介護福祉士を辞めたいと思ったとき｜辞める前に確かめる5つのこと【2026年版】

2026年3月29日

前田壮一

この記事のポイント

✓介護福祉士を辞めたいと感じたときに
✓勢いで動く前に確かめておきたい5つのことを整理しました
✓辞めるサインと留まるサインの見分け方

まず、安心してください。介護福祉士として働いている皆さんが「辞めたい」と感じるのは、特別なことではありません。むしろ、この仕事を真面目にやっている人ほど、どこかの時点で必ず一度は考えます。問題は、そう感じたときにどう動くかです。

私は43歳でメーカーを辞めて独立しました。辞めると決めたとき、正直に言うと怖かったです。ただ、辞めた後で振り返って分かったのは、怖さの正体は「先が見えないこと」であって、仕事そのものではなかったということでした。先が見えれば、怖さは半分になります。この記事では、辞めたいと感じている皆さんが、勢いで動いて後悔しないために、先に確かめておくべき5つのことを書きます。結論を先に言えば、確かめるべきは「今の職場を変えれば解決するのか、この仕事自体を離れる必要があるのか」の1点です。ここを間違えると、転職しても同じ場所に戻ります。

辞めたいと感じる人がどれくらいいるのか

数字で見ると、負担の中身が見えてくる

介護の現場で働く人の負担感については、業界団体の調査が毎年公表されています。次の数字は、その調査を紹介した情報からの引用です。

実際に、公益財団法人介護労働安定センターの「令和5年度介護労働実態調査」によると、身体的負担が大きいと感じる方が29.3％、精神的にきついと感じる方が22.5%となっています。出典: careritz.co.jp

この数字を見て「自分だけではなかった」と感じる人は多いはずです。ただ、私が皆さんに注目してほしいのは、身体的負担と精神的負担が別々に集計されているという点です。つまり、つらさには少なくとも2つの種類があり、対処法もそれぞれ違うということです。

身体的な負担が主因なら、施設種別を変える、夜勤の回数を減らす、機器が導入されている職場を選ぶ、といった具体的な打ち手があります。精神的な負担が主因なら、人間関係なのか、責任の重さなのか、理念の不一致なのかで、必要な対処がまったく変わります。「つらい」を一つの塊のまま扱っている限り、対策は打てません。

なお、介護分野の労働環境や処遇改善の取り組みについては、2026年8月時点の施策が厚生労働省から公表されています。制度の話を確認したいときは、まとめ記事ではなく一次情報を見てください。

辞めたいと思うこと自体は、判断材料になる

「辞めたいと思ってしまう自分が甘いのではないか」と考える人がいますが、それは違います。辞めたいという感覚は、今の環境と自分の状態が合っていないという信号です。信号を無視して走り続けると、選択肢がある状態で動くのではなく、動けなくなってから離れることになります。

だからこそ、感じた時点で確かめる。ただし、感じた時点で辞表を出すのではない。この順番が大事です。

辞める前に確かめる5つのこと

確かめること1：つらさの中身を4つに分けて特定する

紙を1枚用意して、次の4つのどれが一番大きいかを順位付けしてください。順位を付けるだけで、やるべきことが変わります。

・人（特定の上司、チーム内の関係、利用者の家族対応）・量（人手不足による業務量、記録の負担、行事や委員会の負荷）・金（給与、賞与、昇給の見込み）・時間（シフトの組まれ方、夜勤回数、休みの取りにくさ、通勤）

多くの場合、1位と2位で全体の8割を占めます。そして、1位が何かによって、次の行動が決まります。

1位	有効な打ち手
人	異動や配置転換の相談。それが不可なら転職
量	人員体制の異なる職場への転職。同種別内でも差が大きい
金	給与の内訳の確認と交渉。資格や役割の上積み。条件の良い職場への転職
時間	施設種別の変更。夜勤なしの職場、日勤中心の職場への転職

ここで「全部つらい」と書きたくなる人が多いのですが、全部つらいときこそ順位を付けてください。全部を同時に解決する職場は存在しません。1位が解決すれば、2位以下の許容度は上がります。

確かめること2：職場の問題か、仕事の問題かを切り分ける

これが最も重要な分岐点です。同じ「辞めたい」でも、次の2つは意味が違います。

・この職場が合わない（別の事業所なら続けられる可能性がある）・介護という仕事の内容自体が合わない（職場を変えても再発する）

見分ける質問は一つです。「理想的な職場環境が用意されたとして、この仕事を続けたいと思えるか」。人員が十分で、記録の時間が確保され、上司が話を聞いてくれて、給与が納得できる水準だったら続けたいか。答えが「続けたい」なら職場の問題です。答えが「それでも離れたい」なら、仕事の内容の問題です。

職場の問題なら転職で解決します。仕事の内容の問題なら、転職先の業種を変える必要があります。ここを混同したまま同じ業界内で転職すると、半年後に同じ気持ちになります。

確かめること3：お金の見通しを数字にする

辞めると決める前に、次の3つを紙に書いてください。

・毎月必ず出ていく固定費の合計（家賃または住宅ローン、保険、通信費、光熱費、教育費）・現在の貯蓄で、収入がゼロだと何ヶ月持つか・次の職場の収入が今より下がる場合、何円までなら生活が回るか

私が独立を決めたとき、住宅ローンの残りは20年ありました。子どもは中学と小学校です。それでも動けたのは、辞める前に固定費を全部書き出して、収入がなくても6ヶ月は生活できると確認したからです。数字にすると、怖さが「不安」から「条件」に変わります。条件なら対処できます。

失業給付や各種の支援制度については、受給の要件や手続きが個別の事情によって変わります。2026年8月時点の制度の内容は厚生労働省の案内で確認し、具体的な相談は居住地のハローワークの窓口で行ってください。ネット記事の数字を前提に生活設計を組むのは危険です。

確かめること4：心身の状態は自己判断で片付けない

眠れない、食欲がない、休日も仕事のことが頭から離れない。こうした状態が続いているなら、転職の検討より先に相談する場所を作ってください。職場に産業医や相談窓口があれば利用できますし、自治体や労働局にも相談の窓口があります。

この記事では、健康状態そのものについての判断や対処には踏み込みません。ここで扱うのは働き方の選択肢だけです。ただ一つ言えるのは、判断力が落ちている状態で人生の大きな決定をすると、後で後悔する確率が上がるということです。まず休める状態を作り、それから決める。順番はこれで正しいです。

確かめること5：資格と経験の使い道を先に調べておく

介護福祉士という資格と現場経験には、想像より広い使い道があります。辞めるかどうかを決める前に、使い道を知っておくと判断の材料が増えます。逃げ道があると分かっているだけで、今の職場での踏ん張り方も変わります。

具体的な選択肢は後半でまとめますが、施設内の別職種、他の施設種別、相談援助職、福祉用具や介護保険の周辺サービス、教育や研修、そして在宅でできる仕事まで、道は一本ではありません。

理由別に見る、辞める前にできること

人間関係が理由の場合

介護の職場は少人数のチームで動くため、合わない人が1人いるだけで日常の負荷が跳ね上がります。ただ、転職する前にできることが2つあります。

一つは、記録を残すこと。指示の食い違いやハラスメントに該当しうる言動があるなら、日時と内容を淡々と書き留めます。感情ではなく事実だけを書く。これは相談するときの材料になりますし、記録を取り始めると自分の中で状況が整理されます。

もう一つは、相談先を職場の外にも作ること。同じ職場の同僚だけに相談していると、話が回って状況が悪化することがあります。事業所内の相談窓口、法人本部、労働局の相談窓口といった経路を知っておくと、選択肢が広がります。

それでも変わらないなら、転職は正当な判断です。人間関係は本人の努力だけでは動かない領域があります。

業務量と人手不足が理由の場合

これは職場を変えることで実際に改善するケースが多い領域です。同じ施設種別でも、人員配置と業務の割り振り方は事業所によって大きく違います。

転職先を見るときは、次の点を確認してください。

・日勤帯と夜勤帯の職員配置がそれぞれ何人か・急な欠員をどう埋めているか（法人内の応援があるか、その日の職員でカバーするか）・記録の入力時間が勤務時間内に確保されているか・委員会活動や行事の準備が勤務時間内か時間外か

このうち、記録の時間が確保されているかどうかは見落とされがちですが、日々の残業時間に直結します。

給与が理由の場合

給与への不満は、額そのものより「上がる見込みがないこと」から来る場合が多いです。まず、今の給与の内訳を確認してください。基本給、資格手当、夜勤手当、処遇改善に関する手当、賞与の算定基礎。この5つを分けて把握している人は意外に少ない。

内訳が分かれば、どこを動かせば増えるかが見えます。夜勤回数なのか、資格の上積みなのか、役割を引き受けることなのか。それでも上限が見えているなら、同じ仕事で条件の良い職場へ移るのが合理的です。求人サービスの使い分けの考え方は、転職サイトおすすめ比較【2026年版】｜年代・職種別の選び方で年代別・職種別に整理された観点が、そのまま介護分野でも使えます。

夜勤とシフトが理由の場合

夜勤をやめれば夜勤手当がなくなります。ここを計算せずに日勤のみの職場へ移ると、月収の下がり幅に驚くことになります。逆に、体調と生活のリズムを優先するなら、収入が下がることを受け入れたうえで移るという判断も十分に合理的です。大事なのは、想定していた結果と実際の結果が一致していることです。

デイサービスや日勤中心の事業所、訪問介護、障害福祉サービスなど、夜勤のない、または少ない働き方は存在します。ただし送迎の有無や1人で判断する場面の多さなど、別の負荷が加わることもあります。楽になるのではなく、負荷の種類が変わると考えてください。

利用者や家族への対応が理由の場合

対応の難しい場面は、経験を積んでも消えません。ただ、事業所によって「個人で抱えるか、チームで抱えるか」の運用がまったく違います。記録の共有、報告のルート、管理者が前に出る場面の基準。これが決まっている事業所では、同じ出来事でも個人の消耗が小さくなります。

面接で「対応が難しい場面が起きたとき、どのような流れで共有し、誰が対応しますか」と聞いてみてください。答えの具体性が、そのまま組織の成熟度を表します。

辞めるサインと、留まるサイン

判断に迷ったときの目安を整理します。もちろん個別の事情が優先しますが、目安があるだけで考えが進みます。

状況	傾向
改善を相談したが、半年以上何も変わらない	辞める方向
人員体制が慢性的に基準ぎりぎりで、補充の計画もない	辞める方向
心身の不調が続き、休んでも回復しない	まず休養と相談を優先
つらいのは特定の時期や行事の前後だけ	留まって調整する余地あり
上司や管理者が話を聞き、実際に一つでも変えた実績がある	留まる方向
学びたいことが今の職場にまだ残っている	留まる方向

判断を1日で決めないことも大事です。夜勤明けや大変な出来事の直後は、誰でも辞めたくなります。同じ問いを、条件の違う3日間に自分へ投げてみてください。3回とも同じ答えなら、それは一時的な感情ではありません。

退職を決めた後の進め方

順番を守れば、揉めにくい

・就業規則で退職の申し出時期を確認する・直属の上司に、まず口頭で伝える（同僚より先に）・退職届の提出時期と最終出勤日を相談する・有給休暇の残日数を確認し、消化の計画を立てる・引き継ぎ資料を作る

同僚に先に話すと、上司の耳に別ルートで入り、話がこじれます。順番は上司が先です。

退職の申し出時期については、就業規則の定めと法律上の考え方が異なる場合があります。個別の事情で扱いが変わるため、2026年8月時点の一般的な情報を厚生労働省の労働条件に関する案内で確認したうえで、必要なら労働局の相談窓口を利用してください。

引き継ぎは自分のためにやる

利用者の状態、家族との関係、申し送りの経緯を文書で残してください。丁寧に辞めた人の評判は、地域内に残ります。介護分野は法人同士のつながりが密で、数年後に同じ人と別の職場で再会することが普通にあります。私は前職を辞めるとき引き継ぎに1ヶ月かけましたが、その後に元同僚から仕事の相談が来るようになりました。辞め方は、次の仕事への入口になります。

次を決めてから辞めるか、辞めてから探すか

原則は、次を決めてから辞めるほうが有利です。収入が途切れず、交渉の場でも余裕を持てます。ただし心身の状態が限界に近いなら、先に離れる判断も間違いではありません。この場合は、休む期間の生活費を先に計算しておくことが条件になります。

書類の準備では、経験を年数ではなく「何ができるか」で書きます。担当した利用者像、対応した状態像、リーダーや委員会の経験、後輩指導の有無を具体的に並べる。構成の型は職務経歴書の書き方完全ガイド｜転職成功率を上げるコツ【2026年版】が参考になります。経験年数の浅い段階で離職を考えている人は、20代の転職サイトおすすめ5選｜未経験・第二新卒向けのほうが条件の近い情報が載っています。

介護福祉士の資格と経験が活きる転職先

介護分野の中で移る

選択肢	メリット	デメリット
別の施設種別へ	経験がそのまま活きる。給与水準を維持しやすい	業務の質が変わり、慣れるまで時間がかかる
訪問介護へ	1対1で自分のペースを保ちやすい	判断を1人で行う場面が多い。移動が発生
障害福祉サービスへ	支援の考え方を新しく学べる	支援計画の考え方が高齢者分野と異なる
相談援助職へ	身体的負担が下がる。調整力が活きる	求人数が限られる。要件がある職種もある
教育・研修へ	経験を言葉にする力が身につく	ポストが少ない。法人内での実績が必要

介護支援専門員を目指す道もあります。受験には実務経験の要件があり、要件や試験日程は都道府県ごとに案内されます。2026年8月時点の条件は、必ず居住地の自治体の公表情報で確認してください。

介護分野の外へ出る

福祉用具、介護保険の周辺サービス、医療機関の事務、人材紹介の担当者など、現場経験を評価する職種は存在します。共通しているのは、利用者と家族の状況を具体的に想像できる力が求められる仕事だという点です。

まったく別の業界に行く場合でも、身についている力は使えます。優先順位を瞬時に付ける判断力、複数の相手に同時に配慮する力、状態の変化を言語化して記録する力。これらは事務職でも接客でも評価されます。

在宅でできる仕事を並行して試す

いきなり全部を変えるのではなく、休日の数時間から別の仕事を試すという方法もあります。私が独立できたのは、辞める前から副業として文章の仕事を始めていたからです。金額の話ではなく、「別の稼ぎ方が実在する」と体感していたことが、判断を軽くしました。ゼロから飛び降りたわけではなかった。これが、皆さんに一番伝えたいことです。

業務の効率化や改善に関わる分野の広がりはAIコンサル・業務活用支援のお仕事、情報やデータを扱う分野はAI・マーケティング・セキュリティのお仕事、開発系の案件の中身はアプリケーション開発のお仕事で、それぞれ扱われている業務範囲が確認できます。文章で情報を整理する仕事の相場感は著述家，記者，編集者の年収・単価相場、技術系の水準はソフトウェア作成者の年収・単価相場の統計が目安になります。

事務や文書の基礎を体系的に固めたいならビジネス文書検定の出題範囲が実務に近く、IT分野へ本格的に移るならCCNA（シスコ技術者認定）のような技術認定が代表的な入口です。ただし、辞めるかどうかを迷っている段階で資格の勉強を始めるのは順番が違います。まず状況を整理し、方向を決めてから投資してください。

辞める前に、職場の中で試せること

相談は「不満」ではなく「提案」の形にする

上司に相談するとき、不満をそのまま伝えると受け止められにくくなります。「つらいです」ではなく、「この部分の負荷が大きいので、こう変えられないか」という形にすると、話が具体的に進みます。

・「夜勤の回数を月4回までに調整できないか」・「記録の入力を勤務時間内に確保できないか。行事の準備と時間帯が重なっている」・「入浴日の人員配置を見直せないか。現状の人数だと安全確認に時間が取れない」

提案の形にすると、上司は判断できます。不満の形だと、上司は共感するしかありません。共感は状況を変えません。

そして、相談した内容と日付を記録に残してください。半年後に何も変わっていなければ、それが転職を選ぶ十分な根拠になります。記録がないと「言ったつもり」で終わり、自分の中でも判断がつかなくなります。

異動という選択肢を先に検討する

法人が複数の事業所を持っている場合、退職ではなく異動で解決するケースがあります。人間関係が主因のとき、これは最も損失の少ない解決策です。給与体系、勤続年数、有給休暇の残日数がそのまま維持されます。

異動の希望を出すときは、行きたい理由を前向きに言い換えてください。「今の職場が嫌だから」ではなく、「訪問系の経験を積みたい」「新しい種別で学びたい」と伝える。実質が同じでも、通る確率が変わります。

在職中に転職活動を進める段取り

シフト制の職場では、面接の日程調整が最大の障害になります。次の順番で動くと、無理なく進みます。

・シフトが確定した時点で、面接に使える日時を3つ以上リストにする・応募先には最初にその候補日を伝える・見学と面接を同じ日にまとめられないか相談する・現職の同僚には話さない。情報は必ず回ります

活動全体の期間は、情報収集から入職まで2ヶ月から3ヶ月を見ておくと余裕があります。急いで1件だけ見て決めると、比較ではなく妥協になります。最低でも2件は並べてください。

辞めた後によくある誤算

実際に転職した人の話を集めると、想定と違ったという内容には共通点があります。先に知っておけば避けられるものばかりです。

誤算	原因	防ぎ方
月収が想定より下がった	夜勤手当と各種手当の減少を計算していなかった	内訳を分解して比較する
業務量が変わらなかった	施設種別だけで判断し、人員体制を確認しなかった	時間帯別の配置人数を聞く
人間関係が同じだった	事業所の規模とチーム編成を確認しなかった	ユニット単位の人数と編成を聞く
通勤が負担になった	距離だけ見て、夜勤明けの帰宅を想定しなかった	実際の時間帯で一度移動してみる
教育がなかった	「経験者だから」で研修対象から外れていた	入職時の研修の有無を明文で確認する

特に最後の項目は見落とされます。経験者採用では研修が省略され、いきなり通常配置に入ることがあります。経験があっても、その事業所の手順は初めてです。入職前に「最初の2週間の流れ」を確認しておくと、この誤算は防げます。

市場データから見える、介護経験の持ち運び方

在宅ワークや業務委託の求人データを長く見てきた立場から言えば、介護の現場経験を持つ人が現場の外で仕事を受ける例は、着実に増えています。多いのは、介護分野の記事の監修や執筆、事業者向けの資料作成、相談対応といった領域です。

理由ははっきりしています。介護の情報を扱う媒体やサービスは増え続けているのに、現場を知っている書き手が足りていないからです。文章そのものは生成技術で量産できるようになりました。しかし「その手順が実際の現場で回るか」「その説明で家族に伝わるか」を判定できる人は増えていません。判定できる人の価値は、むしろ上がっています。

20年この市場を運営してきて見えるのは、長く仕事が続く人ほど、単発の作業をこなすことより「この人に任せると自分の確認作業が減る」という状態を相手の中に作っている、ということです。介護の現場でも同じで、申し送りが正確な人、記録が読める人は、職場を移っても評価が変わりません。今の職場でつらい思いをしていても、その積み重ねは持ち運べます。

もう一つ、運営者として見てきた構造の話をします。仲介手数料が乗らない直接の取引では、同じ予算で依頼側はより多く頼めて、受け手の手元に残る額は厚くなります。手数料0%の意味は金額の大小ではなく、働いた分がそのまま手取りになるという質の違いです。介護の転職でも似た構造があり、紹介経由か直接応募かで事業所側の採用コストが変わります。自分がどの経路で入るのかを意識しておくと、条件を相談できる場面が見えてきます。

辞めたいという気持ちは、否定しなくていいものです。ただ、その気持ちのまま動くのではなく、中身を分解して、数字にして、選択肢を並べてから決める。皆さんが持っている資格と経験は、思っているより広く通用します。焦らず、順番どおりに進めてください。