作業療法士が転職を決める前に|求人の見方と面接で確かめること【2026年版】


この記事のポイント
- ✓作業療法士の転職を進める前に確認すべき点をまとめました
- ✓失敗しやすいパターンまで
- ✓2026年時点の情報をもとに整理しています
まず、安心してください。作業療法士の転職は、他の職種と比べて選択肢が広い部類に入ります。国家資格が必要な専門職であり、活躍の場が医療機関だけでなく介護、児童、就労支援、行政、一般企業まで広がっているためです。「今の職場を辞めたら行き場がない」という状況にはなりにくい職種です。
ただし、選択肢が広いことと、良い転職ができることは別です。求人の数が多いからこそ、条件の読み違いが起きやすい。「給料が上がると思ったら基本給が下がっていた」「残業がないと聞いていたのに記録は持ち帰りだった」といった話は、業界を問わず繰り返し起きています。
この記事では、作業療法士が転職を決める前に何を確認すべきかを、年収の相場観、求人票の読み方、面接での質問、口コミの扱い方という順に整理します。私は43歳でメーカーを退職してフリーランスになった人間で、医療職の経験はありません。ただ、辞める前に何を確かめておくべきだったかという点では、当時の自分に伝えたいことが山ほどあります。数字を軸に、焦らせずに書いていきます。
転職を考える前に、現在地を把握する
作業療法士の年収の相場観
転職の判断を始めるとき、最初にやるべきは「今の待遇が相場のどのあたりにあるか」を知ることです。ここを飛ばして「安い気がする」という感覚だけで動くと、転職先でも同じ感覚を持つことになります。
リハビリ職の年収については、次のようなデータが示されています。
ボリュームゾーンは300万円〜400万円で47%となっています。 500万円以上は8%とほとんどないことが分かります。 2022年3月に厚生労働省が公表した賃金構造基本統計調査によると、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を合算した平均年収は413.1万円となっています。公表されている年収のボリュームゾーンと比較すると少し高いことからも分かるように、事業所によっては転職時に交渉余地を残していることも少なくありません。 出典: ptotjinzaibank.com
この数字が示しているのは二つです。第一に、リハビリ職の年収は300万円台から400万円台に集中しており、上振れの幅が限定的であること。第二に、平均値がボリュームゾーンより上に位置しているため、事業所によっては相場より高く出せる余地があるということです。
ここから読み取るべき実務的な結論は、「転職で年収を大きく跳ね上げるのは難しいが、相場の下限にいる場合は移動する価値がある」ということです。自分の年収がボリュームゾーンの下側にいるのか上側にいるのかを、まず確認してください。賃金構造基本統計調査の元データは厚生労働省が公表しています(厚生労働省)。2026年8月時点の最新版を確認するのが確実です。
転職理由を三つに分解する
「辞めたい」と思っている状態のまま求人を見ると、条件の良い求人が全部よく見えます。これは判断を誤る典型的な入り口です。
転職理由は、次の三つに分解してください。第一に、待遇に関するもの(給与、賞与、休日、勤務時間、通勤時間)。第二に、業務内容に関するもの(担当する対象者、リハビリ以外の業務量、記録の負担、裁量の範囲)。第三に、人間関係と組織文化に関するもの(上司との関係、多職種連携のあり方、教育体制、法人の方針)。
なぜ分解するかというと、解決手段が違うからです。待遇は求人票の数字で比較できます。業務内容は面接で聞けばある程度わかります。しかし人間関係は、転職しても改善する保証がありません。もし三つのうち三番目の比重が最も大きいなら、転職は一つの手段ではありますが、部署異動や上司との対話で解決する可能性も先に検討する価値があります。
私自身、退職を考えていた時期に、不満の中身を紙に書き出したことがあります。書いてみると、待遇の話は思っていたより小さく、裁量がないことへの不満が大半を占めていました。その整理ができてから、転職ではなく独立を選びました。分解して初めて、自分が何に耐えられないのかが見えます。
転職に適したタイミング
作業療法士の求人は年間を通じて流通していますが、動きが活発になる時期はあります。年度替わりの4月入職を狙う求人は11月から2月に集中し、10月入職を狙う求人は6月から8月に増える傾向があります。
ただし、時期よりも重要なのは自分の経験年数です。経験3年未満での転職は、教育コストを回収できていないと採用側に見られやすく、志望動機の説明に工夫が要ります。3年から7年の層は即戦力として最も評価されやすい帯です。10年を超えると、実務者としての評価に加えて管理業務や教育担当としての期待が乗るため、応募先の役職ポストの有無が判断材料になります。
求人票をどう読むか
給与欄は総額ではなく内訳で見る
求人票で最も誤解が生まれるのが給与欄です。月給表示の額面には、基本給、資格手当、処遇改善に関する手当、住宅手当、みなし残業代などが混在しています。
確認すべき第一の点は、みなし残業(固定残業代)が含まれているかどうかです。月給30万円のうち20時間分のみなし残業代3万円が含まれている場合、実質的な基準内賃金は27万円です。この記載がない求人票もありますが、労働条件の明示に関するルールは厚生労働省が示しています。面接や内定通知の段階で、労働条件通知書の内容を必ず確認してください。
第二に、賞与の算定基礎です。賞与「4か月分」という表記があっても、算定基礎が基本給なのか月給総額なのかで金額が変わります。基本給22万円+手当8万円の職場と、基本給28万円+手当2万円の職場では、同じ賞与4か月分でも年間24万円の差が出ます。
第三に、昇給の実績です。「昇給あり」という表記だけでは何もわかりません。「昇給年1回、実績3,000円から8,000円」のように金額が書かれているかを見てください。書かれていない場合は面接で聞きます。年3,000円の昇給が10年続いても月給は3万円しか上がりません。長期的な収入設計に直結する数字です。
勤務条件で見落としやすい項目
年間休日の数字は、事業形態によって傾向が違います。日曜祝日が休みになるクリニックや企業系の職場では年間休日120日以上が実現しやすく、365日稼働する入所系や日曜も開所する通所系では105日から110日程度に落ち着きます。同じ「休日充実」という表現でも、実数を見ると15日以上の差があります。
変形労働時間制の記載も見てください。1か月単位や1年単位の変形労働時間制が採用されていると、週によって労働時間が変動します。生活リズムを固定したい場合には注意が必要です。
社会保険の加入条件も確認対象です。常勤なら当然加入ですが、非常勤やパートで週の所定労働時間が短い場合は加入要件が問題になります。この分野は改正が続いているため、2026年8月時点の要件は日本年金機構の案内で確認してください(日本年金機構)。手取り額の見え方が変わるため、勤務形態を常勤から非常勤へ変える転職を考えている場合は特に重要です。
業務範囲の記載を読み込む
作業療法士の求人票で最も曖昧になりやすいのが業務内容の欄です。「リハビリテーション業務全般」とだけ書かれている求人は珍しくありません。
確認すべきは、リハビリ以外の業務がどこまで含まれるかです。通所系では送迎、入浴介助、食事介助が含まれる事業所があります。入所系では委員会活動や研修の担当が回ってきます。訪問系では、書類作成と請求業務の一部を担当することがあります。児童分野では、保護者面談や学校との連携業務が発生します。
これらは「本来の業務ではない」という話ではなく、その事業形態では通常の業務範囲に入るということです。問題は、それが自分の想定に入っているかどうかです。一日の時間配分でリハビリに使える割合がどのくらいかを、面接で具体的に聞いてください。
面接で確かめるべきこと
数字で答えられる質問をする
面接では、印象論ではなく数字で答えられる質問を用意してください。答えが即座に返ってくるかどうかで、その事業所の管理体制がある程度わかります。
一日の担当単位数について。「作業療法士一人あたりの一日の平均単位数はどのくらいですか」と聞きます。医療機関では診療報酬上の単位管理が行われているため、この数字は把握されているはずです。答えが曖昧な場合、業務量の管理が個人任せになっている可能性があります。
残業時間について。「先月のリハビリ職の平均残業時間を教えてください」と聞きます。あわせて「記録は勤務時間内に終わりますか」と聞いてください。残業時間が少なく見えても、記録を持ち帰っている職場では実態が違います。
人員体制について。「現在、作業療法士は何名在籍していますか。直近1年の入退職は何名ですか」と聞きます。定着率を測る最も直接的な質問です。
教育体制について。「新しく入った方には、どのくらいの期間、誰が指導につきますか」と聞きます。経験者採用でも、その事業形態が未経験なら教育の仕組みは重要です。
聞きにくいことをどう聞くか
給与交渉や労働条件の確認は、聞きにくいと感じるかもしれません。ただ、前掲のデータが示すとおり、事業所によっては交渉の余地が残されています。聞かなければ提示額のまま決まります。
聞き方の工夫としては、「希望額を言う」のではなく「根拠を示して確認する」形が角が立ちません。「現在の年収が380万円で、経験年数7年、認知症関連の研修を修了しています。この経験を踏まえた場合、御法人での想定年収帯を教えていただけますか」といった形です。自分の実績を並べた上で、相手に幅を示してもらう。この順序なら、交渉というより確認の会話になります。
転職支援サービスを使う場合
医療・介護職に特化した人材紹介サービスは、求人の紹介だけでなく条件交渉の代行も行っています。実際、そうしたサービスは次のように自らの役割を説明しています。
作業療法士にピッタリの求人探しを私たちがお手伝いします。書類や面接対策はもちろん、給料UPなどの交渉や休日残業の確認、求人情報が見つからない施設への応募確認など、転職に関わるあらゆる悩みを無料でサポートいたします。 出典: ptotjinzaibank.com
こうしたサービスを使うメリットは、非公開求人にアクセスできること、条件交渉を第三者が代行すること、面接日程の調整を任せられることです。在職中に転職活動をする場合、この手間の削減は実質的な価値があります。
一方で、構造上の注意点もあります。人材紹介は事業所から成功報酬を受け取る仕組みで動いているため、紹介される求人には偏りが出ます。これは不正ではなく仕組みの話です。対策としては、紹介された求人だけを見るのではなく、同じ条件で求人検索サイトとハローワークの求人も自分で確認することです。相場観がずれなくなります。
口コミと評判をどう扱うか
転職先を検討するとき、口コミサイトを見る人は多いと思います。ここでの扱い方には注意が必要です。
口コミは、書き込む動機が偏ります。満足している人はわざわざ書きません。不満を持って辞めた人が書く割合が高いため、口コミサイト全体のトーンは実態より悪く出ます。これは業界を問わず共通する構造です。
そのうえで、口コミから読み取れる有用な情報もあります。第一に、複数の投稿で同じ事実が繰り返されている場合です。「残業が多い」という感想は主観ですが、「記録が勤務時間内に終わらない」という具体的な記述が複数あるなら、業務設計の問題として読めます。第二に、投稿の時期です。5年前の投稿と1年前の投稿では、経営陣も体制も変わっている可能性があります。第三に、離職理由の傾向です。同じ理由での離職が続いているなら、構造的な問題が残っている可能性が高い。
逆に、読み取ってはいけないのが「人間関係が悪い」という漠然とした記述です。相性の問題を組織の問題として書いている場合が多く、判断材料としての信頼性が低い情報です。
口コミは、面接で聞く質問を作るための材料として使うのが最も生産的です。「記録の時間は勤務時間内に確保されていますか」という質問は、口コミを読んでいなければ思いつかないかもしれません。
転職で失敗しやすいパターン
条件の一点突破で決めてしまう
最も多い失敗は、ひとつの条件だけを見て決めることです。給与が上がるから、夜勤がなくなるから、通勤が近いから、という理由だけで決めると、他の条件が悪化していることに入職後に気づきます。
対策は単純で、比較表を作ることです。現職と応募先を、年収、基本給、賞与、年間休日、所定労働時間、残業実績、通勤時間、業務範囲、教育体制の9項目で並べます。全部が改善する転職はまずありません。何を取って何を諦めるかを、自分で決めた状態にしておくことが重要です。
退職を先に決めてしまう
在職中に転職活動をするのは大変です。面接の日程調整も難しい。それでも、先に辞めてしまうのは避けたほうが賢明です。
理由は二つあります。第一に、収入が途切れた状態では焦りが生まれ、条件の判断が甘くなります。第二に、在職中の応募のほうが交渉力が強い。今の職場に残るという選択肢がある人と、早く決めなければならない人では、条件を詰める姿勢が変わります。
転職活動の進め方そのものに不安がある場合は、転職 やり方完全ガイド!初めてでも失敗しない進め方と成功のステップに手順が整理されています。準備から内定後の対応まで段階を追って書かれており、初めて転職する場合の全体像をつかむのに役立ちます。
応募書類が使い回しになっている
職務経歴書を一通作って、すべての応募先に同じものを送るのは効率的に見えますが、通過率を下げます。応募先の事業形態によって、評価される経験が違うためです。
回復期病棟へ応募するなら、集中的な機能訓練の経験と、退院支援での他職種連携の経験を前に出します。訪問リハビリなら、生活環境への介入経験と、家族への指導経験を前に出します。児童分野なら、発達段階に応じた関わり方と、保護者や学校との連携経験を前に出します。持っている経験は同じでも、並べる順序を変えるだけで印象が変わります。
転職以外の選択肢も机の上に置く
職種を変えずに働き方を変える
転職先を探す前に、確認しておく価値があるのが「今の資格で、今と違う働き方ができないか」という視点です。
作業療法士の資格を持ったまま選べる働き方には、常勤、非常勤、複数事業所の掛け持ち、業務委託での関わり方などがあります。たとえば常勤を週4日に減らし、残りの1日を別の事業所の非常勤に充てる形は、実際に取られている働き方です。収入を維持しながら、環境を分散させることができます。
キャリアそのものの相談を仕事にする道もあります。職場・転職・キャリア相談のお仕事では、キャリア相談や職場の悩みに関する相談業務がどういう形で発注されるかがまとめられています。医療・福祉の現場を知っている人が、同じ業界の人の相談に乗るという関わり方は、需要のある領域です。
勤務先以外に収入源を持つ
年収の相場が300万円台から400万円台に集中しているという構造は、転職だけでは大きく動かせません。そこで検討したいのが、勤務時間外に業務委託の仕事を持つ形です。
作業療法士の知識が直接評価される領域としては、専門記事の執筆と監修、研修資料や教材の制作、福祉用具や住環境に関する相談対応があります。文章を書く仕事の相場感を先に知っておきたい場合は著述家,記者,編集者の年収・単価相場を見てください。年収帯と単価の考え方が整理されており、副業として月何時間使えばどの程度になるかの見当がつきます。
IT寄りの方向を考えるならソフトウェア作成者の年収・単価相場が参考になります。医療系システムの導入支援や、現場を知る立場での要件整理といった関わり方は、臨床経験が評価される数少ない技術領域です。技術の基礎を体系的に押さえたいならCCNA(シスコ技術者認定)のようなネットワーク系の資格が入口になります。文書作成の力を裏づけたい場合はビジネス文書検定が候補です。報告書や提案書の構成を段階的に学べる検定で、記録や説明資料を日常的に書く職種とは相性がいい内容です。
業務委託の仕事の幅を知りたいなら、分野別のガイドを見るのが早道です。AI・マーケティング・セキュリティのお仕事では、AI活用やマーケティング支援の案件がどう発注されるかがまとまっています。まったく違う方向として、作曲・編曲・効果音・ジングルのお仕事のような制作系の仕事もあります。音楽活動の経験がある人が、その技能を収入に接続する形です。専門職の資格とは無関係な趣味や技能が仕事になる例として、視野の広げ方の参考になります。
副業を始める前には、勤務先の就業規則で副業の可否と届出の要否を必ず確認してください。医療法人や社会福祉法人では届出制にしている例が多くあります。所得が発生した場合の確定申告の要件は国税庁の情報で確認してください(国税庁)。
求人媒体の選び分け
作業療法士の求人は、リハビリ職に特化した人材紹介、総合型の求人検索サイト、ハローワーク、事業所の採用ページ、法人内の縁故という複数の経路で流通しています。どれか一つだけを見ていると、選択肢が偏ります。
媒体の選び方については転職サイトおすすめ比較【2026年版】|年代・職種別の選び方に整理があります。年代別・職種別に優先すべきポイントがまとまっており、医療職に限らず考え方が応用できます。経験年数がまだ浅い段階での転職を検討しているなら、20代の転職サイトおすすめ5選|未経験・第二新卒向けも見ておくと、若年層向けの求人がどこに集まるかがわかります。
20年この市場を見てきて思うこと
フリーランスと在宅ワークの市場を長く運営してきた立場から言うと、転職で満足度が上がる人には共通点があります。それは、「今の職場の何が嫌か」だけでなく「次の職場で何をしたいか」を言葉にできていることです。
前者だけで動くと、条件は改善しても満足度が上がりません。嫌なことがなくなった状態は、良いことがある状態とは違うためです。実際、転職を繰り返す人の話を聞くと、毎回「前の職場よりはマシ」という評価で終わっています。基準が過去にしかないと、いつまでも満たされません。
もうひとつ、運営者として見てきた限りで確かなことがあります。長く安定して仕事を得ている人は、能力が飛び抜けている人ではなく、「この人に任せると楽だ」と思われている人です。依頼する側は、説明の手間が少なく、確認の往復が減り、任せた後で心配しなくていい相手を選び続けます。臨床でも同じでしょう。多職種連携の場で相談が集まる作業療法士は、どの職場でも評価されます。転職活動でアピールすべきは、単位数や症例数といった数字だけでなく、そういう関わり方ができることのほうかもしれません。
収入の話も付け加えておきます。仲介手数料が中間で抜かれない直接取引の仕事は、依頼する側から見れば同じ予算でより多く頼めますし、受ける側から見れば手取りが厚くなります。手数料0%という条件が意味するのは、単なる金額の差ではありません。同じ仕事量に対して手元に残るものが厚いという、働き方の質の話です。転職で年収の相場に頭を打つと感じたときは、勤務先の外に、そうした構造の仕事があることも知っておいて損はありません。
在宅ワーク市場のデータから見える転職の第三の道
在宅ワークのマッチングサービスに流通している案件を職種横断で見ると、医療・福祉の実務経験が評価される領域は明確に存在します。ここでは三つに整理します。
一つ目は、専門情報の執筆と監修です。医療・介護分野は根拠のない情報が出回りやすいため、発注側は有資格者による確認を重視します。著述家,記者,編集者の年収・単価相場で示される単価は一般的な執筆業務のものですが、専門性が要求される領域では相場より高い水準で発注される例があります。
二つ目は、相談業務です。職場・転職・キャリア相談のお仕事で扱われているような、キャリアや職場の悩みに関する相談は、同業界の経験者であることがそのまま信頼につながります。臨床から離れずに、経験を別の形で価値にする道です。
三つ目は、業務改善への関与です。介護事業所や福祉施設は記録業務と情報共有の非効率を抱えていることが多く、現場を知る人間による提案には需要があります。ツールの導入や運用設計に踏み込むならAI・マーケティング・セキュリティのお仕事で扱われている領域が近くなります。
こうした仕事は、転職の代替になるものではありません。ただ、月に数時間から始められる規模のものが多く、「転職しなければ状況が変わらない」という前提を一度緩めてくれます。選択肢が複数ある状態で求人を見ると、条件の判断が驚くほど冷静になります。転職を決める前に、一度その状態を作っておくことをおすすめします。
よくある質問
Q. 作業療法士の転職で年収はどのくらい上がりますか?
リハビリ職の年収はボリュームゾーンが300万円台から400万円台に集中しており、500万円以上は全体の8%程度とされています。そのため転職で大幅に跳ね上げるのは難しい構造です。ただし平均値はボリュームゾーンより上にあり、事業所によっては交渉余地が残されています。まず自分の年収が相場の上下どちらにあるかを確認してください。
Q. 経験何年目で転職するのが有利ですか?
経験3年から7年の層が即戦力として最も評価されやすい帯です。3年未満は教育コストを回収できていないと見られやすく、志望動機の説明に工夫が要ります。10年を超えると管理業務や教育担当としての期待が乗るため、応募先に役職ポストがあるかどうかが判断材料になります。
Q. 転職先の口コミはどこまで信じてよいですか?
口コミは不満を持って辞めた人が書く割合が高く、全体のトーンは実態より悪く出ます。判断材料として使えるのは、複数の投稿で同じ具体的な事実が繰り返されている場合と、投稿時期が新しい場合です。漠然とした人間関係の記述は信頼性が低いため、面接で聞く質問を作るための材料として使うのが生産的です。
Q. 退職してから転職活動をしても大丈夫ですか?
在職中の活動をおすすめします。収入が途切れると焦りが生まれて条件の判断が甘くなりますし、今の職場に残る選択肢がある状態のほうが条件交渉で強い立場に立てます。面接日程の調整が難しい場合は、日程調整を代行してくれる人材紹介サービスの利用を検討してください。
この記事について
編集部
監修:@SOHO編集部
2004年よりフリーランス・在宅ワーク向けサービスを20年運営。編集部が事実確認のうえ公開しています。

この記事を書いた人
前田 壮一@SOHO編集部
元メーカー管理職・43歳でフリーランス転身
大手電機メーカーで品質管理を20年間担当した後、42歳でフリーランスに転身。中高年のキャリアチェンジや副業の始め方を、自身の経験をもとに発信しています。
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