メディカルエステの資格｜医療機関で働くエステティシャンの道

メディカルエステの資格を調べ始めると、「厚生労働大臣認定」「医師監修」「国際ライセンス」といった言葉が並び、どれが本当に必要な資格なのかが見えにくくなります。先に結論を書くと、メディカルエステという名前の国家資格はありません。医療機関の中でエステティシャンとして働くために法律で求められる免許もなく、取れるのは業界団体の認定資格やスクールの修了証です。

一方で、医療機関の中だからこそエステティシャンが「やってはいけないこと」ははっきり決まっています。この記事では、メディカルエステという言葉が実際に何を指しているのか、エステティシャンが担える範囲と医師や看護師にしか許されない範囲、代表的な認定資格の取り方と費用、美容クリニックや皮膚科で働くまでの道のりを、公式の情報をもとに順に整理します。

メディカルエステの資格は国家資格ではない

最初に押さえておきたいのは、エステティシャンという仕事そのものに国家資格がないことです。美容師や看護師のように「この免許がないと働けない」という仕組みはなく、エステティックの技術は業界団体やスクールが独自に教え、独自に認定しています。メディカルエステも同じで、「メディカルエステティシャン」という名前の公的な免許は存在しません。

では資格に意味がないのかというと、そうではありません。エステティック業界では、2004年に設立された日本エステティック機構（JEO）が、エステティシャンの試験制度やサロンを認証する仕組みを作ってきました。日本エステティック試験センター（JEEC）の説明によると、2003年に経済産業省が「エステティック産業の適正化に関する報告書」を発表し、それを受けて業界全体で資格の基準をそろえる動きが進んだという経緯があります。つまり、国家資格ではないものの、業界の中では「どの資格が一定の基準を満たしているか」を見分ける目安が用意されています。

医療機関の求人を見ても、この構図はそのまま表れます。美容皮膚科や美容クリニックがエステティシャンを募集するとき、応募の条件として書かれやすいのは「エステティシャンとしての実務経験」「認定エステティシャンなどの資格があれば歓迎」といった形で、特定の資格がなければ応募できないという書き方は多くありません。資格は採用の必須条件というより、基礎を一通り学んだことを示す証明として扱われています。

ここで混同しやすいのが、医療機関の中で施術をするのは誰か、という点です。後の節で詳しく触れますが、医療脱毛やレーザーによるしみ取りのように医療行為にあたる施術は、エステの資格をいくつ持っていても行えません。医療機関で働くエステティシャンに求められるのは、医師や看護師が担う医療行為とは別の、エステティックの範囲の施術とカウンセリングです。資格選びは、この線引きを理解したうえで考える必要があります。

「メディカルエステ」という言葉が指しているもの

メディカルエステという言葉は、使う人によって指している中身がかなり違います。大きく分けると、次の3つの意味で使われています。

• 医療機関（美容皮膚科、美容外科、皮膚科のクリニックなど）の中、または併設の施設で行うエステティック
• 医療の知識を取り入れたカリキュラムを掲げるスクールや、そのスクールが出す資格の名前
• 医療機関や介護施設で、病気や障害のある人に向けて行うケアとしてのエステティック

1つ目は、職場の種類を指す使い方です。クリニックの院内で、医師の施術の前後に肌の状態を整えるフェイシャルや、ボディのトリートメントを担当する形が典型です。医療脱毛やレーザー治療は医師や看護師が行い、エステティシャンはその前後のケアや、医療とは別のメニューを担当するという分担になります。

2つ目は、スクールの名前や講座名として使われる場合です。「医師監修のカリキュラム」と書かれたスクールは多く、その修了証に「メディカルエステ」という言葉が入っていることがあります。ここで大事なのは、医師が監修していても、修了した人ができることが増えるわけではないという点です。監修はあくまで教える中身の確かさを示すもので、医療行為をしてよいという許可ではありません。

3つ目は、日本エステティック協会が「ソシオエステティシャン」として育成している分野に近いものです。同協会はソシオエステティシャンを次のように説明しています。

ソシオエステティシャンとは、 医療機関や社会福祉施設の専門家チームと協力しながら、医療や福祉に関する知識に基づいたエステティックを通じてケアを行うエステティシャンです。 出典: ajesthe.jp

「医療機関で働くエステティシャンになりたい」と考えて検索する人の多くは、1つ目か3つ目を思い描いているはずです。一方で、検索結果の上位にはスクールの案内（2つ目）が並びやすく、話がかみ合わないまま講座を選んでしまうことがあります。自分が目指しているのが「クリニックの院内で働くこと」なのか、「医療や福祉の現場でケアを届けること」なのか、「医療の知識も学べるスクールで基礎を身につけること」なのかを、最初に言葉にしておくと選び方がぶれません。

エステティシャンが担える範囲と、担えない範囲

医療機関の中で働くからといって、エステティシャンができることが広がるわけではありません。むしろ医療行為との境目を正しく理解していることが、医療機関で働くエステティシャンに最も強く求められる知識です。

この境目について、厚生労働省は2001年に各都道府県へ通知を出しています。医師免許のない人が業として行うと医師法第17条に違反する行為として、次の3つを挙げています。

以下に示す行為は、医師が行うのでなければ保健衛生上危害の生ずるおそれのある行為であり、医師免許を有しない者が業として行えば医師法第１７条に違反すること。 (1) 用いる機器が医療用であるか否かを問わず、レーザー光線又はその他の強力なエネルギーを有する光線を毛根部分に照射し、毛乳頭、皮脂腺開口部等を破壊する行為 (2) 針先に色素を付けながら、皮膚の表面に墨等の色素を入れる行為 (3) 酸等の化学薬品を皮膚に塗布して、しわ、しみ等に対して表皮剥離を行う行為 出典: 厚生労働省医政局医事課長通知（平成13年11月8日 医政医発第105号、那覇市掲載）

わかりやすく言い換えると、毛の根元をレーザーなどで壊す脱毛、皮膚に色素を入れるアートメイク、薬品で皮膚の表面をはがすピーリングは、医師が行うか、医師の指示のもとで看護師が行うものです。通知には「機器が医療用であるかどうかを問わない」と明記されているので、エステ用の機器だから大丈夫という理屈は通りません。

医療機関で働くエステティシャンの日常の仕事は、この3つの外側にあります。具体的には次のような業務です。

• 洗顔、クレンジング、保湿などのフェイシャルの手技によるケア
• リンパの流れを意識したボディのトリートメントや、リラクゼーションを目的とした施術
• 医師の施術を受ける前後の、肌の状態の聞き取りとホームケアの案内
• 化粧品やホームケア用品の使い方の説明
• 予約の管理、カルテの準備、受付や会計の補助

最後の2つは見落とされがちですが、医療機関では受付やカウンセリングの比重が大きく、エステの技術と同じくらい説明する力と記録をつける力が見られます。肌の状態を聞き取って医師に正確に伝えること、医療行為にあたる質問をされたときに「それは医師にお伝えします」と線を引けることは、資格の勉強では身につきにくい部分です。

もう1つ注意したいのは、言葉の使い方です。エステティックの施術について「治る」「治療できる」「効果が保証される」といった表現を使うことは、医療行為との誤解を招きます。医療機関の中にいると、医師の治療とエステティックのケアが同じ流れで提供されるため、つい混ざった説明をしてしまいがちです。カウンセリングで使う言葉を、医療の側とエステの側で分けて説明できることが、医療機関で長く働く人に共通する強みです。

代表的な認定資格と取り方

エステティックの認定資格はたくさんありますが、医療機関の求人や業界の中で目安として通りやすいのは、業界団体が出している認定資格です。ここでは、日本エステティック協会（AJESTHE）の資格制度を中心に、取り方を公式の案内で確かめた内容で整理します。同協会は1994年に認定エステティシャン制度を始め、これまでに100,000名を超えるエステティシャンを送り出してきたと説明しています。

AJESTHE認定エステティシャン

入り口になる資格です。協会の案内では、次の2つの条件を両方満たした正会員が対象です。

• エステティシャンセンター試験に合格していること
• 協会の認定校で300時間以上のコースか1000時間以上のコースを修了しているか、実務経験が1年以上あること

筆記試験は日本エステティック試験センターが行う4つの選択肢から選ぶマークシート式の100問で、年に3回実施されています。受験料は10,560円（税込）です。技術の確認試験はフェイシャルとボディの手技を見るもので、認定校で受ける場合は実技から、試験センターで受ける場合は筆記から進みます。資格は毎年の会員継続（年会費の支払い）で自動更新される仕組みなので、取ったあとも会費がかかることを覚えておきましょう。

AJESTHE認定上級エステティシャン

認定エステティシャンの上位資格で、2014年度に新設されました。2026年度の出願案内では、協会の会員で次のどれかに当てはまる人が受験できます。

• 認定エステティシャン資格を取ってから2年以上、または通算5年以上の実務経験がある人
• 認定校の300時間以上コースを修了し、資格取得後2年以上の実務経験がある人
• 認定校の1,000時間以上コースか、CIDESCO国際認定校コース（1,200時間以上）を修了した人

CIDESCOインターナショナルエステティシャン

CIDESCOはスイスに本部がある国際的なエステティックの教育機関で、日本を含む世界31か国に支部があります。国内では、AJESTHE認定エステティシャン資格を持ち一定の条件を満たした人か、協会の認定校のうちCIDESCO国際認定校で所定のカリキュラムを修了した人が受験できます。海外での就職や外資系のスパを視野に入れる人が選ぶことが多い資格です。

ソシオエステティシャン

前の節で触れた、医療や福祉の現場でケアを行うエステティシャンの資格です。協会はフランスの養成機関CODESと提携して養成講座を開いており、受講できるのは「認定上級エステティシャン資格を持つ人」か「認定エステティシャン資格を持ち通算5年以上の実務経験がある人」です。エステの実務経験がなくても、医療・介護・社会福祉施設などでの実務経験が5年以上あれば認められると案内されています。講座では医療、社会福祉、心理、法律の基礎と、医療や福祉の現場での研修を受けます。「医療の現場でエステの力を活かしたい」という人にとって、最も内容が近い資格です。

TEA（認定トータルエステティックアドバイザー）

カウンセリングや顧客管理まで含めた上位資格で、上級エステティシャン資格を取ってから2年以上の実務経験などが条件です。2026年度は講座と試験がオンラインで行われ、受講料（受験料を含む）は33,000円（税込）と案内されています。医療機関でカウンセリングを任されたい人の、中長期の目標になる資格です。

スクールの資格と費用の目安

業界団体の認定資格とは別に、スクールが独自に出す資格や修了証もあります。「メディカルエステ」の名前を掲げたスクールでは、短期間で通える講座と、開業までを見すえたコースが用意されていることが多いです。たとえば一般社団法人メディカルエステ協会は、サイトで次のように案内しています。

本校では、低資本で開業できるように、技術習得と教材一式が揃って、60万円（税込66万円）という『BOX60コース』を用意しています。自宅サロン･プロサロンが、開業可能です。 出典: medical-esthe.com

同協会のサイトでは、「最短3か月、週1回2時間」で学べることや、「厚生労働大臣認定校」として業界発展のためのモデル事業に認定されたことが説明されています。スクールが掲げる「大臣認定」「医師監修」「国際ライセンス」といった言葉は、それぞれ何が認められているのかを具体的に確かめることが大切です。認定の対象が学校の教育の仕組みなのか、修了した人の資格なのかで、意味が大きく変わります。

費用の目安を、ここまでに確かめた公式の数字で並べると次のようになります。

項目	金額・期間	確かめた先
エステティシャンセンター試験の受験料	10,560円（税込）	日本エステティック協会
認定エステティシャンの受験に必要な学習	認定校300時間以上、1000時間以上、または実務1年以上	日本エステティック協会
上級エステティシャンの受験に必要な学習	認定校1,000時間以上、CIDESCOコース1,200時間以上など	日本エステティック協会
TEA資格取得講座（受験料を含む）	33,000円（税込）	日本エステティック協会
開業までを見すえたスクールのコース例	66万円（税込）	メディカルエステ協会

このほか、認定エステティシャンの資格申請には協会への入会金と年会費がかかります。スクールの受講料は学校とコースで大きく違い、数十時間の短期講座から1,000時間を超える長期コースまで幅があります。300時間のコースなら週に数回通って半年から1年ほど、1,000時間を超えるコースは専門学校や全日制のスクールで1年以上かけて学ぶ形が一般的です。

費用を比べるときは、受講料だけでなく、教材や化粧品の代金、技術試験の受験料、資格の登録料、年会費まで含めた総額で見てください。分割払いを勧められた場合は、毎月の支払額だけでなく手数料を含めた総額を確かめます。安いコースが悪いわけではなく、自分が目指す働き方に必要な時間数を満たしているかどうかが判断の軸です。

医療機関で働くまでの道のり

医療機関でエステティシャンとして働くまでの道のりは、大きく3つの段階に分けられます。いきなり美容クリニックを目指すよりも、段階を追ったほうが採用側の期待と自分の準備がかみ合いやすくなります。

1. エステティックの基礎を学び、認定資格を取る（認定校の300時間以上コースなど）
2. エステティックサロンやスパで実務経験を積む（フェイシャル、ボディ、カウンセリング）
3. 美容皮膚科や美容クリニックの求人に応募し、院内での役割を担う

1つ目の段階では、医療機関で通りやすい資格として、業界団体の認定資格を取っておくと説明がしやすくなります。2つ目の段階は省略したくなるところですが、医療機関の求人は経験者を前提にしていることが多く、サロンでの実務経験を応募の条件や歓迎の条件に挙げる求人がよく見られます。サロンで身につく接客、カウンセリング、施術の記録のつけ方は、そのまま院内で役に立ちます。

3つ目の段階で知っておきたいのは、医療機関の中での役割の幅です。クリニックによって、エステティシャンの仕事の中心は次のどれかになります。

• 院内のエステメニューの施術を担当する（フェイシャル、ボディ）
• 医師の施術の前後のケアと、肌の状態の聞き取りを担当する
• カウンセラーとして、来院した人の悩みを聞き、医師の診察につなぐ
• 受付、予約管理、化粧品の販売を兼ねる

求人票の「エステティシャン」という言葉だけでは、このどれが中心なのかがわかりません。面接では、1日の施術の件数、カウンセリングの比重、販売の目標があるかどうか、医療行為にあたる業務を頼まれることがないかを質問しておくと、入ってからの食い違いを防げます。医療行為にあたる業務を資格のないスタッフに任せている職場は、法令の面でも働く人の身を守る面でも避けるべきです。

面接で伝える内容も準備しておきましょう。取った資格の名前を並べるだけでなく、サロンで担当した施術の種類、1日に担当した人数、カウンセリングで気をつけていたこと、医療行為にあたる相談を受けたときにどう対応したかを、具体的な場面とあわせて話せるようにしておくと、医療機関の採用担当者に安心感を持ってもらいやすくなります。

医療や福祉の現場でケアを届けたい人は、別の道もあります。病院の緩和ケア病棟や介護施設、透析の現場などでエステティックのケアを行う活動は、ソシオエステティシャンの分野と重なります。日本エステティック協会のサイトでは、日本透析医学会の学術集会でソシオエステティックの発表を行ったことが紹介されています。こちらは求人の数が多い分野ではないため、サロンやクリニックで働きながら資格を目指し、施設とのつながりを少しずつ作っていく人が多い分野です。

スクールを選ぶときに確かめる5つのこと

メディカルエステの資格を取るためにスクールを選ぶときは、パンフレットの言葉よりも、次の5つを具体的に確かめるほうが失敗を防げます。

1. 修了すると何が受けられるのか

そのスクールを修了すると、どの団体のどの資格の受験資格が得られるのかを確かめます。日本エステティック協会の認定校かどうかは、協会のサイトの認定校検索で調べられます。スクール独自の修了証だけが出るのか、業界団体の認定資格につながるのかで、医療機関に応募するときの説明のしやすさが変わります。

2. 時間数と通い方

認定エステティシャンは300時間以上、上級エステティシャンは1,000時間以上というように、資格ごとに必要な時間数が決まっています。働きながら通う人は、週に何時間通えるかを先に計算し、修了までに何か月かかるかを出しておきましょう。振替の授業があるか、欠席したときにどう補うかも確かめます。

3. 総額と支払い方

受講料に何が含まれているかを、教材、化粧品、機器、試験料、登録料、年会費に分けて確かめます。開業向けのコースでは機器や教材がまとめて含まれていることがあり、自分に必要なものかどうかを見極める必要があります。

4. 契約と解約のルール

エステティックのスクールやサロンの長期の契約は、一定の期間と金額を超えると特定商取引法の「特定継続的役務提供」にあたり、クーリング・オフや中途解約のルールが適用されます。どの契約が対象になるかは、消費者庁の特定商取引法のページで確かめられます。契約書を受け取ったら、解約したときに返ってくる金額の計算方法を必ず読んでおきましょう。

5. 卒業後のつながり

就職の紹介、医療機関との提携、卒業生がどこで働いているかを聞いてみます。「医療機関で働く卒業生がいる」と案内されたら、どんな役割で働いているのかまで聞くと、自分の目指す働き方と合っているかが判断しやすくなります。

資格を取ったあとの働き方の選択肢

資格を取ったあとの働き方は、医療機関に勤めるだけではありません。雇用、業務委託、開業という3つの形を組み合わせて考えると、選択肢が広がります。

雇用で働く場合は、美容皮膚科や美容クリニック、エステティックサロン、ホテルのスパ、介護施設などが主な職場です。医療機関は勤務時間が診療時間に合わせて決まるため、夜や週末の勤務が入る職場もあります。社会保険や休みの取り方を含めて、雇用の条件を比べましょう。

業務委託で働く場合は、サロンやスパと契約して、施術1件ごとや時間ごとに報酬を受け取る形が多くなります。業務委託は雇用と違って、働く時間や方法を自分で決められる一方、交通費や消耗品、確定申告を自分で負担します。2024年11月に施行されたフリーランス保護新法では、発注する側に取引条件を書面などで示すことが求められているので、契約の前に報酬の額と支払日、キャンセルの扱いを文書で受け取ることを習慣にしておくと安心です。

開業する場合は、自宅の一室を使った小さなサロンから始める人が多くいます。スクールの開業コースを選ぶときは、施術の技術だけでなく、集客、予約の管理、売上の記録、確定申告まで含めて準備ができるかどうかを考えます。開業すると施術以外の時間が想像以上に長くなるため、予約の受付や問い合わせへの返信、ホームページやSNSでの発信を、どのくらいの時間でこなすかを先に見積もっておきましょう。

エステの仕事と並行して、文章を書く仕事やデザインの仕事を組み合わせる人もいます。施術の知識を活かして美容系の記事を書く人は、Webライターのポートフォリオの作り方｜案件獲得率が上がるテンプレート付き【2026年版】で紹介している、実績の見せ方の考え方が参考になります。サロンのチラシやメニュー表を自分で作る人は、デザイナーの年収・単価相場で、デザインの仕事がどのくらいの単価で取引されているかを確かめておくと、外に頼むか自分で作るかの判断材料になります。

医療機関で働くエステティシャンに求められる文章と記録の力

医療機関で働くエステティシャンは、施術の時間よりも、記録と説明の時間が長くなりがちです。カルテに肌の状態や施術の内容を書く、医師への申し送りを短くまとめる、来院した人に施術の前後の注意を文書で渡す、といった業務が毎日あります。

カルテや申し送りで大切なのは、事実と感想を分けて書くことです。「赤みが強かった」ではなく「両頬に直径2センチほどの赤みあり、本人の申告では3日前から」のように、見たこと、聞いたこと、自分が行ったことを分けて書くと、医師や看護師が判断しやすくなります。エステティシャンが「治療が必要そうです」と判断を書くのではなく、観察した事実を伝え、判断は医師に任せるという姿勢が、医療機関の中での信頼につながります。

来院した人に渡す案内文も同じです。施術の前後に気をつけることを、専門用語を使わずに短い文で書く力は、資格の勉強ではあまり扱われません。ビジネス文書の書き方を体系的に学びたい人は、ビジネス文書検定のように、文書の形式と表現を問う検定を目安にするのも1つの方法です。医療機関の受付やカウンセリングを任されたときに、文書を整える力はそのまま評価につながります。

数字で記録をつける習慣も役に立ちます。月ごとの施術の件数、指名の数、リピートした人の割合、ホームケア用品の購入の割合などを自分で記録しておくと、面接や契約の見直しのときに、自分の働きを具体的に説明できます。サロンやクリニックの売上の仕組みを数字で理解しているエステティシャンは、店長やカウンセラーへの道も開けやすくなります。

働きながら資格を目指すときの1年の進め方

会社員や主婦として働きながらメディカルエステの資格を目指す人は、1年を4つの時期に分けて考えると無理のない計画が立てられます。

最初の3か月は、情報を集めてスクールを決める時期です。日本エステティック協会の認定校検索で通える範囲の学校を洗い出し、2校から3校の体験授業や説明会に参加します。この段階で、自分が目指すのが医療機関での勤務なのか、サロンでの勤務なのか、自宅での開業なのかを決めておくと、必要な時間数とコースが絞り込めます。

次の3か月から6か月は、基礎の技術と理論を学ぶ時期です。皮膚の構造、衛生管理、カウンセリングの進め方、フェイシャルとボディの手技を順に学びます。筆記試験は100問の選択式なので、日本エステティック試験センターが出している試験の例題集で出題の形に慣れておくと、本番で戸惑いません。授業で習った手技は、家族や友人に協力してもらって回数を重ねることが上達の近道です。

後半の3か月は、試験と実務の準備を並行して進める時期です。技術の確認試験と筆記試験を受け、合格したら資格の申請を行います。同時に、サロンやスパのアルバイトや業務委託の求人に目を通し、どのくらいの経験が求められているかを確かめておきます。

最後に、医療機関を目指す人は、サロンでの経験を積みながら、美容皮膚科の求人を定期的に見る習慣をつけましょう。求人に書かれた業務内容や歓迎の条件を3か月ほど追いかけると、自分に足りない経験が具体的に見えてきます。資格を取った時点で終わりにせず、求人の条件と自分の経験の差を埋めていくことが、医療機関への近道です。

在宅ワークの仲介を続けてきた立場から見えること

フリーランスや在宅ワークの仲介に長く関わってきた運営者として見てきた限りでは、資格を軸に独立する人のうち長く続く人は、資格の数よりも「この人に任せると安心」という関係づくりに時間を使っています。エステの分野でも同じで、医療機関や施設と長く取引が続く人は、施術の腕に加えて、記録の丁寧さ、連絡の速さ、できないことをできないと伝える正直さを持っています。

もう1つの傾向は、業務委託で働く人ほど手取りの差が大きくなることです。間に入る会社が報酬から中間の手数料を取る形だと、同じ予算でも受け手に届く金額は少なくなります。依頼する側と受ける側が直接やりとりできる形なら、依頼する側は同じ予算でより多く頼め、受ける側は手取りが厚くなります。仲介手数料が0%で直接取引できる仕組みは、施術そのものだけでなく、美容系の記事の執筆やサロンのデザインといった周辺の仕事を受けるときにも、手取りの厚さという形で効いてきます。

メディカルエステの資格は、それ自体が医療機関で働く切符になるものではありません。業界団体の認定資格で基礎を証明し、サロンで経験を積み、医療行為との境目を説明できるエステティシャンになることが、医療機関で長く働くための道です。文章や記録の力を伸ばしたい人は、Webライターが文字単価を上げる方法｜1円→5円にステップアップする戦略【2026年版】も、書く仕事の単価がどう決まるかを知る手がかりになります。研究や検証の仕事に関心がある人は、研究者の年収・単価相場で、専門知識を活かす仕事の相場感をつかんでおくと、キャリアの選択肢を比べやすくなります。

よくある質問

Q. メディカルエステの資格がないと美容クリニックで働けませんか？

働けます。エステティシャンには国家資格がなく、メディカルエステという名前の公的な免許もありません。美容クリニックの求人では、資格よりもサロンでの実務経験が重視されることが多く、日本エステティック協会の認定エステティシャンなどの資格は「歓迎」の条件として扱われるのが一般的です。応募先の求人票で条件を確かめてください。

Q. 資格を取れば医療脱毛やレーザーの施術もできますか？

できません。厚生労働省の通知では、レーザーなど強い光を毛根に当てて毛乳頭を壊す行為、皮膚に色素を入れる行為、薬品で表皮をはがす行為は、医師免許のない人が業として行うと医師法違反にあたるとされています。エステの資格をいくつ持っていても、これらは医師や看護師が担当します。

Q. 認定エステティシャンの資格にはどのくらいの費用がかかりますか？

エステティシャンセンター試験の受験料は10,560円（税込）です。このほか、認定校の受講料、日本エステティック協会への入会金と年会費がかかります。受講料は学校とコースで大きく違うため、教材や試験料、登録料まで含めた総額を各スクールで確かめてから比べるのが確実です。

Q. 医療や福祉の現場でエステの仕事をしたいときはどの資格が近いですか？

日本エステティック協会がフランスのCODESと提携して育成しているソシオエステティシャンが近い資格です。受講には認定上級エステティシャン資格、または認定エステティシャン資格と通算5年以上の実務経験が必要です。医療・介護・福祉の現場での5年以上の実務経験があれば、エステの経験がなくても認められる場合があります。