【重要】PHPの脆弱性、うちのサイトは大丈夫?今すぐチェック

NLPの資格|種類と取り方

@SOHO編集部
@SOHO編集部
NLPの資格|種類と取り方

この記事のポイント

  • ✓NLPの資格は国家資格ではなく
  • ✓各団体が認定する民間資格です
  • ✓プラクティショナーからトレーナーまでの段階

NLPの資格に興味を持ったものの、心理学の資格としてどのくらい通用するのか、何段階あってどう取るのか、費用はどれくらいかかるのかが分からず、申し込みをためらっている方は多いはずです。研修講師のプロフィールで「NLPプラクティショナー」という肩書きを見かけて、気になって調べ始めたという方もいるでしょう。

先に結論をお伝えすると、NLPの資格は国家資格ではなく、NLPの団体が独自の基準で認定する民間資格です。この記事では、NLPがどんなものかを確かめたうえで、資格の種類と段階、取り方の流れ、日数と費用の目安、認定団体やスクールの選び方、公認心理師などの心理の資格との違いまでを順に整理します。申し込む前に知っておきたいことを、判断の材料として使ってください。

NLPの資格は国家資格ではなく民間資格

まず押さえておきたいのが、NLPの資格の位置づけです。国家資格とは、法律にもとづいて国や国が指定した機関が試験を行い、資格を与えるものです。心理の分野では、公認心理師が国家資格に当たります。

NLPの資格はこれとは違い、NLPを教える団体やスクールが、決められたコースを修了した人に認定を出す仕組みです。たとえば日本NLP協会は、協会が認定したトレーナーが開くコースを監修・認定し、そのコースを修了した人がプラクティショナーやマスタープラクティショナーの認定を受けられると案内しています。認定を出すのは国ではなく団体なので、分類としては民間資格になります。

民間資格であること自体は、悪いことではありません。仕事で使える知識や技術を学ぶ場として役立つ民間資格は数多くあります。ただし、国家資格のように「この資格がないとできない仕事」があるわけではなく、資格を持っていることで法律上できるようになることもありません。NLPの資格の価値は、学んだ内容をどう使うかで決まります。

もう1つ知っておきたいのは、NLPを教える団体が国内外に複数あり、同じ「プラクティショナー」という名前でも、認定する団体によって学ぶ日数や内容、費用が違うことです。後で説明するように、申し込む前に「どの団体の認定か」を確かめることが、NLPの資格選びの出発点になります。

NLPとはどんなものか

NLPは、Neuro Linguistic Programming(神経言語プログラミング)の頭文字をとった名前です。日本NLP協会は、NLPの成り立ちを次のように説明しています。

NLPは、1970年初頭、カリフォルニア大学の心理学部の生徒であり数学者だったリチャード・バンドラーと言語学の助教授だったジョン・グリンダーが心理学と言語学の観点から新しく体系化した人間心理とコミュニケーションに関する学問です。 出典: nlpjapan.org

協会の説明によると、2人は当時「天才セラピスト」と呼ばれた心理療法家たちの言葉の使い方や関わり方を分析し、なぜ優れた結果が出せているのかを整理することから研究を始めました。人は体験した出来事を五感を通して受け止め、言葉や言葉以外のものによって意味づけをして記憶する。その積み重ねで、考え方や反応の仕方に一定の傾向ができる。NLPではこの傾向を「プログラミング」と呼び、その傾向に気づいて変えていく方法を学びます。

学ぶ内容としては、相手との信頼関係のつくり方、相手の話の受け止め方、目標の立て方、自分の感情や行動のパターンへの気づき方などが中心です。日本NLP協会は、NLPを学んで得られるものとして「仕事でより高い結果を出す」「人間関係を良好にする」「人生をより豊かに生きる」の3つを挙げています。

ここで注意したいのは、NLPは大学の心理学部で体系的に学ぶ学問としての心理学とは別の流れで広まってきた、実践的な手法だという点です。心理学を学問として学びたいのか、仕事や人間関係に生かすコミュニケーションの技術を身につけたいのかで、選ぶべき学び方は変わります。NLPが向いているのは後者の目的です。

NLPで学ぶ主な内容

NLPのコースで何を学ぶのかは、申し込む前に一番知りたいところです。日本NLP協会のサイトでは、NLPで得られる効果や学びを大きく5つのカテゴリーに分けて紹介していて、そのうち基本となる4つは次のとおりです。

  1. 他者とのコミュニケーション:人間関係や信頼関係の築き方、自分の考えやメッセージを効果的に伝える方法
  2. 自分とのコミュニケーション:自分の内面を整理し、価値を置いているものや人生の方向性を探ること
  3. マイナス面やコンプレックスの解消:心の重しを下ろし、本来の力を発揮しやすい状態をつくること
  4. セルフイメージの向上:前向きな状態をつくり、目標の達成に向けて行動する力を引き出すこと

このほか、思考や感情のコントロールの方法、行動パターンを変えるアプローチ、信念の書き換え、ビジョンの構築なども挙げられています。日本NLP協会は、人が体験を受け止めるときの感覚の使い方を視覚(Visual)、聴覚(Auditory)、体感覚(Kinesthetic)の傾向に分けて捉える「VAKタイプ分け診断テスト」もサイトで公開していて、こうした感覚の傾向に気づくことも、相手に合わせた伝え方を考える手がかりとして扱われています。

講座では、講師の説明を聞くだけでなく、受講者どうしでペアやグループをつくって実習する時間が多くとられるのが一般的です。日本NLP協会のサイトでも、講座で学ぶ利点として、講義から実践(実体験)、フィードバックという流れで身につけられることが挙げられています。人前で自分のことを話す場面もあるので、そうした形式に抵抗がないかも、受講前に考えておくとよいでしょう。

NLPの資格の種類と段階

NLPの資格は、学ぶ内容の深さに応じて段階が分かれています。団体によって呼び方や日数に違いはありますが、日本NLP協会の案内をもとにすると、おおむね次のような段階になっています。

段階 主な内容 認定の有無
体験講座・入門講座 NLPの考え方を短時間で体験する。入門は2日間のコースなど 日本NLP協会の認定の対象はプラクティショナーから
プラクティショナー NLPの基本を身につける実践コース。日本NLP協会の案内では10日間 修了で認定を受けられる
マスタープラクティショナー プラクティショナーの内容を深め、人に伝えられる水準を目指す上級コース。10日間 修了で認定を受けられる
トレーナー NLPを教える側になるためのトレーニング 団体の基準を満たすと認定

日本NLP協会の案内では、トレーナーの資格を得るには、協会が認定するプラクティショナー認定コースとマスタープラクティショナー認定コースの2つを修了し、トレーナーとしての認定基準を満たす必要があるとされています。認定を受けたトレーナーは、プラクティショナーとマスタープラクティショナーの2つのコースで資格を発行できるようになります。

スクールによっては、トレーナーの上に「マスタートレーナー」という段階を設けているところもあります。こうした上位の段階は、教える立場として活動したい人向けのもので、NLPを仕事や生活に生かしたいだけなら、プラクティショナーまでで十分という考え方もあります。

NLPの資格の取り方の流れ

NLPの資格を取るまでの流れは、どの団体でもおおむね共通しています。

  1. 体験講座や説明会、無料の資料でNLPの考え方に触れ、自分の目的に合うかを確かめる
  2. 認定団体とスクールを比べ、コースの日程、会場かオンラインか、費用の総額を確かめる
  3. プラクティショナー認定コースを受講し、決められた日数と課題を修了する
  4. 修了後、団体の基準にもとづいて認定を受け、認定証が発行される
  5. さらに深めたい場合は、マスタープラクティショナー認定コースへ進む

NLPの資格には、多くの国家資格のような一斉の筆記試験はなく、コースの受講と修了が認定の中心になります。そのため、「試験に合格する」というより「決められた時間の講座に参加し、実習をやり遂げる」ことが求められます。10日間のコースは、連続した日程で開かれる場合と、週末を使って数か月に分けて開かれる場合があります。仕事をしながら受ける方は、日程が自分の予定と合うかを最初に確かめておきましょう。

欠席した日がある場合の扱いも、スクールごとに違います。振替の受講ができるか、再受講の費用がいくらかを申し込み前に確認しておくと、急な予定変更があっても資格の取得を諦めずに済みます。

日数と費用の目安

NLPの資格は、民間資格の中でも費用が高めの部類に入ります。一例として、日本NLP協会のサイトで紹介されているNLP-JAPANラーニング・センターの公式ページなどを見ると、次のような金額が示されています(いずれも税込、2026年11月1日に確認した表示)。

  • NLP体験講座:2時間半で2,200円
  • NLPプラクティショナー認定コース(10日間):通常価格396,000円
  • NLPマスタープラクティショナー認定コース(10日間):418,000円

プラクティショナーとマスタープラクティショナーの両方を受けると、合計で80万円前後になる計算です。スクールによっては、同時申込の割引や学生向けの価格、再受講の価格を設けているところもあります。逆に、教材費や認定料が別にかかる場合もあるので、比べるときは「受講料」だけでなく「認定を受けるまでにかかる総額」で比べることが欠かせません。

費用の差は、日数や1日の時間、少人数制かどうか、講師の経験、修了後のフォローの有無などから生まれます。安い講座が悪いわけでも、高い講座が必ず良いわけでもありません。同じ金額を払うなら、自分の目的に合った内容と、修了後に学びを続けられる環境があるかを重視するのがおすすめです。

なお、NLPの講座は、国の教育訓練給付制度の対象になっているとは限りません。給付制度を使いたい場合は、受けたい講座が対象に指定されているかを、事前に厚生労働省の検索システムやハローワークで確かめてください。

本や無料の資料で学ぶ方法との違い

NLPは、資格を取らなくても本や無料の資料で学ぶことができます。日本NLP協会は、学び始めのきっかけについて次のように紹介しています。

下記にある資格認定コースから学ばれる方もいらっしゃれば、10万人以上の方に読まれている『NLP無料レポート』や『NLP体験講座』からNLPを知るきっかけを得ていただいています。 出典: nlpjapan.org

協会のサイトでは、書籍で学ぶ利点は手軽にNLPで何ができるのかを知れることで、講座の利点は講義と実践とフィードバックを通して実践的に身につけられることだと説明されています。つまり、知識として知りたいなら本、実際に使えるようになりたいなら講座、という使い分けになります。

費用を考えると、いきなり数十万円の認定コースに申し込むより、まず本や無料の資料で全体像をつかみ、体験講座で講師や雰囲気を確かめ、それでも学びたいと思ったら認定コースに進む、という順番が無理のない進め方です。本を読んで「自分の仕事にこう使えそうだ」と具体的に思い浮かぶようなら、講座に進んだときの学びも深くなります。

また、NLPには評価が分かれる面もあります。日本NLP協会自身も、NLPは人気が高い一方で批判もあることや、信頼関係をつくる技術が悪用されることもあり、使い手の誠実さが求められることをサイトで述べています。学ぶ側としても、身につけた技術を相手のために使うという姿勢を持っておくことが大切です。

認定団体が複数あることを知っておく

NLPには、国内外に複数の団体があります。日本NLP協会のように国内で認定を行う団体のほか、海外の団体の認定を受けられるとうたうスクールもあり、1つのコースで複数の団体の認定を同時に受けられると案内しているところもあります。

ここで大切なのは、どの団体の認定が「正しい」というものではないことです。NLPには国のような統一の基準がないため、団体ごとに基準を定めています。そのため、資格の名前が同じでも、学ぶ日数や内容、トレーナーの要件が違います。

申し込む前には、次の点を公式サイトで確かめておくと安心です。

  • 認定を出す団体の名前と所在地、問い合わせ先が明記されているか
  • その団体が、トレーナーやコースをどのような基準で認定しているか
  • 修了したときに受け取る認定証に、どの団体の名前が記載されるか
  • 上位の段階(マスタープラクティショナーやトレーナー)へ進むとき、同じ団体で続けられるか

特に、上位の段階に進むときに、別の団体の認定だと受け付けてもらえない場合があります。将来トレーナーまで目指す可能性があるなら、最初から上位の段階まで続けられる団体を選んでおくと、学び直しの費用を抑えられます。

会場で受けるか、オンラインで受けるか

NLPの講座には、会場に通って受けるものと、オンラインで受けるもの、両方を組み合わせたものがあります。どちらを選ぶかで、学びやすさと続けやすさが変わります。

会場で受ける講座の利点は、ほかの受講者と対面で実習できることです。NLPでは、相手の表情や声の調子、姿勢などの変化に気づく練習が多いため、同じ空間で向き合う経験が学びを深めます。一方で、会場までの移動の時間と交通費がかかり、開催地が都市部に限られることもあります。

オンラインの講座の利点は、自宅から参加できるので、地方に住んでいる方や、子育てや介護で家を空けにくい方でも受けやすいことです。録画で復習できる講座もあります。ただし、画面越しの実習は対面より相手の変化に気づきにくい面もあるので、実習の進め方や少人数での練習の時間がどう確保されているかを確かめておくと安心です。

どちらを選ぶにしても、認定の条件が同じかどうかは必ず確かめてください。オンラインで受けた場合に、認定に必要な時間の数え方や、修了の条件が会場と違う場合もあります。

費用を抑えたいときの考え方

NLPの認定コースは高額になりやすいので、費用を抑えたい方は次の点を検討してみてください。

  1. 体験講座や入門講座で、自分に合うかを数千円から確かめてから認定コースを決める
  2. 同時申込の割引や学生向けの価格、時期による割引があるかを、各スクールの公式ページで確かめる
  3. 分割払いを使う場合は、手数料を含めた総額を計算する
  4. 勤務先に研修費の補助制度があるかを確認する。業務に関係するコミュニケーション研修として認められる場合もある
  5. 上位の段階まで進む予定なら、まとめて申し込むほうが得か、段階ごとに判断するほうがよいかを、自分の予定と照らして考える

費用を抑えることだけを優先すると、自分に合わない講座を選んでしまうおそれもあります。日本NLP協会のサイトでも、値段だけで安易に選ばないよう注意を促しています。価格は判断材料の1つにとどめ、講師や内容、修了後の環境と合わせて総合的に判断するのが後悔しない選び方です。

スクールを選ぶときのチェックリスト

認定団体を確かめたら、次は実際に講座を開くスクールの比べ方です。次の項目を表にして比べると、違いが見えやすくなります。

  1. 日数と1日の時間、連続日程か週末分割か、会場とオンラインのどちらか
  2. 受講料、教材費、認定料、再受講の費用を含めた総額
  3. キャンセルや日程変更のときの手数料と返金の条件
  4. 講師(トレーナー)の経歴と、講座の定員
  5. 体験講座や説明会があり、申し込む前に講師や雰囲気を確かめられるか
  6. 修了後の練習会や再受講など、学びを続けられる仕組みがあるか

キャンセルの規定は特に念入りに確かめておきたい項目です。スクールによっては、申込みから一定の日数を過ぎてのキャンセルに手数料がかかったり、開催日の直前の日程変更に事務手数料がかかったりします。数十万円の契約になるので、規約を最後まで読み、分からない点は申し込み前に質問しておくことが大切です。

公認心理師など、心理の資格との違い

「心理学資格」として調べている方にとって、NLPの資格と心理の専門職の資格の違いは押さえておきたいところです。

公認心理師は、公認心理師法にもとづく国家資格です。厚生労働省の公認心理師のページでは、保健医療、福祉、教育などの分野で、心理学の専門的な知識と技術をもって、心理に関する支援を行う人とされています。受験するには、大学と大学院、または大学と実務経験などで決められた科目を修める必要があり、受験の道は7つに分かれています。試験は一般財団法人公認心理師試験研修センターが実施しています。

臨床心理士は、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する民間の資格で、こちらも指定された大学院の修了などが受験の前提です。

これらとNLPの資格を比べると、違いははっきりしています。

比べる点 NLPの資格 公認心理師
位置づけ 団体が認定する民間資格 公認心理師法にもとづく国家資格
取り方 コースの受講と修了 大学・大学院などで科目を修め、国家試験に合格
学ぶ期間 10日間のコースなど 大学と大学院で学ぶ道なら年単位
主な使い道 コミュニケーション、研修、自己理解 医療・福祉・教育などでの心理支援

注意したいのが名称の扱いです。公認心理師法の第44条では、公認心理師でない者は公認心理師という名称を使ってはならず、名称の中に「心理師」という文字を使ってもならないと定められています。NLPの資格を取ったあとに、名刺やプロフィールで「心理師」を含む肩書きを名乗ることはできません。肩書きは、認定証に書かれている資格の名前をそのまま使うのが安全です。

また、NLPを学んだからといって、病気の診断や治療をすることはできません。心の不調を抱えている人の相談に乗る場面では、必要に応じて医療機関や専門の相談窓口につなぐことが大切です。

NLPの資格が向いている人、向いていない人

NLPの資格は、目的によって向き不向きがはっきり分かれます。申し込む前に、自分がどちらに近いかを考えてみてください。

向いているのは、次のような人です。

  • 営業、接客、管理職、研修講師など、人と関わる仕事でコミュニケーションの質を上げたい人
  • 自分の考え方や行動の癖に気づき、目標に向けて行動を変えたい人
  • コーチングや研修の仕事をしていて、手法を体系的に学び直したい人
  • 10日間程度の講座に参加する時間と、数十万円の費用を自分への投資として用意できる人

反対に、次のような目的の場合は、NLPの資格以外の道を検討したほうがよい場合があります。

  • 心理の専門職として医療や福祉、教育の現場で働きたい:公認心理師など、国家資格への道を検討する
  • 心理学を学問として体系的に学びたい:大学の通信教育や公開講座で、心理学の基礎から学ぶ
  • 資格を取ればすぐに仕事が得られると考えている:資格より、自分の経験と組み合わせた使い道を先に考える

NLPの資格は、取ったあとに何に使うかを決めている人ほど、費用に見合う学びを得やすい資格です。

学んだ内容を身につけるための練習

NLPの講座を修了しても、日々の生活や仕事で使わなければ、学んだ技術はすぐに忘れてしまいます。修了後に意識したいのは、学んだことを小さく使い続けることです。

  1. 毎日の会話で、相手の話し方や言葉の選び方に意識を向け、相手に合わせた伝え方を1つ試す
  2. 部下や同僚との面談で、目標を一緒に言葉にする質問を取り入れる
  3. うまくいかなかった場面を書き出し、自分の受け止め方の癖に気づく時間をつくる
  4. 修了生の練習会や再受講の機会があれば活用し、実習の感覚を取り戻す

学んだ技術を人に使うときは、相手の同意と信頼関係を大切にすることが前提です。相手を思いどおりに動かすための道具として使うのではなく、相手が自分で答えを見つける手助けとして使う姿勢が、長い目で見て信頼につながります。

NLPを仕事に生かす場面

NLPで学ぶ内容は、人と関わる仕事の多くで生かせます。ただし、資格があるから仕事がもらえるわけではなく、学んだことを日々の仕事でどう使うかが問われます。

  • 営業や接客:相手の話を受け止めて信頼関係をつくり、相手が本当に求めていることを聞き出す場面
  • 管理職やチームリーダー:部下との面談で目標を一緒に考え、行動につなげる場面
  • 研修講師やコーチ:受講者や相談者の考え方の傾向に気づいてもらい、変化を後押しする場面
  • 教育や子育て:子どもや生徒への声かけを工夫し、やる気を引き出す場面

日本NLP協会も、活躍している研修講師にはNLPの資格を持っている人が多く、会社の研修で講師のプロフィールを見てNLPを知る人も多いと紹介しています。NLPの資格は、研修講師やコーチとして活動するときに、コミュニケーションを体系的に学んだことを示す材料の1つになります。

一方で、資格だけで研修やコーチングの仕事が得られるほど甘くはありません。依頼する側が見ているのは、その人がどんな分野の経験を持ち、どんな成果を出してきたかです。NLPは、もともと持っている仕事の経験に掛け合わせることで力を発揮する技術だと考えておくのが現実的です。

資格を取ったあとの広げ方

プラクティショナーの認定を受けたあと、どう学びを広げていくかにはいくつかの道があります。

1つは、同じ団体でマスタープラクティショナー、トレーナーへと段階を進める道です。教える立場を目指すなら、この道が中心になります。日本NLP協会の案内では、協会の基準を満たして認定を受けたトレーナーは、「日本NLP協会認定トレーナー」として活動し、プラクティショナーとマスタープラクティショナーのコースで資格を発行できるとされています。

もう1つは、今の仕事の専門性とNLPを組み合わせる道です。営業や人事、教育、医療や福祉の仕事など、自分がすでに経験を積んでいる分野の中で、NLPで学んだコミュニケーションの技術を使い、その成果を形にしていきます。資格の段階を上げることより、仕事の中で成果を示すことのほうが、周りからの信頼につながりやすい場面も多くあります。

心理の専門職を目指したくなった場合は、先に説明した公認心理師のように、大学や大学院で学び直す道があります。NLPで学んだことは、そうした学び直しの動機づけや、人と向き合う姿勢の土台としても生きてきます。

履歴書の資格欄の書き方

NLPの資格を履歴書に書くときは、民間資格であることが分かるように、認定団体の名前と資格の名前を、認定証の表記どおりに書きます。たとえば次のような書き方です。

  • 「日本NLP協会認定 NLPプラクティショナー 取得」
  • 「日本NLP協会認定 NLPマスタープラクティショナー 取得」

団体名を省いて「NLPプラクティショナー」とだけ書くと、採用する側がどの団体のどんな資格かを確かめにくくなります。年月は、認定を受けた年月を書きます。

応募する仕事と関係が薄い場合は、資格欄ではなく自己紹介欄で、学んだ内容をどう仕事に生かしたかを書くほうが伝わります。たとえば「部下との面談の進め方に、NLPで学んだ質問の技法を取り入れ、目標設定の面談を定着させた」のように、具体的な行動と結果を添えると、資格の名前以上に意味が伝わります。

申し込む前に知っておきたい契約の注意

NLPの講座は数十万円になることもあるため、契約の前に冷静に判断することが大切です。体験講座や説明会で気持ちが高まり、その場で上位のコースまで申し込みたくなることもあるはずです。迷ったときは、その場で決めずに持ち帰り、規約と総額を確かめてから判断して構いません。

確かめておきたいのは、支払った費用が返金される条件、キャンセルの期限と手数料、分割払いにした場合の総額です。分からないことを質問したときに、はっきり答えてくれるかどうかも、スクールを見極める材料になります。

万が一、契約や返金をめぐって困ったことが起きたときは、一人で悩まずに消費生活センターに相談できます。消費者庁は、困ったときは「消費者ホットライン」188に相談するよう案内しています。188に電話すると、近くの消費生活センターなどの相談窓口につながります。相談するときは、契約書や申込みの控え、支払いの記録、やりとりしたメールなどを手元にそろえておくと、話が早く進みます。

NLPで学んだことを在宅の仕事に生かす

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、NLPのようなコミュニケーションの学びが生きるのは、対面の仕事だけではありません。在宅で仕事を受ける人ほど、文章やオンラインの打ち合わせで依頼主と信頼関係を築く力が問われます。長く続く人に共通しているのは、相手の意図を丁寧にくみ取り、「この人に任せると話が早い」と思ってもらえる関係をつくっていることです。

文章で仕事をする場面では、伝えたいことを相手に合わせた言葉で書く力が欠かせません。ビジネス文書の基本を体系的に確かめたい方は、ビジネス文書検定の内容に目を通しておくと役立ちます。学んだことを記事や教材にして届ける仕事に関心があれば、実績の見せ方を整理したWebライターのポートフォリオの作り方|案件獲得率が上がるテンプレート付き【2026年版】も参考になります。

手数料0%で直接取引できる仕組みでは、依頼する側は同じ予算でより多くを頼め、受ける側は手取りが厚くなります。研修やコーチングのように、人柄と信頼が仕事の決め手になる分野ほど、直接のやりとりで関係を積み重ねやすいのが実感です。生成AIを業務に取り入れる企業の支援のように、相手の困りごとを聞き出す力が求められる仕事も増えていて、AIコンサル・業務活用支援のお仕事のような分野でも、コミュニケーションの学びは生かせます。NLPの資格は、取ること自体を目的にせず、今の仕事やこれからの働き方にどう生かすかを先に考えてから選ぶのが、後悔しない選び方です。

よくある質問

Q. NLPの資格は国家資格ですか?

NLPの資格は国家資格ではなく、NLPを教える団体が独自の基準で認定する民間資格です。たとえば日本NLP協会は、協会が認定したトレーナーのコースを修了した人に、プラクティショナーやマスタープラクティショナーの認定を出しています。団体によって日数や内容、費用が違うので、申し込む前にどの団体の認定かを確かめてください。

Q. NLPの資格を取るのにどのくらいの費用と日数がかかりますか?

団体やスクールによって違いますが、日本NLP協会のサイトで紹介されているスクールでは、プラクティショナー認定コースが10日間で通常価格396,000円(税込)、マスタープラクティショナーが10日間で418,000円(税込)と示されています。教材費や認定料、再受講の費用が別にかかる場合もあるので、総額で比べることが大切です。

Q. NLPの資格を取れば心理カウンセラーとして働けますか?

NLPの資格は、心理の専門職として働くための国家資格ではありません。心理の国家資格である公認心理師は、大学や大学院などで決められた科目を修めて国家試験に合格する必要があります。公認心理師法により、公認心理師でない人は名称に「心理師」という文字を使えないので、肩書きは認定証の資格名をそのまま使いましょう。

Q. NLPの資格は履歴書に書けますか?

書けます。民間資格であることが分かるように、「日本NLP協会認定 NLPプラクティショナー 取得」のように、認定団体の名前と資格の名前を認定証の表記どおりに書くのが基本です。応募先の仕事との関係が薄い場合は、自己紹介欄で学んだ内容を仕事にどう生かしたかを具体的に書くと伝わりやすくなります。

この記事について

@SOHO
編集部

監修:@SOHO編集部

2004年よりフリーランス・在宅ワーク向けサービスを運営。生成AIで作成した下書きを、一次情報と照らし合わせて確認したうえで公開しています。

公開:2026年8月29日最終更新:2026年11月2日
@SOHO編集部

この記事を書いた人

@SOHO編集部

フリーランス・在宅ワークの専門メディア

@SOHOは2004年から続く、日本のフリーランス・在宅ワーク向け案件サイトです。記事は生成AIで下書きを作り、数値・固有名・出典を一次情報と照らし合わせる確認の手順を経て公開しています。

@SOHOで仕事を探してみませんか?

手数料0%・登録無料のクラウドソーシング。フリーランスの方も企業の方も、今すぐ始められます。

関連記事

カテゴリから探す

クラウドソーシング入門

クラウドソーシング入門

クラウドソーシングの基礎知識・始め方・サイト比較

職種別ガイド

職種別ガイド

職種・スキル別の案件獲得方法と単価相場

副業・在宅ワーク

副業・在宅ワーク

副業・在宅ワークの始め方と対象者別ガイド

フリーランス

フリーランス

フリーランスの独立・営業・実務ノウハウ

お金・税金

お金・税金

確定申告・節税・経費・ローンなどお金の知識

比較・ランキング

比較・ランキング

サービス比較・おすすめランキング

AI活用

AI活用

職種別にChatGPT・生成AIを活用して業務効率化・収益化するノウハウ

最新トレンド

最新トレンド

市場動向・法改正・AIなど最新情報

発注者向けガイド

発注者向けガイド

クラウドソーシングで外注・人材探しをする企業・個人向け

転職・キャリア

転職・キャリア

転職エージェント・転職サイト比較・キャリアチェンジ

看護師の転職・求人

看護師の転職・求人

看護師の転職・派遣・単発バイト・副業など働き方のガイド。診療や医学の情報は扱いません

薬剤師の転職・求人

薬剤師の転職・求人

薬剤師・登録販売者の転職・派遣・パートなど働き方のガイド。診療や医学の情報は扱いません

介護職の転職・求人

介護職の転職・求人

介護職・介護福祉士・ケアマネジャー・訪問介護員の転職・派遣・夜勤など働き方のガイド

保育士の転職・求人

保育士の転職・求人

保育士・保育補助・幼稚園教諭の転職・派遣・パートなど働き方のガイド

医療職の転職・求人

医療職の転職・求人

医師・産業医・リハビリ職・歯科衛生士・管理栄養士・医療事務の転職や働き方のガイド。診療や医学の情報は扱いません

保険

保険

生命保険・医療保険・フリーランスの保険設計

採用・求人

採用・求人

無料求人掲載・採用コスト削減・人材募集の方法

オフィス・ワークスペース

オフィス・ワークスペース

バーチャルオフィス・コワーキング・レンタルオフィス

法律・士業

法律・士業

契約トラブル・士業独立開業・フリーランス新法

シニア・50代

シニア・50代

シニア世代のキャリアチェンジ・副業・年金

セキュリティ

セキュリティ

サイバーセキュリティ・脆弱性対策・情報保護

金融・フィンテック

金融・フィンテック

暗号資産・決済・ブロックチェーン・金融テクノロジー

経営・ビジネス

経営・ビジネス

経営戦略・ガバナンス・事業承継・知財

ガジェット・機材

ガジェット・機材

フリーランスに役立つPC・デバイス・周辺機器

子育て×働き方

子育て×働き方

子育てと在宅ワークの両立・保育園・時間管理

補助金・助成金

補助金・助成金

個人事業主・フリーランスが使える公的補助金・助成金・給付金の申請ガイド

M&A・事業売却

M&A・事業売却

会社売却・事業承継・事業譲渡を考える経営者向け。売却の流れ、税金、従業員への伝え方、仲介会社の選び方

アウトソーシング・外注ガイド

アウトソーシング・外注ガイド

SNS運用・経理・広告など、業務のアウトソーシング(外注)を検討する企業・個人向け。費用相場・依頼の流れ・失敗しない選び方