心理関係の資格｜種類と違い

心理関係の資格を調べ始めると、公認心理師、臨床心理士、認定心理士、産業カウンセラー、キャリアコンサルタント、メンタルヘルス・マネジメント検定など、名前の似た資格がたくさん並んでいて、違いが分かりにくいと感じる人が多くいます。結論から書くと、心理関係の資格は「国家資格」「学会や協会が認定する資格」「知識を問う検定」の3つに分けると整理しやすくなります。心理の専門職として相談の仕事に就きたいのか、今の仕事に心理の知識を生かしたいのか、自分の学びとして心理学を知りたいのかによって、選ぶべき資格はまったく違います。この記事では、それぞれの資格の取り方、できる仕事、向いている人を、資格を所管する省庁や認定団体の公式の案内をもとに説明します。

心理関係の資格は3つに分けると分かりやすい

心理関係の資格を、性質の違いで3つに分けると次のようになります。

分類	主な資格	取るまでの道のり
国家資格	公認心理師、精神保健福祉士、キャリアコンサルタント	大学や大学院、養成施設、講習を経て国家試験に合格し、登録する
学会や協会が認定する資格	臨床心理士、認定心理士、産業カウンセラーなど	団体が決めた教育や単位、講座を修了し、審査や試験に合格する
知識を問う検定	メンタルヘルス・マネジメント検定、心理学検定など	受験の条件がほとんど無く、試験に合格すれば取れる

国家資格は、法律に基づいて国が定めた資格で、取るまでに長い時間がかかる一方、医療や福祉、教育、雇用の現場で専門職として働くときの土台になります。学会や協会が認定する資格は、それぞれの団体が独自の基準で認定するもので、国家資格ができる前から専門職の資格として使われてきたものもあれば、大学で心理学を学んだことの証明として使われるものもあります。検定は、仕事や生活に役立つ知識を身に付けたことを示すもので、だれでも挑戦しやすいのが特徴です。

注意したいのは、名前に「心理」や「カウンセラー」が付いていても、資格によって重みがまったく違うことです。数日の講座で取れる民間の資格と、大学院を修了して受ける試験の資格が、同じように「心理の資格」として紹介されていることがあります。資格を選ぶときは、だれが認定しているのか、どのような教育が求められるのかを必ず確かめてください。

国家資格1　公認心理師

公認心理師は、2017年に施行された公認心理師法に基づく、心理職で唯一の国家資格です。厚生労働省の案内では、公認心理師を次のように説明しています。

公認心理師とは、公認心理師登録簿への登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術をもって、次に掲げる行為を行うことを業とする者をいいます。 出典: mhlw.go.jp

ここでいう行為とは、心理の支援が必要な人の心理状態を観察して分析すること、その人の相談に乗り助言や援助をすること、その人の家族などの関係者を支援すること、心の健康についての知識を広めるための教育や情報の提供をすることの4つです。

公認心理師は名称独占の資格です。名称独占とは、資格を持たない人がその名前を名乗ってはいけないという決まりのことで、相談の仕事そのものを資格のある人だけに限るものではありません。ただし、病院、学校、福祉の施設、自治体などで心理職として採用されるときには、公認心理師の資格が条件や優遇の対象になることが多くなっています。

公認心理師の試験を受けるための道は、厚生労働省の案内によると7つあります。代表的なのは次の2つです。

1. 大学で心理学の決められた科目を学んで卒業し、さらに大学院で決められた科目を修めて修了する
2. 大学で決められた科目を学んで卒業したあと、認定を受けた施設で決められた期間、実務の経験を積む

認定を受けた施設は、厚生労働省のページで一覧が公開されていて、少年鑑別所や家庭裁判所、病院、福祉の施設などが並んでいます。試験を実施するのは、指定試験機関の一般財団法人公認心理師試験研修センターです。2026年9月には第10回公認心理師試験の実施が官報で公告されています。試験の日程や受験の申し込みの方法は、センターの案内で確かめてください。

すでに大学を卒業している社会人が公認心理師を目指す場合、心理学の決められた科目を大学で学び直す必要があり、多くの場合は大学への編入や再入学から始めることになります。必要な科目は細かく決められているため、志望する大学に、卒業までに必要な科目がそろうかを先に問い合わせておくと確実です。

国家資格2　精神保健福祉士

精神保健福祉士は、心の病気を抱える人の生活や社会への参加を支える国家資格です。心理学の資格というより福祉の資格に分類されますが、精神科の病院や地域の支援の施設で、心の問題に関わる専門職として働く人が多く、心理関係の資格を調べる人が比べる候補によく挙がります。

公認心理師が主に心の状態の分析や相談を担うのに対し、精神保健福祉士は、退院後の住まいや仕事、使える福祉の制度など、生活の面での支援を担うのが特徴です。同じ職場で、両方の資格を持つ人が役割を分けて働くこともあります。

試験を実施するのは公益財団法人社会福祉振興・試験センターです。センターのサイトでは、令和8年度は第29回の精神保健福祉士国家試験の案内が掲載されていて、受験の申し込みの受付期限は10月2日でした。受験資格を得るには、保健福祉系の大学で決められた科目を学ぶ、養成施設を修了するなど、いくつかの道があります。詳しい道筋は、センターが公開している受験資格の図で確かめられます。

国家資格3　キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは、働く人の職業の選び方や、能力の伸ばし方、仕事の悩みについて相談に乗る専門家の国家資格です。心理学の知識と相談の技法を使う仕事で、企業の人事、ハローワークなどの公的な機関、大学の就職支援の部署、人材紹介の会社などで活躍しています。

厚生労働省の案内によると、キャリアコンサルタントになるには、国家資格キャリアコンサルタント試験に合格し、登録を受ける必要があります。試験の受験要件を満たす方法の1つが、厚生労働大臣が認定した養成講習を修了することで、講習には通信、オンライン、通学などの形があります。試験科目には、職業能力開発促進法などの関係法令や、キャリアコンサルティングの理論などが含まれます。

登録を続けるには、5年ごとに更新を受ける必要があります。更新には、知識と技能を保つための講習を一定時間以上受けることが求められます。厚生労働省は、登録していない人がキャリアコンサルタントと名乗ることはできないと注意しています。

キャリアコンサルタントの養成講習の中には、国の教育訓練給付制度の対象になっているものがあります。教育訓練給付制度とは、厚生労働大臣が指定した講座を修了すると、受講費用の一部が支給される仕組みのことです。対象になるかどうかは講座ごとに違うため、厚生労働省の教育訓練給付制度のページから検索の仕組みをたどって確かめてください。

学会や協会が認定する資格

臨床心理士

臨床心理士は、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する資格です。国家資格ではありませんが、公認心理師ができる前から心理職の代表的な資格として、病院、学校のスクールカウンセラー、児童相談所などで広く求められてきました。

協会の案内では、臨床心理士になるには協会の資格試験に合格することが必要で、試験を受けるには、臨床心理士養成に関する指定大学院か専門職大学院を修了することが基本の受験資格になると説明されています。このほか、医師の免許を持ち2年以上の心理臨床の経験がある人なども受験資格を得られます。

協会は、臨床心理士の専門業務として、心理テストや面接で相談に来た人の特徴を明らかにする臨床心理査定、相談に来た人に合わせた技法で心を支える臨床心理面接、学校や職場などの地域全体の心の健康を支える地域援助、それらに関する調査と研究の4つを挙げています。資格は取ったあとに更新が必要で、研修会への参加などで学び続けることが求められます。

公認心理師と臨床心理士は、どちらか一方だけを選ぶものではありません。心理職として働く人の中には、両方の資格を持つ人が多くいます。大学院を選ぶときに、両方の資格の受験資格を得られるかを確かめておくと、進路の幅が広がります。

認定心理士

認定心理士は、公益社団法人日本心理学会が認定する資格です。日本心理学会の案内では、認定心理士を次のように説明しています。

心理学の専門家として仕事をするために必要な，最小限の標準的基礎学力と技能を修得している，と日本心理学会が認定した人のことです。 出典: psych.or.jp

認定心理士の特徴は、試験が無く、大学で心理学の決められた単位を修得して卒業していれば、申請によって取得できることです。大学の学科の名前に「心理学」が入っていなくても、修得した科目の中身で判断されます。つまり、認定心理士は相談の仕事をするための資格というより、大学で心理学の基礎をきちんと学んだことを証明する資格です。心理学を学んだことを、就職活動や仕事の場面で示したいときに役立ちます。

日本心理学会は、認定心理士のほかに、心理学の調査の手法を学んだことを示す「認定心理士（心理調査）」という資格も設けています。アンケートの作り方やデータの分析など、心理学の調査の技能を身に付けたことを示すもので、企業で利用者の調査やマーケティングの仕事に就きたい人にとって、大学での学びを説明する材料になります。どちらの資格も、申請の条件や必要な単位は日本心理学会の案内で確かめられます。

日本心理学会の案内では、認定心理士の申請は大学を卒業したあとに個人で申し込むことが原則とされ、卒業後にほかの大学で修得した単位を合わせて申請することもできます。費用は審査料11,000円と、審査に合格したあとの認定料33,000円です。卒業前に条件つきの仮認定を受ける制度もあります。卒業後でも申請できるため、卒業してから心理学を仕事に生かしたいと考えた人は、自分が大学で修得した科目が条件を満たしているかを、成績証明書を見ながら確かめてみてください。

産業カウンセラーなど

産業カウンセラーは、一般社団法人日本産業カウンセラー協会が認定する資格です。働く人の悩みを聴き、職場の心の健康づくりを支えることを目的にした資格で、協会の講座を修了して試験に合格すると取得できます。企業の人事や総務の担当者、職場の相談窓口を担う人が取ることが多い資格です。

このほか、学校の子どもの支援に関わる学校心理士、発達の支援に関わる臨床発達心理士など、特定の分野に特化した認定資格もあります。いずれも、関係する学会や団体が、大学院での学びや実務の経験などを条件に認定しています。自分の働きたい分野が決まっている人は、その分野の資格の条件を調べてみてください。

知識を問う検定

メンタルヘルス・マネジメント検定

メンタルヘルス・マネジメント検定試験は、大阪商工会議所などの商工会議所が実施する検定で、働く人の心の不調を防ぎ、いきいきと働ける職場を作るための知識を問います。Ⅰ種、Ⅱ種、Ⅲ種の3つのコースがあり、それぞれ対象が分かれています。Ⅰ種は人事労務の担当者や経営者、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は一般の社員が主な対象です。

検定の公式サイトでは、2026年11月1日に実施される第41回の公開試験から、公式テキストの第6版に沿って出題すると案内されています。受験の条件はほとんど無く、会社員が自分の職場の立場に合わせて受けやすい検定です。管理職になったときに部下の不調に気づき、適切に対応するための知識として、企業が社員に受験を勧めている例もあります。

心理学検定

心理学検定は、一般社団法人日本心理学諸学会連合が実施する検定で、心理学の知識を幅広く問います。心理学を専攻する大学生が、自分の学びの到達度を確かめるために受けるほか、心理学に関心のある社会人が教養として受けることもあります。大学院の入試に向けた勉強の目安として使う人もいます。

検定は、取ったからといって相談の仕事ができるようになるものではありません。ただし、心理学の知識を体系的に学ぶきっかけとして、また、国家資格や大学院を目指す前の力試しとしては役に立ちます。

公認心理師と臨床心理士の違い

心理職を目指す人が最も迷うのが、公認心理師と臨床心理士の違いです。2つの資格を比べると、次のようになります。

比べる点	公認心理師	臨床心理士
資格の種類	国家資格	公益財団法人が認定する資格
根拠	公認心理師法	日本臨床心理士資格認定協会の規程
主な受験資格	大学と大学院で決められた科目を学ぶ、または大学のあと認定施設で実務の経験を積む	指定大学院か専門職大学院を修了する
試験を行う団体	公認心理師試験研修センター	日本臨床心理士資格認定協会
資格の更新	更新の制度は無いが、資質を高める努力が求められる	更新の制度がある

大きな違いは、資格の根拠が法律かどうかです。公認心理師は法律に基づく国家資格で、医療や福祉の制度の中で、心理職の仕事が公認心理師を前提に組み立てられる場面が増えています。一方、臨床心理士は長い歴史を持ち、スクールカウンセラーや病院の心理職の募集で、今も条件として挙げられることがあります。

どちらを目指すかで迷ったら、両方の受験資格を得られる大学院を選ぶのが現実的です。大学院で公認心理師に必要な科目と、臨床心理士の指定大学院としての課程の両方を学べれば、修了後に両方の試験を受けられます。心理職の募集の条件は職場によって違うため、両方の資格を持っておくと、応募できる職場の幅が広がります。

大学や大学院で心理学を学ぶ方法

公認心理師や臨床心理士を目指すには、大学や大学院で心理学を学ぶことが欠かせません。社会人が学び直す場合、主な方法は次の3つです。

1. 通学制の大学に入学や編入をする。昼間に通うため、仕事を辞めるか、勤務の時間を調整する必要があります。実習や演習が充実していて、教員や同級生との関わりも深くなります
2. 通信制の大学で学ぶ。自宅で教材を使って学び、決められた期間だけ通学して授業を受ける形です。働きながら学べる一方、公認心理師に必要な科目がすべて学べるとは限らないため、事前に確かめる必要があります
3. 夜間や週末に授業がある大学院に進む。社会人の学び直しを想定した大学院では、平日の夜や土曜日に授業を設けているところがあります

大学院の入試では、心理学の専門の知識と英語の力が問われることが多くあります。心理学検定は、入試に向けて心理学の知識を整理する目安として使えます。

学費は、大学や大学院の種類、通学か通信かによって大きく違います。教育訓練給付制度の中には、大学院の課程が対象になるものもあるため、学び直しの計画を立てるときに、対象になる課程があるかを調べておくと、費用の負担を抑えられる場合があります。

目的別に見る資格の選び方

ここまでの資格を、取る目的ごとに整理します。

目的	候補になる資格	取るまでの目安
病院や学校で心理の専門職として働きたい	公認心理師、臨床心理士	大学と大学院で6年以上が一般的
心の病気を抱える人の生活を支えたい	精神保健福祉士	保健福祉系の大学や養成施設を経て国家試験
働く人の仕事やキャリアの相談に乗りたい	キャリアコンサルタント、産業カウンセラー	養成講習や協会の講座を経て試験
職場の心の健康づくりに役立てたい	メンタルヘルス・マネジメント検定	独学で数か月
大学で学んだ心理学を証明したい	認定心理士	大学の単位で申請
心理学を教養として学びたい	心理学検定	独学で数か月

社会人になってから心理の仕事に就きたいと考えた場合、すぐに目指しやすいのは、キャリアコンサルタントや産業カウンセラー、メンタルヘルス・マネジメント検定です。今の仕事を続けながら学べ、職場の人事や相談の業務に生かしやすいからです。

病院や学校の心理職を目指すなら、公認心理師や臨床心理士が必要になります。この場合は、大学や大学院での学び直しが前提になり、数年単位の計画が必要です。仕事を辞めて学ぶのか、働きながら夜間や通信で学べる大学を探すのかを、家計の見通しと合わせて考えます。

心理の資格を取る前に知っておきたいこと

心理関係の資格を目指す人に、先に知っておいてほしいことがいくつかあります。

1つ目は、資格を取っても、心の病気の診断や薬の処方はできないということです。診断と治療は医師の仕事で、心理職は医師と連携しながら、心理の面から支援します。心の不調が強い人に出会ったときに、医療機関につなぐ判断ができることも、心理職に求められる大切な力です。

2つ目は、民間の資格の中には、数時間から数日の講座で取れて、心理カウンセラーなどの名前を名乗れるものがあることです。こうした資格は、心理学に触れる入り口としては役立ちますが、病院や学校の心理職の採用で求められる資格とは別物です。講座の広告に「すぐに開業できる」「短期間で収入につながる」と書かれている場合は、講座の中身と費用、修了後にできることを冷静に確かめてください。

3つ目は、心理の仕事は学び続ける仕事だということです。公認心理師には資質を高める努力の決まりがあり、臨床心理士やキャリアコンサルタントには資格の更新の仕組みがあります。資格を取ったあとも、研修や事例の検討に時間と費用がかかることを、計画に入れておく必要があります。

4つ目は、守秘の決まりです。相談の仕事では、相談に来た人の秘密を守ることが何より大切です。公認心理師法にも秘密を守る義務が決められていて、これに違反すると罰則があります。資格の勉強の段階から、相談の内容を人に話さない習慣を身に付けておくことが大切です。

費用と時間の考え方

心理関係の資格は、取るまでにかかる費用と時間の差がとても大きい分野です。資格を比べるときは、受験料だけでなく、受験資格を得るまでにかかる費用と時間を含めて考える必要があります。

公認心理師や臨床心理士を目指す場合、最も大きいのは大学と大学院の学費と、学んでいる間の生活費です。大学院は一般に2年間で、実習のために平日の昼間に時間を取られることも多く、働きながら通うのが難しい場合があります。資格を取ったあとも、研修会の参加費や、事例の指導を受ける費用、学会の会費などが続きます。

キャリアコンサルタントの場合は、養成講習の受講料と国家試験の受験料が主な費用です。養成講習の受講料は講習を実施する機関によって違い、厚生労働省も、料金の設定は機関によってさまざまなので講習の実施機関の案内で確かめるよう注意しています。教育訓練給付制度の対象になっている講習なら、修了後に受講費用の一部が支給される場合があります。

検定の場合は、受験料と公式テキストの代金が主な費用で、ほかの資格と比べて負担は軽く済みます。まず検定で心理学や心の健康の知識に触れ、もっと深く学びたいと思ったら講座や大学に進むという順番なら、費用をかけすぎずに自分に合うかを確かめられます。

時間の面では、自分の生活の中で1週間に何時間を学びに使えるのかを先に書き出しておくと、無理のない計画が立てられます。仕事や家族の予定と重なって学びが止まりやすい時期も、あらかじめ考えておくと、計画が崩れたときに立て直しやすくなります。

資格を選ぶときに確かめたい5つの点

最後に、心理関係の資格を選ぶときに確かめたい点を整理します。どの資格を検討するときにも、次の5つを順番に確かめると、名前の印象に流されずに判断できます。

1. 認定しているのはだれか。国、公益財団法人や公益社団法人、学会、講座を運営する会社のどれに当たるかを確かめます
2. 取るまでに何が求められるか。大学や大学院での学び、実務の経験、講習、試験のどれが必要かを確かめます
3. 取ったあとに何ができるか。名乗れる名前と、その資格を条件にした求人がどのくらいあるかを確かめます
4. 費用の総額はいくらか。受講料と受験料のほか、登録料、年会費、更新の費用がかかるかを確かめます
5. 更新や学び続ける決まりはあるか。更新の期間と、そのために必要な講習や研修を確かめます

この5つを紙に書き出し、候補の資格ごとに埋めていくと、自分の目的に合う資格がはっきりしてきます。

心理の知識を生かせる仕事の広がり

心理の資格や知識は、相談の仕事だけでなく、さまざまな仕事に生かせます。

• 企業の人事や研修の担当として、社員の心の健康づくりや、管理職の研修を企画する
• 利用者の調査や、商品の使いやすさを調べる仕事で、人の行動や判断の仕組みの知識を使う
• 教育や子育て支援の現場で、子どもの発達や心の動きを理解して関わる
• 心理学の知識をもとに、心の健康や働き方についての記事や教材を書く

利用者の調査や、人の行動の分析は、心理学の研究の手法と重なる部分が多い仕事です。調査や研究の分野の報酬の水準については、研究者の年収・単価相場で紹介しています。

心の健康や働き方についての記事を書く仕事では、心理学の知識に加えて、専門的な内容を読み手に分かりやすく伝える文章の力が求められます。文章の仕事で報酬の水準を上げていく考え方については、Webライターが文字単価を上げる方法｜1円→5円にステップアップする戦略【2026年版】で、専門の分野を持つことが単価に結びつく流れを紹介しています。心理の資格を持つ人は、専門の分野を示す材料として資格を使えます。

ただし、心の健康についての記事では、読み手の行動を左右する断定を避けることが大切です。診断や治療についての助言は書かず、必要に応じて医療機関や専門の相談窓口を案内する書き方が求められます。

心理の仕事の働き方

心理職の働き方は、ほかの職種と比べて少し特徴があります。

1つは、非常勤の仕事を掛け持ちする働き方が珍しくないことです。たとえば、週に2日は病院、週に1日は学校のスクールカウンセラー、週に1日は企業の相談室というように、複数の職場で働く心理職がいます。いろいろな現場を経験できる一方、収入が安定しにくい面もあります。

もう1つは、職場によって求められる役割が大きく違うことです。病院では医師や看護師と連携して患者の心理面を支え、学校では子どもや保護者、教員の相談に乗り、企業では社員の心の健康づくりや復職の支援に関わります。福祉の施設では、障害のある人や、つらい体験をした子どもの支援に当たります。どの現場でも、ほかの職種の人と協力する力が欠かせません。

心理職の仕事では、面接の記録、関係する職員への報告、会議の資料など、文章を書く場面が多くあります。相手のプライバシーを守りながら、必要なことを過不足なく伝える文章の力は、心理職の評価を左右します。報告書や依頼文など、仕事の文書の書き方を学びたい人には、ビジネス文書検定が参考になります。

資格の勉強を始める前にできること

心理関係の資格に興味を持ったら、すぐに高額な講座や大学院に申し込む前に、できることがあります。

まず、心理学の入門書を何冊か読んでみることです。心理学には、人の発達、学習、記憶、感情、社会の中での行動、心の病気など、幅広い分野があります。入門書を読むと、自分がどの分野に関心を持っているのかが見えてきます。

次に、心理職の仕事の実際を知ることです。大学の公開講座や、学会が一般向けに開くシンポジウムに参加すると、心理職がどのような仕事をしているのかを直接聞けます。日本心理学会のサイトには、心理学に興味のある人向けの情報や、心理学を学べる大学の情報も掲載されています。

さらに、自分の今の仕事の中で、心理の知識が役立ちそうな場面を書き出してみることです。部下との面談、顧客の相談、子どもとの関わりなど、心理の知識を生かせる場面は意外に多くあります。今の仕事に生かす方向なら検定や講座から、専門職を目指す方向なら大学や大学院から、というように、次の一歩が決めやすくなります。

運営者として見てきたこと

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、心理や福祉の資格を持つ人が、本業の外で知識を生かして長く仕事を続けているときには、共通点があります。資格の名前を前に出すより、どの分野の、どのような人の役に立てるのかを具体的に言葉にしていることです。たとえば「働く人の心の健康」「子育て中の親の悩み」というように分野を絞ると、依頼主はその人に何を頼めばよいかが分かりやすくなります。

もう1つ見えてくるのは、仲介の手数料が重い仕組みほど、専門の知識を持つ人の手元に残る報酬が薄くなり、研修や更新の費用をまかなうのが難しくなるということです。依頼主と受け手が直接やり取りし、手数料0%で契約できる形なら、同じ予算でも依頼主は必要な仕事を頼みやすく、受け手は手元に残る金額が厚くなります。学び続けることが前提の心理の分野では、その差が仕事を続けられるかどうかに表れます。

心理関係の資格は、まず自分が心理の知識を何に使いたいのかを決めると、選ぶべきものが絞り込めます。専門職を目指すなら公認心理師や臨床心理士の受験資格の道筋を、今の仕事に生かしたいならキャリアコンサルタントやメンタルヘルス・マネジメント検定の中身を確かめるところから始めてください。調査や分析の仕事に心理学の知識を生かしたい人は、研究者の年収・単価相場で、その分野の仕事の広がりを確かめておくと、進む方向を決める手がかりになります。

よくある質問

Q. 心理関係で国家資格はどれですか？

心理職の国家資格は公認心理師です。心の病気を抱える人の生活を支える精神保健福祉士と、仕事やキャリアの相談に乗るキャリアコンサルタントも国家資格です。臨床心理士、認定心理士、産業カウンセラーは、学会や協会が認定する資格で、国家資格ではありません。

Q. 社会人から公認心理師を目指せますか？

目指せますが、大学で心理学の決められた科目を学び、さらに大学院で学ぶか、認定を受けた施設で実務の経験を積む必要があります。すでに大学を卒業している人は、編入や再入学から始めることが多く、数年単位の計画が必要です。必要な科目がそろうかを、志望する大学に先に確かめてください。

Q. 働きながら取りやすい心理関係の資格はありますか？

メンタルヘルス・マネジメント検定は受験の条件がほとんど無く、独学で目指せます。キャリアコンサルタントは養成講習を修了して国家試験に合格する必要がありますが、通信やオンラインの講習もあり、働きながら学ぶ人が多い資格です。産業カウンセラーも協会の講座を経て取得できます。

Q. 心理関係の資格を取ればカウンセラーとして開業できますか？

公認心理師は名称独占の資格で、相談の仕事そのものを資格のある人だけに限るものではありません。ただし、資格があっても診断や治療はできず、開業して安定した依頼を得るには経験と信頼の積み重ねが必要です。短い講座で取れる民間の資格だけで開業を考える場合は、講座の中身と修了後にできることを慎重に確かめてください。