履歴書の職歴の書き方｜入社と退社の記入例

履歴書の職歴の書き方で手が止まるのは、ルールが細かいからというより、自分の経歴が見本どおりの形をしていないからです。転職が何回かある、派遣で働いていた時期がある、いまは在職中で退職日が決まっていない、フリーランスで仕事をしていた期間がある。こうした事情を、限られた行数の欄にどう収めればよいのかが分からないまま、締め切りだけが近づいてきます。この記事では、厚生労働省とハローワークが公開している「応募書類の作り方」の内容をもとに、職歴欄の基本のルール、入社と退社の記入例、雇用形態ごとの書き分け、書きにくい経歴の扱い方、年の換算までを順に説明します。読み終えたときに、自分の職歴を1行ずつ書き起こせる状態になることを目指します。

職歴欄は「審査に使われる書類」の一部

まず押さえておきたいのは、履歴書が単なる申込書ではないという点です。ハローワークの「応募書類の作り方」は、履歴書の位置づけを次のように説明しています。

単なる応募の申込みや手続きを行うためだけの書類ではなく、応募先企業の採用担当者がその内容を見て採用・不採用の判断に使われる「審査書類」としても位置づけられます。 出典: ハローワークインターネットサービス「履歴書・職務経歴書の書き方」

同じ資料は、面接の前に応募書類だけで選考する「書類選考」が増えていること、採用担当者はまず履歴書を見るので、その段階で不採用と判断されれば職務経歴書を読んでもらえないことにも触れています。職務経歴書を別に出すからといって、履歴書の職歴欄を手短に済ませてよいわけではありません。

職歴欄で採用担当者が確かめているのは、大きく分けて3つです。1つ目は、いつからいつまで、どこで働いていたかという時系列です。2つ目は、正社員、派遣、契約、アルバイトといった働き方の形です。3つ目は、前の職場をどんな理由で辞めたかです。この3つが一目で読み取れ、しかも学歴や職務経歴書の内容と食い違っていなければ、職歴欄としては役目を果たしています。

逆に、年がずれている、会社名が略されている、在職中なのか離職中なのかが分からない、といった欄は、それだけで「書類の扱いが雑な人」という印象につながります。中身の実績より先に、形式の正確さが見られる欄だと考えておくと、どこに手間をかければよいかがはっきりします。

書き始める前に決めておく5つのこと

職歴欄を書き始める前に、次の5つを先に決めておくと、途中で書き直す手間が減ります。手書きの場合は特に、ハローワークの資料が修正液や修正テープ、二重線での訂正を避け、最初から書き直すよう案内しているため、事前の準備がそのまま時間の節約になります。

様式とサイズ

履歴書の用紙には、A4判とB5判があります。ハローワークの資料は、どちらでも差し支えないとしたうえで、企業の書類がA判で揃っていることと記入欄が広いことから、A4判を勧めています。応募先から様式の指定があるときは、その様式に従います。厚生労働省は独自の履歴書様式例を作成して公開しており、ハローワークインターネットサービスからPDF版とExcel版を入手できます。様式の右下に「保護者」欄がある古い版の履歴書は使わないよう、資料の中で注意されています。

手書きかパソコンか

以前は手書きが勧められていましたが、いまは「手書きでもパソコンでも構わない」とする企業が多いと、ハローワークの資料は説明しています。ホームページから応募できる企業ならパソコン作成でも問題なく、IT関連や外資系の企業ではパソコン作成が勧められています。手書きにするときは、黒のボールペンか万年筆を使い、鉛筆やシャープペンシルは使いません。

和暦か西暦か

年の書き方は、和暦か西暦のどちらかに統一します。生年月日、学歴、職歴、免許・資格、提出日のすべてで揃えます。和暦で書く場合は「R5」「H30」のような略記ではなく、「令和5年」「平成30年」と元号を省略せずに書きます。

正式な会社名を調べておく

会社名は「（株）」と略さず「株式会社」と書き、前株か後株かも正確に書きます。社名が変わった会社や合併した会社は、在籍していた当時の名称を確かめておきます。会社のホームページの会社概要や、源泉徴収票、雇用保険の書類に書かれた名称が手がかりになります。

入社と退社の年月を一覧にする

最後に、これまでの勤務先を古い順に並べ、入社と退社の年月を書き出します。年金の加入記録は「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で確かめられるので、手元の記憶があいまいな人は照らし合わせておくと、年月の誤りを防げます。この一覧ができてしまえば、あとは下書きを清書するだけになります。

入社と退社の基本の記入例

職歴欄の基本は、勤務先に入社した年月と退社した年月を、古い順に1行ずつ書くことです。学歴と職歴を同じ欄に書く様式では、学歴を書き終えたら1行空け、次の行の中央に「職歴」と書いてから始めます。

ハローワークの資料が示しているいちばんシンプルな形は、次のとおりです。

年	月	学歴・職歴
令和2年	4	株式会社〇〇 入社
令和6年	3	株式会社〇〇 一身上の都合により退社
令和6年	5	株式会社△△ 入社
		現在に至る
		以上

ここで迷いやすい点を、1つずつ説明します。

「入社」と「退社」と「退職」

会社に勤めた場合は「入社」と「退社」を使います。ハローワークの資料には、「入社」の対になる語は「退社」だが「退職」を使っても差し支えない、という注記があります。どちらを選んでも構いませんが、1枚の履歴書の中ではどちらかに揃えます。

会社以外で働いた場合の言葉

勤め先が会社でない場合は、言葉を変えます。学校、病院、個人事業所、各種団体、官公庁などで働いた場合は「入職」または「勤務」と「退職」を使い、正職員だった場合は「就職」と「退職」でも構いません。個人事業主として仕事をしていた期間は「開業」と「廃業」、会社を経営していた期間は「設立」と「解散」を使います。家業を家族として手伝っていた場合は「家業である〇〇業に従事（令和〇年〇月末まで）」のように書く方法が資料で示されています。

働いた先	始まり	終わり
会社	入社	退社（退職でもよい）
学校・病院・団体・官公庁など	入職・勤務・就職	退職
個人事業	開業	廃業
会社経営	設立	解散

退職理由の書き方

退職理由は、簡潔に1語で書くのが基本です。ハローワークの資料には、「一身上の都合により退職」「出産のため退職」「帰郷のため退職」「定年退職」「会社都合により退職」といった例が並んでいます。自己都合で辞めた場合は「一身上の都合により退社」とだけ書けば足ります。会社の業績悪化による希望退職や倒産、事業所の閉鎖など会社側の事情で辞めた場合は「会社都合により退社」と書きます。契約社員や派遣社員で期間の満了により辞めた場合は「契約期間満了により退職」「派遣期間満了につき退職」と書きます。

前向きな理由で転職した場合でも、職歴欄に長い説明は書きません。資料は、前向きな理由は「志望の動機、アピールポイント」の欄でていねいに書いてアピールするよう勧めています。

最後の「以上」

職歴を書き終えたら、次の行の右寄せに「以上」と書きます。在職中の人は「現在に至る」を書いた次の行に「以上」を書きます。「以上」がないと、書き忘れなのか続きがあるのかが読み手に分からないため、1行で済む大切な締めくくりです。

在職中と退職予定の書き方

いま働いている会社がある場合は、その会社の入社の行を書いたあと、次の行に「現在に至る」と書きます。ハローワークの資料には、「現在に至る」「現在に至る（令和〇年〇月末退職予定）」「現在に至る（令和〇年〇月末契約期間満了見込）」という書き方が示されています。

退職日がすでに決まっている人は、退職予定の年月を括弧で添えておくと、採用担当者は入社できる時期の見当をつけやすくなります。まだ退職の意思を会社に伝えていない段階なら、無理に予定日を書く必要はありません。その場合は、本人希望記入欄に「在職中のため、入社日はご相談させていただけますと幸いです」のように書いておくと、面接の場で話を進めやすくなります。

在職中の人が気をつけたいのは、連絡先の欄です。ハローワークの資料は、在職者が現在の勤務先を連絡先に書くのは適当でないとしています。日中に電話に出られない場合は、本人希望記入欄に「在職中のため、勤務時間中は電話に出られない場合があります。留守番電話にご伝言いただければ折り返しご連絡いたします」と添えておく方法が、資料の中で例として挙げられています。

すでに退職している人は、最後の会社の退社の行のあとに、そのまま「以上」を書きます。「現在に至る」は在職中の人だけが使う言葉なので、離職中の人が書くと事実と食い違ってしまいます。退職したあとに職業訓練を受けている、資格の勉強をしているといった事情は、職歴欄ではなく、学歴欄や免許・資格欄、志望の動機の欄で伝えます。

雇用形態ごとの書き分け

正社員以外の働き方をしていた場合は、そのことが分かるように書きます。ハローワークの資料は、派遣社員、契約社員、アルバイト、パートなど正職員以外の場合は、雇用形態を括弧書きで添える方法を示しています。

契約社員

契約社員は、会社名の後ろに括弧で雇用形態を添えます。「株式会社〇〇 入社（契約社員）」と書き、契約期間の満了で辞めた場合は「契約期間満了により退職」と書きます。途中で正社員に登用された場合は、その年月の行に「正社員に登用」と書くと、評価されて立場が変わったことが伝わります。

派遣社員

派遣で働いた場合は、雇用契約を結んでいた派遣会社と、実際に働いた派遣先の両方が分かるように書きます。資料の例では「〇〇会社より△△会社へ□□業務で派遣（令和〇年〇月末まで）」や「△△会社において派遣社員として□□業務に勤務」という形が示されています。派遣先が複数ある場合は、派遣会社に登録した行を1行書き、その下に派遣先と業務を並べる書き方が紹介されています。

年	月	学歴・職歴
令和3年	4	株式会社〇〇に派遣登録し、派遣スタッフとして次の職務に従事
令和3年	4	株式会社△△（自動車部品メーカー）製造部門
		製造ラインでの組み立て（令和4年9月末まで）
令和4年	10	株式会社▽▽（食品メーカー）品質管理部門
		出荷前検査（令和6年3月末で派遣期間満了）

アルバイトとパート

学生時代のアルバイトは、通常は書きません。ただし、卒業後のアルバイトは職歴として書きます。学生時代のものでも、応募先の仕事に関係している、責任のある仕事を任されていた、ビジネスマナーを身につけたことを示せる、といった場合は、アルバイトであることを明記して書く方法が資料で示されています。

書き方の例は「株式会社〇〇〇〇店 入社（アルバイト）」です。「アルバイトとして入社」と書いても構いません。複数のアルバイト先がある場合は、「以下の事業所にてアルバイトに従事（令和〇年〇月末まで）」と1行書き、その下に店名を並べてまとめる方法もあります。パートで働いた場合も同じ書き方で、「アルバイト」を「パート」に置き換えます。

業務委託やフリーランス

会社と雇用契約を結ばず、業務委託として仕事を受けていた場合は、雇用されていたわけではないので「入社」は使いません。個人事業主として開業届を出していたなら「個人事業主として開業（Webデザイン業）」と書き、やめたときは「廃業」と書きます。開業届を出していない場合でも、「フリーランスとして〇〇の業務を受託（令和〇年〇月まで）」のように書けば、その期間に何をしていたかが伝わります。

転職回数が多いときと職歴が書ききれないとき

転職の回数が多いと、職歴欄の行が足りなくなることがあります。ここで大切なのは、行が足りないからといって勤務先を省かないことです。履歴書は事実を書く書類なので、意図して一部の勤務先を省くと、後で雇用保険や年金の記録と照らし合わせたときに食い違いが出ます。経歴を偽ったと受け取られれば、採用の取り消しや入社後の問題にもつながりかねません。

行が足りないときの工夫は、主に3つあります。

1つ目は、職歴欄の広い様式を選ぶことです。転職者向けの市販の様式や、厚生労働省の様式例のA4版は、学歴と職歴の欄が比較的広く取られています。

2つ目は、学歴を必要な範囲に絞ることです。ハローワークの資料の記入例は、高等学校の入学から学歴を書き始めています。義務教育の学校を1行ずつ並べなくても、学歴の始まりとして読み手に伝わります。学歴の行を減らした分を職歴に回せます。

3つ目は、1つの会社の中での異動や昇格を書かず、入社と退社だけにすることです。異動や昇格は、職務経歴書のほうで詳しく書けます。そのうえで、職歴欄の末尾に「詳細は職務経歴書をご参照ください」と添えると、読み手は職務経歴書を開いてくれます。職務経歴書の組み立て方は職務経歴書の書き方完全ガイド｜転職成功率を上げるコツ【2026年版】で、構成の決め方から実績の書き方まで順に説明しています。

社名の変更、合併、出向

在籍中に会社名が変わった場合は、入社の行は当時の社名で書き、括弧で現在の社名を添えます。「株式会社〇〇（現・株式会社△△）入社」という形です。ハローワークの資料も、名称が当時から変わっている場合は当時の名称で書き、「（現・〇〇）」と付け加える方法を示しています。合併で会社が変わった場合も同じ考え方で、合併の年月に「株式会社△△との合併により株式会社□□に社名変更」と1行書く方法があります。

出向した場合は、「株式会社△△へ出向」「株式会社〇〇に帰任」のように書きます。転籍で籍そのものが移った場合は、元の会社の退社と、移った先の入社として書きます。

入社後すぐに辞めた会社

試用期間中や数か月で辞めた会社も、雇用されていたなら職歴になります。短期間の在籍を書くことに抵抗がある人は多いのですが、空白として扱うよりも、事実を書いたうえで面接で理由を短く説明できるよう準備しておくほうが、結果として信頼を損ねません。

空白期間とフリーランス期間の伝え方

前の会社を辞めてから次の仕事に就くまでに間があいている場合、職歴欄には何も書かないのが基本です。空白期間そのものを職歴欄で説明する決まりはありません。ただ、採用担当者は年月の並びを見て空白に気づくので、何をしていたかを志望の動機の欄や面接で説明できるよう準備しておきます。

空白期間の理由として多いのは、家族の介護、病気の療養、出産と育児、資格の勉強、職業訓練の受講です。職業訓練を受けた場合は、ハローワークの資料にあるとおり、学歴欄か、訓練の欄がある様式ならその欄に書けます。資料の例では、訓練を実施した施設の名称と訓練の科の名前を書き、「入所（令和〇年〇月修了）」と添えています。

フリーランスや業務委託で働いていた期間は、空白ではなく職歴として書けます。ここで迷うのは、案件ごとに書くかどうかです。取引先が多い場合、案件を1つずつ書くと欄がすぐに埋まってしまいます。職歴欄には「個人事業主として開業（映像編集業）」と1行書き、続けて主な業務の分野を1行で添え、取引先ごとの実績は職務経歴書に回す形が読みやすくなります。

編集部に寄せられる相談でも、音楽制作や動画編集、Webデザインのように納品物で評価される仕事をしてきた人ほど、職歴欄に作品を並べたくなる傾向があります。履歴書の職歴欄は、料理でいえば献立表にあたる部分で、どんな料理を出してきたかを並べる場所です。一皿ずつの盛り付けや味付けの工夫を見せたいなら、職務経歴書やポートフォリオという別の器を用意するほうが、読み手にとって分かりやすくなります。フリーランス期間の職務経歴書の組み立て方はフリーランス期間の職務経歴書の書き方｜評価される3つのポイントで詳しく取り上げています。

会社員を辞めてフリーランスになり、再び会社員に戻る場合は、面接で「なぜ戻るのか」を必ず聞かれます。独立した理由と戻る理由に一貫した筋が通っているかが見られるので、職歴欄の書き方と合わせて準備しておきます。考え方の整理には会社員からフリーランスへ｜転職理由の伝え方と独立の判断基準が参考になります。

副業はどう書くか

本業の会社に勤めながら、副業として業務委託の仕事をしていた場合は、職歴欄に書かなくても誤りではありません。職歴欄は主な勤務先を時系列で示す欄なので、本業の会社の入社と退社を書けば足ります。応募先の仕事に関係のある副業で、アピールしたい場合は、志望の動機の欄や職務経歴書に書きます。副業として書くか、本業として書くかで迷うときは、その期間に生活の中心になっていた仕事がどちらかで判断します。

職務内容はどこまで書くか

職歴欄に会社名と入退社だけを書くか、仕事の内容まで書くかは、職務経歴書を出すかどうかで変わります。ハローワークの資料は、職務経歴書を出さない場合には、勤務先の事業内容と従業員数、配属部署、職務内容などを添える方法があると説明しています。

職務内容を添えるときの例は、次のような形です。

年	月	学歴・職歴
令和2年	4	株式会社〇〇 入社（事業内容：事務用品販売、従業員数：約300人）
		研修後、法人営業部に配属
		中小企業を中心に事務用品の提案営業を担当
令和5年	4	法人営業部 主任に昇格
令和7年	3	株式会社〇〇 一身上の都合により退社

資料の注記では、このうち特に重要なのは職務内容だとしたうえで、仕事の具体的な内容、処理の方法、責任の範囲、扱った顧客や製品の種類、使った機器や技術などを添える方法を挙げています。

職務経歴書を一緒に出す場合は、職歴欄に書く職務内容は1行程度にとどめます。書きすぎると、職務経歴書と内容が重なり、どちらを読めばよいのか分かりにくくなります。履歴書の職歴欄は「どこで、いつ、どんな立場で」を伝える欄、職務経歴書は「何を、どのように、どんな成果を出したか」を伝える書類と役割を分けて考えると、書く量の線引きがしやすくなります。

ハローワークの「職務経歴書の作り方」パンフレットと、書き込みながら経歴を整理できる別冊ワークブックも、同じページから入手できます。ハローワークの窓口では、応募書類の添削の相談やセミナーも行われているので、自分だけで判断がつかないときは窓口で見てもらう方法もあります。

年の計算と和暦・西暦の換算

職歴欄で意外に間違いが多いのが、年の書き間違いです。特に元号をまたぐ時期や、和暦と西暦が混ざる場面で起きやすくなります。ハローワークの資料には、和暦と西暦の換算方法が載っています。

元号	西暦への換算	例
昭和	昭和の年に1925を加える	昭和45年は1970年
平成	平成の年に1988を加える	平成15年は2003年
令和	令和の年に2018を加える	令和元年は2019年

平成は31年の4月まで、令和元年は5月からです。2019年4月に入社した人は「平成31年4月」、2019年5月以降に入社した人は「令和元年」と書きます。和暦で「令和1年」と書くこともありますが、一般には「令和元年」と書くのが通例です。

学歴の年は、生まれた年から計算できます。資料によると、浪人や留年がなく早生まれでない場合、高校卒業は生まれた年に19を加えた年の3月、4年制大学の卒業は23を加えた年の3月です。1月1日から4月1日までに生まれた早生まれの人は、生まれた年から1を引いてから計算します。職歴の最初の入社年月は、学歴の最後の卒業年月と自然につながっているかを確かめておきます。

入社と退社の月は、雇用契約が始まった月と終わった月を書きます。月末に退職した人は、その月を退社の月として書きます。年月が正確に思い出せないときは、源泉徴収票、雇用保険の離職票、年金の加入記録を確かめます。

状況別の記入例と迷いやすい場面

ここまでの基本を踏まえて、相談の多い場面ごとの書き方を整理します。

職歴がない場合

新卒で応募する人や、卒業後にまだ勤めた経験がない人は、職歴欄に「職歴」と見出しを書いたうえで、次の行に「なし」と書き、その次の行に「以上」と書きます。職歴の欄を空白のまま出すと、書き忘れと区別がつかないためです。卒業後にアルバイトだけをしてきた場合は、先に説明したとおり、アルバイトであることを明記して職歴として書けます。

育児休業や産前産後休業を取った場合

育児休業や産前産後休業は、会社に籍を置いたまま休む制度なので、退社ではありません。職歴欄には書かなくても誤りではありませんが、長く休んでいた期間がある場合は「令和〇年〇月から令和〇年〇月まで育児休業を取得」と1行添えると、年月の並びを見た採用担当者が疑問を持たずに済みます。休業のあとに職場へ戻ったことも、続けて働く意思を示す材料になります。

定年退職や再雇用の場合

定年まで勤めた場合は「定年退職」と書きます。同じ会社に嘱託や契約社員として再び雇われた場合は、「同社に嘱託社員として再雇用」と書きたくなりますが、「同社」は省略の書き方にあたるので、会社名をもう一度正式に書き「株式会社〇〇 嘱託社員として再雇用」とします。

公務員だった場合

市役所や県庁、国の機関で働いた場合は、会社ではないので「入社」ではなく「入職」や「勤務」、または「就職」を使い、辞めたときは「退職」と書きます。所属は「〇〇市役所 入職（市民課に配属）」のように、機関の名称を正式に書いたうえで、必要に応じて配属先を括弧で添えます。

同じ会社に2回勤めた場合

一度辞めた会社に再び入社した場合は、1回目の入社と退社、2回目の入社を、それぞれ時系列の位置に書きます。間にほかの会社での勤務があれば、その行を挟みます。2回目の入社の行に「再入社」と書き添えると、同じ会社に戻ったことが一目で分かります。

会社が倒産した場合や事業所が閉鎖された場合

勤めていた会社の倒産や事業所の閉鎖で職を失った場合は、本人の都合ではないので「会社都合により退社」と書きます。「倒産により退社」「事業所閉鎖により退社」と具体的に書いても構いません。倒産した会社は現在の正式名称を調べられないことがありますが、在籍していた当時の社名で書けば足ります。

業務委託から社員に切り替わった場合

最初は業務委託で仕事を受けていて、途中から同じ会社に雇用された場合は、業務委託の期間と雇用の期間を分けて書きます。業務委託の期間は「株式会社〇〇より〇〇業務を受託（業務委託）」、雇用された年月は「株式会社〇〇 入社（正社員）」とします。こうしておくと、雇用保険や社会保険の加入時期と職歴欄の年月が食い違わず、面接でも経緯を説明しやすくなります。

提出前に見直す点検表

職歴欄を書き終えたら、次の点を1つずつ確かめます。ハローワークの資料も、作った後は必ず読み返して誤字や脱字がないか点検し、身近な人に見てもらうのもよい方法だとしています。

点検すること	確かめる中身
年の表記	和暦か西暦のどちらかに統一されているか
会社名	「株式会社」を略していないか、当時の社名か
時系列	古い順に並んでいるか、学歴とつながっているか
雇用形態	正社員以外の働き方が括弧で分かるか
退職理由	「一身上の都合」「会社都合」などが簡潔か
在職中の表記	「現在に至る」と「以上」の両方があるか
省略記号	「同上」「〃」「同社」を使っていないか
職務経歴書との整合	入退社の年月が職務経歴書と同じか

省略の記号は、繰り返しの多い職歴欄でつい使いたくなりますが、ハローワークの資料は「〃」や「同上」「同社」といった書き方をしないよう案内しています。同じ会社名を2回書くことになっても、正式名称で書き直します。

日付の欄には、書いた日ではなく提出する日を書きます。郵送するなら投函する日、持参するなら持っていく日です。書いた日から投函まで日があくと、日付の書き直しが必要になるので、清書は提出の直前に行うのが効率的です。

完成した履歴書はコピーを取っておきます。資料は、面接では履歴書の内容に沿って質問されることが多いので、内容と食い違う受け答えをしないよう、コピーを面接前に確かめるよう勧めています。複数の会社に応募するときも、コピーが次の履歴書の下書きになります。

職歴の書き方から見える働き方の変化

職歴欄の書き方は、時代とともに少しずつ変わってきました。ハローワークの資料が派遣、契約、アルバイト、職業訓練、個人事業と、多くの働き方ごとに記入例を用意していること自体が、1つの会社に勤め続ける人だけを前提にしていないことの表れです。

在宅ワークや業務委託の仕事を長く見てきた運営者の立場から言えば、職歴欄で評価が分かれるのは、経歴の華やかさよりも、空白や働き方の切り替わりを自分の言葉で説明できるかどうかです。会社員とフリーランスを行き来する人、育児や介護の期間に在宅で仕事を受けてきた人は増えています。こうした人ほど、職歴欄では事実を淡々と正確に書き、職務経歴書と面接で中身を語るという役割分担がうまく働きます。業務委託の仕事は、中間の手数料が乗らない直接のやり取りであれば、受け手の手取りが厚くなり、その分だけ1つの案件に時間をかけて質を上げられます。そうして積み重ねた実績は、履歴書の1行の裏付けになります。

応募先の仕事の幅を知っておくと、職歴のどこを強調するかも決めやすくなります。業務の改善やAIの導入を手伝う仕事の内容はAIコンサル・業務活用支援のお仕事で、アプリやWebサービスを作る仕事の内容はアプリケーション開発のお仕事で紹介しています。デザインの仕事で転職や独立を考えている人は、デザイナーの年収・単価相場で会社員とフリーランスの収入の幅を確かめてから、職歴欄と職務経歴書で何を伝えるかを決めると、応募先との条件のすり合わせもしやすくなります。

職歴欄に限らず、応募書類は「正しい言葉で、相手が読みやすい形に整える」文書の仕事です。社会人としての文書作成の基本を体系的に身につけたい人には、文書の書き方や表記のルールを問うビジネス文書検定という資格もあります。履歴書の点検表で確かめた正式名称や表記の統一は、そのまま日々の仕事の文書にも通じる力です。

よくある質問

Q. 履歴書の職歴は何社目から書けばよいですか？

職歴は、学校を卒業して最初に勤めた会社から、すべての勤務先を古い順に書くのが基本です。在籍期間が短い会社や試用期間中に辞めた会社も、雇用されていたなら職歴になります。意図して省くと、雇用保険や年金の記録と食い違い、経歴を偽ったと受け取られるおそれがあります。行が足りない場合は、職歴欄の広い様式を選ぶか、異動や昇格を職務経歴書に回して調整します。

Q. 在職中の場合、職歴の最後はどう書きますか？

いま勤めている会社の入社の行を書いたあと、次の行に「現在に至る」と書き、その次の行の右寄せに「以上」と書きます。退職日が決まっている場合は「現在に至る（令和〇年〇月末退職予定）」のように括弧で添えると、入社できる時期が伝わります。すでに退職している人は「現在に至る」を書かず、最後の退社の行のあとに「以上」を書きます。

Q. アルバイトの経験は職歴に書くべきですか？

学生時代のアルバイトは通常書きませんが、卒業後のアルバイトは職歴として書きます。学生時代のものでも、応募先の仕事に関係している場合や責任のある仕事を任されていた場合は、アルバイトであることを明記して書く方法があります。書き方は「株式会社〇〇〇〇店 入社（アルバイト）」のように、会社名の後ろに括弧で働き方を添えます。

Q. フリーランスや個人事業主の期間はどう書きますか？

開業届を出していた場合は「個人事業主として開業（〇〇業）」と書き、やめたときは「廃業」と書きます。開業届を出していない場合は「フリーランスとして〇〇の業務を受託（令和〇年〇月まで）」のように書けば、その期間の仕事が伝わります。取引先ごとの実績は職歴欄に並べず、職務経歴書やポートフォリオで詳しく示すと読みやすくなります。