食に関する国家資格｜調理師と栄養士と製菓衛生師の違い

2026年8月30日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓食に関する国家資格の調理師・栄養士・管理栄養士・製菓衛生師の違いを
✓法律の条文と厚生労働省の試験情報をもとに整理します
✓店を開くときの食品衛生責任者との関係まで初めての方向けに解説します

食に関する資格の国家資格を調べると、調理師、栄養士、管理栄養士、製菓衛生師など似た名前がいくつも並び、どれを選べばよいのか迷いやすくなります。結論から書くと、この4つはどれも法律で定められた免許ですが、「何の仕事を前提にした免許か」と「養成施設か試験か、どちらで取るか」がそれぞれ違います。この記事では、各資格の根拠となる法律の条文と厚生労働省が公表している試験情報をもとに、違いと取り方、店を開くときに必要な手続きとの関係までを順に整理します。

食に関する国家資格は「誰が免許を出すか」で整理できる

最初に、国家資格という言葉の意味を確認しておきます。国家資格とは、法律に根拠があり、国や都道府県知事が免許や登録を与える資格のことです。民間団体が独自に認定する民間資格とは、法律上の裏付けがあるかどうかで区別されます。

食の分野でよく名前が挙がる国家資格は、免許を出す機関で2つのグループに分けられます。 1つ目は都道府県知事が免許を与えるもので、調理師、栄養士、製菓衛生師がここに入ります。 2つ目は厚生労働大臣が免許を与えるもので、管理栄養士が代表例です。免許を出す機関が違うということは、試験の実施主体や免許の申請先も違うということです。調理師試験や製菓衛生師試験は都道府県ごとに実施されるため、日程や申込方法は住んでいる都道府県の案内を見る必要があります。一方で管理栄養士国家試験は厚生労働省が全国一斉に実施します。

もう1つ押さえておきたいのが、「名称独占」と「業務独占」の違いです。名称独占とは、資格を持っていない人がその名称を名乗ってはいけないという決まりのことです。業務独占とは、資格を持っていない人がその業務をしてはいけないという決まりのことです。調理師や栄養士は名称独占の資格で、資格がなくても調理や献立作りそのものは法律上できます。つまり「資格がないと料理の仕事ができない」わけではなく、「資格があることを名乗れる」「一定の配置や手当の対象になる」という点に価値がある資格です。

この違いを知らないまま資格を選ぶと、取ったあとに「思っていた使い方ができない」と感じることがあります。たとえば飲食店でアルバイトをしたいだけなら、調理師免許は採用の必須条件にならないことが多いです。反対に、病院や学校の給食施設で栄養管理の中心を担いたいなら、管理栄養士まで視野に入れる必要があります。資格名から入るのではなく、働きたい場所から逆算して選ぶのが遠回りに見えて確実です。

資格	免許を出す機関	根拠となる法律	主な取り方
調理師	都道府県知事	調理師法	養成施設を卒業、または実務経験後に試験
栄養士	都道府県知事	栄養士法	養成施設を卒業
管理栄養士	厚生労働大臣	栄養士法	国家試験に合格
製菓衛生師	都道府県知事	製菓衛生師法	養成施設卒業または実務経験の後に試験

調理師は名称独占の国家資格で、取り方は2つある

調理師は、調理師法という法律で定められた資格です。調理師法第2条は、調理師を次のように定義しています。

この法律で「調理師」とは、調理師の名称を用いて調理の業務に従事することができる者として都道府県知事の免許を受けた者をいう。出典: 調理師法第2条（e-Gov法令検索）

定義の中に「調理師の名称を用いて」とある点が大切です。ここから、調理師が名称独占の資格であることが読み取れます。

調理師免許の取り方は、調理師法第3条で2つの道が示されています。 1つ目は、都道府県知事が指定した調理師養成施設で1年以上、調理師として必要な知識と技能を身につける方法です。養成施設とは、調理師学校や調理師科のある専門学校、高校などを指します。この道では卒業すれば試験を受けずに免許を申請できます。

2つ目は、中学校卒業以上の人が、定められた施設で2年以上調理の業務に従事したあと、都道府県知事が行う調理師試験に合格する方法です。実務経験として認められる施設は、調理師法施行規則第4条で決められています。寄宿舎、学校、病院などの給食施設のほか、飲食店営業の許可を受けた店などが対象です。ただし喫茶店営業のように対象から外れている業態もあるため、自分の職場が当てはまるかは事前に確かめる必要があります。

社会人が働きながら目指す場合は、2つ目の道を選ぶことが多くなります。飲食店で2年以上働けば受験資格が得られるので、学校に通う時間や学費をかけずに挑戦できます。ただし実務経験は「調理の業務」であることが条件で、ホール接客だけの勤務は原則として含まれません。勤務先に実務経験の証明書を書いてもらう必要があるため、退職前に依頼しておくと手続きが滑らかに進みます。

調理師法には、調理師を置くことについての規定もあります。第8条の2は、多数の人に対して飲食物を調理して提供する施設などで、調理師を置くよう努めなければならないと定めています。これは努力義務と呼ばれるもので、守らなくても罰則はありませんが、行政が配置を勧める根拠になっています。給食施設や大きな飲食店で調理師が歓迎されるのは、こうした背景があるためです。

試験の日程や手数料、合格率は都道府県ごとに異なり、年によっても変わります。受験を考えたら、住所地または勤務地の都道府県の公式案内で最新の情報を確認してください。

栄養士と管理栄養士は養成施設と国家試験の関係で違う

栄養士と管理栄養士は、どちらも栄養士法で定められた資格です。名前が似ていますが、免許を出す機関と担える業務の範囲が違います。

栄養士法第1条によると、栄養士は都道府県知事の免許を受けて、栄養士の名称を用いて栄養の指導に従事する人です。管理栄養士は厚生労働大臣の免許を受けて、傷病者の療養のための栄養指導や、特定多数の人に継続して食事を提供する施設での給食管理などを担う人とされています。傷病者とは、病気やけがで治療を受けている人のことです。つまり管理栄養士は、病院で患者の食事療法に関わるなど、より専門性の高い業務を前提にした資格です。

取り方も異なります。栄養士法第2条によると、栄養士の免許は、厚生労働大臣が指定した栄養士養成施設で2年以上、必要な知識と技能を修得した人に与えられます。栄養士には国家試験がなく、養成施設を卒業することが免許の条件です。管理栄養士の免許は、管理栄養士国家試験に合格した人に与えられます。

管理栄養士国家試験の受験資格は、栄養士法第5条の3に定められていて、養成施設での修業年数によって必要な実務経験の年数が変わります。

卒業した養成施設	必要な実務経験
修業年限2年の栄養士養成施設	3年以上
修業年限3年の栄養士養成施設	2年以上
修業年限4年の栄養士養成施設	1年以上
修業年限4年の管理栄養士養成施設	不要（卒業で受験可）

ここでいう実務経験とは、栄養の指導に従事した期間のことです。短大や2年制の専門学校で栄養士になった人も、実務を積めば管理栄養士を目指せる仕組みになっています。

厚生労働省は、2027年2月に実施する第41回管理栄養士国家試験の概要を公表しています。試験日は令和9年2月28日（日曜日）で、受験の申込受付は令和8年11月2日から12月4日までです。受験手数料は6,800円とされ、合格発表は令和9年3月26日の予定です。試験科目は、社会・環境と健康、人体の構造と機能及び疾病の成り立ち、食べ物と健康、基礎栄養学、応用栄養学、栄養教育論、臨床栄養学、公衆栄養学、給食経営管理論の9科目です。詳しくは厚生労働省の管理栄養士国家試験のページで確認できます。

栄養士と管理栄養士のどちらを目指すかは、働きたい場所で決まります。保育園や社員食堂で献立作りを担うなら栄養士でも活躍の場があります。病院で治療食に関わりたい、行政で健康づくりの施策に関わりたいなら、管理栄養士を前提に進路を考えるのが現実的です。

製菓衛生師は菓子作りに特化した国家資格

製菓衛生師は、製菓衛生師法で定められた資格です。パティシエや和菓子職人を目指す人が取得を考えることの多い資格で、菓子の製造に関わる衛生の知識を身につけていることを示します。

製菓衛生師法第2条は、製菓衛生師を、製菓衛生師の名称を用いて菓子製造業に従事する人で、都道府県知事の免許を受けた人と定めています。調理師と同じく名称独占の資格で、免許がなくても菓子を作ることそのものは法律上できます。ただし、衛生管理の知識を体系的に学んだことを示せるため、製菓店や製菓工場への就職で評価されることがあります。

免許を受けるには、都道府県知事が行う製菓衛生師試験に合格する必要があります。調理師と違って、養成施設を卒業しただけでは免許にならず、試験の合格が必須です。受験資格は製菓衛生師法第5条で決められていて、次のどちらかに当てはまる人が受験できます。

都道府県知事が指定した製菓衛生師養成施設で1年以上、必要な知識と技能を修得した人
中学校卒業以上で、2年以上菓子製造業に従事した人

菓子製造業とは、食品衛生法の営業許可を受けて菓子を製造する事業のことです。洋菓子店や和菓子店、パン店の製造部門などで働いた期間が対象になり得ます。ただし販売だけの勤務は製造の業務とはいえないため、実務経験の扱いは試験を実施する都道府県の案内で確認が必要です。

試験の科目や配点、日程、手数料は、試験を実施する都道府県ごとに公表されます。受験を考えたら、受験予定の都道府県の公式案内で最新の内容を確認し、過去の問題が公開されていればそれを見て出題の傾向をつかむと、準備の方向が定まりやすくなります。働きながら受験する人は、勤務先に実務経験の証明を依頼する時期も含めて、申込の締切から逆算して予定を組むことが大切です。

製菓衛生師と調理師の両方を取る人もいます。カフェのように料理と菓子の両方を出す店では、どちらの知識も役に立つためです。ただし、どちらも名称独占であり、店を開く条件になるのは後で説明する食品衛生責任者のほうです。

調理師と栄養士と製菓衛生師の違いを比べる

ここまでの内容を、選ぶときに迷いやすい観点ごとに並べて比べます。

観点	調理師	栄養士	管理栄養士	製菓衛生師
主な対象業務	調理	栄養の指導	療養のための栄養指導や給食管理	菓子製造
試験の有無	実務経験ルートのみ試験	なし	国家試験あり	試験あり
試験の実施	都道府県	なし	厚生労働省	都道府県
学校を出ずに取れるか	2年以上の実務で受験可	不可	不可	2年以上の実務で受験可
名称独占か	はい	はい	はい	はい

比べてみると、学校に通わずに取れるのは調理師と製菓衛生師の2つだけです。栄養士と管理栄養士は養成施設の卒業が前提で、社会人になってから目指すには、夜間や通信の課程ではなく通学が必要になることが多く、時間の確保が大きな課題になります。

仕事内容で見ると、調理師は「作る人」、栄養士と管理栄養士は「献立を考え、食べる人の健康を管理する人」、製菓衛生師は「菓子を作る人」と整理できます。同じ給食施設でも、調理師は調理場で調理を担い、栄養士は献立作成や栄養価の計算を担うといった分担が一般的です。

難易度の比較もよく話題になりますが、合格率は年度と都道府県によって変わるため、この記事では数字を断定しません。管理栄養士国家試験は厚生労働省が毎年の結果を公表していますし、調理師試験と製菓衛生師試験は各都道府県が結果を公表しています。受験を決める前に、直近の年度の公表値を一次情報で確認するのが確実です。

費用の面では、養成施設に通うルートは学費がかかり、実務経験ルートは受験手数料と教材費が中心になります。学費は学校ごとの差が大きいため、比較するときは入学金、授業料、実習費を含めた総額で見るようにしてください。

店を開くときに必要な食品衛生責任者と食品衛生管理者

食に関する国家資格を調べている人の中には、将来自分の店を開きたいと考えている人も多いはずです。ここで混同しやすいのが、食品衛生責任者と食品衛生管理者です。

食品衛生責任者とは、飲食店などの営業施設ごとに置くことが求められる衛生管理の責任者のことです。食品衛生法施行規則の別表第十七に、営業者が守るべき衛生管理の基準として、食品衛生責任者を定めることが書かれています。食品衛生責任者になれる人として、調理師、製菓衛生師、栄養士などの資格を持つ人のほか、都道府県知事などが行う講習会を受けた人が挙げられています。講習会の日程や受講料は自治体や実施団体によって異なりますが、調理師などの資格がない人でもこの講習を受ければ食品衛生責任者になれます。

ここから分かるのは、調理師免許がなくても飲食店は開けるということです。店を開く条件は、保健所での営業許可の取得と、食品衛生責任者を置くことです。調理師や栄養士の資格を持っていれば講習会を受けずに食品衛生責任者になれるため、手間が少し減るという位置づけになります。

一方、食品衛生管理者は、食品衛生法第48条で定められた、特定の製造業で置かなければならない専門の管理者です。対象は全粉乳や調製粉乳、食肉製品、魚肉ハム、魚肉ソーセージ、食用油脂、マーガリン、添加物などを製造する施設に限られます。食品衛生管理者になれるのは、医師、歯科医師、薬剤師、獣医師のほか、大学で医学、薬学、畜産学、水産学、農芸化学などの課程を修めて卒業した人などです。一般の飲食店や菓子店には関係がなく、食品工場で働く人向けの資格と考えてよいでしょう。

開業後の衛生管理では、HACCP（ハサップ）に沿った衛生管理も求められます。 HACCPとは、食中毒などの危害が起きやすい工程をあらかじめ洗い出し、その工程を重点的に管理して記録する手法のことです。食品衛生法の改正により、原則としてすべての食品等事業者がHACCPに沿った衛生管理に取り組むことになっています。小規模な飲食店では、業界団体が作成した手引書を参考に、温度の確認や清掃の記録を付けるといった簡単な形で取り組むことが認められています。食品衛生責任者は、こうした日々の衛生管理を店の中で中心になって進める役割を担います。調理師や製菓衛生師の勉強で身につけた食品衛生学の知識は、この場面でそのまま役立ちます。

ふぐを扱う店については、別の決まりがあります。食品衛生法施行規則では、ふぐの処理は都道府県知事などが認めた知識と技能を持つ人が行うか、その人の立ち会いのもとで行うことが求められています。認める方法は自治体によって異なり、試験を行う自治体もあれば講習会で認める自治体もあります。ふぐ料理を扱いたい場合は、店を開く予定の自治体の制度を確認してください。

国家資格と民間資格の違いを知っておく

食に関する資格を探すと、国家資格よりも民間資格のほうが数多く見つかります。食生活アドバイザー、フードコーディネーター、野菜ソムリエ、薬膳に関する資格など、名前を聞いたことがあるものも多いはずです。民間資格とは、企業や一般社団法人などの民間団体が独自の基準で認定する資格のことです。

民間資格と国家資格の大きな違いは、法律上の位置づけです。国家資格は法律に定めがあり、名称独占や配置の規定など、法律の中で役割が与えられています。民間資格は法律上の効力を持たないため、名乗ることの制限や配置の義務と結び付くことはありません。ただし、法律上の効力がないからといって価値がないわけではありません。家庭の食事作りに役立てたい、趣味として学びたい、特定の分野の知識を深めたいといった目的なら、民間資格のほうが内容が合っていることもあります。

選ぶときに見ておきたいのは、次の3点です。

認定している団体がどこで、いつから運営されているか
受講料や受験料のほかに、更新料や年会費がかかるか
資格を取ったあとに何ができるようになるのかが具体的に示されているか

民間資格の中には、講座の受講と資格の認定がひとまとまりになっているものがあります。講座の総額と、資格を維持するための費用を合わせて確認しておくと、取得後に思わぬ出費に気づくことを避けられます。

就職や転職で評価されやすいのは、やはり法律に根拠のある国家資格です。求人票の応募条件や歓迎条件に書かれるのは、調理師や栄養士、管理栄養士、製菓衛生師といった国家資格が中心になります。仕事に直結させたいなら国家資格を軸に考え、民間資格は知識を広げるための補助として組み合わせると、学ぶ時間と費用を無駄にしにくくなります。

免許の申請と取得後に必要な手続き

国家資格は、試験に合格したり養成施設を卒業したりしただけでは使えるようになりません。免許は申請に基づいて与えられるもので、合格や卒業のあとに自分で申請の手続きを行う必要があります。調理師法第3条も、調理師の免許は申請に基づいて都道府県知事が与えると定めています。

調理師、栄養士、製菓衛生師の免許の申請先は、都道府県知事です。実際の窓口は、住所地の保健所や都道府県の担当課であることが多く、申請書のほかに戸籍の写しや住民票、診断書、手数料などを求められることがあります。必要な書類や手数料は都道府県ごとに異なるので、合格通知や卒業の案内に記載された方法に従って準備してください。

管理栄養士の免許は厚生労働大臣が与えるため、申請の流れが異なります。国家試験の合格後に、住所地を管轄する保健所などを経由して申請するのが一般的で、合格発表の時期に合わせて案内が出されます。

免許を受けると、資格を持っていることが名簿に登録され、免許証が交付されます。結婚などで氏名や本籍が変わったときは、名簿の訂正や免許証の書換えの手続きが必要になります。免許証をなくしたときの再交付の手続きも定められているため、勤務先から提示を求められたときに慌てないよう、写しを手元に保管しておくと安心です。

就職や転職の場面では、免許証の写しの提出を求められることがよくあります。求人に応募する前に、免許証が手元にあるか、記載内容が現在の氏名と一致しているかを確認しておくと、手続きが止まらずに済みます。

働きながら合格を目指すための準備の進め方

調理師試験や製菓衛生師試験を、働きながら目指す人は少なくありません。仕事と勉強を両立させるには、試験の日程から逆算して準備を組み立てることが欠かせません。

最初にやることは、受験する都道府県の試験日と申込期間を確かめることです。試験の回数や時期は都道府県によって異なり、申込を逃すと次の機会まで待つことになります。申込には実務経験の証明書が必要になるため、勤務先に依頼してから受け取るまでの日数も見込んでおく必要があります。

次に、出題される科目の全体像をつかみます。どの科目にどれくらいの問題数が割り当てられているかを知ると、時間をかけるべき科目が見えてきます。食品衛生学や公衆衛生学のように、仕事で日々触れている内容に近い科目は理解が早く進みやすい一方で、法規や栄養学は普段の業務では触れる機会が少なく、意識して時間を取る必要があります。

学習の進め方としては、テキストを1周読んで全体を把握したあと、過去の問題を解いて間違えた部分をテキストに戻って確認する流れが効率的です。都道府県が過去の問題を公開している場合は、それを使うと出題の傾向をつかみやすくなります。通勤時間や休憩時間のような短い時間には、用語の確認や一問一答の形式の問題を使うと、まとまった時間が取れない日でも学習を続けられます。

仕事で扱う食材や衛生管理の手順を、テキストの内容と結び付けて覚えることも効果があります。なぜその温度で加熱するのか、なぜ手洗いの手順が決まっているのかを、試験の知識として理解し直すと、記憶に残りやすくなります。資格の勉強が、そのまま職場での衛生管理の質を高めることにもつながります。

資格ごとに向いている職場と仕事の中身

資格を選ぶときは、取ったあとにどんな職場で、どんな仕事をするのかを具体的に思い描くと判断がしやすくなります。ここでは、それぞれの資格が活きやすい職場の例を挙げます。

調理師が活きやすいのは、飲食店の厨房、ホテルや旅館の調理部門、学校や病院、社員食堂などの給食施設です。給食施設では大量の食事を決められた時間に安全に提供することが求められ、衛生管理の知識を持つ調理師が重宝されます。飲食店では、料理長や調理責任者のように厨房をまとめる立場になると、調理師免許を持っていることが信頼の材料になります。

栄養士が活きやすいのは、保育園や幼稚園、学校、高齢者施設、社員食堂などです。献立の作成、栄養価の計算、食材の発注、調理担当者への指示などを担います。食品メーカーで商品の栄養成分の表示や商品開発に関わる栄養士もいます。

管理栄養士が活きやすいのは、病院、高齢者施設、保健所や市町村の保健センターなどです。病院では患者の病状に合わせた食事の計画や栄養指導を担い、医師や看護師と連携して治療を支えます。行政では、地域の住民の健康づくりや食育の施策に関わります。スポーツ選手の食事管理や、企業の健康経営の支援など、活躍の場は少しずつ広がっています。

製菓衛生師が活きやすいのは、洋菓子店や和菓子店、パン店、ホテルの製菓部門、菓子の製造工場などです。菓子は生菓子のように傷みやすいものも多く、温度や時間の管理、アレルギー物質の取扱いなど、衛生の知識が品質に直結します。

同じ職場でも、資格によって担当が分かれることがあります。たとえば病院の給食部門では、管理栄養士が献立と栄養管理を、調理師が調理を担うといった分担が見られます。職場の中での自分の役割を想像してみると、どの資格が自分のやりたい仕事に近いかが見えてきます。

目的別に見たおすすめの選び方と費用の考え方

ここまでの内容を、目的別のおすすめに落とし込みます。どの資格がよいかは人によって違うため、自分の状況に近いものを参考にしてください。

飲食店で働きながら資格を取りたい人には、調理師が向いています。 2年以上の実務経験で受験資格が得られ、学校に通う必要がないためです。受験までの準備は市販のテキストと過去問題で進める人が多く、費用は受験手数料と教材費が中心になります。

病院や福祉施設で食事を通じて人の健康を支えたい人には、管理栄養士を目指す道があります。管理栄養士養成施設のある大学に進むのが最短ですが、2年制の栄養士養成施設を卒業してから実務を3年以上積んで受験する道もあります。時間はかかりますが、栄養指導の専門家として働く場の広さは食の資格の中でも際立っています。

パティシエを目指す人や菓子店で働いている人には、製菓衛生師が向いています。菓子製造業で2年以上働けば受験でき、衛生管理の知識を体系的に学べる点が評価されています。

自分の店を開きたい人は、まず食品衛生責任者の講習会を受けることを考えてください。開業に必須なのは国家資格ではなく、営業許可と食品衛生責任者の配置です。そのうえで、店の信頼性を高めたい、従業員を指導したいといった目的があれば、調理師や製菓衛生師の取得を検討するとよいでしょう。

年収や資格手当についても気になるところですが、これらは勤務先の規定によって大きく変わります。求人票に資格手当の記載があるかどうか、金額がいくらかを複数の求人で見比べるのが、相場を知るいちばん確かな方法です。資格があるだけで給与が決まるのではなく、資格と実務経験の組み合わせで評価されると考えておくと、期待と現実のずれが小さくなります。

食の資格をスキルとして仕事に活かすという視点

食の資格を取ったあと、その知識を調理場の外で活かす人も増えています。レシピの開発、食に関するコラムの執筆、飲食店向けの衛生マニュアル作り、栄養計算の代行などは、資格の知識がそのまま強みになる仕事です。

2004年から在宅ワーク仲介を続けてきた運営者として見てきたのは、食や健康の分野の文章を書く仕事では、資格を持つ人が書いた原稿が依頼主から信頼されやすいという傾向です。特に栄養や衛生のように誤った情報が読者の健康に関わる分野では、根拠を示して書ける人が求められます。一方で、資格名を書くだけでは仕事につながりにくく、実際に書いた原稿や作ったレシピを見せられる状態にしておくことが大切だと感じています。

食の知識を文章の仕事に広げたい人は、まず実績の見せ方を整えるところから始めると進めやすくなります。 Webライターのポートフォリオの作り方｜案件獲得率が上がるテンプレート付き【2026年版】では、実績が少ない段階でも作れるポートフォリオの構成と、依頼主が見ているポイントを解説しています。食や栄養の記事を書いたサンプルを2本から3本用意しておくと、専門性が伝わりやすくなります。

報酬を上げていきたい段階では、専門分野を持つことが単価の交渉材料になります。 Webライターが文字単価を上げる方法｜1円→5円にステップアップする戦略【2026年版】では、専門性を軸に単価を上げていく手順を段階ごとにまとめています。調理師や管理栄養士の資格は、こうした専門性を裏付ける材料になります。

文章を書く仕事では、資格の知識に加えて、正しい日本語で分かりやすく書く力も評価されます。ビジネス文書検定のページでは、ビジネス文書の書き方を体系的に問う検定の概要と、仕事での活かし方を紹介しています。食の資格と文章の力を組み合わせれば、調理場で働くだけでなく、知識を届ける側として働く選択肢も広がります。

資格の知識を外に向けて発信する仕事では、法律や公的機関の情報を一次情報として確認し、出典を添えて書く姿勢が信頼につながります。食品の表示や衛生の基準は改正されることがあるため、書く前に最新の条文や行政の公表資料を見直す習慣を持つと、依頼主から安心して任せてもらいやすくなります。

食に関する国家資格は、どれも法律に根拠があり、取得までの道筋がはっきりしています。働きたい場所と、学校に通えるかどうかの2点から逆算すれば、自分に合った資格は自然に絞り込めます。