これから役に立つ資格｜仕事の変化から選ぶ考え方

これから役に立つ資格を探していると、「AI時代に強い資格15選」「10年後も食える資格ランキング」といった記事がたくさん見つかります。ただ、並んでいる資格は記事ごとにばらばらで、どれを信じればよいのか分からなくなりがちです。結論から書くと、これから役に立つ資格は、資格の名前で選ぶより「仕事がどう変わっていくか」と「その資格が仕事の中でどんな役割を持つか」の2つを組み合わせて選ぶと、外れにくくなります。

この記事では、まず資格の種類の違いを整理し、そのうえで人手が足りない対人の仕事、どの職場でもITが前提になる流れ、制度が新しくできた資格という3つの変化から、どの分野の資格がなぜ役に立つのかを書きます。後半では、選び方の判断軸、年代や状況ごとの考え方、費用を抑える教育訓練給付金の使い方、取ったのに役に立たなかったという失敗を避ける方法までを順に整理します。受験料や合格率などの数字は、試験を行う団体と国の公式ページで2026年10月時点の記載を確かめたものだけを使っています。

「役に立つ」の中身は資格の種類で変わる

資格と一口に言っても、仕事の中で果たす役割はまったく違います。「役に立つかどうか」を考える前に、まず次の4つの種類を区別しておくと、ランキング記事の言葉に振り回されずに済みます。

1つ目は業務独占資格です。業務独占資格とは、その資格を持っている人でないと、決められた仕事をしてはいけない資格のことです。看護師や薬剤師、電気工事士などが代表です。持っていないとその仕事に就けないので、求人の条件としてはっきり効きます。

2つ目は名称独占資格です。名称独占資格とは、仕事そのものは誰でもできるものの、資格を持っていない人がその名前を名乗ってはいけない資格のことです。保育士や介護福祉士、キャリアコンサルタントなどがこれに当たります。仕事に就く条件として求められることが多く、資格手当の対象になることもあります。

3つ目は必置資格です。必置資格とは、事業所や店舗に、その資格を持つ人を一定数置くことが法律で決められている資格のことです。宅地建物取引士や衛生管理者などが代表です。会社の側に「この資格の人が必要」という理由があるので、転職のときに評価されやすくなります。

4つ目は民間資格と検定です。民間の団体や企業が作った資格で、法律で仕事や名前を独占するものではありません。役に立つかどうかは、その資格が業界でどれだけ知られているか、学んだ中身を仕事で使うかで大きく変わります。

これから役に立つ資格を考えるときは、1つ目から3つ目の国家資格を「仕事に就くための入場券」、4つ目の民間資格を「持っている知識を見せるための名刺」と考えると整理しやすくなります。入場券が必要な仕事を目指すのか、今の仕事の中で知識を証明したいのかで、選ぶべき資格が変わります。

変化1：人が足りない対人の仕事は、資格が入口になる

これからの仕事の変化として、まず押さえたいのは、人と直接向き合う仕事の人手不足です。高齢になる人が増え、共働きの家庭が増えるなかで、介護、保育、障害のある人の支援、医療の補助といった仕事は、機械やソフトだけでは置き換えにくい分野です。体を支える、子どもの安全を見守る、相手の表情から体調の変化に気づくといった仕事は、人がその場にいることが前提になっています。

この分野の特徴は、資格や研修の修了が仕事の入口として決められていることが多い点です。保育所で保育士として働くには保育士資格が必要です。介護の現場では、無資格でも働ける職場がある一方で、介護職員初任者研修や実務者研修といった研修を修了していると任される仕事が広がり、国家資格の介護福祉士につながる道もはっきりしています。障害のある人の外出を支える同行援護や行動援護のように、決められた研修を修了しないと担当できない仕事もあります。研修の時間数や要件は、厚生労働省と都道府県のページで最新の内容を確かめてから申し込みます。

対人の仕事の資格が「これから役に立つ」と言える理由は、求人の数だけではありません。年齢を重ねてから始めても経験が評価されやすく、家庭の事情で一度離れても戻りやすいことも大きな利点です。資格があることで、ブランクのあとに再び仕事を探すときの説明がしやすくなります。

一方で、体力を使う仕事が多いこと、夜勤や土日の勤務がある職場もあることは知っておく必要があります。資格を取る前に、見学やボランティア、短時間のアルバイトなどで現場の様子を一度見ておくと、取ったあとに「思っていた仕事と違った」と感じることを防げます。

変化2：どの職場でもITの基礎が前提になる

2つ目の変化は、IT系の会社でなくても、ITの知識が仕事の前提になってきたことです。事務の仕事では表計算やクラウドのファイル共有が当たり前になり、営業でも顧客管理のシステムを使い、製造や建設の現場でもタブレットで図面や記録を扱います。生成AIを業務で使う会社も増えています。

この変化を数字で示しているのが、ITパスポート試験の受験者の内訳です。ITパスポート試験とは、ITを使うすべての社会人が持っておくべき基礎知識を問う国家試験で、情報処理推進機構（IPA）が実施しています。IPAが公表している令和8年4月度から9月度までの累計では、応募者は124,190人で、そのうち社会人が76.4%を占めています。さらに社会人の応募者の内訳を見ると、IT系の会社に勤める人は19.9%で、残りの80.1%はIT系以外の会社に勤める人です。

ITを本業にしない人が、ITの基礎知識を証明するために受けている試験だということが、この内訳から分かります。同じ期間の合格率は全体で48.9%、社会人では52.1%でした。

ITパスポート試験は、試験会場のパソコンで解答するCBT方式で、年間を通じて随時受けられます。CBT方式とは、紙ではなくコンピュータで受ける試験のことで、自分の都合のよい日と会場を選んで予約できます。IPAの試験概要のページでは、試験時間は120分、受験手数料は7,500円と案内されています。

ITパスポート試験は情報処理技術者試験の一試験区分であり、「情報処理の促進に関する法律」に基づく国家試験です。 出典: IPA ITパスポート試験 試験概要

ITの分野でさらに専門性を高めたい人には、基本情報技術者試験やネットワークの技術者向けの認定資格など、次の段階の資格があります。どの段階まで進むかは、IT系の仕事に移りたいのか、今の仕事の中でITに強い人になりたいのかで決めます。

変化3：制度が新しくできた資格は、需要の伸びが読みやすい

3つ目の変化は、法律や制度が変わって、新しい資格ができたり、資格が国家資格に変わったりすることです。制度の変わり目にある資格は、国が「この仕事にはこの資格を持つ人が必要」と決めた直後なので、これから持つ人が求められる流れが読みやすいという特徴があります。

最近の例が、日本語教育の分野です。日本語教育機関の認定等に関する法律という法律にもとづき、国が認定した日本語教育機関で教えるには、登録日本語教員という国家資格が必要になりました。登録日本語教員とは、日本語教員試験に合格し、実践研修を修了して文部科学大臣の登録を受けた日本語の先生のことです。

文部科学省のページでは、令和8年度の日本語教員試験は令和8年11月8日に行われ、基礎試験と応用試験を受ける通常の受験料は18,900円と案内されています。登録日本語教員として登録している人の数は、令和8年8月21日時点で20,075名と公表されています。外国から日本に働きに来る人や、その家族が増えるなかで、日本語を教える人の需要は、これからも続くと考えられます。

制度の変わり目にある資格を選ぶときは、経過措置に注意が必要です。経過措置とは、新しい制度に移るまでの間、古い条件でも資格を取れたり仕事を続けられたりする期間のことです。経過措置の期限を過ぎると、資格を取る道が長くなることがあります。登録日本語教員も、すでに日本語教師として働いてきた人などには経過措置があります。自分が対象になるかどうかは、文部科学省と文化庁のページで確かめます。

手に職の技能は、国家検定の技能検定で証明できる

3つの変化とは別に、昔から変わらず役に立ち続けている資格の分野があります。現場で手を動かす技能の資格です。建物を建てる、機械を加工する、設備を据え付けるといった仕事は、AIやソフトがどれだけ進んでも、最後は人の手が必要になります。

こうした技能を国が評価する仕組みが技能検定です。厚生労働省のページでは、技能検定を「働くうえで身につける、または必要とされる技能の習得レベルを評価する国家検定制度」と説明しています。対象の職種は、令和8年3月3日時点で133職種あり、そのうち111職種を都道府県が、22職種を指定試験機関が実施しています。機械加工や建築大工のようなものづくりの職種のほか、ファイナンシャル・プランニングのような事務系の職種も含まれています。試験に合格すると合格証書が交付され、「技能士」と名乗ることができます。

技能検定には、職種ごとに特級、1級、2級、3級などの等級があります。上の等級ほど、長い実務経験が受検の条件になります。つまり技能検定は、資格を取ることで仕事に就くというより、現場で積み重ねてきた経験を国の基準で証明するための仕組みです。長く同じ仕事をしてきた人ほど、上の等級を目指せます。

技能検定の職種は、時代に合わせて新しく作られたり、なくなったりしています。厚生労働省のページには、2021年度に眼鏡作製職種、2022年度にシーケンス制御職種、2024年度に林業職種とシャッター施工職種が新しく作られたことが載っています。シーケンス制御とは、機械や設備を決められた順番どおりに自動で動かす仕組みのことです。工場の自動化が進むなかで、こうした仕組みを扱える人を評価する職種が加わったことは、仕事の変化に検定が合わせている例と言えます。

現場の仕事をしている人が、これから役に立つ資格を探すなら、今の仕事に対応する技能検定の職種があるかを、厚生労働省の職種一覧で一度確かめてみてください。勤め先によっては、合格すると手当が付いたり、昇格の条件になったりすることもあります。

AIに置き換わりにくい仕事の見分け方

「これから役に立つ資格」を探す人の多くが気にしているのが、AIによって仕事が減るのではないかという点です。ここで大切なのは、資格の名前ではなく、その資格を持つ人が仕事の中で何を担っているかを見ることです。

AIが得意なのは、決まった形の文章を作る、大量のデータから傾向を拾う、決まった手順の計算をするといった作業です。逆に置き換わりにくいのは、次のような要素を含む仕事です。

• その場にいる人の体に触れたり、安全を見守ったりする仕事
• 法律で決められた責任を持って判断し、名前を出して署名する仕事
• 相手の事情を聞き取り、気持ちに寄り添いながら一緒に答えを探す仕事
• 現場の状況を見て、機械や設備を自分の手で直したり組み立てたりする仕事

業務独占資格や必置資格の多くは、2つ目の要素を含んでいます。介護や保育、医療の資格は1つ目と3つ目、電気工事士などの技能の資格は4つ目に当たります。こうした資格は、AIが仕事の一部を手伝うようになっても、資格を持つ人が最後に責任を持つ形は変わりにくいと考えられます。

一方で、知識を覚えていること自体に価値がある資格は、AIで調べればすぐに答えが出るようになると、知識だけでは差がつきにくくなります。ただし、それで資格の価値がなくなるわけではありません。知識の土台があるからこそ、AIが出した答えが正しいかどうかを見分けられます。これからは、資格で得た知識を「AIの答えを確かめる力」として使う場面が増えていきます。

これから役に立つ資格を選ぶ5つの判断軸

ここまでの内容を踏まえて、資格を選ぶときの判断軸を5つに整理します。

1つ目は、目指す仕事に資格が必須かどうかです。求人の条件に資格の名前が書かれているかを、ハローワークの求人検索などで実際に確かめます。必須の資格であれば、取ることがそのまま仕事への入口になります。

2つ目は、仕事の変化に合っているかどうかです。人が足りない対人の仕事、どの職場でも使うITの基礎、制度が新しくできた分野のどれに当たるかを考えます。どれにも当たらない資格は、趣味や教養として取る分には問題ありませんが、仕事に役立てる目的なら優先順位を下げます。

3つ目は、取るまでの時間と費用が、今の生活と両立できるかどうかです。国家資格の中には、養成施設に通う期間が年単位で必要なものもあります。仕事や家事と両立しながら続けられる量かを、学習時間の目安と自分の空き時間を照らし合わせて確かめます。

4つ目は、資格を取ったあとに経験を積める場があるかどうかです。資格だけで採用されるとは限らず、多くの仕事では資格と経験の両方が見られます。資格を取ったあと、未経験でも受け入れてくれる職場や、補助の立場から始められる仕事があるかを先に調べておきます。

5つ目は、今の経験とつながるかどうかです。まったく新しい分野の資格より、今の仕事の経験に重なる資格のほうが、取ったあとすぐに評価につながります。たとえば事務の経験がある人がITの基礎や簿記の資格を取る、営業の経験がある人が宅地建物取引士を取る、といった組み合わせです。

5つすべてを満たす資格は多くありません。それでも、少なくとも1つ目か5つ目のどちらかを満たす資格を選ぶと、取ったあとに使い道がない状態は避けやすくなります。

年代と状況ごとに考えたいこと

同じ資格でも、年代や今の状況によって役に立ち方が変わります。

20代で仕事を始めたばかりの人は、今の仕事の基礎を固める資格を優先します。ITの基礎や簿記、ビジネス文書の書き方など、どの職場でも使う知識を証明する資格は、転職のときにも説明しやすくなります。若いうちは養成施設に通って国家資格を取る時間も取りやすいので、将来の方向が決まっているなら、時間のかかる資格に挑戦する価値があります。

30代から40代で、仕事と家庭の両方に忙しい人は、今の経験を広げる資格が向いています。管理職を目指すなら労務や財務の知識、専門職を目指すなら業務独占資格や必置資格を検討します。子育てなどで仕事を離れている人は、再び働くときの入口になる資格を選ぶと、ブランクの説明がしやすくなります。

50代以降で、定年後も働き続けたい人は、年齢を重ねても続けやすい仕事につながる資格を選びます。対人の仕事の資格や、技能の資格、相談を受ける仕事の資格は、経験の長さがそのまま強みになりやすい分野です。体力の負担や、勤務できる時間帯も含めて考えます。

介護や子育てで、決まった時間に通学するのが難しい人は、通信講座やオンラインで学べる資格と、試験日を自分で選べるCBT方式の試験を組み合わせると続けやすくなります。CBT方式の試験は、ITパスポート試験のように年間を通じて受けられるものが増えています。一方で、国家資格の中には、決められた養成施設で実習を受けることが条件になっているものもあります。実習の有無と日数は、通信で学べるかどうかを決める大きな分かれ目なので、最初に確かめておきます。

いずれの年代でも、資格を取ることが目的にならないよう、「取ったあとに何をするか」を1行で書けるかを確かめてから始めると、途中で迷いにくくなります。

仕事と両立しながら勉強を続ける進め方

資格選びと同じくらい大切なのが、最後まで勉強を続けられるかどうかです。働きながら資格を目指す人がつまずきやすいのは、最初の1か月を過ぎたあたりで、仕事の忙しさに押されて勉強の時間がなくなる場面です。続けるために、次の順番で準備をしておくと効果があります。

1. 試験日から逆算して、全体の勉強時間の目安を決める
2. 1週間のうち、確実に勉強できる時間帯を2つか3つ決めて予定に入れる
3. 公式のテキストや過去に出た問題を1冊決め、ほかの教材に手を広げない
4. 2週間に1回、過去の問題を解いて、どこまで理解できたかを確かめる
5. 試験の1か月前からは、新しい範囲を覚えるより、間違えた問題の解き直しに時間を使う

1つ目の勉強時間の目安は、試験を行う団体が示していないことも多いので、合格した人の体験談だけを当てにせず、テキストの分量と自分の読む速さから見積もります。たとえば300ページのテキストを、1日20ページずつ読めば15日で一通り読み終わり、2周目と問題演習を加えて2か月ほど、という形で考えます。

3つ目の教材を1冊に絞ることは、とくに大切です。不安になって教材を次々に買うと、どれも途中までしか進まず、かえって理解が浅くなります。国家試験の多くは、試験を行う団体が過去の問題や出題の範囲を公開しています。ITパスポート試験でも、IPAが過去に出題した問題を公開しています。まずは公式の資料に目を通し、出題の範囲と形式をつかんでから教材を選ぶと、遠回りを防げます。

勉強の記録を残すことも続けるための工夫になります。その日に勉強した時間と範囲を手帳やスマートフォンのメモに1行ずつ書いておくと、進み具合が目に見えて、忙しい週でも「今日は15分だけ」と再開しやすくなります。

費用は教育訓練給付金で抑えられることがある

資格の勉強には、講座の受講料や受験料がかかります。費用を抑える方法として知っておきたいのが、雇用保険の教育訓練給付金です。教育訓練給付金とは、雇用保険に一定期間入っていた人が、厚生労働大臣の指定する講座を受けて修了したときに、受講料の一部が戻ってくる制度のことです。

給付には3つの種類があり、ハローワークインターネットサービスでは、一般教育訓練給付金について次のように説明しています。

一般教育訓練給付金は、雇用の安定と再就職の促進を支援するため、一定の条件を満たす雇用保険の被保険者または被保険者であった方（離職者）が、厚生労働大臣の指定する一般教育訓練を受講し、修了した場合は、受講者が支払った教育訓練経費の20％（上限10万円）をハローワークから支給します。 出典: ハローワークインターネットサービス 教育訓練給付制度

3つの種類の違いを、厚生労働省のページの記載をもとに整理すると次のとおりです。いずれも令和6年10月以降に開講する講座の場合です。

種類	対象になる講座	支給される割合と上限
一般教育訓練	雇用の安定と就職の促進に役立つ講座	受講料の20%（上限10万円）
特定一般教育訓練	早い再就職とキャリア形成に役立つ講座	40%（上限20万円）、資格を取って1年以内に就職すると50%（上限25万円）
専門実践教育訓練	中長期のキャリア形成に役立つ講座	受講中は50%（年間上限40万円）、資格を取って就職すると70%、さらに賃金が5%以上上がると80%（年間上限64万円）

受け取るための条件として、雇用保険に入っていた期間が原則3年以上必要です。ただし、初めて教育訓練給付を受ける人は、一般教育訓練と特定一般教育訓練なら1年以上、専門実践教育訓練なら2年以上で受け取れます。会社を辞めた人も、辞めた日の翌日から受講を始める日までが1年以内なら対象になります。

対象になる講座は、厚生労働省の教育訓練講座検索システムで探せます。受けたい資格の講座が対象かどうかは、申し込む前に必ず確かめます。専門実践教育訓練は、受講を始める前にハローワークでキャリアコンサルティングを受けるなどの手続きが必要なので、早めに相談します。支給の条件は個人の加入記録で変わるため、自分が対象になるかはハローワークの窓口で確かめるのが確実です。

取ったのに役に立たなかった、を避けるために

資格選びでよくある失敗は、取ったあとに使い道がないことです。避けるために、次の点を申し込む前に確かめます。

1つ目は、その資格の名前で求人を検索してみることです。求人票の応募条件や歓迎条件にその資格の名前がどれだけ出てくるかを見ると、仕事の場でどの程度知られているかが分かります。まったく出てこない民間資格は、取ったあとに履歴書に書いても、相手に中身が伝わらないことがあります。

2つ目は、主催する団体を確かめることです。国家資格なら所管の省庁と、試験を行う指定試験機関の公式ページがあります。民間資格なら、運営している団体の名前と所在地、試験の実施方法、合格者の数などを公開しているかを見ます。

3つ目は、講座の勧誘の仕方に注意することです。「この資格があれば必ず仕事がある」「在宅で誰でも収入が得られる」といった言葉で高額な講座を勧めたり、仕事を紹介すると言って先に登録料や教材費を払わせたりする勧誘には注意が必要です。資格を取れば仕事が保証されるような言い方をする勧誘で困ったときは、消費生活センターに相談できます。消費者ホットラインの188番に電話すると、近くの窓口につながります。

4つ目は、更新の条件を確かめることです。資格の中には、数年ごとの更新や講習の受講、年会費の支払いが必要なものがあります。取ったあとにかかる費用も含めて比べると、本当に続けられる資格かが分かります。

今の勤め先で評価される資格を先に調べる

転職を考えていない人にとって、これから役に立つ資格とは、今の勤め先で評価される資格のことでもあります。会社の中での評価は、世の中のランキングとは別の基準で決まっているため、先に社内の決まりを確かめておくと、遠回りをせずに済みます。

確かめたいのは、次の3つです。

• 資格手当の対象になっている資格の一覧
• 昇格や昇進の条件になっている資格
• 受験料や講座の費用を会社が補助する制度の有無

資格手当や昇格の条件は、就業規則や賃金規程、人事の案内にまとめられていることが多く、総務や人事の担当者に聞けば教えてもらえます。会社によっては、一覧にない資格でも、仕事に関係があると認められれば手当の対象に加えてもらえることがあります。

費用の補助は、とくに見落とされがちです。受験料を会社が負担する、合格したら講座の費用を払い戻す、勉強のための休暇を与えるといった制度を持つ会社があります。教育訓練給付金と会社の補助を組み合わせられるかどうかは、給付金の計算に影響することがあるため、両方を使いたいときはハローワークで確かめます。

社内で評価される資格を取ると、仕事の中で学んだことを使う機会もすぐに得られます。学んだことを実際の仕事で使うと理解が深まり、次に別の資格を目指すときの土台にもなります。転職をするかどうか迷っている人ほど、まず今の職場で評価される資格から始めると、資格を取ることの効果を確かめながら次の一歩を考えられます。

履歴書で資格を書くときに気をつけること

これから取る資格を仕事に活かすには、履歴書や職務経歴書での伝え方も大切です。免許・資格の欄には、正式な名前と取得した年月を書きます。略した名前ではなく、主催する団体が使っている正式な表記を使います。たとえば「ITパスポート試験 合格」「日本商工会議所簿記検定試験2級 合格」のように、試験の名前と合格を書く形が一般的です。

勉強中の資格は、受験の予定が決まっていれば「受験予定」や「取得に向けて勉強中」と書き添える方法があります。面接では、なぜその資格を選んだのか、仕事でどう使うつもりかを聞かれることが多いので、この記事で整理した判断軸に沿って、自分の言葉で説明できるようにしておきます。

資格の数が多い人は、応募する仕事に関係するものを優先して書き、関係の薄いものは省くと読みやすくなります。資格の欄は、持っている資格をすべて並べる場所ではなく、その仕事に向いていることを伝える場所だと考えます。

ITとAIの知識は、在宅の仕事の幅も広げる

ITの基礎や生成AIを使いこなす力は、会社の中だけでなく、在宅の仕事や副業の幅も広げます。企業がAIを業務に取り入れるときの相談に乗ったり、使い方を教えたりする仕事は、近年増えている分野の1つです。AIコンサル・業務活用支援のお仕事では、仕事の内容と求められる知識を紹介しています。AIの知識をマーケティングやセキュリティと組み合わせる仕事については、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事で整理しています。

ITの分野でさらに専門性を高めたい人は、ネットワークやアプリ開発の資格にも目を向けてみてください。ネットワークの技術者向けの代表的な認定資格はCCNA（シスコ技術者認定）の資格ガイドで、試験の範囲と学び方をまとめています。アプリの開発を仕事にする道は、アプリケーション開発のお仕事で、仕事の種類と必要な技術を紹介しています。

どの分野でも共通して求められるのが、文章で正確に伝える力です。報告書や提案書、マニュアルを書く仕事では、資格の知識とあわせて文書の書き方の基本が問われます。ビジネス文書検定の資格ガイドでは、検定の級ごとに学ぶ内容を紹介しています。

運営者として見てきた、資格が役に立つ人の共通点

在宅ワークとフリーランスの仲介を長く続けてきた運営者として見てきた限りでは、資格を仕事に結びつけている人には共通点があります。資格を取ったその日から、資格の名前ではなく「この資格で学んだことを使って、相手の困りごとをどう解決できるか」を語れるようにしていることです。依頼する側が知りたいのは資格の名前ではなく、頼んだ仕事を任せられるかどうかだからです。

もう1つは、資格を1つで終わらせず、経験と組み合わせて自分だけの強みにしていることです。たとえば現場の経験にITの基礎を重ねる、対人の仕事の経験に文章を書く力を重ねるといった組み合わせは、同じ資格を持つ人の中でも頼まれやすい人になります。これから役に立つ資格を選ぶときは、ランキングの順位より、今の自分の経験に何を重ねると相手の役に立てるかから考えると、長く使える資格に出会えます。

よくある質問

Q. これから役に立つ資格は、国家資格と民間資格のどちらを選ぶべきですか？

目指す仕事に資格が必須なら、その国家資格を選びます。業務独占資格や必置資格は、持っていないと就けない仕事や会社が必要とする理由があるため、求人の条件として効きます。今の仕事の中で知識を証明したいなら、業界で広く知られている民間資格や検定も選択肢になります。求人票にその資格の名前が出てくるかで判断すると外れにくくなります。

Q. AIで仕事がなくなる資格はありますか？

資格そのものがなくなるかどうかより、仕事の中身が変わると考えるのが現実的です。決まった形の作業はAIが手伝う場面が増えますが、法律で責任を持って判断する仕事、人と直接向き合う仕事、現場で手を動かす仕事は置き換わりにくい分野です。知識を問う資格も、AIの答えを確かめる力として役立ちます。

Q. ITパスポート試験はいつでも受けられますか？

ITパスポート試験はCBT方式で、年間を通じて随時実施されています。全国の試験会場から、都合のよい日時と会場を選んで予約します。IPAの試験概要では試験時間は120分、受験手数料は7,500円と案内されています。申し込みの方法や会場の空き状況は、IPAのITパスポート試験の公式サイトで確かめてください。

Q. 教育訓練給付金は会社を辞めたあとでも使えますか？

会社を辞めた人も、辞めた日の翌日から受講を始める日までが1年以内で、雇用保険に入っていた期間の条件を満たしていれば対象になります。初めて使う人は、一般教育訓練なら加入期間1年以上、専門実践教育訓練なら2年以上が目安です。個人の加入記録で条件が変わるため、申し込む前にハローワークの窓口で確かめてください。