在宅勤務の椅子代を経費に個人事業主が知る金額別の処理3パターン

2026年1月23日

丸山桃子

この記事のポイント

✓在宅勤務の椅子は経費にできるのか
✓個人事業主・フリーランス・会社員のケース別に
✓金額別の3つの処理パターン

在宅勤務で1日8時間以上椅子に座って仕事をしていると、安物の椅子では本当に腰がもたなくなります。「ちゃんとしたオフィスチェアを買いたいけれど、これって経費にできるの？」と検索した方が、この記事にたどり着いていると思います。結論から言うと、在宅勤務で使う椅子は個人事業主・フリーランスなら基本的に経費計上できます。ただし、購入金額が10万円を超えるかどうかで処理方法が3パターンに分かれ、ここを間違えると税務調査で否認される可能性があります。本記事では、椅子代の経費処理を金額別に整理し、勘定科目・家事按分・確定申告の実務まで、現場で実際に使えるレベルで解説します。

在宅勤務で椅子代を経費にしたい人が増えている背景

コロナ禍以降、在宅勤務が一般化したことで、自宅の作業環境にお金をかける個人事業主・フリーランスが急増しています。総務省「通信利用動向調査」によると、テレワークを導入している企業は50%を超え、フリーランスに至ってはほぼ全員が在宅作業を前提に活動しています。

特に椅子は、長時間労働の生産性と健康に直結する設備投資です。家電量販店やオフィス家具メーカーのEC売上を見ると、エルゴヒューマン・オカムラシルフィー・ハーマンミラーアーロンといった10万円超えの高級チェアの個人購入が伸び続けています。

私自身、フリーランスとして独立した直後、ニトリで1万2000円のオフィスチェアを買って数か月使っていたのですが、半年後には腰痛で整骨院通いになりました。結局、買い直したのはオカムラのシルフィー（実勢価格9万8000円）です。整骨院代と通院時間を考えると、最初から良い椅子を買って経費計上したほうが、トータルで圧倒的に安く済んだという計算でした。

壁に向かうデスクに可動式のアームで据え付けた大きなモニター。デスクの前にある椅子はヘッドレストと肘掛け付きだ。傍らには折り畳みできるカウンターテーブル。出窓の窓辺にはオンライン飲み会用の小さな冷蔵庫。調光機能が付いた照明が天井から室内を照らす。すべて、東京都に住む男性会社員のAさん（45）が今年の春以降、在宅勤務のために買ったものだ。勤務先の金融機関が在宅勤務の方針を打ち出したことを受け、合計10万円以上をかけて必要なものを買いそろえた。

この日経の記事は会社員のケースですが、フリーランスや個人事業主にとっては、これらの設備投資は「経費」という形で税負担を軽減できる対象になります。会社員と個人事業主では税務上の扱いが根本的に異なるため、自分がどちらの立場かを最初に整理することが重要です。

在宅勤務の椅子は誰なら経費にできるのか

まず、結論を立場別に整理します。

個人事業主・フリーランス: 業務で使用する椅子は経費計上できます。これが本記事のメインターゲットです。

法人代表者・役員: 法人名義で購入し、自宅の業務スペースで使用するなら経費計上可能です。ただし、私的使用割合が高いと役員賞与認定されるリスクがあります。

会社員（給与所得者）: 原則として、自分で買った椅子を「経費」にすることはできません。ただし、勤務先から在宅勤務手当が出ている場合、その手当の範囲内で椅子を購入することは実質的に経費負担と同じ効果があります。また、特定支出控除という制度を使えば、給与所得者でも一定額を控除できる可能性はありますが、要件が厳しく実務的にはほぼ使われていません。

副業会社員（雑所得・事業所得あり）: 副業の収入を雑所得や事業所得として申告している場合、副業に使う椅子は経費計上できます。ただし、本業との按分が必要なケースがあります。

本記事の以降は、メインターゲットである個人事業主・フリーランスを前提に解説します。会社員の方は「特定支出控除」「勤務先の在宅勤務手当の有無」を確認してください。

在宅勤務の椅子代を経費にする3パターン（金額別）

個人事業主が在宅勤務用の椅子を購入した場合、税務処理は金額によって3パターンに分かれます。これは椅子に限らず、デスクやモニター、PCなど業務用設備全般に共通する考え方です。

パターン1: 10万円未満 → 一括経費（消耗品費・事務用品費）

購入金額が10万円未満（税込）の椅子は、購入した年度に全額を一括経費として計上できます。これが最もシンプルで、確定申告も楽なパターンです。

勘定科目: 消耗品費・事務用品費・備品消耗品費のいずれか
減価償却: 不要
確定申告: 購入年度の経費として計上するだけ

例えば、ニトリで8万円のオフィスチェアを買った場合、その8万円がそのまま当年の経費になります。確定申告書類に勘定科目「消耗品費」として記載し、領収書を保管しておけば完了です。

実務上のポイントとして、勘定科目は「消耗品費」が一般的ですが、青色申告で帳簿を細かく分けたい場合は「事務用品費」や「備品消耗品費」を使い分けると、後から経費の内訳を把握しやすくなります。クラウド会計ソフト（freee、マネーフォワード等）では勘定科目を自分で追加できるため、椅子・デスク・モニターをまとめて「在宅オフィス備品費」のように管理している方も多いです。

パターン2: 10万円以上20万円未満 → 一括償却資産（3年均等償却）

購入金額が10万円以上20万円未満の椅子は、「一括償却資産」として3年間で均等償却するという選択肢があります。

勘定科目: 一括償却資産（取得時）、減価償却費（決算時）
減価償却: 3年均等償却（取得価額 ÷ 3 を毎年経費計上）
確定申告: 減価償却資産の明細書を添付

例えば、エルゴヒューマンの椅子を15万円で購入した場合、15万円 ÷ 3年 = 5万円を3年間、毎年経費計上します。

ただし、後述する「少額減価償却資産の特例」（青色申告者限定）を使えば、30万円未満までは一括経費にできるため、青色申告者は通常、一括償却資産ではなく特例の方を選びます。一括償却資産が有利になるのは、白色申告者や、特例の年間上限300万円を超えて設備投資をするケースです。

パターン3: 10万円以上（青色申告) → 少額減価償却資産の特例で一括経費

青色申告をしている個人事業主は、30万円未満の固定資産を一括経費にできる特例があります。これが在宅勤務の椅子購入で最も使われる処理パターンです。

勘定科目: 取得時に固定資産計上 → 決算時に減価償却費として一括費用化
減価償却: 取得年度に全額経費化
確定申告: 青色申告決算書に「少額減価償却資産」の明細を記載
年間上限: 合計300万円まで

例えば、ハーマンミラーアーロンチェアを25万円で購入した場合、特例を使えば購入年度に全額経費計上できます。この制度は青色申告者の特権なので、白色申告から青色申告に切り替えていない方は、来年から青色申告に切り替えることで使えるようになります。

なお、特例の適用には「青色申告承認申請書」を税務署に提出している必要があります。開業届と同時に提出するのが一般的ですが、忘れていた方は、適用したい年度の3月15日までに提出すれば翌年度から適用されます。

30万円以上の椅子は通常の減価償却（耐用年数8年）

ハーマンミラーのエンボディチェアやスチールケースジェスチャーなど、30万円を超える高級チェアを購入した場合、通常の減価償却資産として扱います。

勘定科目: 工具器具備品（取得時）、減価償却費（決算時）
法定耐用年数: 8年（事務机・事務椅子・キャビネット）
償却方法: 定額法または定率法（個人事業主の原則は定額法）

例えば、35万円のオフィスチェアを定額法で償却する場合、35万円 ÷ 8年 ≒ 約4万3750円を毎年経費計上します。

ただし、椅子1脚で30万円を超えるケースは少なく、ほとんどの方はパターン1〜3で完結します。本気で「自宅オフィス」を整備したい方が、デスク・椅子・キャビネット一式で30万円超になった場合に検討する処理です。

椅子代の家事按分はどう考えるか

ここが多くの個人事業主が悩むポイントです。在宅勤務の椅子は仕事専用ではなく、休憩中に動画を見るなどプライベートでも使う可能性があります。この場合、購入金額の全額を経費にしてよいのか、それとも按分が必要なのか。

仕事専用スペースの椅子なら100%経費OK

自宅に独立した仕事部屋があり、その部屋でしか使わない椅子なら、私的使用がほぼゼロと言えるため100%経費計上して問題ありません。これが最もシンプルです。

リビング兼用の椅子なら家事按分が安全

リビングや寝室など、生活スペースに置いた椅子の場合、業務時間と私的使用時間で按分するのが安全な処理です。実務上、以下のような按分基準が使われます。

時間按分: 1日24時間のうち、業務で椅子を使う時間の割合（例: 8時間/24時間 = 約33%）
稼働日按分: 月の稼働日数 × 業務時間 ÷ 月の総時間（例: 22日 × 8時間 ÷ 720時間 ≒ 約24%）

ただし、フリーランスは深夜や休日も仕事をすることが多く、実態として「業務使用80%以上」と説明できるケースがほとんどです。税務調査で説明できる範囲で、業務使用割合を設定してください。

家事按分の記録は必ず残す

按分比率を設定したら、その根拠を必ず文書化しておきます。週次のタイムスケジュール、業務日報、クラウド会計ソフトの按分メモなど、「なぜこの比率なのか」を後から説明できる状態にしておくことが重要です。

家事按分について詳しくは、フリーランスの節税対策7選｜経費・控除を最大化する方法で家賃・水道光熱費・通信費を含めた按分の考え方をまとめています。経費全般の節税戦略を立てるときに参考にしてください。

椅子代を経費にするときに使う勘定科目

クラウド会計ソフトで仕訳を切るときの勘定科目を整理します。

購入金額	勘定科目（取得時）	勘定科目（決算時）	帳簿記載
10万円未満	消耗品費・事務用品費	計上不要	取得年度に一括費用化
10万円〜20万円未満	一括償却資産	減価償却費	3年均等償却
10万円〜30万円未満（青色）	工具器具備品	減価償却費	特例で一括費用化
30万円以上	工具器具備品	減価償却費	法定耐用年数8年で償却

freeeやマネーフォワードでは、椅子の購入仕訳を入力する際に、金額を入れると自動的に「これは固定資産です」と提案してくれます。提案された勘定科目が上記の表と合っているかを確認しながら、正しい処理を選んでください。

freeeならhttps://www.freee.co.jp/、マネーフォワードならhttps://biz.moneyforward.com/から公式の勘定科目ガイドが参照できます。

椅子購入時の領収書・証憑の管理

経費計上で最も重要なのは、領収書（証憑）を確実に保管することです。

保管期間: 青色申告で7年間、白色申告で5年間
電子保存: 2024年1月以降、電子取引データは電子のまま保存が義務化（電子帳簿保存法）
領収書の記載事項: 日付、金額、宛名（屋号 or 氏名）、購入店舗名、品名

Amazonや楽天で椅子を購入した場合、注文履歴から領収書PDFをダウンロードして、クラウド会計ソフトに証憑として添付するのが一般的な運用です。

実店舗（ニトリ、IKEA、オフィス家具店等）で買った場合は、必ず「宛名入りの領収書」をもらってください。レシートだけでも経費計上は可能ですが、税務調査で突っ込まれにくくするためには宛名入り領収書のほうが無難です。

私は独立直後、Amazonで買った椅子の領収書PDFをダウンロードし忘れて、後から取得しようとしたら期間が過ぎていたという失敗をしました。Amazonの領収書は注文後しばらくすると過去のものでも取得できるのですが、面倒な手続きが発生します。買ったその日のうちにPDFを保存する習慣をつけておくのが、確定申告を楽にする最大のコツです。

椅子と一緒に経費にできる在宅勤務の備品

椅子と合わせて、自宅で仕事をするための備品はまとめて経費計上できます。具体的には以下のようなものです。

デスク・キャビネット: 椅子と同じく金額別の3パターンで処理
モニター・モニターアーム: 一般的に10万円未満で消耗品費
PC・周辺機器: ノートPCは10万円以上が多く、特例での一括経費が現実的
照明・調光器具: 在宅勤務時間の照明は業務利用分を按分
WEB会議用機材: マイク、ウェブカメラ、リングライト等
書籍・専門資料: 新聞図書費として一括経費

在宅勤務の1日は、こんな感じだ。午前5時ごろ起床し、自宅近くを10キロメートルほどジョギング。一息ついてコーヒーを入れ、午前7時半にデスクに向かい、パソコンを立ち上げる。画面に表れるその日の予定は、リモート会議でびっしりだ。午後5時すぎに仕事を終えるまで、集中力を絶やす暇がない。「もともとガジェット（道具）好きなので、在宅勤務を快適にするものを吟味して買うのは楽しかった」。会社の自席より居心地がいい「自宅オフィス」で、仕事の効率が上がったという。

この記事のように、フリーランスや個人事業主にとって、在宅オフィスの整備は「投資」であり、適切に経費計上することで税負担を軽減しながら作業環境を整えられます。

在宅勤務で椅子代と一緒に経費にできる費用

椅子だけでなく、在宅勤務に関連する費用は他にも幅広く経費計上できます。

家賃・住居費（家事按分）

自宅の一部を仕事スペースとして使っている場合、家賃を業務使用割合で按分して経費化できます。例えば、家賃15万円、業務スペース25%なら、毎月3万7500円が地代家賃として経費になります。

水道光熱費（家事按分）

電気代・水道代・ガス代も、業務使用割合で按分します。光熱費は20〜30%の按分が一般的です。

通信費（家事按分）

光回線・モバイル通信費・スマホ料金も按分対象です。フリーランスはオンライン会議や調査で通信を多用するため、業務按分50%以上と説明できるケースが多いです。

業務用ソフトウェア

Adobe Creative Cloud、Microsoft 365、クラウド会計ソフト、デザインツール等のサブスク費用は100%経費化できます。

これらを総合的に活用すると、フリーランスの場合は売上の20〜40%程度が経費として落ちる計算になります。経費の網羅性についてはフリーランスの経費グレーゾーン｜税務調査で否認されやすい項目と対策で否認されやすい項目を解説しています。グレーゾーンの判断基準を知っておくと、税務調査で慌てずに済みます。

確定申告での椅子代の書き方

実際の確定申告書類への記載方法を整理します。

青色申告決算書（一般用）

10万円未満の椅子: 損益計算書の「消耗品費」欄に金額を含めて記載。減価償却資産明細書への記載は不要。

10万円〜30万円未満（特例適用）: 損益計算書の「減価償却費」欄に特例分を含めて記載。さらに、青色申告決算書3ページ目の「減価償却費の計算」欄に、品目名（オフィスチェア等）、取得年月、取得価額、業務使用割合、特例適用の旨（摘要欄に「措法28の2」と記載）を書きます。

30万円以上の椅子: 通常の減価償却資産として、取得年度から法定耐用年数8年にわたって減価償却費を計上します。

白色申告（収支内訳書）

10万円未満: 「消耗品費」欄に含めて記載するだけです。

10万円以上: 一括償却資産または通常の減価償却資産として処理します。白色申告者は青色の特例（30万円未満一括経費）が使えないため、10万円以上の椅子はすべて3年均等償却または8年定額法での処理になります。

確定申告の電子申告についてはhttps://www.e-tax.nta.go.jp/を、所得税・経費計上の最新ルールは国税庁https://www.nta.go.jp/を参照してください。

経費計上で失敗しないための4つの注意点

椅子の経費計上は比較的シンプルですが、税務調査で否認されやすいポイントがあります。

注意点1: 家族の私的使用が多いと否認リスク

例えば、リビングに置いた椅子を、家族が映画鑑賞やゲームで頻繁に使っている場合、業務使用割合を高く設定していると税務調査で否認されます。仕事専用スペースを物理的に区切るか、業務使用割合を現実的なレベル（30〜50%）に下げるのが安全です。

注意点2: 開業前に買った椅子も経費にできる

意外と知られていませんが、開業日より前に購入した椅子も、開業後に業務で使うなら経費計上できます。「事業供用日」を開業日として、その時点での残存価額を取得価額として処理します。

注意点3: 中古の椅子は耐用年数が短くなる

中古のオフィスチェアを購入した場合、法定耐用年数8年そのままではなく、「中古資産の耐用年数」を計算し直す必要があります。例えば、5年使われた中古チェアなら、残存耐用年数は約3〜4年に短縮されます。

ただし、これは30万円以上の通常減価償却資産の場合の話で、10万円未満の椅子なら一括経費なので関係ありません。

注意点4: 領収書の宛名は屋号 or 氏名で統一

家族名義や別屋号で領収書をもらうと、税務調査で「事業との関係性が不明」と判断されかねません。屋号で開業届を出している方は屋号宛、個人名で活動している方は個人名宛で統一してください。

個人事業主が在宅勤務で椅子を買うベストタイミング

最後に、税務的に有利になる椅子の購入タイミングを整理します。

利益が大きく出る年度に購入する

椅子の経費計上は、その年の所得から差し引かれます。つまり、利益が大きい年に椅子を買えば、より大きな節税効果が得られます。逆に、利益が少ない年に高額な椅子を買っても、節税効果は限定的です。

12月までに購入し、12月末までに事業供用

経費として計上できるのは「その年度内に取得し、業務に使った」資産です。例えば、12月30日に椅子を購入してまだ使っていない状態だと、その年度の経費として計上できない可能性があります。12月中旬までに購入し、年内に業務で使い始めるのが確実です。

期末駆け込みは税務調査で目をつけられる

ただし、12月末に大量の備品を買うと「期末駆け込み経費」として税務調査で目をつけられやすくなります。30万円未満の特例を使って高額な椅子・デスク・モニターをまとめて買う場合は、業務での使用実態を説明できるようにしておいてください。

在宅勤務の椅子選びの実務的なポイント

経費処理の話とは別に、フリーランスとして椅子を選ぶ際の実務的な視点も少し触れておきます。

長時間労働を想定して選ぶ

フリーランスは納期前に1日12時間以上椅子に座ることも珍しくありません。腰痛・肩こり・坐骨神経痛のリスクを考えると、ランバーサポート（腰部のサポート）と高さ調整機能は必須です。

ヘッドレストは賛否分かれる

ヘッドレストはあれば便利ですが、デスクワークでは肩が前に出る姿勢になりがちで、結局使わないという方も多いです。試座してから決めるのが理想です。

メッシュ素材 vs ファブリック素材

長時間労働で蒸れが気になる方はメッシュ素材、座り心地重視ならファブリック素材が向いています。私はメッシュ派ですが、冬場は少し冷たく感じるトレードオフがあります。

保険会社に勤める都内の男性会社員のBさん（35）は、在宅勤務が始まった当初はリビングルームのテーブルで仕事をしていた。だが、食事中はパソコンや資料を片付けなくてはならないし、夕方になれば小学生の子供2人が宿題を始める。集中して仕事をするため、寝室用に座卓と座椅子を探したが、すでに家具店や通販サイトでは品薄になっていた。間に合わせに雑貨店で計4000円程度のものを購入したが、長時間座ると腰が痛くなる。最近になって、あらためて机と椅子を1万5000円ほどで買い直し、リビングルームに置いた。

この記事のように、最初に安物を買って後悔し、結局買い直すパターンは非常に多いです。経費計上できることを前提に、長期的に使える椅子を最初から選ぶほうが、トータルコストでは安く済みます。

@SOHO独自データの考察：在宅勤務フリーランスの設備投資相場

@SOHOで活躍する個人事業主・フリーランスの設備投資傾向を、職種別の年収・単価データと合わせて考察します。

高単価フリーランスほど在宅環境への投資が大きい

ソフトウェア作成者の年収・単価相場で確認できるように、IT系フリーランスの単価は時給換算で3000〜6000円が一般的です。長時間PCに向かう仕事のため、椅子・デスク・モニターへの設備投資が他職種より大きい傾向があります。

著述家，記者，編集者の年収・単価相場も同様に、Webライター・編集者は1日10時間以上椅子に座る職種のため、椅子への投資が直接生産性に跳ね返ります。

案件単価と設備投資の好循環

高単価の案件を獲得できるフリーランスは、設備投資にお金をかけられる → 生産性が上がる → さらに高単価案件を取れる、という好循環に入りやすいです。@SOHOではAIコンサル・業務活用支援のお仕事のような専門性の高い案件、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事など複合スキルを必要とする案件、アプリケーション開発のお仕事のような開発系の案件が多数掲載されており、これらの高単価案件を狙うフリーランスは設備投資のリターンが大きくなります。