教員を辞めた後の仕事｜経験を生かせる転職先と準備

2026年1月8日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓教員を辞めたあとの次の仕事を考える人向けに
✓在宅の仕事など経験を生かせる転職先と
✓教職経験者の特別選考で学校に戻る道までを

教員を辞めたいと考えたとき、多くの人がまず迷うのは「辞めたあとに何の仕事ができるのか」という点です。大学を出てからずっと学校で働いてきた人ほど、民間企業での働き方が想像しにくく、自分の経験がどこで通用するのかが分からないと感じるものです。

けれども、教員の仕事で身につけた力は、学校の外でも求められています。人前で分かりやすく説明する力、相手の理解の度合いを見ながら進め方を変える力、保護者や地域、同僚との調整を重ねてきた経験は、教育業界だけでなく、企業の研修や営業、文章を書く仕事など、さまざまな場面で生かせます。

この記事では、教員を辞めたあとの次の仕事の選び方を、経験を生かせる転職先の種類、退職の前後で確かめておきたい手続き、教員免許の扱い、そしてもう一度学校に戻る道まで、順番に整理します。制度にかかわる部分は、文部科学省と厚生労働省の公式情報で確かめた内容をもとにしています。

辞める前に整理しておきたいこと

次の仕事を探し始める前に、まず自分の状況を整理しておくと、選ぶ仕事の方向が定まりやすくなります。

辞める理由を言葉にする

教員を辞める理由は、人によってさまざまです。長時間労働で体力が続かない、学級経営や保護者対応で心身が疲れた、教えることは好きだが学校という組織が合わない、別の分野に挑戦したい、家族の事情で働き方を変えたい。どの理由が中心にあるかで、次の仕事に求める条件が変わります。

たとえば、教えること自体は好きで、学校の働き方が合わなかったのなら、塾や企業研修など、教える仕事を別の形で続ける道が向いているかもしれません。反対に、教育から離れて新しい分野に挑戦したいなら、教員の経験をどう言い換えて伝えるかが大切になります。

心と体の状態を先に確かめる

体調を崩して辞めることを考えている場合は、転職活動を急ぐより、まず休んで心と体を整えることを優先する選択もあります。焦って次の仕事を決めると、同じような負担を抱える職場を選んでしまうこともあります。休職の制度が使えるかどうかも含めて、勤め先の事務担当や管理職、医療機関に相談しながら進めましょう。

生活費の見通しを立てる

退職から次の仕事が決まるまでの期間の生活費も、早めに見通しを立てておきたいところです。退職手当がいくら出るのか、健康保険と年金の手続きをどうするのか、住民税の支払いがどうなるのかを確かめておくと、転職活動中に慌てずにすみます。

教員の経験はどこで評価されるか

転職の場面で、教員の経験は「教科を教えた経験」としてだけ伝えると、学校の外では評価されにくいことがあります。大切なのは、仕事の中で身につけた力を、ほかの仕事でも使える言葉に置き換えることです。

言い換えの例

教員の仕事の経験は、たとえば次のように言い換えられます。

授業を組み立てて実施した経験は、相手に合わせて情報を整理し、分かりやすく伝える力
学級経営の経験は、集団をまとめ、一人ひとりの状況を見ながら目標に導く力
保護者や地域との対応は、立場の違う相手と調整し、合意を作る力
行事の企画や運営は、多くの関係者を巻き込んで計画を進める力
成績処理や校務分掌は、期限を守って正確に事務を進める力

転職の書類や面接では、こうした力を、具体的な場面と結果を添えて伝えると、読む人に伝わりやすくなります。「学年の行事で、〇人の生徒と〇人の教員の役割分担を決め、例年より準備期間を短くした」のように、数字や工夫を入れると説得力が増します。

評価されにくい点も知っておく

一方で、民間企業への転職では、売上や利益を意識した働き方の経験がないことや、パソコンの業務ソフトの使い方に不安があることが、課題として見られる場合があります。表計算ソフトでのデータの整理や、プレゼンテーションの資料作りなど、学校でも使ってきた技能を具体的に示せるようにしておくとよいでしょう。

在職中に試せること

いきなり辞めるのではなく、在職中に次の仕事の手がかりをつかんでおくと、辞めたあとの選択に自信が持てます。

公立学校の教員の兼業には許可が必要

公立学校の教員は地方公務員なので、ほかの仕事で報酬を得るには、原則として任命権者の許可が必要です。教育に関する兼職や兼業については、教育公務員特例法に、本務の遂行に支障がないと認められる場合に許可できる仕組みがあります。

近年は、部活動の地域展開に合わせて、教員が地域のスポーツや文化活動の指導に兼業としてかかわる道も整えられています。文部科学省が令和7年12月に示した部活動のガイドラインには、市区町村などが認定した地域クラブ活動に教員がかかわる場合の兼職兼業の許可について、次のように書かれています。

学校運営に支障がない限り、積極的に許可を行うことが必要。出典: 文部科学省「部活動改革及び地域クラブ活動の推進等に関する総合的なガイドライン」

このガイドラインは部活動の地域展開を前提にしたものなので、どんな兼業でも許可されるわけではありません。ただ、地域の指導者として学校の外で教える経験を積むことは、教員を辞めたあとの仕事を考えるうえでの手がかりになります。兼業を考える場合は、必ず勤め先の管理職や教育委員会に、許可の手続きを確かめてください。

私立学校の教員の場合は、勤め先の就業規則で副業の扱いが決められています。届出で認められる学校もあれば、原則として禁止している学校もあるので、規則を確かめることが先です。

収入を伴わない準備

兼業の許可を得るのが難しい場合でも、収入を伴わない準備はできます。

転職先として考えている業界の本を読み、仕事の内容を知る
業界の説明会やオンラインのセミナーに参加する
次の仕事で使う資格の勉強を始める
教育や子育てについて、自分の考えを文章にまとめてみる

こうした準備を通して、自分が本当にその仕事に向いているかを確かめておくと、辞めたあとの迷いを減らせます。

辞める時期と伝え方

教員の退職では、辞める時期と伝え方にも気を配る必要があります。

年度末を基本に考える

教員の仕事は、学級担任や教科の担当が年度単位で決まっています。年度の途中で辞めると、生徒や同僚への影響が大きく、後任を探すのも難しくなります。体調などの事情がある場合は別として、年度末の退職を基本に考える人が多いでしょう。

早めに管理職に相談する

次の年度の人事は、秋から冬にかけて決まっていきます。年度末に辞めるつもりなら、できるだけ早い時期に管理職に意思を伝えておくと、学校の側も準備がしやすくなります。

退職の手続きの細かい流れは、公立学校なら自治体の、私立学校なら学校法人の決まりによって違います。必要な書類や提出の時期を、管理職や事務担当に確かめておきましょう。

引き継ぎを丁寧に行う

辞める前には、担当していた学級や教科、校務分掌の引き継ぎを丁寧に行います。後任の教員が困らないよう、生徒の様子や、進めていた取り組みの記録を残しておくことが、最後の大切な仕事になります。

経験を生かせる転職先の種類

教員を辞めたあとの仕事は、大きく分けると、教育にかかわり続ける仕事と、教育から離れる仕事があります。ここでは、教員の経験を生かしやすい仕事を中心に紹介します。

塾や予備校の講師

教科を教える力をそのまま生かせるのが、塾や予備校の講師です。集団授業の講師のほか、個別指導の講師、教室の運営を担う教室長などの仕事があります。

学校と違い、成績や合格実績といった数字で評価されることが多く、授業の時間帯も夕方から夜が中心になります。教えることに集中したい人には合いやすい一方、生活の時間帯が大きく変わる点は事前に考えておきましょう。

塾や予備校を選ぶときは、集団授業か個別指導か、正社員か講師契約かによって、仕事の中身と収入の安定性が大きく変わります。正社員の教室長は、授業だけでなく、生徒の募集、保護者との面談、講師の採用と育成など、教室の運営全体を担うことが多くなります。教えることに専念したいのか、運営にもかかわりたいのかを考えたうえで、求人の仕事内容をよく読んで選びましょう。

教育関連の企業

教材の出版社、通信教育の会社、教育向けのアプリやシステムを作る会社など、教育にかかわる企業でも、教員の経験は評価されます。教材の編集や制作、学校向けの営業、利用者からの問い合わせ対応など、学校の現場を知っている人だからこそ担える仕事があります。

教育向けのシステムやアプリの開発に関心がある人は、開発の仕事がどんなものかも知っておくと、職種の選び方の参考になります。

アプリ開発の仕事の内容と始め方

企業の研修講師と人事

企業の社員研修の講師や、人材育成を担う人事の仕事も、教員の経験を生かしやすい分野です。研修の内容を組み立て、受講者の理解の度合いを見ながら進める仕事は、授業づくりと共通するところが多くあります。

研修会社に所属して講師を務める道のほか、企業の人事部で新人研修や社内教育の企画を担当する道もあります。

日本語教師

日本語を学ぶ外国人に教える日本語教師も、教員の経験を生かせる仕事の一つです。2024年4月からは、日本語教育機関で教える人の国家資格として「登録日本語教員」の制度が始まりました。登録日本語教員になるには、日本語教員試験に合格し、実践研修を修了したうえで登録を受けます。

制度の詳しい内容は、文部科学省のページで確かめられます。

文部科学省「登録日本語教員」

教員免許を持っていることや、これまでの教員経験によって、試験や研修の扱いが変わる経過措置もあります。自分が対象になるかどうかは、日本語教員試験の案内で確かめてください。

文部科学省「日本語教員試験」

日本語教師の仕事は、国内の日本語学校のほか、企業で働く外国人への研修、オンラインでの個人レッスンなど、働く場所が広がっています。国語の教員だった人は文法の知識を、英語の教員だった人は外国語を学ぶ人の視点を生かしやすいでしょう。

学校以外の教育と子どもの支援

放課後児童クラブ（学童保育）、児童館、フリースクール、子どもの学習支援の団体など、学校の外で子どもを支える仕事もあります。子どもとかかわる仕事を続けたいけれど、学校の働き方からは離れたいという人に選ばれています。

公務員の行政職

教員から、自治体の行政職など別の公務員に転じる人もいます。教育委員会の事務局や、子ども、福祉にかかわる部署では、学校現場を知っている経験が役立つこともあります。

行政職の採用試験には、新卒向けの枠とは別に、社会人経験者の採用枠を設けている自治体もあります。教員としての経験年数が、社会人経験として数えられるかどうかも自治体によって違います。公務員から公務員への移動なので、退職手当や共済の扱いが通算されるかどうかも、あわせて確かめておくと安心です。受けたい自治体の採用試験の案内で、受験できる年齢や必要な経験年数の条件を確かめましょう。試験の時期は自治体ごとに違い、教員の採用選考とも重ならないことが多いので、早めに日程を調べておくと準備の期間を確保しやすくなります。

教育から離れる仕事

教育から離れて、営業、事務、企画、カスタマーサポートなどの仕事に就く人もいます。人と話すことが苦にならない、説明が得意という強みは、営業やサポートの仕事で生かせます。新しい分野では、これまでの経験をどう言い換えるかが、選考の結果を左右します。

在宅でできる仕事という選択肢

教員を辞めたあと、在宅でできる仕事を選ぶ人もいます。通勤がなく、働く時間を調整しやすいので、体調を整えながら働きたい人や、家庭の事情で外に出にくい人に向いています。

オンラインの家庭教師や講師

オンラインで生徒とつないで教える家庭教師や、オンラインの学習サービスの講師は、教員の経験をそのまま生かせる在宅の仕事です。教える教科や時間帯を選べることが多く、ほかの仕事と組み合わせることもできます。

教材の作成や添削

通信教育の答案の添削、問題集や教材の作成、模擬試験の問題の作成など、教育にかかわる在宅の仕事もあります。学校での教材研究や、テストの作成の経験が生かせる分野です。

教育分野の文章を書く仕事

教育や子育てに関する記事を書くライターの仕事も、教員の経験を生かせます。学校の現場を知っている人が書く記事は、読者にとって具体的で信頼しやすいものになります。

記事を書く仕事で収入を伸ばすには、文字単価の上げ方を知っておくことも大切です。

2004年から在宅ワークの仲介を続けてきた立場から見ると、教員の経験を持つ人は、教材の作成や記事の執筆などで、締め切りを守り、読み手を意識した成果物を出せる人として評価されやすい傾向があります。ただし、在宅の仕事は最初から安定した収入になるとは限らないため、退職前から少しずつ実績を作っておくと安心です。

退職の前後に確かめておく手続き

次の仕事を探すのと同時に、退職の前後に必要な手続きも確かめておきましょう。公立学校の教員と私立学校の教員とでは、手続きが違う部分があります。

雇用保険と失業時の給付

私立学校の教員は、多くの場合、雇用保険に加入しています。退職後に次の仕事を探す期間は、ハローワークで手続きをすると、条件を満たせば基本手当（いわゆる失業手当）を受け取れます。

自分の都合で退職した場合は、手続きのあとすぐには基本手当が支給されず、一定の給付制限の期間があります。令和7年4月1日以降に自己都合で離職した場合の給付制限は原則1か月で、5年間のうちに2回以上自己都合で離職している場合などは3か月になります。

ハローワークインターネットサービス「基本手当について」

一方、公立学校の教員は地方公務員なので、多くの場合、雇用保険の対象になっていません。退職後の生活の支えは、退職手当の制度で扱われます。退職手当の額や、失業中の人への特例があるかどうかは、勤め先の自治体の制度によって違うので、退職する前に事務担当に確かめておきましょう。

健康保険と年金

退職すると、公立学校の教員なら共済組合の、私立学校の教員なら私学共済などの健康保険の資格を失います。その後は、任意継続の制度を使うか、国民健康保険に入るか、家族の健康保険の扶養に入るかを選びます。保険料が大きく違うことがあるので、比べてから決めましょう。

年金は、次の仕事が決まるまでの期間、国民年金の第1号被保険者として保険料を納めることになるのが一般的です。配偶者の扶養に入る場合は、第3号被保険者になれることもあります。

教育訓練給付で学び直す

次の仕事に向けて学び直したい人は、厚生労働省の教育訓練給付制度を使える場合があります。雇用保険に一定期間加入していた人などが、厚生労働大臣の指定を受けた講座を受講して修了すると、受講費用の一部が支給される制度です。

厚生労働省「教育訓練給付制度」

雇用保険の加入期間などの条件があるため、公立学校の教員として働いてきた人は対象にならないことがあります。私立学校の教員や、教員になる前に民間企業で働いていた人は、ハローワークで自分が対象になるかを確かめてみましょう。

教員免許はどうなるか

教員を辞めても、教員免許が無効になるわけではありません。気になるのは、かつての教員免許更新制との関係でしょう。

教員免許更新制は、令和4年7月1日に発展的に解消されました。文部科学省の案内によると、その時点で有効だった免許状は、手続きをしなくても有効期限のない免許状になっています。

文部科学省「教員免許更新制（アーカイブ）」

つまり、令和4年7月1日の時点で有効な免許状を持っている人は、教員を辞めたあと何年か経ってからでも、その免許状で学校に戻ることができます。ただし、それより前に有効期限が切れていた免許状の扱いは個別に違うことがあるので、該当する人は免許状を授与した都道府県の教育委員会に確かめてください。

もう一度学校で働く道

教員を辞めたあと、時間をおいてから学校に戻る人もいます。別の自治体の教員採用選考を受け直す、私立学校に移る、非常勤講師として関わるなど、戻り方はいくつかあります。

教職経験を加味した特別の選考

文部科学省が公表している令和7年度（令和6年度実施）の公立学校教員採用選考試験の実施状況によると、教職経験を加味した特別の選考は、調査の対象になった68の自治体すべてで実施されていました。また、採用された人のうち、採用の前に国公私立学校の教員だった教職経験者の割合は44.8%でした。

この調査結果については、教員の転職を扱った記事でも次のように紹介されています。

文部科学省の調査では、令和7年度（令和6年度実施）の公立学校教員採用選考で、教職経験を加味した特別の選考を、調査の対象になった68の教育委員会など（都道府県・指定都市ほか）のすべてで行っていました。また、採用された人のうち、採用の前に国公私立学校の教員だった「教職経験者」は44.8％でした。出典: NIJIN「教員を辞めたあとの仕事」

元の資料は、文部科学省のページから見られます。

文部科学省「令和7年度（令和6年度実施）公立学校教員採用選考試験の実施状況等について」

特別の選考の内容は、一部の試験の免除や加点など、自治体によって違います。受験できる年齢や経験年数の条件も自治体と年度で違うので、受けたい自治体の実施要項で確かめましょう。

非常勤講師や臨時の教員

常勤の教員として戻る前に、非常勤講師や臨時の教員として学校にかかわる道もあります。授業だけを担当する非常勤講師は、学級担任や校務分掌を持たないことが多く、働く時間を限って教える仕事を続けられます。いったん学校を離れた人が、少しずつ現場に戻る方法としても選ばれています。

転職活動の進め方

次の仕事の方向が決まったら、転職活動を具体的に進めます。

在職中に始めるか、退職後に始めるか

転職活動は、在職中に始める方法と、退職してから始める方法があります。在職中に始めると、収入が途切れない安心感がありますが、教員の仕事は日中に時間を取りにくく、面接の日程を合わせるのが難しいことがあります。

教員の退職は、年度の途中だと学校や生徒への影響が大きいため、年度末に合わせて退職する人が多いでしょう。年度末の退職を前提に、秋ごろから情報を集め、冬から春にかけて応募を進めるといった計画が立てやすくなります。

応募書類の準備

応募書類では、先に紹介した言い換えを使って、教員の経験を相手の仕事に結びつけて書きます。職務経歴書には、担当した学年や教科、校務分掌、行事の企画や運営などを整理し、それぞれで何に取り組み、どんな結果が出たかを書きましょう。

文書を分かりやすく書く力を伸ばしたい人は、ビジネス文書の資格の内容も参考になります。

ビジネス文書検定の内容と勉強の仕方

転職先の情報の集め方

転職先の情報は、転職サイト、転職エージェント、ハローワーク、知人の紹介など、複数の方法で集めると偏りが少なくなります。教育業界に強い転職エージェントもあるので、教育関連の仕事を探す場合は、そうしたサービスを利用するのも一つの方法です。

面接で伝えることの準備

教員から別の仕事に移るときの面接では、ほぼ必ず「なぜ教員を辞めるのか」と聞かれます。この質問への答え方は、事前にしっかり準備しておきたいところです。

辞める理由は前向きな言葉で

辞める理由が学校の働き方への不満であっても、面接では、不満をそのまま伝えるより、次に何をしたいのかを中心に話すほうが伝わりやすくなります。たとえば「長時間労働がつらかった」ではなく、「一人ひとりに向き合う時間を確保できる形で、教えることを続けたい」のように、次の仕事で実現したいことに置き換えて伝えます。

もちろん、うそをつく必要はありません。事実をふまえたうえで、相手の会社で何をしたいのかにつなげることが大切です。

志望先の仕事との結びつき

面接では、教員の経験が志望先の仕事でどう役立つかを、具体的に説明できるようにしておきます。教育関連の企業なら学校現場の課題をどう理解しているか、研修の仕事なら授業づくりの経験をどう生かすか、営業の仕事なら保護者対応で培った説明と調整の力をどう使うか、というように、志望先ごとに話す内容を変えて準備しましょう。

民間企業の働き方への理解

民間企業の面接官は、教員だった人が会社の働き方になじめるかを気にしていることがあります。売上や利益への意識、組織の中での役割分担、仕事の進め方の違いについて、自分なりに理解していることを示せると、不安を和らげられます。

転職先ごとに役立つ学び

次の仕事の方向によって、事前に学んでおくと役立つことが変わります。

教育関連の仕事

塾や教育関連の企業に移る場合は、これまでの教科の知識に加えて、受験の仕組みや、教育向けのデジタル教材についての知識があると強みになります。学校で使ってきた端末や学習ソフトの経験も、具体的に話せるようにしておきましょう。

企業の研修や人事

研修や人事の仕事に移る場合は、企業の人材育成の考え方や、労働に関する基本的な法律の知識を学んでおくと役立ちます。研修の内容を組み立てる力は教員の経験で培われていますが、企業の社員が何に困っているのかを理解するには、企業の仕組みを知ることが欠かせません。

事務や企画の仕事

事務や企画の仕事に移る場合は、表計算ソフトや文書作成ソフト、プレゼンテーションソフトの操作に慣れておくと、仕事を始めてからの負担が減ります。学校でも使ってきたソフトでも、企業ではより高度な使い方を求められることがあるので、関数やデータの集計などを改めて学んでおくとよいでしょう。

辞めたあとの最初の数か月の過ごし方

次の仕事が決まる前に退職した場合、最初の数か月をどう過ごすかで、その後の転職活動の進み方が変わります。

最初の数週間は、心と体を休めることを優先してかまいません。教員の仕事を続けてきた人ほど、休むことに罪悪感を持ちやすいものですが、休む時間は次の仕事に向けた準備の一部です。

体調が整ってきたら、生活のリズムを作ることから始めます。決まった時間に起き、午前中に転職先の情報を調べる、午後に資格の勉強をする、といった形で1日の予定を組むと、仕事を離れていても生活が崩れにくくなります。

健康保険と年金の切り替えは、退職から一定の期間内に手続きが必要なものがあります。期限を過ぎないよう、退職したらすぐに手続きの一覧を作り、一つずつ済ませていきましょう。

年代ごとの考え方

教員を辞めたあとの仕事の選び方は、年代によっても変わります。

20代で辞める場合

20代は、未経験の分野にも挑戦しやすい年代です。教員としての経験年数は短くても、若さと学ぶ意欲が評価され、異業種への転職がしやすい時期と言えます。教育から離れて別の分野に挑戦したいなら、早めに動くことで選択肢が広がります。

30代で辞める場合

30代は、教員としての経験がある程度積み重なり、学級経営や校務分掌の具体的な実績を語れる年代です。教育業界や研修の仕事では、その経験が即戦力として評価されやすくなります。異業種に移る場合は、これまでの経験のどの部分が新しい仕事で生かせるかを、より具体的に示す必要があります。

40代以降で辞める場合

40代以降は、管理職の経験や、学年主任、教務主任といった立場での経験が強みになります。教育関連の企業で、学校現場を知る人として企画や営業を担う、研修講師として教える側に立つ、といった道が考えられます。

一方で、未経験の分野への転職は、20代や30代より難しくなる傾向があります。これまでの経験と関連のある仕事を中心に考え、新しい分野に挑戦する場合は、資格の取得や学び直しで準備をしてから動くと進めやすいでしょう。

家族との話し合い

教員を辞めることは、家族の生活にも影響します。収入の変化、働く時間帯の変化、転職活動の期間の過ごし方などについて、家族と話し合っておくことが大切です。

とくに、塾の講師のように夕方から夜に働く仕事に移る場合は、家族と過ごす時間帯が大きく変わります。在宅の仕事を選ぶ場合も、家の中で仕事をする場所や時間について、家族の協力が必要になります。

辞めることに家族が不安を感じている場合は、次の仕事の見通しや、生活費の計画を具体的に示すと、理解を得やすくなります。

次の仕事を選ぶときの注意点

最後に、次の仕事を選ぶときに気をつけたい点をまとめておきます。

収入の変化を見込んでおく

教員から別の仕事に移ると、収入が変わることがあります。とくに未経験の分野に移る場合は、最初の数年は収入が下がることもあります。転職先の給与だけでなく、賞与、退職金の制度、福利厚生まで含めて比べておくと、後で想定と違ったということを防げます。

研究職など、教員の経験とつながりのある職種の収入の目安は、職種別のデータで確かめられます。

研究職の年収データ

働き方の条件を確かめる

教員を辞める理由が長時間労働だった場合、次の仕事でも同じことにならないよう、残業の実態や休日の取り方を確かめておきましょう。求人の条件だけでなく、面接の場で、実際の働き方について質問してみるのも大切です。

新しい分野の学び直し

教育から離れて、たとえばITや企業の支援の仕事に移りたい場合は、新しい分野の知識を学び直す必要があります。人に教えてきた経験は、新しく学んだ分野で企業の相談に乗る仕事にもつながることがあります。企業の支援にかかわる仕事の一例として、AIの導入を手伝う相談の仕事の内容も知っておくと、選択肢の幅が広がります。

AIコンサルティングの仕事の内容

教員の経験は、どの道に進むにしても無駄になるものではありません。自分が次に大切にしたい働き方を決め、その働き方に合う仕事を選ぶことが、教員を辞めたあとの仕事選びの出発点になります。