イラストがイメージと違う時の対応｜作り直しを依頼する伝え方 2026

2026年6月15日

長谷川奈津

この記事のポイント

✓イラストがイメージと違うと感じたら作り直しはどう依頼すべきか
✓フリーランス保護新法との関係までまとめて解説します

先日、あるイラストを外注した店舗オーナーさんから相談を受けました。「納品されたイラストが思っていたイメージと全然違う。作り直してほしいけれど、どう伝えればいいか分からない」と。結論から言うと、イメージと違うと感じたときにやるべきことは明確です。感情的に突き返すのではなく、どこがどう違うのかを具体的な言葉で伝え、契約時に決めた修正回数の範囲内かどうかを確認したうえで依頼すること。この記事では、イラストがイメージと違うときの伝え方、作り直しの依頼方法、追加料金の相場、トラブルを防ぐための契約の組み方まで、発注者の立場で分かりやすく解説します。

イラスト外注で「イメージと違う」が起きる背景

イラスト制作の外注は、ロゴ、SNS用アイコン、LINEスタンプ、書籍の挿絵、Webサイトのメインビジュアル、商品パッケージなど、幅広い用途で行われています。近年はクラウドソーシングサイトやSNSのDMを通じて、個人のイラストレーターに直接依頼するケースが急増しています。

30%近くのイラスト外注案件で、初回納品時に何らかの修正依頼が発生していると言われています。これは決して珍しいことではなく、イラストという成果物の性質上、ある程度は避けられない現象です。文章と違って、色使い・構図・表情・線の太さ・雰囲気といった要素は、発注者と受注者の間で完全に同じイメージを共有するのが極めて難しいためです。

「イメージと違う」という感覚は、発注者側の伝え方の問題であることも、受注者側の解釈の問題であることも、両方あり得ます。例えば「かわいい感じで」という指示だけでは、受注者が思い浮かべる「かわいい」と発注者が思い浮かべる「かわいい」が一致する保証はどこにもありません。「明るい雰囲気」「シンプルなデザイン」といった抽象的な言葉も同様です。

一方で、参考画像を複数枚提示し、色コード（カラーコード）まで指定していたにもかかわらず、まったく異なる雰囲気で納品されるケースもあります。この場合は受注者側の確認不足や、スキルとの不一致が原因になっていることが多いです。

私が受けた相談の中には、こんなケースもありました。ある雑貨店のオーナーが、商品パッケージ用のイラストを個人のイラストレーターに依頼したところ、参考として送った画像とはまったく異なるタッチで納品されたそうです。「発注時に参考画像を3枚送っていたのに、どれとも似ていない絵柄が返ってきた」と困惑していました。つまり、こうしたすれ違いは特別な失敗ではなく、外注では起こり得る前提として準備をしておくべき事象なのです。

イラストの依頼をしたところ、完成品としてサンプルと絵柄や雰囲気が違うものが届いた場合、まず何を確認すればよいでしょうか。出典: detail.chiebukuro.yahoo.co.jp

このような疑問は、実際に外注を始めたばかりの発注者から非常に多く寄せられます。まずは慌てず、次に説明する「作り直しを依頼する前に確認すべきこと」から順に進めてください。

作り直しを依頼する前に確認すべきこと

イラストがイメージと違うと感じたら、感情のままに「やり直してください」と伝えるのは避けたほうがよいです。まずは以下の3点を確認してください。

契約時の指示内容を見返す

発注時にどのような指示を出していたかを、もう一度見返します。テキストのみの指示だったのか、参考画像を添付していたのか、色指定はあったのか。ここを確認することで、「イメージと違う」原因が発注者側の指示不足なのか、受注者側の理解不足なのかがある程度切り分けられます。

指示内容が曖昧だった場合、受注者に一方的に非を求めるのは適切ではありません。この場合は「作り直し」ではなく「追加の修正依頼」として、丁寧に伝え直す姿勢が必要です。

修正回数と修正範囲の契約条件を確認する

多くのイラスト外注案件では、契約時に「修正◯回まで無料」という取り決めがされています。相場としては2回までの修正を無料とし、それ以降は追加料金が発生するという設定が一般的です。まずはこの回数と範囲を確認してください。

「作り直し」と「修正」は似ているようで異なります。修正は部分的な調整（色を変える、表情を直す、線を細くする等）を指すことが多く、作り直しは構図やコンセプトそのものを変える、より大きな変更を指します。作り直しは修正回数のカウントに含まれない、あるいは追加料金が発生する契約になっていることが多いため、事前に契約書や見積もり時のやり取りを確認しておくことが重要です。

何がどう違うのかを言語化する

「なんか違う」という感覚のままでは、受注者に正確な意図が伝わりません。以下のような観点で、具体的にどこが違うのかを書き出してみてください。

・色味（暖色系を想定していたのに寒色系だった、彩度が高すぎる/低すぎる）・構図（人物の配置、余白の取り方、視線誘導の方向）・タッチ（線が太い/細い、リアル寄り/デフォルメ寄り）・雰囲気（元気な印象を想定していたのに落ち着いた印象になった）・細部（表情、髪型、服のディテールが指示と違う）

この作業を挟むことで、受注者への伝え方が格段に明確になり、作り直しのやり取りがスムーズに進みます。

イメージと違うことを伝える具体的な文面

伝え方一つで、その後のやり取りの質が大きく変わります。ここでは避けたい伝え方と、望ましい伝え方を比較します。

避けたい伝え方

「イメージと全然違います」「思っていたのと違うのでやり直してください」といった、感情のみを伝える文面は避けてください。受注者はどこをどう直せばよいか分からず、再提出しても再びすれ違いが起きる可能性が高くなります。また、受注者のモチベーションを下げてしまい、以降のやり取りがぎくしゃくする原因にもなります。

望ましい伝え方の例

「ご対応ありがとうございます。全体の完成度は素晴らしいのですが、当初イメージしていた雰囲気と少し異なる部分があり、ご相談させてください。具体的には、①色味をもう少し明るいトーンにしていただきたい、②人物の表情をやわらかい印象にしていただきたい、③背景の情報量を少し減らしていただきたい、の3点です。参考として似たイメージの画像を添付します。ご確認いただけますでしょうか」

このように、まず感謝を伝え、次に具体的な変更点を箇条書きで示し、可能であれば参考資料を添えるという構成が有効です。抽象的な形容詞（「もっとかわいく」「もっとおしゃれに」）だけで終わらせず、可能な限り視覚的な参考情報や具体的な数値（サイズ、色コード等）を添えることで、認識のズレを最小限にできます。

作り直しにかかる追加料金の相場

作り直しが契約時の修正回数を超える場合や、契約範囲を大きく超える変更（構図の全面変更、テイストの変更等）を依頼する場合は、追加料金が発生するのが一般的です。相場としては、案件の規模にもよりますが、当初の制作費の30%から50%程度が一つの目安になります。

例えば当初の制作費が3万円の案件で、構図を大幅に変更する作り直しを依頼する場合、追加で1万円から1万5,000円程度の追加料金がかかるケースが多いです。一方、色味や表情の微調整といった軽微な修正であれば、無料の範囲内で対応してもらえることも多くあります。

追加料金が発生するかどうかは、最終的には契約内容と受注者の判断によります。事前に「もし大幅な変更が必要になった場合、追加料金はどの程度かかりますか」と確認しておくと、いざというときに慌てずに済みます。

発注者が意思決定するときのポイント

追加料金を払ってでも作り直しを依頼すべきか、それとも今回は妥協して次回の発注先を見直すべきかは、以下の観点で判断するとよいです。

・完成度自体は高いが方向性だけがずれている場合は、修正依頼で解決できる可能性が高い・受注者のスキル自体が期待水準に届いていない場合は、作り直しを重ねても改善しにくい・納期に余裕がない場合は、別の担当者への発注や、社内での応急的な調整も検討する・今後も継続的に依頼する予定がある相手なら、丁寧なフィードバックを重ねて関係を育てる価値がある

フリーランス保護新法との関係

2024年に施行されたフリーランス保護新法（正式名称は特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律）は、フリーランスに業務を委託する発注者側にも一定の義務を課しています。つまり、発注者が自由に「イメージと違うから」という理由だけで報酬を減額したり、支払いを拒否したりすることは、この法律の下では認められにくいということです。

具体的には、発注者は業務委託の際に「給付の内容」「報酬の額」「支払期日」などを書面または電子データで明示する義務があります。これは、後から「イメージと違う」というあいまいな理由で報酬トラブルに発展することを防ぐ目的もあります。つまり、発注段階でイメージや仕様をできる限り具体的に明示しておくことが、法律上も推奨されているのです。

私がこれまで相談を受けた中で印象的だったのは、発注時にわずか一行の指示しか出していなかったにもかかわらず、納品後に「イメージと全然違うので報酬を減額してほしい」と主張したケースです。これ、実は本当に多いんです。結論から言うと、発注者側の指示が曖昧だった場合、報酬の減額や支払い拒否は正当な理由として認められにくく、トラブルが長期化するリスクがあります。

※このようなケースで報酬の減額や契約解除を検討する場合は、必ず弁護士や行政書士などの専門家に個別相談してください。この記事は一般的な傾向を解説するものであり、個別の契約内容によって結論は異なります。

発注者としての体験談：見積もり比較で学んだこと

私自身、法務サポートの仕事を始めた当初、事務所のロゴイラストを外注した経験があります。当時は複数のイラストレーターから見積もりを取り、金額だけを見て一番安いところに依頼してしまいました。結果として、納品されたイラストは想定していたテイストと大きく異なり、作り直しを何度もお願いする羽目になりました。

後から振り返ると、金額だけでなく過去の作品集（ポートフォリオ）をもっと丁寧に確認し、依頼したいテイストと近い作品を描いているかどうかを見極めるべきだったと痛感しています。安さだけで選ぶと、結果的に修正のやり取りに時間がかかり、トータルで見ると割高になることも珍しくありません。この経験から、今では発注前に必ず3件以上のポートフォリオを見比べ、依頼内容に近い実績があるかを確認するようにしています。

作り直しを依頼するときのコミュニケーションのコツ

作り直しの依頼は、受注者との関係性にも影響します。以下のポイントを意識すると、円滑にやり取りを進められます。

具体例を必ず添える

言葉だけでの説明には限界があります。近いイメージの画像、既存の作品で近いと感じるもの、色見本などを添付することで、認識のズレを大幅に減らせます。

良い点も伝える

修正依頼だけを伝えると、受注者は「全部だめだった」と受け取ってしまうことがあります。良かった点も一緒に伝えることで、モチベーションを保ちながら的確な修正をしてもらいやすくなります。

優先順位をつける

複数の修正点がある場合、すべてを同じ重要度で伝えるのではなく、「①は必須、②は可能であれば、③は次回以降でも構いません」といった優先順位をつけると、受注者も対応しやすくなります。

締切と修正回数の残数を明示する

「今回の修正で最終稿としたいので、◯日までにご対応いただけますでしょうか」と、締切と今回が何回目の修正かを明示することで、双方の認識をそろえられます。

それでも解決しない場合の選択肢

丁寧に伝えても改善が見られない場合、以下の選択肢を検討します。

・契約書に定められた修正回数を使い切った後は、追加料金を払って継続を依頼するか、今回は妥協するかを判断する・受注者のスキルと依頼内容のミスマッチが大きい場合は、今回は費用の一部を支払って区切りをつけ、次回は別の発注先を探す・当初の依頼内容と著しく異なる、あるいは納期を大幅に過ぎているなど重大な問題がある場合は、契約解除や返金交渉を検討する。この場合は必ず契約書の内容を確認し、必要に応じて専門家に相談する

法律はあなたの味方です。発注者としての適切な手続き（明確な指示、書面での契約内容の明示）を踏んでいれば、万が一トラブルに発展しても、冷静に対処するための土台になります。

発注先の選び方で「イメージと違う」を未然に防ぐ

作り直しのやり取り自体を減らすには、そもそもの発注先選びが重要です。以下の観点でイラストレーターを選ぶと、ミスマッチのリスクを下げられます。

・ポートフォリオが依頼したいテイストと近いか・過去の実績数や、継続依頼を受けている件数（信頼性の目安になる）・見積もり時に、修正回数や追加料金についての説明が明確か・初回のヒアリングで、こちらの意図を丁寧に確認してくれるか

イラスト制作を専門に依頼できる場としては、漫画・同人誌・イラスト制作のお仕事のように、イラストレーターの実績や得意分野を確認したうえで発注できる仕組みを活用するのも一つの方法です。また、社内でイラストの発注や修正指示のスキルを高めたい場合は、イラスト・デザインレッスンのお仕事のような形でデザインの基礎知識を持つ人材と接点を持つことも、発注時の指示精度を上げる助けになります。ロゴや挿絵だけでなく、AIを活用した画像生成やマーケティング施策を組み合わせたい場合は、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事で関連分野の専門人材を探すという選択肢もあります。

直接依頼と仲介会社経由の違い

イラスト制作の発注ルートには、大きく分けて「仲介会社（制作会社・代理店）経由」と「フリーランスへの直接依頼」の2つがあります。仲介会社を通すと、進行管理やクオリティチェックを代行してもらえる安心感がある一方、仲介手数料が上乗せされるため、同じ予算でも実際に制作にあたる金額（受注者の手取り）は少なくなる傾向があります。

一方、フリーランスへ直接依頼すれば、中間マージンが発生しない分、同じ予算でもより高いスキルを持つ制作者に依頼できたり、修正対応にも予算を回しやすくなったりします。手数料0%で直接やり取りできる仲介サービスを使えば、発注者は費用を抑えながら、受注者は手取りを厚く受け取れるという、双方にとってメリットのある関係を築きやすくなります。

20年この市場を見てきた立場から言えば、長く良い関係が続く発注者と受注者の組み合わせほど、単発の作業依頼ではなく「この人になら任せられる」という信頼関係の構築に時間をかけています。作り直しの依頼一つとっても、単なる指摘で終わらせるのではなく、次回以降どう伝えればすれ違いが減るかを一緒に考える姿勢を持つ発注者は、結果的に修正回数自体が減っていく傾向があります。額面上の制作費だけを見るのではなく、中間マージンのない直接取引によって浮いた分を、修正対応の丁寧さや長期的な信頼関係づくりに再投資できることが、直接依頼の本当の価値だと運営者として感じています。

@SOHO独自データの考察

発注者と受注者を直接つなぐ仕組みでは、依頼内容の明確化が案件成功の鍵を握ります。特にイラストのような視覚的な成果物は、テキストだけの指示では認識のズレが起きやすく、参考画像の添付や修正範囲の事前合意が、トラブル予防に直結します。

案件を掲載・応募する段階で、修正回数や追加料金の考え方をあらかじめ明示しておく発注者ほど、後工程での「イメージと違う」というトラブルの発生率が低い傾向にあります。これは、受注者側が事前にどこまで対応可能かを把握できるため、双方の期待値がそろいやすくなるためだと考えられます。

また、ソフトウェア開発や執筆といった他の職種の年収・単価相場を見ても、ソフトウェア作成者の年収・単価相場や著述家，記者，編集者の年収・単価相場のように、事前の要件定義や指示の明確さが成果物の品質と単価の両方に影響する構造は共通しています。イラスト制作においても、発注者側の準備次第で、作り直しの回数やそれにかかる追加コストを大きく左右できると言えます。

発注前の準備を丁寧に行うスキルを体系的に身につけたい場合、契約書やビジネス文書の書き方を学べるビジネス文書検定のような資格を参考にするのも一つの方法です。発注書や仕様書を明確に書く力は、イラストに限らずあらゆる外注業務のトラブル予防に役立ちます。

イラストの作り直しは、発注者と受注者のどちらか一方だけの問題ではなく、事前のコミュニケーション設計によって発生率をコントロールできる領域です。今回紹介した確認手順と伝え方を実践することで、次回以降の外注はよりスムーズに進むはずです。