メンタルケアカウンセラーの資格で就ける仕事と、在宅での活かし方

2026年1月22日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓メンタルケアカウンセラーの資格で就ける仕事を
✓認定団体の公式の説明と国家資格との違いから整理しました
✓相談を受けるときに守りたい線引き

メンタルケアカウンセラーの仕事について調べている人の多くは、「この資格を取れば、カウンセラーとして働けるのか」「在宅で相談の仕事ができるのか」を知りたいと考えています。最初に押さえておきたいのは、メンタルケアカウンセラーは民間の資格で、認定する団体が「心理学の入門知識」と「コミュニケーションの基礎能力」を証明する称号と位置づけていることです。この資格だけで、病院の心理職のような専門職に就けるわけではありません。一方で、職場での人間関係の調整、接客や相談の窓口、福祉や教育の現場での関わり方など、学んだ知識が生きる場面は多くあります。この記事では、認定団体と厚生労働省の公式の案内で確かめた内容をもとに、資格が証明する範囲、国家資格との違い、資格を生かせる仕事、在宅での活かし方、相談を受けるときに守りたい線引きを順に説明します。

メンタルケアカウンセラーとはどんな資格か

メンタルケアカウンセラーは、メンタルケア学術学会が認定する民間の資格です。メンタルケア学術学会は、特定非営利活動法人の医療福祉情報実務能力協会の研究部会として2006年に任意の学会として発足し、2011年4月に日本学術会議の協力学術研究団体になったと、学会のサイトで説明されています。

学会は、メンタルケアカウンセラーの称号について、次のように説明しています。

協会賛助会員指定校のメンタルケアカウンセラー（R）教育課程修了によりメンタルケアカウンセラー（R）が授与されます。この称号は、心理学の入門知識およびコミュニケーション向上で求められる基礎能力を有すことを証明します。出典: mental-c.com

この説明から、2つのことが分かります。1つ目は、資格の取り方です。メンタルケアカウンセラーは、学会の賛助会員として指定された学校や通信講座の教育課程を修了することで授与されます。学会が独自に会場で試験を行う形ではなく、指定の講座で学び、講座の課程を修了することが条件になっています。講座ごとに、修了までの課題や試験の形は違うので、申し込む前に講座の案内で確かめておくことが大切です。

2つ目は、資格が証明する範囲です。学会は、この称号を「心理学の入門知識」と「コミュニケーション向上で求められる基礎能力」の証明としています。心理療法や心理検査を専門的に行う力を証明する資格ではない、という点を正しく理解しておくと、資格を取ったあとの進路を現実的に考えられます。

同じ学会は、メンタルケアカウンセラーの上の段階の資格として、メンタルケア心理士、准メンタルケア心理専門士、メンタルケア心理専門士を設けています。学会の説明によると、メンタルケア心理士は、医療・福祉・教育・産業・公共サービスなどでの相談援助や、心理カウンセリングの業務に従事する職などで求められる基礎能力を証明する称号とされています。メンタルケアカウンセラーで入門の知識を身に付け、より深く学びたくなったら上の資格に進む、という順番が想定されています。

公認心理師との違いを正しく知っておく

心の相談に関わる資格を調べると、公認心理師という名前もよく目にします。公認心理師は、公認心理師法に基づく国家資格で、メンタルケアカウンセラーとは性格がまったく違います。

厚生労働省は、公認心理師を次のように説明しています。公認心理師登録簿への登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野で、心理学に関する専門的な知識と技術をもって、心理に関する支援を必要とする人の心理状態の観察と分析、相談と助言、関係者への相談と助言、心の健康に関する知識の普及のための教育と情報の提供を行うことを業とする人です。

公認心理師になるには、大学や大学院で決められた科目を修めるなどの条件を満たしたうえで、国家試験に合格し、登録を受ける必要があります。さらに、公認心理師法の第44条では、公認心理師でない人は公認心理師という名称を使ってはならず、名称の中に「心理師」という文字を使ってもいけないと定められています。こうした仕組みを名称独占と呼びます。名称独占とは、資格を持つ人だけがその名前を名乗れる決まりのことです。

一方で、「カウンセラー」という言葉そのものは、法律で名乗れる人が限られているわけではありません。そのため、民間の資格の名前に「カウンセラー」が含まれていても、それが国家資格と同じ専門性を示すわけではない点に注意が必要です。資格を名乗るときは、正式な名前を省略せずに使い、相手に国家資格と誤解されない書き方を心がけることが、資格を持つ人としての誠実さにつながります。

病院や公的な機関で心理職として働く求人では、公認心理師や臨床心理士などの資格が条件になっていることが多くあります。そうした仕事を目指すなら、メンタルケアカウンセラーは入門の学びとして位置づけ、国家資格の取得の条件を公式の案内で確かめておくとよいでしょう。公認心理師の試験は、一般財団法人公認心理師試験研修センターが実施しており、厚生労働省の公認心理師のページでは、2026年9月4日に第10回公認心理師試験の実施についての案内が掲載されています。受験の資格は、大学や大学院で学んだ科目、実務の経験などによって細かく分かれているので、自分が当てはまるかどうかは、試験の実施機関の案内で確かめる必要があります。社会人になってから目指す場合は、大学への入り直しや、大学院への進学が必要になることもあるため、数年がかりの計画になります。

心の健康に関わる資格の全体像

心の健康に関わる資格は数多くあり、名前が似ているものも多いので、全体の中でメンタルケアカウンセラーがどこに位置するのかを整理しておきます。大きく分けると、国家資格、職場の心の健康を扱う検定、民間の心理系の資格の3つのまとまりがあります。

まとまり	代表的な資格	主な特徴
国家資格	公認心理師	法律に基づく資格。国家試験に合格して登録を受けた人だけが名乗れる
職場の心の健康の検定	メンタルヘルス・マネジメント検定試験	大阪商工会議所などが実施。働く人の心の健康を職場で守るための知識を問う
民間の心理系の資格	メンタルケアカウンセラー、メンタルケア心理士など	認定する団体ごとに取り方と範囲が違う。入門から上の段階まである

職場の心の健康を扱う検定として知られるメンタルヘルス・マネジメント検定試験は、公式サイトによると、1種（マスターコース）、2種（ラインケアコース）、3種（セルフケアコース）の3つのコースに分かれています。自分自身の心の健康を保つための知識、部下を持つ人が職場で心の健康に配慮するための知識、会社の仕組みとして心の健康を守るための知識と、立場に応じて学べる内容が分かれているのが特徴です。会社の中で人事や管理職として心の健康に関わる人は、メンタルケアカウンセラーと組み合わせて学ぶと、聴く力と職場の仕組みの知識の両方を身に付けられます。

民間の心理系の資格は、認定する団体によって、学ぶ範囲も取り方も大きく違います。同じ「カウンセラー」という名前が付いていても、講座を修了すれば授与されるもの、試験に合格する必要があるもの、実務の経験を条件にするものなどがあります。資格を選ぶときは、資格の名前ではなく、認定する団体、取り方、証明する範囲の3つを公式の説明で確かめることが大切です。

職場の心の健康対策で、聴く力が求められる場面が広がっている

会社の中で心の健康を守る取り組みは、制度の面でも広がっています。代表的なのが、ストレスチェックの制度です。ストレスチェックとは、働く人が質問に答えることで、自分のストレスの状態を知るための検査のことです。厚生労働省の案内によると、ストレスチェックは2015年から労働安全衛生法によって事業者に実施が義務付けられており、労働者が50人未満の事業場はこれまで努力義務とされていました。2025年5月に公布された改正労働安全衛生法によって、50人未満の事業場にも実施が義務付けられ、令和10年4月1日から義務になると案内されています。

こうした制度が広がると、職場で心の健康について話をする機会も増えていきます。ストレスチェックの結果を受けて、医師による面接指導などの専門的な対応が行われる一方で、日々の職場では、上司や人事の担当者が社員の話を聴く場面が増えます。専門的な対応は医師や専門職が担いますが、その手前で、社員が話しやすい雰囲気を作り、必要なときに専門の窓口につなぐ役割は、職場の誰にでも求められるものです。

メンタルケアカウンセラーで学ぶ聴き方の基本は、こうした職場の日常の場面で役立ちます。資格を持っていることで、社内の相談の窓口の担当や、研修の企画に関わるきっかけが生まれることもあります。

資格で学ぶ内容と、それが役立つ理由

メンタルケアカウンセラーの講座では、心理学の基礎と、相談を受けるときのコミュニケーションの基本を学びます。講座によって構成は違いますが、多くの講座では、心の働きを理解するための心理学の考え方、ストレスと心の関係、相手の話を聴くための技法、相談の場面での言葉の選び方などが扱われます。

これらの知識が役立つのは、カウンセラーとして相談を受ける場面だけではありません。たとえば、相手の話を途中でさえぎらずに最後まで聴く、相手の言葉を繰り返して受け止めたことを伝える、自分の考えを押し付けずに相手が考えを整理するのを手伝う、といった聴き方の基本は、職場の打ち合わせ、部下との面談、お客さまからの問い合わせへの対応など、人と関わるあらゆる場面で使えます。

ストレスの仕組みについての知識も、自分自身の働き方を見直すきっかけになります。心と体の不調のサインを知っておくと、無理をしすぎる前に休む、早めに専門家に相談する、といった判断がしやすくなります。ただし、こうした知識は、自分や周りの人の状態を判断するためのものではありません。心や体の不調が続く場合は、医療機関や専門の相談窓口に相談することが大切です。

資格を生かせる仕事と職場の例

メンタルケアカウンセラーの資格は、それだけで就ける専門職があるというより、すでにある仕事に「相手の気持ちに寄り添う力」を加える資格だと考えると、生かし方が見えてきます。代表的な例を挙げます。

接客や窓口の仕事

お客さまからの問い合わせや苦情を受ける窓口の仕事では、相手の話を落ち着いて聴き、気持ちを受け止めながら対応する力が求められます。コールセンター、ショップの販売員、役所や施設の受付などで、学んだ聴き方の技法は大きな助けになります。

福祉や介護の現場

高齢者の施設や障害のある人の支援の現場では、利用者やその家族と日々向き合います。言葉にしにくい気持ちに気づき、安心して話してもらえる関係を作る力は、福祉の仕事の質を高めます。福祉の事業所で職員の研修や能力の向上に取り組みたい場合は、福祉用具貸与事業所のスキルアップ助成金2026｜人材開発支援助成金の活用法で、研修の費用に使える助成金の考え方を紹介しています。

人事や総務の仕事

会社の人事や総務の担当者は、社員からの相談を受けたり、面談を行ったりする機会があります。心理学の基礎知識があると、社員の話を聴く場面で落ち着いて対応できます。ただし、社員の心身の不調への対応は、産業医や専門の相談窓口と連携して行うものなので、担当者が1人で判断しない体制を作ることが大切です。

教育や子育ての支援

塾や学童保育、子育ての支援の場などで、子どもや保護者の話を聴く場面でも、学んだ知識が生きます。子どもの気持ちを受け止める声のかけ方や、保護者の不安に寄り添う聴き方は、日々の関わりの質を変えます。

聴く力を日々の仕事で使うための、具体的な技法

資格の講座で学ぶ聴き方の技法は、日々の仕事の中で意識して使うことで身に付きます。職場で使いやすい技法を、具体的な場面とあわせて紹介します。

相手の言葉を繰り返す

相手が話した言葉の一部を、そのまま繰り返して返す技法です。たとえば、同僚が「最近、仕事の量が多くて、帰るのが遅くなってしまって」と話したら、「仕事の量が多くて、帰りが遅くなっているんですね」と返します。自分の言葉に言い換えずに繰り返すことで、相手は話をきちんと受け止めてもらえたと感じ、続きを話しやすくなります。

気持ちに名前を付けて返す

相手の話の中にある気持ちを、言葉にして返す技法です。「それは、焦りますよね」「それだと、不安になりますね」のように、相手が感じていそうな気持ちを短く言葉にします。決めつけにならないように、相手の様子を見ながら、外れていたら相手が訂正できる余地を残して伝えます。

すぐに助言をしない

相談を受けると、すぐに解決の方法を伝えたくなります。しかし、相手が求めているのは、まず話を聴いてもらうことである場合が多くあります。助言をする前に「どうしたいと考えていますか」と聞くと、相手が自分で考えを整理する手伝いになります。助言が必要な場面でも、相手の話を最後まで聴いてからにします。

沈黙を怖がらない

相手が話の途中で黙ったとき、すぐに次の質問をしたくなるものですが、沈黙は相手が考えをまとめている時間であることもあります。少し待つことで、相手が本当に話したかったことを話し始めることがあります。

これらの技法は、お客さまからの問い合わせ、部下との面談、家族との会話など、どんな場面でも使えます。1日に1つの技法を意識して使い、その日の終わりに相手の反応を振り返るだけでも、聴く力は確実に伸びていきます。

在宅で取り組める、資格を生かした仕事

メンタルケアカウンセラーの資格を、在宅の仕事に生かしたいと考える人も多くいます。在宅で取り組める仕事には、いくつかの形があります。ただし、相談を受ける仕事には、相手の心に関わる責任が伴います。在宅だからこそ、仕事の範囲を慎重に決める必要があります。

心理学や心の健康に関する文章を書く仕事

もっとも取り組みやすいのは、心理学やストレスとの付き合い方、人間関係のコツなどについての文章を書く仕事です。ウェブの記事、企業の社内報、福祉や教育の情報誌などで、心理学の基礎知識を持つ書き手が求められることがあります。資格の勉強で学んだ内容を、一般の読者に分かりやすく伝える力が生きる仕事です。

ただし、心の健康に関わる文章では、読み手の行動を左右する断定を避け、医療の判断が必要な内容には踏み込まない配慮が欠かせません。根拠のある情報を確かめて書くこと、不調が続く人には専門家への相談をすすめることを、文章の中で守るようにします。書く仕事を始めるときの実績の見せ方は、Webライターのポートフォリオの作り方｜案件獲得率が上がるテンプレート付き【2026年版】で詳しく紹介しています。

傾聴の仕事

話を聴くことに特化した、いわゆる傾聴の仕事もあります。傾聴とは、相手の話を評価や助言をせずに、丁寧に聴くことです。電話やオンラインで、話し相手を求める人の話を聴くサービスに、聴き手として登録して働く形があります。

この仕事では、自分ができることと、できないことの線を引いておくことが特に大切です。話を聴く中で、相手が深刻な悩みを抱えていると感じた場合は、自分で解決しようとせず、専門の相談窓口や医療機関につなぐことが求められます。サービスを運営する会社が、こうした場合の対応の決まりを設けているかどうかを、登録の前に確かめておくと安心です。

講座や研修の補助

心理学の基礎を教える講座や、コミュニケーションの研修の補助として、教材の作成や受講者の質問への対応を手伝う仕事もあります。オンラインの講座が増えているので、在宅で関われる場面も広がっています。

仕事を探すときの、求人の読み方と応募の書き方

資格を生かせる仕事を探すときは、求人票の書き方に注意して読むと、自分に合う仕事を見つけやすくなります。

まず、資格の条件の欄を確かめます。「公認心理師」「臨床心理士」と書かれている求人は、国家資格などの専門の資格を条件にしているので、メンタルケアカウンセラーだけでは応募の条件を満たさないことがあります。一方で、「心理学の知識がある方歓迎」「傾聴の経験がある方歓迎」と書かれている求人は、民間の資格で学んだ知識を評価してもらえる可能性があります。

次に、仕事の中身を読みます。「カウンセラー」という職名でも、実際の仕事は、電話の受付、予約の管理、相談の記録の整理など、相談そのもの以外の作業が中心のこともあります。逆に、職名に「カウンセラー」が入っていなくても、接客や窓口の仕事で聴く力が大きく求められる仕事もあります。職名ではなく、仕事の中身で判断することが大切です。

応募の書類では、資格の正式な名前と認定する団体の名前を書き、そのうえで、学んだ知識をどう仕事に生かせるかを具体的に書きます。「メンタルケアカウンセラー（メンタルケア学術学会認定）の講座で学んだ傾聴の技法を、接客の場面でお客さまの要望を丁寧に聴き取ることに生かしてきました」のように、資格と経験を結び付けて書くと、採用する側に伝わりやすくなります。国家資格と誤解されないように、民間の資格であることがはっきり分かる書き方を心がけます。

相談を受けるときに守りたい3つの線引き

心に関わる仕事では、相手を助けたいという気持ちが強いほど、自分の役割を超えてしまう危うさがあります。資格を生かして相談を受けるときに守りたい線引きを3つ挙げます。

1つ目は、診断や治療をしないことです。相手の状態について「〇〇という病気だと思う」と判断したり、薬の飲み方や治療について助言したりすることは、医療の専門家の役割です。民間の資格を持つ人が行うことではありません。相手の不調が気になったときは、医療機関や専門の相談窓口に相談するようすすめます。

2つ目は、命に関わる話を1人で抱えないことです。相手が深刻な悩みを打ち明けたとき、聴き手が1人で何とかしようとすると、相手にとっても聴き手にとっても危険です。厚生労働省は、悩みを抱えている人のための電話やSNSの相談窓口をまもろうよこころのページで案内しています。こうした窓口の情報を、すぐに伝えられるようにしておくことが大切です。

3つ目は、秘密を守ることです。相談の内容は、相手にとって人に知られたくない話であることが多くあります。相談を受ける仕事では、聞いた内容を許可なくほかの人に話さない、記録を安全に管理する、といった基本を必ず守ります。在宅で仕事をする場合は、家族に相談の内容が聞こえない環境を整えることも欠かせません。

在宅で相談に関わる仕事をするときの環境づくり

在宅で傾聴などの仕事に取り組む場合は、仕事の環境を整えることも、相手への責任の一部です。準備しておきたい点を挙げます。

1つ目は、話の内容がほかの人に聞こえない場所です。家族と暮らしている場合は、個室を使う、家族が家にいない時間帯に仕事をする、といった工夫が必要です。相手の話を、家族が偶然聞いてしまうことがないようにします。

2つ目は、通信の安定です。電話やオンラインで話を聴く仕事では、途中で通話が切れると、相手を不安にさせてしまいます。安定した通信の回線と、雑音を拾いにくいマイクを用意しておきます。

3つ目は、記録の管理です。相談の記録を残す場合は、パスワードをかけたパソコンに保存する、紙の記録は鍵のかかる場所にしまう、といった管理をします。仕事を運営する会社が記録の扱い方を決めている場合は、その決まりに従います。

4つ目は、自分自身の心の健康を守ることです。人の悩みを聴く仕事は、聴き手の心にも負担がかかります。1日に受ける件数に上限を決める、仕事のあとに気持ちを切り替える時間を作る、困ったときに相談できる相手を持つ、といった工夫で、無理なく続けられる働き方を作ります。

資格を取ったあとの、学びの続け方

メンタルケアカウンセラーは入門の資格なので、取ったあとも学びを続けることで、生かせる場面が広がります。

1つ目の道は、同じ学会の上の段階の資格に進むことです。メンタルケア心理士やメンタルケア心理専門士は、相談援助や心理カウンセリングの業務に関わる職で求められる能力の証明として位置づけられています。メンタルケアカウンセラーで学んだ内容を土台に、より深い知識を身に付けられます。

2つ目の道は、国家資格を目指すことです。心理職として医療や教育の現場で働きたい場合は、公認心理師の取得の条件を確かめ、大学や大学院での学びを計画することになります。取得の条件は、厚生労働省や試験の実施機関の公式の案内で確かめてください。

3つ目の道は、今の仕事に学びを結び付け続けることです。接客や福祉、人事などの仕事の中で、学んだ聴き方を意識して使い、うまくいった場面とうまくいかなかった場面を振り返る習慣を付けると、知識が実際の力として定着していきます。振り返りのときは、相手の名前や相談の中身は書かず、「話を最後まで聴けたか」「助言を急がなかったか」といった、自分の関わり方だけを記録します。こうした記録を数か月続けると、自分の聴き方の癖が見えてきて、次に学ぶべきことがはっきりします。

働きながら講座を修了するための進め方

メンタルケアカウンセラーは、指定の講座の課程を修了することで授与されます。働きながら講座を修了するための進め方を紹介します。

講座を選ぶときは、学会の教育指定校であるかどうかを最初に確かめます。学会のサイトでは、教育指定校の情報が案内されています。そのうえで、受講期間、課題の量、修了の条件、質問の受け付け方、費用を比べます。働きながら学ぶ場合は、受講期間に余裕があり、自分のペースで進められる講座のほうが続けやすくなります。

勉強の時間は、平日に1日20分から30分、休日に1時間ほどを目安にすると、無理なく続けられます。平日は、テキストを1節ずつ読む、前の日に読んだ内容を見返すといった短い作業に当て、休日は課題に取り組む時間にします。

聴き方の技法は、テキストを読むだけでは身に付きません。学んだ技法を、家族や友人との会話、職場の打ち合わせで意識して使ってみると、理解が深まります。相手の話を最後まで聴く、相手の言葉を繰り返して受け止める、といった小さな実践を積み重ねることが、資格を生かす力につながります。

メンタルケアカウンセラーについての3つの誤解

メンタルケアカウンセラーについては、資格の名前から生まれる誤解がいくつかあります。資格を取る前に正しく知っておきたい点を整理します。

1つ目の誤解は、「資格を取れば、すぐにカウンセラーとして開業できる」というものです。カウンセラーという言葉を名乗ること自体は法律で制限されていませんが、学会はこの称号を入門の知識と基礎能力の証明としています。相談を受けて報酬を得る仕事には、相手の人生に関わる責任が伴います。開業を考えるなら、上の段階の資格での学び、相談の実務の経験、困ったときに相談できる専門家とのつながりを、時間をかけて積み上げていく必要があります。

2つ目の誤解は、「心理学を学べば、相手の心が分かるようになる」というものです。心理学は、人の心の働きを理解するための考え方を体系的に学ぶ学問ですが、目の前の相手の気持ちを言い当てるための道具ではありません。学んだ知識は、相手を決めつけるためではなく、相手の話をより丁寧に聴くために使うものです。

3つ目の誤解は、「資格がないと、人の話を聴く仕事はできない」というものです。接客や福祉、教育の現場では、資格がなくても人の話を聴く場面は毎日あります。資格は、その聴き方を体系的に見直し、自信を持って関わるための助けになるものです。資格の有無よりも、相手に向き合う姿勢と、学び続ける習慣のほうが、仕事の質を大きく左右します。

書く仕事を続けるときに意識したいこと

在宅の仕事として、心理学やストレスとの付き合い方についての文章を書く仕事を選んだ場合、続けるうちに単価や仕事の量で悩むことがあります。心の健康の分野は、根拠を確かめて丁寧に書く必要があるので、1本の記事に時間がかかりがちです。

単価を上げていくには、専門の知識に加えて、調べた根拠を示しながら分かりやすく書く力を磨くことが近道です。公的な機関の資料を確かめて書く、読み手が次に何をすればよいかを示す、専門家への相談が必要な場面をはっきり書く、といった書き方ができる書き手は、依頼する側から信頼されます。単価を上げる考え方は、Webライターが文字単価を上げる方法｜1円→5円にステップアップする戦略【2026年版】で詳しく紹介しています。

心に関わる仕事を見てきて分かること

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、心理学の知識を仕事に生かしている人は、資格を「入口」として使い、自分の得意な仕事の形を見つけています。資格を取ってすぐに相談の仕事を始める人より、文章を書く、研修の資料を作る、接客の質を高めるといった、今の自分にできる形から始めた人のほうが、無理なく長く続けている傾向があります。

長く続く人ほど、自分にできることとできないことをはっきり伝えています。「この範囲なら引き受けられます」「この内容は専門家につなぎます」と最初に示すことが、依頼する側の安心につながり、継続の依頼を生んでいます。仲介の手数料が乗らない直接の取引では、こうした信頼の積み重ねがそのまま次の仕事につながり、受ける側の手取りも厚くなります。手数料0%で直接取引できる場は、丁寧な仕事を続ける人に向いています。文章を書く仕事に取り組む人は、ビジネス文書検定で文書作成の力を体系的に身に付けることも、仕事の幅を広げる助けになります。

よくある質問

Q. メンタルケアカウンセラーの資格だけでカウンセラーとして働けますか？

メンタルケアカウンセラーは、認定する学会が心理学の入門知識とコミュニケーションの基礎能力を証明する称号と位置づけている民間の資格です。病院や公的な機関の心理職の求人では、公認心理師などの資格が条件になっていることが多いので、この資格は接客や福祉、人事などの仕事に聴く力を加える資格として生かすのが現実的です。