在宅勤務できる仕事への転職｜探し方と準備

2026年7月6日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓在宅勤務できる仕事への転職を考える人に向けて
✓テレワークの実施率の現状
✓求人の探し方と求人票の読み方

在宅勤務できる仕事に転職したいと考えて求人を探し始めると、「在宅OK」「リモート可」と書かれた求人が数多く見つかります。ところが、実際に入社してみると、在宅勤務は週に1日だけだった、試用期間の間は毎日出社だった、という話も少なくありません。在宅での転職を成功させるには、在宅勤務の求人の見分け方と、契約の前に確かめるべき点を知っておくことが欠かせません。この記事では、テレワークの現状を公的な調査で確かめたうえで、在宅勤務しやすい職種、求人の探し方、求人票と労働条件通知書の読み方、面接と入社後の準備までを順に整理します。

在宅勤務の現状を公的な調査で確かめる

まず、在宅勤務がどのくらい広がっているのかを、国の調査で確認しておきます。国土交通省は、テレワークの普及の状況を毎年調べる「テレワーク人口実態調査」を行っています。令和8年3月24日に公表された令和7年度の調査では、次のような結果が示されました。

令和７年度調査における雇用型テレワーカーの割合は、全国で25.2％（0.6ポイント増）、直近１年間のテレワーク実施率は、全国で16.8％（1.2ポイント増）となりました。コロナ禍後は、雇用型テレワーカーの割合、直近１年間のテレワーク実施率ともに減少が継続していましたが、令和７年度調査において増加に転じ安定基調で推移していることが確認されました。出典: mlit.go.jp

ここで言う雇用型テレワーカーとは、会社などに雇われて働く人のうち、これまでにテレワークをしたことがある人のことです。直近1年間のテレワーク実施率は、その年度に実際にテレワークをしている人の割合を指します。調査は令和7年10月にインターネットで行われ、有効な回答は40,000人でした。

この数字から分かるのは、雇われて働く人のうち、直近の1年間にテレワークをしている人は6人に1人ほどだということです。一時期に比べると広がりは落ち着いていますが、減り続ける段階は終わり、一定の割合で定着していると読み取れます。

言い換えると、在宅勤務は「誰でも選べる働き方」ではなく、「在宅勤務を制度として続けている会社を選んで入る働き方」だと考えたほうが現実に近いと言えます。転職で在宅勤務を目指すなら、会社の制度と、自分が就く職種の両方が在宅に向いているかを見極める必要があります。調査の詳しい結果は、国土交通省のテレワークのページで公開されています。

在宅勤務の形は3つに分かれる

「在宅勤務」と一口に言っても、働き方の形はいくつかに分かれます。転職先を選ぶときは、どの形の在宅勤務なのかを区別しておくことが大切です。

フルリモート

原則としてすべての仕事を自宅などで行い、出社はほとんどない働き方です。採用の時点で全国から人を募集している会社もあり、住む場所を選ばずに働けるのが利点です。一方で、入社の手続きや研修、年に数回の会議などで出社を求められることもあるので、出社がまったくないのかどうかは確認が必要です。

ハイブリッド勤務

週に2日は在宅、3日は出社というように、在宅と出社を組み合わせる働き方です。現在の在宅勤務の求人で多いのは、この形です。在宅の日数が会社の決まりで固定されているのか、部署や上司の判断で変わるのかによって、実際の働き方は大きく違います。

一部の業務だけ在宅

普段は出社し、特定の作業の日や、子どもの急な用事があるときなどだけ在宅で働ける形です。求人票では「在宅勤務制度あり」と書かれていても、実際にはこの形であることがあります。

この3つの違いを意識せずに「在宅OK」の求人に応募すると、入社してから思っていた働き方と違ったということになりかねません。自分が求めているのはどの形なのかを、応募の前に決めておきましょう。

在宅勤務しやすい職種

在宅勤務のしやすさは、職種によって大きく違います。パソコンとインターネットで仕事が完結する職種ほど、在宅勤務に向いています。

職種の分野	主な仕事	在宅勤務のしやすさの傾向
ITエンジニア	システム開発、Webアプリの開発、インフラの運用	高い。フルリモートの求人も見られる
Webデザイナー、クリエイター	サイトのデザイン、バナーの制作、動画の編集	高い
マーケティング	広告の運用、SNSの運用、データの分析	比較的高い
事務	データの入力、書類の作成、経理の事務	会社によって大きく違う
カスタマーサポート	メールやチャット、電話での問い合わせ対応	在宅の体制を整えた会社では高い
営業	オンラインでの商談、インサイドセールス	訪問の多い営業は低い

ITエンジニア

在宅勤務の求人がもっとも多い分野の1つです。システムの開発やWebアプリの開発は、作業の多くをパソコンの上で行うので、場所を選びません。アプリの開発の仕事の内容は、アプリケーション開発のお仕事で紹介しています。ネットワークやサーバーの運用の仕事では、機器のある場所に出向く必要がある場合もありますが、クラウドの運用が中心なら在宅で働けることが多くなります。ネットワークの基礎を示す資格としてはCCNA（シスコ技術者認定）が知られています。

デザインと制作

Webサイトのデザイン、バナーの制作、動画の編集なども、在宅勤務に向いた仕事です。デザインの仕事の報酬の目安は、デザイナーの年収・単価相場で確認できます。制作の仕事では、作品のポートフォリオ（作品集）が選考の判断材料になるので、転職の前に整えておくことが大切です。

マーケティング

広告の運用やSNSの運用、データの分析など、デジタルのマーケティングの仕事も在宅勤務と相性がよい分野です。仕事の内容は、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事で紹介しています。

事務とカスタマーサポート

事務やカスタマーサポートは、未経験でも応募しやすい職種ですが、在宅勤務ができるかどうかは会社によって大きく違います。紙の書類や、個人情報の扱いが多い職場では、出社が前提になることもあります。

求人の探し方

在宅勤務の求人を探す方法は、いくつかを組み合わせるのが効率的です。

転職サイトの条件で絞り込む

多くの転職サイトには、「在宅勤務可」「リモートワーク可」「フルリモート」などの条件で求人を絞り込む機能があります。条件で絞り込んだうえで、求人票の本文で在宅勤務の頻度や条件を確かめます。転職サイトによって、「在宅勤務可」の意味が「一部在宅」を含むのか、「フルリモート」だけなのかが違うことがあるので、条件の定義も確認しておきましょう。

転職エージェントに相談する

転職エージェントとは、求職者の相談に乗り、条件に合う求人を紹介してくれるサービスです。求人票に書かれていない、実際の在宅勤務の運用（部署ごとの出社の頻度など）を教えてもらえることがあります。在宅勤務を重視していることを最初に伝えておくと、紹介される求人の精度が上がります。あわせて、希望する在宅の日数や、出社できる頻度の上限も伝えておきましょう。

ハローワークで探す

ハローワークでも、在宅勤務やテレワークができる求人を探せます。地域の中小企業の求人が多く、窓口で相談しながら応募先を選べるのが利点です。求人票の内容で分からない点は、ハローワークを通じて会社に確認してもらうこともできます。

会社の採用ページを直接見る

働きたい会社が決まっているなら、その会社の採用ページを直接見る方法もあります。在宅勤務の制度や、社員の働き方を紹介している会社も多く、求人票より詳しい情報が得られることがあります。

求人票で確かめたい7つの点

在宅勤務の求人票を読むときは、次の7つの点を確かめます。書かれていない点は、応募の前か面接で質問します。

在宅勤務の頻度（週に何日、月に何日か）
在宅勤務ができるようになる時期（入社直後からか、試用期間の後からか）
出社が必要な場面（研修、会議、繁忙期など）
在宅勤務の費用の扱い（通信費、光熱費、パソコンなどの貸与）
勤務の時間の決まり（始業と終業の時刻、中抜けの扱い）
通勤の手当の扱い（出社の日だけ実費支給か）
住む場所の条件（会社から一定の距離以内に住む必要があるか）

とくに見落としやすいのが、2つ目の「在宅勤務ができるようになる時期」です。入社してから数か月は、仕事を覚えるために毎日出社する決まりの会社もあります。子育てや介護などの事情で在宅勤務が欠かせない人は、この点を必ず確認してください。

7つ目の住む場所の条件も大切です。フルリモートの会社でも、急な出社に対応できるよう、通勤できる範囲に住むことを条件にしている場合があります。地方に住んだまま働きたい人は、この条件がないかを確かめましょう。

労働条件通知書で就業場所と変更の範囲を確かめる

内定が出たら、会社から労働条件通知書（または雇用契約書）を受け取ります。労働条件通知書とは、賃金や勤務時間、仕事の内容など、働く条件を書いた書面のことです。在宅勤務を前提に転職するなら、この書面で就業場所の書き方を必ず確かめます。

2024年4月から、労働条件の明示のルールが変わりました。厚生労働省の求職者向けのリーフレットによると、求人の募集や職業紹介の段階で明示される労働条件に、次の項目が加わっています。

従事すべき業務の変更の範囲
就業場所の変更の範囲
有期労働契約を更新する場合の基準（通算の契約期間や更新の回数の上限を含む）

「変更の範囲」とは、雇われた直後だけでなく、将来の配置転換などの見込みも含めて、その契約の期間中に変わりうる範囲のことです。在宅勤務の観点では、次の2点を確認します。

雇われた直後の就業場所に、自宅などテレワークを行う場所が含まれているか
就業場所の変更の範囲に、どの事業所が含まれているか（遠くの支社への異動の可能性があるか）

求人票で「フルリモート」とうたっていても、労働条件通知書の就業場所が本社だけになっている場合は、どういう運用なのかを入社の前に確認しておくと安心です。会社の都合で在宅勤務の制度が変わったときにどうなるのかも、聞いておくとよいでしょう。労働条件の明示のルールは、厚生労働省の労働条件明示のルールのページでも説明されています。

在宅勤務の費用と勤務時間の扱い

在宅勤務では、出社する働き方とは違う費用や時間の扱いが生じます。厚生労働省は、会社がテレワークを導入するときの考え方を「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」にまとめています。働く側も、このガイドラインの考え方を知っておくと、入社の前に確認すべき点が分かります。

費用の負担

在宅勤務では、自宅の通信費や光熱費、パソコンや机などの備品の費用が発生します。ガイドラインでは、こうした費用を会社と働く人のどちらがどれだけ負担するかを、あらかじめ話し合って決めておくことが望ましいとされています。会社によって、在宅勤務の手当を毎月支給する、パソコンを貸与する、通信費の一部を負担するなど、扱いはさまざまです。入社の前に、どの費用を自分で負担するのかを確認しておきましょう。

勤務の時間

在宅勤務でも、勤務の時間の決まりは出社するときと同じように適用されます。始業と終業の時刻、休憩の取り方、残業の扱いは、就業規則で決められています。在宅勤務の場合、仕事の途中で個人の用事のために一時的に仕事を離れる「中抜け」の扱いを決めている会社もあります。子どもの送り迎えなどで中抜けが必要になりそうな人は、その扱いを確認しておくと安心です。

労働災害

在宅勤務中に仕事が原因でけがをした場合も、労働災害の補償の対象になりえます。ただし、仕事と関係のない行為によるけがは対象になりません。在宅勤務の場所や時間をはっきりさせておくことが、いざというときの判断の助けになります。

ガイドラインの全文と、働く人向けの説明の資料は、厚生労働省のテレワークのガイドラインのページで公開されています。

在宅勤務に向いている人と向いていない人

在宅勤務は、通勤の時間がなくなり、自分のペースで仕事を進められる利点があります。一方で、すべての人に合う働き方ではありません。転職の前に、自分に合っているかを考えておきましょう。

向いている人

自分で1日の予定を立て、時間を管理できる人
文章で分かりやすく報告や相談ができる人
分からないことを自分から質問できる人
一人で集中して作業することが苦にならない人

向いていないかもしれない人

周りに人がいないと仕事のペースが落ちやすい人
雑談や、同僚との何気ない会話が仕事の支えになっている人
自宅に仕事に集中できる場所を確保しにくい人

在宅勤務では、上司や同僚の様子が見えにくいので、報告や相談を自分から積極的に行う必要があります。チャットで状況を短く伝える、困ったときは早めに声をかけるといった習慣がある人ほど、在宅勤務でも信頼を得やすくなります。

向いていないかもしれないと感じた人も、ハイブリッド勤務なら、出社の日に人と話し、在宅の日に集中して作業するという使い分けができます。自分に合う在宅の割合を考えて、求人を選ぶとよいでしょう。

事情に合わせた在宅勤務の選び方

在宅勤務を希望する理由は人によって違います。事情ごとに、求人を選ぶときの考え方を整理します。

子育てと両立したい場合

子育て中の人にとって、在宅勤務は送り迎えや急な発熱への対応がしやすい働き方です。ただし、在宅勤務でも勤務の時間中は仕事に集中することが前提で、子どもの世話をしながら働けるという意味ではありません。保育園や学童保育を利用しながら在宅で働く人が多いのが実情です。求人を選ぶときは、在宅の頻度に加えて、中抜けの扱い、時短勤務の制度、子どもの看護のための休暇などもあわせて確認しましょう。

家族の介護と両立したい場合

家族の介護をしながら働く人にとっても、在宅勤務は通院の付き添いや見守りと両立しやすい働き方です。介護休業や介護休暇の制度、勤務の時間を短くする制度を使えるかどうかも、会社選びの判断材料になります。在宅勤務と、こうした制度を組み合わせて使えるかを確認しておくと安心です。

地方に住んだまま働きたい場合

都市部の会社に、地方に住んだまま在宅で勤めたい人は、フルリモートの求人を探す必要があります。7つの確認点のうち、住む場所の条件と、出社が必要な場面（研修や年に数回の会議など）を特に注意して確かめてください。出社の日の交通費や宿泊費を会社が負担するかどうかも、収支に大きく関わります。

体調の事情がある場合

通勤の負担を減らしたい、体調に合わせて働きたいという理由で在宅勤務を希望する人もいます。体調の事情を会社に伝えるかどうかは本人が決めることですが、必要な配慮がある場合は、面接や内定の段階で相談しておくと、入社した後の働き方を調整しやすくなります。障害のある人は、障害者雇用の求人で在宅勤務を取り入れている会社を探す方法もあります。

転職活動のスケジュールの立て方

在宅勤務の求人は応募が集まりやすく、選考に時間がかかることがあります。働きながら転職活動を進める場合の、おおまかなスケジュールの例を示します。

時期	やること
1か月目	希望する在宅の形と職種を決める。職務経歴書を作る
2か月目	求人を探して応募する。転職エージェントに相談する
3か月目	面接を受ける。在宅勤務の条件を面接で確認する
4か月目	内定を受け、労働条件通知書を確かめる。退職の手続きを進める

今の会社を退職するときは、就業規則で決められた退職の申し出の期限を確認しておきます。引き継ぎの期間も考えて、内定が出てから入社までの日程を調整しましょう。

在宅勤務を希望する場合、応募の数を絞りすぎないことも大切です。条件に合う求人は限られているので、在宅の形の優先順位を決めておき、「フルリモートが第1希望、週3日以上の在宅なら可」のように幅を持たせると、選択肢が広がります。

応募書類と面接で伝えること

在宅勤務の求人に応募するときは、在宅でも成果を出せる人であることを、応募書類と面接で具体的に伝える必要があります。

応募書類で伝えること

職務経歴書には、仕事の成果だけでなく、どのように仕事を進めてきたかを書きます。たとえば、「チャットとオンライン会議で、他の拠点の担当者と連絡を取りながら案件を進めた」「タスク管理のツールで進み具合を共有し、締め切りを守った」といった経験は、在宅勤務での働き方を想像させる材料になります。前職で在宅勤務の経験があれば、その期間と、どんな工夫をしていたかも書いておきましょう。

文章で分かりやすく伝える力は、在宅勤務の仕事で特に重視されます。応募書類の文章を整えたいときは、ビジネス文書検定のページも参考になります。

面接で聞かれやすいこと

在宅勤務の求人の面接では、次のような質問がよく出ます。

在宅で働くときに、どうやって集中を保っていますか
進み具合が遅れたとき、どのように報告しますか
自宅の作業の環境はどうなっていますか
出社の日が必要になったとき、対応できますか

答えるときは、「集中できる時間帯に難しい作業を入れ、午後はメールの返信など軽い作業にあてている」のように、具体的な工夫を話すと説得力が増します。

在宅勤務だけを志望の理由にしない

面接で「在宅勤務ができるから応募した」とだけ伝えると、仕事の内容への関心が薄い印象を与えかねません。在宅勤務を希望する理由は正直に伝えてかまいませんが、それと同じくらい、その会社の仕事に何を生かせるのかを話すことが大切です。

入社の前に確認しておきたい手続き

在宅勤務の会社に入社する前後には、出社する働き方とは少し違う手続きがあります。入社してから戸惑わないように、内定の段階で確認しておきたい点をまとめます。

パソコンや機器の受け取り

在宅勤務の会社では、入社の日までに、パソコンやスマートフォン、ヘッドセットなどの機器が自宅に送られてくることがあります。受け取りの日時、初期の設定の方法、壊れたときの連絡先を確認しておきましょう。自分のパソコンを使う決まりの会社では、必要な性能やソフトの条件があるかも聞いておきます。

入社の書類のやり取り

雇用契約書、年金や健康保険、雇用保険の手続きに必要な書類を、郵送や電子の手続きでやり取りすることが多くなります。前の会社から受け取る源泉徴収票や雇用保険被保険者証などの書類を、いつまでに、どの方法で提出するのかを確認しておくと、手続きが滞りません。

研修と最初の出社

入社の初日や最初の1週間は、研修のために出社を求める会社もあります。出社の日程、交通費の扱い、遠方から来る場合の宿泊の手配について、事前に案内を受けておきましょう。

相談の窓口

在宅勤務では、困ったときに隣の席の人に聞くことができません。入社した後、仕事の質問は誰にすればよいのか、機器の不具合や勤怠の手続きの相談先はどこかを、最初に確認しておくと安心です。

在宅勤務を始めるための自宅の準備

内定が出たら、在宅勤務を始める前に自宅の環境を整えておきます。

作業の場所

長い時間座って作業するので、机と椅子は体に合ったものを選びます。食卓やソファで作業を続けると、肩や腰を痛めやすくなります。家族と暮らしている場合は、オンライン会議の声が家族の生活の邪魔にならない場所を選ぶと、お互いに過ごしやすくなります。

通信の環境

在宅勤務では、オンライン会議や大きなファイルのやり取りが日常になります。通信の速度が足りないと、会議の音声が途切れるなど、仕事に支障が出ます。自宅の回線の速度を確かめ、必要なら見直しておきましょう。マンションの共用の回線は、時間帯によって速度が落ちることがあります。会議の多い時間帯に一度試しておくと、入社してから慌てずにすみます。

情報の管理

会社から貸与されたパソコンで、仕事と関係のないサイトを見たり、家族に使わせたりすることは、情報の漏えいにつながるおそれがあります。会社の情報の管理の決まりを守り、画面を家族やほかの人に見られないように気をつけます。カフェなど自宅以外の場所で作業できるかどうかも、会社の決まりで確認しておきましょう。

生活のリズム

在宅勤務では、通勤がない分、仕事と生活の区切りがあいまいになりがちです。始業の前に着替える、終業の時刻になったらパソコンを閉じるといった、自分なりの区切りを作っておくと、働きすぎを防げます。

在宅勤務で評価される仕事の進め方

在宅勤務の仕事に転職できたら、次は入社した後に信頼を得ることが大切です。在宅勤務で評価されやすい仕事の進め方をまとめます。

始業と終業の連絡を決まった形で行う

始業のときに「今日はこの作業を進めます」、終業のときに「今日はここまで進みました。明日はこれをします」と、チャットで短く伝える習慣は、上司や同僚の安心につながります。会社によっては、始業と終業の連絡の決まりがあるので、それにしたがいます。

進み具合を見える形にする

タスク管理のツールや共有の表で、作業の進み具合を見える形にしておくと、周りの人が状況を把握しやすくなります。遅れが出そうなときは、締め切りの直前ではなく、気づいた時点で相談することが大切です。

文章は結論から書く

在宅勤務では、チャットやメールで連絡する機会が増えます。忙しい相手にも伝わるよう、結論を先に書き、理由や詳しい内容をその後に書くと、やり取りの回数を減らせます。

オンライン会議の準備をする

オンライン会議の前に、議題と自分が話したいことをまとめておくと、短い時間で要点を伝えられます。会議の後に、決まったことを文章で共有しておくと、聞き間違いや認識のずれを防げます。

雇用以外の在宅の働き方も知っておく

転職で在宅勤務の正社員や契約社員を目指す以外に、業務委託やフリーランスとして在宅で働く道もあります。違いを知っておくと、自分に合う働き方を選びやすくなります。

比べる点	雇用（正社員、契約社員など）	業務委託・フリーランス
契約の形	雇用契約	業務委託契約（請負、準委任など）
勤務の時間	会社の決まりにしたがう	自分で決められることが多い
社会保険	会社の健康保険と厚生年金に加入（要件を満たす場合）	自分で国民健康保険と国民年金に加入
収入	給与として毎月支払われる	仕事ごとの報酬。仕事の量で変わる
守る法律	労働基準法など	フリーランス法など

業務委託で働く人を守る法律として、2024年11月からフリーランス法（特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律）が施行されています。発注する会社に、仕事の内容や報酬の額を書面などで示すことや、報酬の支払いの期日を守ることなどを求める法律です。概要は、厚生労働省のフリーランスの取引に関する新しい法律のページで確認できます。

業務委託の仕事は、自由度が高い一方で、収入が安定しにくく、社会保険や税の手続きを自分で行う必要があります。まずは会社に雇われて在宅勤務の経験を積み、その後に独立を考える人も少なくありません。文章を書く仕事で業務委託から始める人に向けては、Webライターが文字単価を上げる方法【2026年版】｜1円→5円のステップで、単価を上げていく道筋を紹介しています。

在宅の求人で気をつけたいこと

在宅で働ける仕事を探していると、条件がよすぎる募集に出会うことがあります。次のような募集には注意してください。

「誰でも簡単に稼げる」「1日数分の作業で高収入」とうたう募集
仕事を始める前に、登録料や教材費、研修費を払うよう求める募集
会社の名前や所在地、連絡先がはっきりしない募集
雇用の求人のように見せながら、実際は業務委託の契約を結ばせる募集

とくに、仕事を紹介することを理由に、先に教材やサービスを買わせる手口は、特定商取引法で「業務提供誘引販売取引」として規制されています。仕事の紹介を名目に商品を売る取引のことで、契約の書面を受け取った日から20日間はクーリング・オフ（契約の取り消し）ができるとされています。おかしいと感じたら、契約する前に、消費者ホットライン（188）や消費生活センターに相談しましょう。特定商取引法の内容は、消費者庁の特定商取引法のページで確認できます。

雇用の求人で、労働条件の書面を渡してもらえない、求人票と違う条件を示されたといった場合は、労働局やハローワーク、総合労働相談コーナーに相談できます。

在宅の働き方を長く続けるための視点

最後に、在宅勤務の仕事を長く続けていくための考え方を整理します。

在宅勤務の仕事を続けるうえで大切なのは、「この人に任せれば安心だ」と思ってもらえる信頼を、画面越しに積み重ねることです。締め切りを守る、進み具合をこまめに伝える、質問には早く返事をする。こうした基本の積み重ねが、在宅勤務での評価を左右します。出社する働き方より、仕事の進め方が見えにくいからこそ、自分から見える形にする工夫が求められます。

在宅ワークの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、在宅の仕事を長く続けている人ほど、単発の作業をこなすことより、「この人に頼むと楽だ」と思われる関係づくりに時間を使っています。雇用でも業務委託でも、この点は変わりません。業務委託の場合、仲介手数料が0%で発注者と直接やり取りできる仕組みなら、同じ予算でも受け手の手取りが厚くなり、信頼関係が報酬の質にそのまま結び付きやすくなります。

在宅勤務できる仕事への転職は、在宅勤務の形を見分け、求人票と労働条件通知書で条件を確かめ、在宅で成果を出せることを具体的に伝えれば、十分に実現できます。自分が求める在宅の割合と、生かしたい経験をはっきりさせてから、求人を探し始めてください。在宅で働ける職種の仕事の内容は、アプリケーション開発のお仕事などのお仕事ガイドでも詳しく紹介しています。