療に関わる断定を避けることが大切です。「この方法で心の病気が治る」といった書き方はせず、症状が続く場合は医療機関に相談するよう添えます。こうした配慮ができることも、心理の基礎を学んだ人の強みになります。

文章の仕事に広げたい人は、心理の知識を生かした記事の見本を作っておくと、依頼につながりやすくなります。見本のまとめ方は、Webライターのポートフォリオの作り方｜案件獲得率が上がるテンプレート付き【2026年版】で確かめられます。文章の単価を上げていく考え方は、Webライターが文字単価を上げる方法｜1円→5円にステップアップする戦略【2026年版】にまとまっています。

在宅ワークの現場から見た、資格の生かし方

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者の立場から見ると、資格を仕事に結びつけている人には共通点があります。それは、資格を「肩書き」として掲げるだけでなく、資格で学んだことを、今できる仕事の中で具体的に使って見せていることです。例えば、心理の基礎を学んだことを生かして、相手の気持ちに配慮した文章を書く、問い合わせに丁寧に返信する、といった形で実績を積み、その実績が次の依頼につながっていきます。

在宅の仕事では、仲介を通すと手数料が差し引かれることが多く、同じ報酬でも手元に残る額が変わります。依頼する側と直接やり取りできる仲介サイトなら、手数料0%で取引でき、依頼者は同じ予算で多く頼め、受ける側は手取りが厚くなります。「仕事がない」と感じたときは、カウンセラーという名前の仕事だけを探すのではなく、心理の知識が生きる仕事を広く探してみることが、次の一歩になります。文書で丁寧にやり取りする力を形にしておきたい人は、ビジネス文書検定の出題範囲も確かめておくと、問い合わせの返信や案内文の仕事にも生かしやすくなります。

よくある質問

Q. メンタル心理カウンセラーの資格だけでカウンセラーとして就職できますか？

難しいのが実情です。病院や学校、公的な相談機関の心理職の求人は、国家資格の公認心理師や、大学院の修了を条件とする臨床心理士を応募の条件にしていることが多くあります。メンタル心理カウンセラーは民間資格なので、今の仕事に心理の知識を生かす、人と関わる仕事に転職する、といった使い方を考えると価値が生きます。

Q. メンタル心理カウンセラーと公認心理師は何が違いますか？

メンタル心理カウンセラーは日本能力開発推進協会が認定する民間資格で、協会指定の講座を修了すれば在宅で受験できます。公認心理師は公認心理師法に基づく国家資格で、大学と大学院で指定の科目を修めるなどの条件を満たしたうえで国家試験に合格し、登録を受ける必要があります。公認心理師でない人がその名前を名乗ることは法律で禁じられています。