メンタルケア心理士の資格で始められる仕事｜オンライン相談や傾聴の副業

メンタルケア心理士の資格を取った人、これから取ろうとしている人がまず知りたいのは、「この資格でどんな仕事ができるのか」ということです。結論から書くと、メンタルケア心理士は民間の資格で、資格そのものが就ける仕事を決めるものではありません。仕事につながるのは、資格で身につけた心理学とカウンセリングの基礎知識を、いまの職場や、傾聴やオンライン相談のような副業でどう生かすかです。

この記事では、メンタルケア心理士の資格の位置づけ、文部科学省後援の「こころ検定」との関係、国家資格の公認心理師との違いを公式の情報で確かめたうえで、資格を生かせる仕事、副業として傾聴やオンライン相談を始める手順、相談を受けるときに守るべき線引きまでを順に説明します。

メンタルケア心理士とはどんな資格か

メンタルケア心理士®は、心理学の基礎とカウンセリングの技能を学んだことを示す民間の資格です。この資格の講座を開いている資格の学校の案内では、メンタルケアカウンセラー®、メンタルケア心理士®、メンタルケア心理専門士®の3つが、臨床心理の基礎からカウンセラーとして活動する技術まで、目的に応じて誰でも目指せる資格として平成20年に始まったと説明されています。

民間の資格とは、国ではなく、団体や協会が独自の基準で認定する資格のことです。国家資格のように、法律で「この資格を持つ人でなければできない仕事」が決まっているわけではありません。そのため、資格を持っていることで就ける仕事が増えるというより、「心理学とカウンセリングの基礎を体系的に学んだ人」であることを、職場や相談者に示す手段として使われます。

こころ検定との関係

メンタルケア心理士と深く関わっているのが、「こころ検定®」です。こころ検定は、一般財団法人日本こころ財団が主催し、文部科学省の後援を受けて行われている、心理学の知識と技能を測る検定です。4級から1級まで5つの段階があり、公式サイトでは2級を「相談援助および心理カウンセリング、心理療法の基礎知識・技能を学ぶ」級と説明しています。

こころ検定の公式サイトの検定内容の詳細では、上位の級の受検資格に、メンタルケア心理士の資格登録者が含まれています。

以下のいずれかに該当する者
・こころ検定2級合格者
・メンタルケア心理士(R)資格登録者 出典: こころ検定「検定内容詳細」

同じページによると、2級は誰でも受検でき、CBT試験（全国の試験会場のパソコンで受ける試験）で、四者択一の40問、正答率70%以上で合格、検定料は7,700円です。1級は学科試験がCBT試験、実技・口述試験が会場での試験で、検定料は学科試験8,000円、実技・口述試験6,000円とされています。

資格の学校の案内では、こころ検定2級に対応した講座が「メンタルケア心理士講座」、1級に対応した講座が「メンタルケア心理専門士講座」として開かれています。メンタルケア心理士として資格を登録するための条件（指定の講座の修了など）は、受講する講座の運営元や認定団体の案内で、申し込む前に確かめてください。

公認心理師との違いと、名乗り方の注意

心理の資格を調べると、必ず目に入るのが「公認心理師」です。公認心理師は、公認心理師法に基づく国家資格で、メンタルケア心理士とは性格がまったく違います。

公認心理師法は、公認心理師を、登録を受けて保健医療、福祉、教育などの分野で、心理学の専門的な知識と技術を用いて、心理状態の観察と分析、相談と助言、関係者への援助、心の健康についての教育と情報提供を行う人と定めています。公認心理師になるには、大学と大学院での決められた科目の履修などを経て、国家試験に合格し、登録を受ける必要があります。

名乗ってよい名称、いけない名称

公認心理師は、資格を持つ人だけが名乗れる「名称独占」の資格です。公認心理師法第44条は、公認心理師でない人が公認心理師という名称を使うことを禁じ、さらに、名称の中に「心理師」という文字を使うことも禁じています。

メンタルケア心理士の「士」は、さむらいの「士」で、公認心理師の「師」とは字が違います。名刺やプロフィール、相談サービスの案内に資格名を書くときは、「メンタルケア心理士®」と正確に書き、「心理師」と書き間違えないようにします。「公認」の文字を付けたり、国家資格であるかのように見せたりすることも、相談者を誤解させるので避けます。法律の条文はe-Govの公認心理師法で確かめられます。

医療の行為はできない

もう1つ大切なのが、医療との線引きです。病気の診断や治療、薬についての指示は、医師の仕事です。メンタルケア心理士の資格で、相談者の状態について「うつ病です」と判断したり、服薬をやめるよう勧めたりすることはできません。公認心理師でさえ、相談者に主治医がいる場合はその指示を受けなければならないと、公認心理師法第42条に定められています。

民間の資格で相談を受けるときにできるのは、話を聴くこと、気持ちの整理を手伝うこと、ストレスとの付き合い方について一般的な情報を伝えること、そして必要なときに医療機関や公的な相談窓口につなぐことです。この線引きを守ることが、相談者を守り、自分自身を守ることにもなります。

メンタルケア心理士の資格を生かせる仕事

資格だけで就ける仕事は決まっていませんが、心理学とカウンセリングの基礎は、人と接する多くの仕事で生かせます。ここでは、大きく3つに分けて整理します。

いまの職場で生かす

いちばん現実的なのは、いまの仕事の中で生かす方法です。資格の学校の案内でも、学校や施設などの教育の現場、企業の人事や労務、医療機関や福祉施設、相談窓口など、さまざまな場で知識を生かせる例が挙がっています。

• 介護や福祉の職場：利用者や家族の話を聴く場面で、傾聴の技法や、相手の気持ちを受け止める言葉の選び方が役立つ
• 医療機関の受付や事務：不安を抱えて来院する患者への接し方に生かせる
• 企業の人事や総務：面談で社員の話を聴く場面、職場のストレスへの対応の基礎知識として役立つ
• 営業や接客：お客様の本当の困りごとを聴き取る力として生かせる
• 保育や教育：子どもや保護者の気持ちを受け止める場面で役立つ

求人を見ると、メンタルケア心理士の資格を条件にした求人は多くありません。けれども、生活相談員、介護職員、就労移行支援の生活支援員など、相談や支援の仕事の求人では、心理やカウンセリングの学びを歓迎する例があります。資格は、こうした仕事に応募するときに「相手の話を聴く力を体系的に学んだ」ことを示す材料になります。

傾聴やオンライン相談を副業で行う

もう1つは、傾聴やオンラインの相談を副業として行う方法です。傾聴とは、相手の話を否定せず、さえぎらず、気持ちに寄り添いながら聴くことです。解決策を示すのではなく、話すことで相手が自分の気持ちを整理できるように手伝います。

副業の形としては、次のようなものがあります。

• 電話やビデオ通話で話を聴く「傾聴」のサービスを、個人で提供する
• 話を聴くサービスを仲介するサイトに登録し、相談者からの依頼を受ける
• 子育て、介護、仕事の悩みなど、自分が経験してきた分野に絞った相談を受ける
• 地域の相談窓口や、傾聴のボランティアに参加して経験を積む

どの形でも、先に書いた医療との線引きは変わりません。相談の内容が、自分の対応できる範囲を超えていると感じたら、医療機関や公的な相談窓口を案内します。

心の健康についての情報を発信する

3つ目は、学んだ知識を文章や講座で伝える方法です。ストレスとの付き合い方、職場のコミュニケーション、子育ての悩みとの向き合い方など、心理学の基礎知識を一般の人に分かりやすく伝える記事や、地域の講座の講師などの形があります。

情報を発信するときは、根拠のはっきりした内容に限ります。病気の症状や治療について書くときは、公的機関や医療機関が公開している情報を確かめ、自分の判断で断定しないようにします。「これで治る」「薬は要らない」のような書き方は、読む人の健康を左右するので書いてはいけません。

傾聴やオンライン相談を副業で始める手順

ここからは、傾聴やオンライン相談を副業として始める流れを、順番に整理します。

1. 勤め先の就業規則を確かめる

会社員が副業を始めるなら、最初に勤め先の就業規則を読みます。厚生労働省のモデル就業規則（令和7年12月版）は、副業・兼業を第70条で扱い、勤務時間外に他の業務に従事できるとしたうえで、会社が禁止や制限をできる場合として、労務の提供に支障がある場合、企業秘密が漏れる場合、会社の名誉や信用を損なう場合、競業で会社の利益を害する場合の4つを挙げています。実際の規則は会社ごとに違うので、届け出が必要かどうかを確かめます。

医療機関や福祉施設に勤めている人は、勤め先の利用者や患者を副業の相談の相手にしないことも大切です。職場で知った情報を副業に持ち込むと、守秘の面でも問題になります。

2. 受ける相談の範囲を決める

次に、どんな相談を受けるかを決めます。「何でも聴きます」より、「子育て中の親の気持ちの整理」「介護をしている家族の話し相手」「仕事の人間関係の悩み」のように範囲を絞ったほうが、相談者は申し込みやすく、自分も準備がしやすくなります。

同時に、受けない相談も決めておきます。たとえば、自分や他人を傷つける恐れがあるとき、医療の判断が必要な症状があるとき、法律の問題が絡むときなどは、専門の窓口を案内する、と決めておきます。

3. 相談のルールを文章にする

相談を始める前に、相談者に示すルールを文章にしておきます。最低限、次の項目を入れます。

• 相談の時間と料金、支払いの方法とタイミング
• キャンセルの扱い
• 医療の診断や治療は行わないこと
• 相談の内容は外に漏らさないこと（守秘）
• ただし、命に関わる危険があるときは、守秘より安全を優先して関係機関に連絡することがあること
• 相談の録音や記録をどう扱うか

このルールを、申し込みのときに相談者に読んでもらい、同意を得てから始めます。ルールがあいまいなまま始めると、料金や時間、相談の範囲を巡ってトラブルになりやすくなります。

4. 相談の環境を整える

オンラインで相談を受けるなら、通話の音声が外に漏れない部屋、安定したネット回線、ヘッドセットを用意します。相談者の名前や連絡先、相談の記録は、パスワードをかけたファイルやアカウントで管理し、家族と共有するパソコンには保存しないようにします。

5. 少しずつ経験を積む

最初から多くの相談を受けようとせず、まずは少ない件数で経験を積みます。地域の傾聴ボランティアや、相談の仲介サイトで経験を重ねると、自分に合う相談の分野や、苦手な場面が見えてきます。相談を受けたあとに、自分の聴き方を振り返る時間を取ることも、上達の近道です。

相談を受けるときに守るべき線引き

危険のサインに気づいたら、つなぐ

傾聴やオンライン相談を行う人がいちばん気をつけなければならないのが、相談者の命に関わる場面です。「消えてしまいたい」「もう限界」といった言葉が出たときは、一人で抱え込まず、専門の窓口や医療機関につなぎます。

厚生労働省は、悩みを抱えている人のための相談窓口を、電話やSNSなどの方法ごとにまもろうよ こころで紹介しています。相談を受ける側としても、どんな窓口があるかを事前に把握しておき、必要なときにすぐ案内できるようにしておきます。働く人の心の健康については、厚生労働省の働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」も公開されています。

自分の心も守る

人の悩みを聴き続けると、聴く側も疲れます。相談の件数を詰め込みすぎない、相談のあとに気持ちを切り替える時間を取る、自分も相談できる相手を持っておく、といった工夫が欠かせません。聴く側が疲れ切ってしまうと、相談者の話を落ち着いて聴けなくなります。

相談者との距離を保つ

相談者と個人的に会う、私的な連絡先を交換する、相談の場以外で頻繁にやり取りする、といった関係は避けます。相談者が依存してしまったり、トラブルになったりする原因になります。相談の場とそれ以外の場をはっきり分けることが、長く相談を続けるための基本です。

傾聴の基本になる聴き方

傾聴やオンライン相談の仕事で中心になるのは、相手の話を聴く技術です。資格の勉強で学ぶ内容のうち、実際の相談でとくに使う基本の聴き方を整理しておきます。

うなずきと相づち

話を聴いていることを、相手に伝える最も基本の方法です。オンラインの通話では、対面より表情が伝わりにくいため、「はい」「ええ」「そうだったんですね」のような短い相づちを、話の区切りで声に出して返します。相づちが無いと、相手は「ちゃんと聞いてもらえているのか」と不安になり、話すのをやめてしまいます。

繰り返しと言い換え

相手の言葉の大事な部分を、そのまま繰り返したり、自分の言葉で言い換えたりします。「毎晩、寝る前に仕事のことを考えてしまうんです」と言われたら、「寝る前になると、仕事のことが頭から離れないんですね」と返す。相手は、自分の話が正しく伝わっていると感じ、さらに話を進めやすくなります。

開かれた質問と閉じた質問

「はい」「いいえ」で答えられる質問を閉じた質問、自由に答えられる質問を開かれた質問といいます。「眠れていますか」は閉じた質問、「最近の夜はどんなふうに過ごしていますか」は開かれた質問です。相談の始めは開かれた質問で相手に自由に話してもらい、事実を確かめたいときに閉じた質問を使う、という使い分けが基本です。

沈黙を待つ

相手が黙ったとき、すぐに次の質問をしたくなりますが、沈黙は相手が考えをまとめている時間であることが多くあります。数秒待つと、相手のほうから大事な話が出てくることがあります。沈黙を埋めようと急がないことも、聴く技術の1つです。

要約する

相談の区切りや終わりには、それまでの話を短くまとめて返します。「お話を伺っていると、職場の人間関係と、家に帰ってからも休めないことの2つが重なっているように感じました」のようにまとめると、相手は自分の状況を外から眺められ、気持ちを整理しやすくなります。

1回の相談の流れの例

オンラインで1回の相談を受けるときの流れを、例として挙げます。

1. 始める前に、通話の環境を整え、相談者の前回までの記録を読み返す
2. 始めに、相談の時間、守秘のこと、医療の診断や治療は行わないことを改めて伝える
3. 「今日はどんなことをお話ししたいですか」と開かれた質問で始め、相手のペースで話してもらう
4. うなずき、繰り返し、言い換えを使いながら聴き、必要なところで事実を確かめる
5. 終わりの数分前に、話の内容を要約し、相手が感じていることを確かめる
6. 次回の相談を希望するか、ほかの窓口を案内したほうがよいかを、相手の様子を見て判断する
7. 相談のあとに、記録を残し、自分の聴き方で気になった点を振り返る

時間は、始める前に決めた枠を守ります。話が盛り上がったからといって延ばし続けると、相談者も聴く側も疲れ、次の相談の予定にも影響します。時間が足りないと感じたら、次回の相談で続きを聴く、と伝えます。

オンライン相談に使う道具の選び方

オンラインで相談を受けるには、通話、予約、支払いの3つの道具が必要です。

通話の道具は、相談者が使い慣れているものを選びます。ビデオ通話のサービスは複数ありますが、相談者がアプリを新しく入れなければならないと、それだけで申し込みをためらう人もいます。顔を映したくない相談者のために、音声だけでも受けられるようにしておくと、申し込みやすくなります。

予約の道具は、空いている日時を相談者が選べる形が便利です。メールのやり取りで日程を決めると、何往復もかかります。予約の受け付けと同時に、相談のルールへの同意を確かめられる形にしておくと、手続きが1回で済みます。

支払いは、相談の前に済ませてもらう形にしておくと、未払いのトラブルを防げます。キャンセルのときに返金するかどうか、いつまでなら返金するかも、ルールに書いておきます。

通話の録音は、原則として行わないか、行うなら相談者の同意を得て、目的と保存の期間を伝えます。相談者が知らないうちに録音することは、信頼を大きく損ないます。

相談者に知ってもらう方法

相談のサービスを始めても、知ってもらわなければ申し込みはありません。相談者に届けるための方法を整理します。

まず、プロフィールを具体的に書きます。どんな人の、どんな悩みを、どんな形で聴くのかを書き、資格名は正確に記載します。「どんな悩みでも解決します」のような書き方は、相談者に過度な期待を持たせるうえ、できないことを約束することになります。

次に、発信の内容に気を配ります。SNSやブログで心の健康についての情報を発信すると、相談者に知ってもらうきっかけになります。ただし、相談者の話を、本人が特定できる形で紹介することは絶対にしません。相談の例を書くときは、複数の話を組み合わせて特定できないようにするか、本人の了解を得ます。

さらに、効果を約束する宣伝をしないことも大切です。「1回の相談で気持ちが楽になります」「必ず改善します」のような表現は、根拠を示せないうえ、広告の表示に関する法律の面でも問題になることがあります。どんな相談を、どんな形で受けているかという事実を伝えることに徹します。

紹介も大きな入口です。相談を受けた人が、知人に勧めてくれることがあります。そのためにも、1回1回の相談を丁寧に行い、ルールを守ることが、結果として次の相談につながります。

相談の記録と個人情報の扱い

相談を受けると、相談者の名前や連絡先だけでなく、悩みの内容や、体や心の状態についての情報も預かることになります。

個人情報保護法は、本人の病歴などを含む個人情報を「要配慮個人情報」と定め、事業として個人情報を扱う人がこれを取得するときは、法律で決められた場合を除いて、あらかじめ本人の同意を得なければならないとしています（第2条第3項、第20条第2項）。相談の申し込みのときに、何のために、どんな情報を記録するのかを示し、同意を得てから記録するようにします。

記録には、相談の日時、話の要点、次回に向けて気をつけることなど、必要なことだけを書きます。相談者が特定できる情報と、相談の内容は、分けて保存しておくと、万が一の流出のときの影響を小さくできます。相談を終えた人の記録を、いつまで保存し、いつ削除するかも、ルールとして決めておきます。

始めたばかりの人がつまずきやすい点

傾聴やオンライン相談を始めたばかりの人がつまずきやすい点を挙げます。

1つ目は、助言をしすぎることです。相談者の話を聴いていると、「こうすればいいのに」と解決策を伝えたくなります。けれども、傾聴の目的は、相手が自分で気持ちを整理することを手伝うことです。助言を急ぐと、相手は「分かってもらえなかった」と感じることがあります。

2つ目は、自分の経験を語りすぎることです。似た経験があると話したくなりますが、相談の時間は相談者のものです。自分の話は、相手の役に立つと判断したときに、短く伝える程度にとどめます。

3つ目は、無料で受け続けることです。経験を積むために無料で相談を受けるのは悪いことではありませんが、いつまでも無料で続けると、相談の時間や範囲の線引きがあいまいになりがちです。経験を積む期間と件数を決めておき、その後は料金とルールを示して受けるようにします。

料金と収入の考え方

傾聴やオンライン相談の料金は、相談の時間、相談の分野、提供の方法によって幅があり、決まった相場はありません。料金を決めるときは、相談の時間だけでなく、準備や記録、連絡のやり取りにかかる時間も含めて考えます。

仲介サイトを使う場合は、サイトの手数料が料金から差し引かれます。登録する前に、手数料の率、料金の支払いの時期、相談者とのトラブルが起きたときの対応を、そのサイトの規約で確かめておきます。

副業の所得は、一般に雑所得や事業所得として扱われます。会社員の場合、給与以外の所得が年間20万円を超えると、原則として確定申告が必要です。所得は収入から経費を差し引いた額です。どの所得にあたるか、何を経費にできるかは事情で変わるため、税務署の窓口で確かめてください。

職場で学びを生かす場面の例

副業にしなくても、資格で学んだことは、いまの職場で役立つ場面が多くあります。具体的な場面を挙げます。

介護の職場では、利用者が同じ話を何度も繰り返すことがあります。忙しいときほど「さっきも聞きました」と返したくなりますが、繰り返しの話には、本人にとって大事な気持ちが込められていることがあります。話の内容ではなく、そのときの気持ちに目を向けて「そのときは心細かったんですね」と返すと、利用者の表情が変わることがあります。

医療機関の受付では、不安を抱えた患者や家族が、待ち時間や手続きについて強い口調で問い合わせてくることがあります。言葉の強さに反応するのではなく、まず不安を受け止め、「お待たせして不安でしたね」と返してから、手続きの説明に入ると、話が落ち着きやすくなります。

企業の人事や管理職の面談では、部下の話を最後まで聴かずに助言を始めてしまいがちです。開かれた質問で話してもらい、要約して確かめてから自分の考えを伝える、という順番を意識するだけで、面談で出てくる話の量が変わります。

どの場面でも、相手の状態が仕事の範囲を超えて心配なときは、自分で抱え込まず、職場の産業保健の担当者や上司、医療機関につなぐことが基本です。資格の学びは、つなぐべきときに気づく力としても役立ちます。

資格の学びを深めるための道筋

メンタルケア心理士の資格を取ったあと、さらに学びを深めたい人には、いくつかの道があります。

1つは、こころ検定の上位の級に進むことです。こころ検定の公式サイトによると、準1級と1級は、メンタルケア心理士の資格登録者も受検できます。1級には実技・口述試験があり、実際の相談の場面を想定した技能が問われます。

もう1つは、実際の相談の経験を積むことです。地域の傾聴ボランティアや、自治体や団体が行う相談の活動に参加すると、資格の勉強では身につかない、実際の相談の流れや、相談者との距離の取り方を学べます。

国家資格の公認心理師を目指す道もありますが、大学と大学院での決められた科目の履修などが必要で、社会人が働きながら目指すには時間がかかります。自分がどんな場で、どんな相談を受けたいのかを考えたうえで、民間の資格で十分か、国家資格が必要かを判断します。

資格を生かす人に共通すること

最後に、在宅やフリーランスで働く人を長く見てきた立場から、資格を生かす人に共通する点を整理します。

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、民間の資格を仕事に生かしている人は、資格の名前より、その資格で「何ができる人なのか」を具体的に示しています。「メンタルケア心理士です」と書くより、「子育て中の親の話を、夜の時間帯にオンラインで聴いています」と書いたほうが、必要としている人に届きます。

心理学の学びは、文章を書く仕事とも相性がよい分野です。心の健康や人間関係についての記事を書くWebライターの仕事では、正確な知識と、読み手の気持ちに寄り添う書き方の両方が求められます。ライターとして実績を示す方法はWebライターのポートフォリオの作り方｜案件獲得率が上がるテンプレート付き【2026年版】で、単価を上げていく考え方はWebライターが文字単価を上げる方法｜1円→5円にステップアップする戦略【2026年版】で整理されています。相談のルールや案内の文章を整えたい人には、ビジネス文書検定が文章の基本を確かめる手段になります。心理学の知識を調査や分析に生かす仕事に関心があるなら、研究者の年収・単価相場で仕事の相場を確かめられます。

仲介の手数料が引かれない直接の取引では、同じ料金でも受け手の手取りが厚くなり、依頼する側も同じ予算でより多くを頼めます。その分、相談のルールづくりや、相談者とのやり取りは、受け手が自分で整えることになります。

整理すると、メンタルケア心理士は、心理学とカウンセリングの基礎を学んだことを示す民間の資格で、仕事につながるかどうかは、その学びをいまの職場や副業でどう生かすかにかかっています。名乗り方を正確にし、医療との線引きを守り、必要なときは専門の窓口につなぐ。この基本を押さえておけば、資格は人の話を聴く仕事の確かな土台になります。

よくある質問

Q. メンタルケア心理士の資格だけでカウンセラーとして働けますか？

民間の資格なので、資格そのものが就ける仕事を決めるわけではありません。ただし、傾聴やオンライン相談のように、法律で資格が求められていない相談の仕事は、資格の有無にかかわらず行えます。病気の診断や治療は医師の仕事なので、相談の範囲を超えると感じたら医療機関や公的な窓口を案内します。

Q. メンタルケア心理士と公認心理師は何が違いますか？

公認心理師は公認心理師法に基づく国家資格で、大学と大学院での決められた科目の履修などを経て国家試験に合格し、登録を受けた人だけが名乗れます。メンタルケア心理士は民間の資格です。公認心理師でない人は、名称に「心理師」という文字を使うことが法律で禁じられているため、資格名は正確に書きます。

Q. こころ検定とメンタルケア心理士はどう関係していますか？

こころ検定は、一般財団法人日本こころ財団が主催し文部科学省が後援する心理学の検定です。公式サイトでは、準1級と1級の受検資格に、こころ検定2級合格者とメンタルケア心理士の資格登録者が挙がっています。資格の登録の条件は、受講する講座の運営元や認定団体の案内で確かめてください。

Q. 傾聴の副業を始めるとき、最初に決めておくことは何ですか？

受ける相談の範囲と、受けない相談の範囲を決め、料金、キャンセル、守秘、医療の診断や治療は行わないこと、命に関わる危険があるときは関係機関に連絡することがある点を文章にしておきます。相談者にはそのルールを読んでもらい、同意を得てから始めます。会社員は就業規則も確かめます。