テレフォンオペレーターを在宅でする仕事の中身と、自宅に用意する環境

テレフォンオペレーターの仕事を在宅でしたいと考えている人は、コールセンターでの経験を生かして通勤をやめたい人か、人と話す仕事を家でしたい未経験の人のどちらかであることが多いでしょう。求人を探すと、「完全在宅」「在宅コールセンター」と書かれた募集が見つかりますが、実際にどのような電話を受けるのか、自宅にどんな部屋や機材が必要なのか、未経験でも応募できるのかは、求人票だけでは分かりにくいものです。

在宅のテレフォンオペレーターは、会社のコールセンターと同じ仕組みを自宅のパソコンにつなぎ、ヘッドセットを使って電話を受けたりかけたりする仕事です。ただし、顧客の個人情報を扱うため、会社は自宅の環境に厳しい条件を設けることが多くあります。この記事では、仕事の種類、自宅に用意する環境、求人票で確かめる点、研修と1日の流れ、雇用と業務委託の違い、気をつけたい決まりを順に説明します。

在宅のテレフォンオペレーターとはどのような仕事か

テレフォンオペレーターは、企業や団体に代わって、顧客からの電話を受けたり、顧客に電話をかけたりする仕事です。コールセンターと呼ばれる専用の職場で、多くのオペレーターが並んで働く形が一般的でした。

在宅のテレフォンオペレーターは、この仕事を自宅で行います。インターネットを通じて会社の電話の仕組みや顧客の情報の管理システムにつなぎ、パソコンの画面で顧客の情報を見ながら電話で応対します。電話の回線を自宅に引く必要はなく、パソコンとヘッドセットがあれば、コールセンターと同じように電話を受けられる仕組みが広がっています。

在宅のテレフォンオペレーターには、会社に雇われて働く形と、業務委託で仕事を受ける形があります。雇われて働く場合は、コールセンターで働く人と同じように、勤務の時間が決められ、労働に関する法律の決まりが当てはまります。厚生労働省のテレワークのガイドラインには、次のように書かれています。

労働基準法上の労働者については、テレワークを行う場合においても、労働基準法、最低賃金法（昭和 34 年法律第 137 号）、労働安全衛生法（昭和 47 年法律第 57 号）、労働者災害補償保険法（昭和 22 年法律第 50 号）等の労働基準関係法令が適用される。 出典: mhlw.go.jp

つまり、雇われて在宅で働くオペレーターにも、最低賃金や労災保険などの決まりが、出社して働く人と同じように当てはまります。業務委託の場合は、こうした決まりが原則として当てはまらないため、求人を見るときはどちらの形かを必ず確かめます。

受信の仕事と発信の仕事

テレフォンオペレーターの仕事は、大きく受信と発信に分かれます。

受信の仕事

顧客からかかってくる電話を受ける仕事です。業界ではインバウンドと呼ばれます。商品やサービスの問い合わせ、注文の受け付け、予約の受け付け、故障や不具合の相談などに答えます。

受信の仕事は、顧客が困りごとや用件を持ってかけてくるため、話を正確に聞き取り、決められた手順で答える力が求められます。答え方の手引き（トークスクリプトと呼ばれる台本）が用意されていることが多く、未経験の人でも始めやすい仕事です。

発信の仕事

オペレーターから顧客に電話をかける仕事です。業界ではアウトバウンドと呼ばれます。商品やサービスの案内、アンケートの調査、契約の更新の案内、支払いの確認などを行います。

発信の仕事は、相手が電話を待っているわけではないため、断られることも多い仕事です。営業の目的の電話では、成約の件数で評価されることもあります。断られても気持ちを切り替えられる人に向いています。

在宅の求人では、受信の仕事が多く募集されています。発信の仕事も在宅で行われていますが、営業の電話には法律の決まりがあり、後の節で説明します。

在宅で募集されている主な仕事の種類

在宅のテレフォンオペレーターの求人で多く見られる仕事を、内容ごとに見ていきます。

商品やサービスの問い合わせ窓口

通信販売の会社や、サービスを提供する会社の問い合わせ窓口です。商品の使い方、注文の状況、返品の手続きなどの問い合わせに答えます。最も多く募集されている仕事の1つです。

注文や予約の受け付け

テレビの通信販売の注文の電話や、店舗や施設の予約の電話を受ける仕事です。決められた項目を聞き取り、システムに入力します。手順が決まっていて、未経験の人でも始めやすい仕事です。

技術の案内

パソコンやインターネットの回線、家電などの使い方や不具合について、電話で案内する仕事です。ヘルプデスクとも呼ばれます。専門の知識が求められますが、その分、時給が高めに設定されていることがあります。

公的な窓口や団体の案内

自治体や団体が設ける相談の窓口や、制度の案内の窓口を、委託を受けた会社が運営していることがあります。制度の内容を正確に案内する力が求められます。

アンケートの調査

顧客に電話をかけて、アンケートに答えてもらう仕事です。発信の仕事ですが、営業ではないため、断られることへの抵抗が比較的少ない仕事です。

営業や契約の案内

商品やサービスを電話で案内し、契約につなげる仕事です。成約の件数に応じた報酬が加わることもあります。

どの仕事を選ぶかで、求められる力や、働きやすい時間帯が変わります。自分の経験や得意なことに合わせて選びます。

自宅に用意する部屋の条件

在宅のテレフォンオペレーターは、顧客の個人情報を扱いながら電話で話す仕事です。そのため、会社は自宅の作業の場所に条件を設けることが多くあります。募集でよく見られる条件を挙げます。

個室で作業できること

家族や同居する人に、通話の内容や画面が見聞きされないよう、個室で作業することを求める会社が多くあります。リビングの一角のように、家族が出入りする場所での作業は認められないことがあります。

周りの音が入らないこと

通話に家族の声、テレビの音、ペットの鳴き声、外の工事の音などが入ると、顧客に聞き苦しい思いをさせ、会社の信用にも関わります。作業の時間中は、周りの音が入らない環境を確保する必要があります。

第三者が入らないこと

作業の時間中に、家族などが部屋に入らないことを求める会社もあります。子どもが小さい場合は、作業の時間帯を子どもが寝ている時間や、預けている時間に合わせる工夫が必要です。

書類を置かないこと

顧客の情報をメモに書き留めることを禁じ、紙やペンを作業の机に置かないことを求める会社もあります。メモが残ると、情報が漏れるおそれがあるためです。

応募する前に、自宅でこれらの条件を満たせるかを確かめます。条件を満たせないまま始めると、作業の途中で問題になり、仕事を続けられなくなります。

個室を用意できない場合でも、家族が出かけている時間帯だけ勤務する、仕切りや吸音の材料で音の入りを抑えるなど、工夫で条件を満たせることがあります。どこまでの工夫で認められるかは会社によって違うため、面接のときに自宅の状況を正直に伝えて相談します。条件を満たしていないのに満たしていると伝えると、あとで作業の場所の確認を受けたときに問題になります。

自宅に用意する機材

在宅のテレフォンオペレーターに必要な機材を挙げます。会社が貸し出すものと、自分で用意するものがあるため、募集の内容で確かめます。

パソコン

会社のシステムにつなぐためのパソコンです。会社が貸し出す場合と、自分のパソコンを使う場合があります。自分のパソコンを使う場合は、基本ソフトの種類や版、性能、セキュリティのソフトの導入などが条件になります。

ヘッドセット

マイク付きのヘッドホンです。周りの音を拾いにくい型のものが求められます。会社が指定の型を貸し出す場合もあります。

インターネットの回線

通話の品質を保つため、安定した回線が必要です。無線ではなく、ケーブルでパソコンをつなぐ有線の接続を条件にしている会社もあります。回線の速さの条件が示されている場合は、事前に測っておきます。

机と椅子

長い時間座って話すため、体に合った机と椅子が必要です。画面の高さや、キーボードの位置も、疲れにくさに関わります。

予備の手段

回線やパソコンに不具合が起きたときに、会社に連絡する手段を用意しておきます。携帯電話で会社の担当者に連絡できるようにしておくと、作業が止まったときに慌てずに済みます。

会社が求めるセキュリティの条件

在宅のテレフォンオペレーターは、顧客の氏名、住所、電話番号、契約の内容など、多くの個人情報を扱います。会社は、情報が漏れないように、次のような条件を設けることがあります。

• 会社が指定したパソコンや、指定の設定をしたパソコンでのみ作業する
• 作業中に、ほかのソフトやWebサイトを開かない
• 画面を撮影したり、内容を書き写したりしない
• 作業の場所を、事前に届けた自宅の部屋に限る
• 作業の前後に、本人の確認や、作業の場所の確認を受ける

作業中の様子をカメラで確かめる会社もあります。最初は窮屈に感じるかもしれませんが、顧客の情報を守るための仕組みです。条件を守ることが、在宅で働き続けるための前提になります。

条件の内容は会社によって違うため、応募の前や面接で確かめます。どこまでを自宅で用意し、どこまでを会社が用意するのかも、あわせて確かめます。

求人票で確かめる点

在宅のテレフォンオペレーターの求人を見るときに、確かめたい点を挙げます。

1. 雇用の形：パートやアルバイト、派遣、契約社員、業務委託のどれか
2. 仕事の内容：受信か発信か、どのような問い合わせを受けるか
3. 在宅の範囲：最初から在宅か、研修の後に在宅に移るか。研修の期間と場所
4. 勤務の時間：平日の日中か、夜や土日があるか。1回の勤務の長さ
5. 機材の扱い：パソコンやヘッドセットを貸し出すか、自分で用意するか
6. 通信費の負担：インターネットの回線の費用を会社が補助するか
7. 部屋の条件：個室が必要か、カメラでの確認があるか
8. 報酬：時給か、件数に応じた報酬があるか

特に3は大切です。在宅の求人でも、最初の研修の期間はコールセンターに出社することを求める会社が多くあります。研修の期間と場所、研修中の時給を確かめておきます。

6の通信費について、厚生労働省のテレワークのガイドラインは、労働者に過度の負担が生じることは望ましくないとし、費用の負担の取扱いをあらかじめ労使で話し合い、就業規則などで定めておくことが望ましいとしています。雇われて働く場合は、通信費や機材の負担がどうなるかを確かめておきます。

未経験から在宅のオペレーターになる道

テレフォンオペレーターの仕事は、未経験から始められる求人が多い仕事です。ただし、完全在宅の求人の中には、コールセンターでの経験を条件にしているものもあります。

未経験の人が在宅のオペレーターを目指す道は、主に2つです。

1つは、未経験歓迎の在宅の求人に応募し、研修を受けてから在宅で働く道です。研修では、電話の受け方、システムの操作、答え方の手引きの使い方などを学びます。研修の後に、一定の期間は先輩の通話を聞いたり、助言を受けたりしながら仕事に慣れていきます。

もう1つは、まずコールセンターに出社して働き、経験を積んでから在宅の仕事に移る道です。コールセンターで働くと、分からないことをすぐに聞ける環境で仕事を覚えられます。会社によっては、一定の期間働いた人に在宅での勤務を認める制度があります。

電話の応対の経験がなくても、接客の仕事、受付の仕事、事務の仕事で電話を受けていた経験は生かせます。応募の書類では、人の話を聞き取ってきた経験、丁寧な言葉で応対してきた経験を具体的に書きます。

研修の内容と、在宅で働き始めるまで

在宅のテレフォンオペレーターとして働き始めるまでの一般的な流れを紹介します。

1. 応募と面接：オンラインで面接を受けることが多い
2. 自宅の環境の確認：部屋の条件や回線の速さを確かめる
3. 研修：電話の応対の基本、扱う商品やサービスの知識、システムの操作を学ぶ
4. 試しの応対：先輩や指導役が見守る中で、実際の電話を受ける
5. 在宅での勤務の開始

研修では、敬語や言葉づかいの基本も学びます。電話では表情が見えないため、声の調子や言葉の選び方で印象が決まります。

研修の期間は、扱う商品やサービスの複雑さによって変わります。数日で終わるものから、数週間かかるものまであります。研修の内容をよく理解してから在宅での勤務を始めると、1人で電話を受けるときの不安が減ります。

在宅で働く1日の流れ

在宅のテレフォンオペレーターの1日の流れの例を紹介します。受信の仕事を、日中の時間帯に担当する場合です。

勤務の時刻の少し前に、パソコンとヘッドセットの準備をします。会社のシステムにつなぎ、勤務の開始の操作をします。会社によっては、作業の場所の確認や、本人の確認を受けます。

勤務を始めると、その日の連絡事項を確かめます。新しい商品の情報、よく寄せられている問い合わせ、答え方の変更などが共有されます。

電話がかかってくると、画面に顧客の情報や問い合わせの履歴が表示されます。話を聞き取り、答え方の手引きや社内の資料を見ながら答えます。通話が終わったら、応対の内容をシステムに記録します。

答えられない問い合わせや、苦情の電話があった場合は、チャットなどで指導役に相談します。在宅でも、指導役につながる仕組みが用意されていることが一般的です。

休憩の時間は、会社の決まりに従って取ります。長い時間話し続けると、声と気持ちが疲れるため、休憩の時間には画面から離れて体を休めます。

勤務の終わりの時刻になったら、記録の入力を済ませ、勤務の終了の操作をします。

雇用と業務委託の違い

在宅のテレフォンオペレーターの求人には、雇用の形と業務委託の形があります。

雇用の形では、パートやアルバイト、契約社員、派遣社員として働きます。時給が決まっていて、最低賃金の決まりが当てはまります。条件を満たせば雇用保険や社会保険に加入し、有給休暇もあります。厚生労働省のテレワークのガイドラインでは、テレワークを行う労働者の業務上の災害は、事業場で働く場合と同様に労災保険の給付の対象になるとされています。

業務委託の形では、個人の事業者として、通話の件数や時間に応じた報酬を受けます。働く時間を自分で決めやすい一方で、最低賃金や有給休暇などの決まりは当てはまりません。報酬は自分で確定申告をします。

業務委託の募集でも、実際には勤務の時間や作業の方法が細かく指示され、会社の指揮のもとで働いている場合は、法律上は労働者に当たることもあります。条件が雇用と変わらないのに業務委託の形になっている場合は、契約の内容をよく確かめます。判断に迷うときは、都道府県の労働局の総合労働相談コーナーに相談できます。

税金と社会保険の扱い

在宅のテレフォンオペレーターとして収入を得ると、雇用の形か業務委託の形かで、税金と社会保険の扱いが変わります。

雇われて働く場合は、会社が給与から所得税を差し引き、年末調整を行います。ほかに収入がなければ、自分で確定申告をする必要は通常ありません。社会保険は、短時間で働く人でも、週の所定の労働時間が20時間以上、2か月を超えて働く見込みがある、学生ではない、といった条件を満たし、勤務先の規模などの条件にも当てはまると、勤務先の健康保険と厚生年金に加入します。月額8.8万円以上という賃金の条件は、2026年10月に撤廃されています。加入の対象になるかは、勤務先に確かめます。

業務委託で働く場合は、報酬から経費を引いた所得について、自分で確定申告をします。会社員やパートで給与を受けている人が副業として業務委託で働く場合は、給与以外の所得が年間20万円を超えると所得税の確定申告が必要で、20万円以下でも住民税の申告は別に必要です。インターネットの回線の費用やヘッドセットの購入費のうち、仕事に使った部分は経費として扱える可能性がありますが、判断に迷うときは税務署に確かめます。

家族の扶養に入っている人は、収入が扶養の基準を超えないかも確かめておきます。税金の扶養と健康保険の扶養は基準が違うため、それぞれの窓口で確かめます。

発信の仕事で知っておきたい電話勧誘の決まり

発信の仕事のうち、商品やサービスの契約を勧める電話は、特定商取引法で「電話勧誘販売」として決まりが設けられています。オペレーターは会社の指示に従って電話をかけますが、決まりを知っておくと、無理な勧誘を指示されたときに気づけます。

特定商取引法の第16条は、電話勧誘販売をするときは、勧誘に先立って、事業者の名前、勧誘する人の名前、商品やサービスの種類、契約の勧誘のための電話であることを告げなければならないと定めています。第17条は、契約をしないという意思を示した人に、勧誘を続けてはならないと定めています。

つまり、相手が「いりません」とはっきり断ったのに、繰り返し勧誘することは認められていません。会社から、断った相手にかけ直すよう指示されたり、名乗らずに勧誘するよう指示されたりした場合は、決まりに反するおそれがあります。特定商取引法の条文は、e-Govの特定商取引に関する法律で確かめられます。

電話の応対で使う言葉づかいの基本

電話では顔が見えないため、言葉づかいと声の調子が、会社の印象そのものになります。研修で詳しく学びますが、基本の考え方を知っておくと、研修の内容が身につきやすくなります。

最初の名乗りをはっきり伝える

電話を受けたら、会社の名前と自分の名前を、ゆっくりはっきり伝えます。最初の数秒で、相手は話しやすい相手かどうかを判断します。早口で名乗ると、相手は聞き返すことになり、話の出だしでつまずきます。

相手の話を復唱して確かめる

注文の内容や、名前、住所、電話番号などは、聞き取った内容を復唱して確かめます。電話では聞き間違いが起きやすく、1文字の違いが配送の誤りや連絡の行き違いにつながります。数字は一つずつ区切って読み上げると、誤りに気づきやすくなります。

相手を待たせるときは理由と時間を伝える

調べものをするために相手を待たせるときは、「お調べいたしますので、1分ほどお待ちいただけますでしょうか」のように、理由とおおよその時間を伝えます。何も言わずに保留にすると、相手は不安になります。待たせる時間が長くなりそうなときは、いったん戻って状況を伝えるか、こちらからかけ直すことを提案します。

分からないことを推測で答えない

答えに自信がないときは、推測で答えずに、確かめてから答えます。誤った案内をすると、顧客に損をさせることもあります。確かめてからかけ直すほうが、結果として信頼されます。

苦情の電話を受けたときの進め方

テレフォンオペレーターの仕事では、苦情の電話を受けることもあります。在宅では、隣に相談できる人がいないため、進め方を知っておくと落ち着いて対応できます。

まず、相手の話を途中で遮らずに最後まで聞きます。苦情を伝える人は、困っていること、腹を立てていることを分かってほしいと考えています。話の途中で説明を始めると、かえって相手の気持ちを高ぶらせることがあります。

話を聞き終えたら、相手が不便な思いをしたことに対して、お詫びの言葉を伝えます。そのうえで、何が起きたのか、相手が何を求めているのかを整理して確かめます。

自分で解決できる内容なら、決められた手順で対応します。自分の権限を超える内容や、判断に迷う内容は、指導役や担当の部署に引き継ぎます。引き継ぐときは、相手に同じ話を繰り返させないよう、聞き取った内容を正確に伝えます。

相手の言葉が度を越えて攻撃的になったり、長い時間にわたって同じ要求を繰り返したりする場合は、1人で抱え込まずに、会社の決まりに沿って指導役に相談します。会社によっては、こうした電話の扱い方の手順を定めています。

勤務の時間帯と、家族の生活との合わせ方

在宅のテレフォンオペレーターの勤務の時間帯は、仕事の種類によってさまざまです。自分の生活に合う時間帯を選ぶことが、長く続ける条件になります。

通信販売の注文の受け付けは、テレビの番組の放送に合わせて、夜や早朝に電話が集中することがあります。企業の問い合わせ窓口は、平日の日中が中心です。インターネットの回線や家電の技術の案内は、夜や土日にも窓口を開けていることが多くあります。

子育て中の人は、子どもが学校や保育園に行っている時間に勤務できる仕事を選ぶと、部屋の条件も満たしやすくなります。家族が家にいる夜や休日に勤務する場合は、作業の時間中は部屋に入らない、大きな音を立てないといったことを、家族に事前に頼んでおきます。

在宅の仕事は通勤の時間がない分、短い時間の勤務にも応募しやすくなります。1日3時間から4時間の勤務を選べる求人もあるので、自分が無理なく続けられる長さを考えて応募します。

時給の確かめ方と収入の見込み

在宅のテレフォンオペレーターの時給は、仕事の種類、勤務の時間帯、求められる知識によって違います。技術の案内や、夜の時間帯の勤務は、時給が高めに設定されていることがあります。

雇われて働く場合、時給は勤務する地域の最低賃金を下回ることはできません。在宅で働く場合も同じです。地域別の最低賃金は都道府県ごとに決められ、毎年改定されます。令和8年度の改定は都道府県ごとに順に発効しているため、求人の時給を見るときは、勤務先の所在地の最新の最低賃金と比べます。

収入の見込みを立てるときは、時給に勤務の時間を掛けるだけでなく、研修の期間の時給、通信費の補助の有無、交通費が不要になることなども考えに入れます。業務委託の場合は、件数に応じた報酬から、通信費などの経費と税金を差し引いた額で考えます。

在宅のオペレーターに向いている人

在宅のテレフォンオペレーターに向いているのは、次のような人です。

• 人の話を最後まで聞き、要点をつかめる人
• 決められた手順を守って応対できる人
• 声の調子や言葉づかいに気を配れる人
• 1人で作業していても、集中を保てる人
• 分からないことを早めに相談できる人

特に最後の点は、在宅で働くうえで大切です。コールセンターでは、隣の席の人や指導役にすぐ聞けますが、在宅ではチャットなどで自分から声をかける必要があります。迷ったまま答えて誤りを伝えるより、早めに相談するほうが、顧客にとっても会社にとってもよい結果になります。

反対に、周りの音が入らない部屋を確保できない人や、決まった時間に作業できない人には、在宅のオペレーターは合わない面があります。

声と体の負担を減らす工夫

テレフォンオペレーターは、長い時間話し続ける仕事です。声と体の負担を減らす工夫を知っておきます。

声を守る

話し続けると、のどが乾き、声がかれます。こまめに水を飲み、休憩の時間には声を休めます。部屋が乾燥していると、のどを傷めやすくなるため、湿度にも気を配ります。

姿勢を整える

長い時間座って話すと、肩や腰に負担がかかります。椅子の高さを合わせ、画面が目の高さになるように調整します。休憩の時間には、立ち上がって体を伸ばします。

気持ちを切り替える

苦情の電話や、強い口調の電話を受けると、気持ちが沈むことがあります。在宅では、同僚と話して気持ちを切り替える機会が少ないため、休憩の時間に部屋を出て外の空気を吸う、通話の内容を引きずらないと決める、といった工夫が大切です。つらい電話が続くときは、指導役に相談します。

経験を生かして次の仕事に広げる

在宅のテレフォンオペレーターの経験は、ほかの仕事にも生かせます。

問い合わせに答えてきた経験は、メールやチャットで問い合わせに答える仕事に生かせます。電話より文章でのやり取りが増えている会社も多く、文章で分かりやすく答える力があると、仕事の幅が広がります。言葉づかいや社外向けの文書の書き方を体系的に学ぶには、ビジネス文書検定が役立ちます。

技術の案内の経験は、パソコンやネットワークの知識を深めると、より専門的なヘルプデスクの仕事につながります。ネットワークの知識を示す資格として、CCNA（シスコ技術者認定）のような資格もあります。

また、問い合わせの対応にAIの仕組みを取り入れる会社も増えています。AIが簡単な問い合わせに答え、複雑な相談を人が受ける、という分担です。人が受ける相談は、むしろ難しく、丁寧な応対が求められるものになっていきます。AIの導入を支援する仕事の全体像は、AIコンサル・業務活用支援のお仕事で確かめられます。

在宅ワークの仲介を続けてきた運営者として見てきたこと

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、在宅で人と話す仕事を長く続けている人は、自宅の環境づくりを最初に丁寧に行っています。部屋の条件、回線、機材を整え、家族にも作業の時間を理解してもらう。そうした準備ができている人ほど、作業の途中で問題が起きず、安定して働き続けています。

もう1つ見えてくるのは、相手の話をよく聞く人ほど、評価が高く、任される仕事の範囲が広がっていくことです。電話の仕事では、話す力より聞く力が問われます。在宅のテレフォンオペレーターは、環境と条件を確かめたうえで始めれば、通勤の負担なく、人と関わる仕事を続けられる働き方です。業務委託で直接やり取りできる仕事を組み合わせる場合は、仲介の手数料が引かれない分、受ける側の手取りが厚くなる点も、働き方を選ぶときの判断材料になります。

よくある質問

Q. 未経験でも在宅のテレフォンオペレーターになれますか？

未経験歓迎の求人は多くあります。ただし、最初の研修の期間はコールセンターに出社することを求める会社が多く、研修の後に在宅での勤務に移る形が一般的です。接客や受付、事務で電話を受けていた経験があれば、応募の書類で具体的に書くと評価されやすくなります。

Q. 自宅にどのような部屋が必要ですか？

顧客の個人情報を扱うため、家族に通話の内容や画面が見聞きされない個室を求める会社が多くあります。通話に生活音が入らないこと、作業の時間中に人が部屋に入らないことも条件になることがあります。応募の前に、自宅でこれらの条件を満たせるかを確かめてください。

Q. パソコンやヘッドセットは自分で用意する必要がありますか？

会社によって違います。会社がパソコンやヘッドセットを貸し出す場合もあれば、自分のものを使う場合もあります。自分のパソコンを使う場合は、基本ソフトの種類や性能、セキュリティのソフトなどが条件になります。インターネットの回線の費用の負担も含めて、求人票や面接で確かめてください。

Q. 業務委託の在宅オペレーターと、雇われて働くオペレーターは何が違いますか？

雇われて働く場合は、時給が決まり、最低賃金や有給休暇、労災保険などの決まりが当てはまります。業務委託の場合は、件数や時間に応じた報酬を受け、こうした決まりは原則として当てはまらず、確定申告も自分で行います。条件が雇用と変わらないのに業務委託になっている場合は、労働局の総合労働相談コーナーに相談できます。