訪問看護ステーションを辞めたいと思ったとき｜出ていく前に切り分けておくこと

2026年5月26日

長谷川奈津

この記事のポイント

✓訪問看護ステーションを辞めたいと感じたときに
✓今のステーションの体制か
✓自分の状況かを切り分ける方法を整理しました

訪問看護ステーションを辞めたい。そう思いながら、今日も車に乗って次の利用者さんの家へ向かっている方に向けて、この記事を書きます。

結論から言うと、辞めたい気持ちそのものは間違いではありません。ただ、辞める前に「何に疲れているのか」を切り分けておかないと、次の職場でもまったく同じ理由で辞めたくなります。訪問看護という仕事がつらいのか、今のステーションの体制がつらいのか、それとも今の自分の生活と合っていないのか。この3つは、取るべき行動がまるで違います。

この記事では、訪問看護師が辞めたくなる背景を整理したうえで、原因を切り分ける方法、ステーションの体制に問題があるときのサイン、辞める前に試せること、辞めると決めたときの手順と法律の基本、そして次の職場を選ぶときの見方を順番にまとめます。

訪問看護師が辞めたくなる背景には、業界の構造がある

まず、あなた一人の問題ではないということを確認しておきます。訪問看護の現場には、辞めたいと感じやすくなる構造がもともとあります。

訪問看護ステーションの数は、ここ10年ほどで大きく増えました。全国の事業所は1万5千か所を超え、今も増え続けています。在宅で療養したい人、自宅で最期を迎えたい人が増え、国も入院期間を短くして地域で医療を受けられる仕組みを進めているからです。

ところが、働く看護師の数はそれに追いついていません。看護職員全体で見ると、訪問看護ステーションで働く人はごく一部で、大半は今も病院や診療所にいます。事業所が増えるペースに人の供給が追いつかないため、1つ1つのステーションは少ない人数で回ることになります。

訪問看護ステーションを開くために必要な看護職員の数は、常勤換算で2.5人以上です。つまり、法律上は看護師が3人いれば事業所を開けるということです。実際に、看護職員が常勤換算で5人に満たない小さな事業所は珍しくありません。病棟なら1つの部署に20人以上の看護師がいるのが普通ですから、組織の大きさがまるで違います。

小さな組織では、1人が休むと残りの人の訪問件数がすぐに増えます。オンコールの当番も、人数が少なければ1人あたりの回数が増えます。記録や請求の事務を手伝ってくれる人がいなければ、訪問から戻ったあとに自分で片付けるしかありません。こうした負担は、看護の技術や適性とは関係なく、体制から生まれています。

一方で、同じ訪問看護でも、10人以上の看護師がいて、事務員がいて、オンコールを複数人で分け合っているステーションもあります。そこで働く人の「つらさ」は、小さなステーションの人とは質が違います。辞めたいと感じたときに、まず「訪問看護だからつらいのか、このステーションだからつらいのか」を分けて考える必要があるのは、このためです。

辞めたい理由を3つの箱に分ける

原因を切り分けるときは、辞めたい理由を紙に書き出して、3つの箱に振り分けてみてください。頭の中で考えていると、全部が混ざって「もう無理」という1つの感情になってしまいます。書き出すと、意外なほど理由が分かれていることに気づきます。

1つめの箱は「訪問看護という仕事そのもの」です。たとえば、一人で利用者さんの家に入って判断するのがどうしても怖い。移動の運転が負担で、事故を起こしそうになった。病棟のように急変時にすぐ医師や先輩を呼べない環境が合わない。こうした理由は、ステーションを変えても大きくは変わりません。

2つめの箱は「今のステーションの体制」です。オンコールが月の半分以上回ってくる。1日の訪問件数が多すぎて記録が終わらない。同行訪問がほとんどないまま一人で出された。管理者に相談しても何も変わらない。こうした理由は、職場を変えれば解消する可能性が高いものです。

3つめの箱は「今の自分の状況」です。子どもが小さくて夜の呼び出しに対応できない。親の介護が始まった。体調を崩して以前のように動けない。この場合は、仕事や職場が悪いのではなく、今の生活と働き方の組み合わせが合っていないということです。常勤から非常勤に変える、オンコールのない働き方を選ぶといった調整で続けられることがあります。

この切り分けについては、訪問看護の現場からも同じ指摘が出ています。

辞めたい理由が「訪問看護という仕事そのもの」にあるのか、「今いるステーションの体制」にあるのかによって、次に取るべき行動はまったく異なります。この記事では、その見極め方と、より良い環境を選ぶための視点を、すえひろ訪問看護ステーションの現場経験をもとに整理しました。消耗の本当の原因を知ることが、あなたの次の一歩になれば幸いです。出典: suehiro-sakura.com

書き出してみると、多くの人は2つめの箱がいちばん重くなります。1つめの箱に入る理由があっても、それは「慣れていないうちは怖い」という程度で、体制が整っていれば乗り越えられたかもしれない、ということもよくあります。逆に、1つめの箱が本当に重い人は、訪問看護以外の職場を考えたほうが楽になります。どの箱が重いかによって、この記事のどこを読めばよいかも変わります。

1日の流れの中で、疲れがたまっている場所を探す

箱に分けても決めきれない人は、自分の1日を時間の順に振り返ってみてください。訪問看護ステーションの1日は、どこの事業所でもおおむね同じ形で動いています。そのどこで疲れがたまっているかを見ると、原因がよりはっきりします。

朝は8時半ごろに事務所に集まり、夜間のオンコールで何があったかの申し送りを受けます。そのあと、その日の訪問先の情報を確認し、必要な物品を車に積んで出発します。ここで疲れを感じる人は、前日のオンコールで眠れていない、朝の申し送りで責められる空気がある、といった事情を抱えていることが多いです。

午前中に2件ほど訪問し、昼に事務所へ戻るか、車の中で昼食をとります。午後にさらに2〜3件を回り、夕方に事務所へ戻ります。移動のあいだに、主治医やケアマネジャーからの電話を受けることもあります。運転しながら電話の内容が気になり、次の訪問に集中できない。昼休みがほとんど取れない。こうした疲れは、訪問の組み方やエリアの広さといった体制から来ています。

夕方は、訪問記録を書き、翌日の予定を確認し、必要なら主治医への報告書や計画書を作ります。月末や月初には、訪問看護報告書や請求の作業が重なります。記録が終わらずに毎日1時間以上残っている、月末だけは帰りが大幅に遅くなる、という場合は、事務の仕組みか件数の設定に問題があります。

そして夜は、当番であればオンコールの携帯を持って帰ります。電話が鳴らなくても、いつ鳴るか分からない状態で過ごすこと自体が負担です。

こうして振り返ると、「訪問先で利用者さんと向き合っている時間はつらくない。つらいのはその前後だ」と気づく人が少なくありません。そうであれば、訪問看護という仕事ではなく、前後の時間を作っている体制に原因があるということです。反対に、訪問先で一人で判断する時間そのものが苦しいなら、1つめの箱をもう一度見直してください。

ステーションの体制に原因があるときのサイン

2つめの箱が重かった人は、今のステーションの体制を具体的に点検してみてください。「なんとなくブラック」ではなく、数字で見ると判断しやすくなります。

最初に見るのはオンコールの回数です。24時間対応をしているステーションでは、夜間や休日の電話を当番の看護師が携帯で受けます。複数の看護師で分担していれば、1人あたり月に4〜6回程度に収まることが多いですが、看護師が3人ほどしかいないステーションでは月に10回を超えることもあります。当番の日は遠出も飲酒もできず、眠っていても電話で起こされます。回数が多いうえに出動も多いなら、疲れるのは当然です。

次に見るのは1日の訪問件数と移動時間です。1回の訪問は30分から90分程度で、常勤の看護師なら1日4〜6件が一般的な目安です。件数そのものより、移動が長い地域なのに件数が多い、訪問の合間に休憩が取れない、記録を書く時間が勤務時間内に確保されていない、という組み合わせのほうが消耗につながります。記録を持ち帰ったり、残業代が出ないまま事務所に残ったりしているなら、それは体制の問題です。

3つめは教育と相談の仕組みです。訪問看護が初めての人に対して、同行訪問が数回で打ち切られ、判断に迷ったときに電話で相談できる相手がいない。こういう状態で一人で訪問を続けると、利用者さんの変化を見逃さないかという不安がずっと続きます。怖いと感じるのは適性がないからではなく、支える仕組みがないからです。

4つめは管理者の動き方です。小さなステーションでは、管理者も自分で訪問に出ていることが多く、スタッフの相談に乗る余裕がなくなっています。人が辞めても補充がされない、新しい利用者さんの受け入れを止めない、困っていることを伝えても「みんな頑張っている」で終わる。こうした状態が続いているなら、あなたが努力しても変わらない可能性が高いです。

現場の側からも、24時間対応がつらいかどうかは体制次第だという声があります。

すえひろ訪問看護ステーションが24時間365日対応を維持できているのは、スタッフの人数と役割分担を適切に設計しているからです。複数名体制でオンコールを分担することで、特定の看護師に負荷が集中しない仕組みをつくっています。「24時間対応＝過酷」ではなく、「体制が整っているかどうか」が本質的な問いです。出典: suehiro-sakura.com

これらのサインのうち、2つ以上が当てはまるなら、辞めたいと感じるのは自然なことです。1つだけなら、次の節で書く「今の職場で試せること」で改善する余地があります。

小さな職場ならではの「休めない」構造

訪問看護を辞めたい理由として、人間関係を挙げる人も多くいます。ただ、よく話を聞いていくと、特定の人と合わないというより、「小さな職場なので逃げ場がない」ことがつらさの中心になっている場合が少なくありません。

病棟であれば、合わない先輩がいても勤務がずれる日がありますし、部署異動という手もあります。訪問看護ステーションでは、毎朝同じ数人で申し送りをし、同じ事務所で記録を書き、同じ人とオンコールを交代します。1人と関係がこじれると、職場全体の空気が変わってしまいます。

もう1つは「休みにくさ」です。自分が休むと、その日の訪問は誰かが代わりに行くか、利用者さんに日程を変えてもらうしかありません。有給休暇を取ろうとすると、代わりに訪問してくれる人の顔が浮かんで言い出せない。体調が悪くても訪問に出てしまう。こうして疲れがたまり、ある日ぷつんと糸が切れるように「辞めたい」と思う人を、私は何人も見てきました。

ここで知っておいてほしいのは、年次有給休暇は法律で認められた権利だということです。雇い入れから6か月継続して勤務し、全労働日の8割以上出勤していれば、原則として10日の有給休暇が与えられます。これはパートや非常勤でも、勤務日数に応じて付与されます。そして、年に10日以上付与される人には、使用者が年5日を取得させる義務もあります。つまり、「人が足りないから取らせない」は、法律の上では通らない理屈なんです。これ、知らない人が本当に多いんです。

もちろん、法律上の権利を主張しても、小さな職場の人手不足そのものは解決しません。だからこそ、休めない状態が慢性化しているなら、それは個人の気遣いでどうにかする問題ではなく、ステーションが人員を確保できていないという体制の問題だと捉えてください。自分を責める必要はありません。

※職場で強い言葉による叱責が続いている、無視や仲間外れがあるといった場合は、パワーハラスメントに当たる可能性があります。記録を残したうえで、各都道府県の労働局にある総合労働相談コーナーなどへ相談することを考えてください。

辞める前に、今の職場で試せること

体制の問題が1つだけ、あるいは3つめの箱（自分の状況）が重かった人は、辞める前に今の職場で働き方を変えられないか試す価値があります。訪問看護ステーションは組織が小さいぶん、交渉が通ると変化も早いのが特徴です。

試しやすいのは、オンコールの回数と担当の見直しです。「子どもの送り迎えがあるので平日の夜間は難しい」「月の回数を今の半分にしてほしい」と、具体的な数字で伝えます。オンコールを持たない代わりに日中の訪問件数を少し増やす、土日のどちらかだけ担当する、といった交換条件を自分から出すと、管理者も判断しやすくなります。

次に、訪問件数と担当する利用者さんの組み合わせです。移動が長い地域の利用者さんばかりが自分に集まっている、医療的な管理が重い人が続いている、といった偏りは、管理者が気づいていないことがあります。1週間分の訪問記録と移動時間を書き出して見せると、話が具体的になります。

雇用の形を変えるという方法もあります。常勤から非常勤やパートに切り替えれば、オンコールなしで週3日だけ訪問する、といった働き方ができるステーションは少なくありません。収入は下がりますが、訪問看護の経験を途切れさせずに生活を立て直せます。

伝えるときのコツは、「辞めたい」を最初に出さないことです。いきなり退職を口にすると、管理者は引き止めか受け入れかの二択で考えてしまい、働き方の調整という中間の話ができなくなります。「このままでは続けるのが難しいので、こう変えられないか相談したい」と、続ける前提で切り出してください。

私自身も、仕事の量を抱えきれなくなったときに、黙って限界まで耐えてから辞めるか、早めに条件を相談するかで迷ったことがあります。結果として、相談した相手の側も「もっと早く言ってくれればよかった」と話していました。言わずに辞めると、相手は何が問題だったのかを知らないまま、次の人にも同じ負担をかけます。

話し合いの期限は自分で決めておきましょう。たとえば「3か月試して変わらなければ辞める」と決めておけば、ずるずると我慢を続けずに済みます。体調を崩しかけている場合は、この期限を待たずに休むことを優先してください。

辞めると決めたときの手順と、知っておきたい法律の話

調整を試しても変わらなかった、あるいは1つめの箱が重くて訪問看護から離れたいと決めた場合は、手順を踏んで辞めましょう。ここでは法律の基本と、訪問看護ならではの注意点を整理します。

まず、退職の時期です。期間の定めのない雇用契約（いわゆる正社員や無期雇用のパート）であれば、民法627条により、退職の申し入れから2週間が経てば雇用契約は終了します。つまり、ステーション側が「後任が見つかるまで辞めさせない」と言っても、法律上は辞められるということです。ただし、就業規則で「1か月前までに申し出ること」などと定めている職場は多いので、円満に辞めたいなら就業規則の期間に合わせるのが現実的です。

※有期雇用契約（契約期間が決まっている働き方）の場合は、原則として期間の途中で辞めるにはやむを得ない事由が必要になるなど、扱いが異なります。契約書を確認し、判断に迷う場合は労働局や弁護士に相談してください。

訪問看護ならではの注意点は、利用者さんの引き継ぎです。担当している利用者さんには、主治医の指示書に基づく訪問計画があり、ケアマネジャーとの連携もあります。退職日から逆算して、担当の変更を利用者さんとご家族に伝える時間、後任の看護師と同行訪問する時間を確保しておくと、あなた自身も気持ちよく職場を離れられます。訪問看護は信頼関係で成り立つ仕事なので、引き継ぎに1〜2か月を見ておくステーションが多いです。

次に、お金の話です。辞める前に確認しておきたいのは、有給休暇の残日数、オンコール手当や出動時の手当が正しく支払われているか、そして退職後の生活費です。有給休暇は退職日までに消化できるので、引き継ぎの予定と合わせて計画します。

体調を崩している場合は、辞める前に休職を検討してください。健康保険に加入していれば、病気やけがで働けず給与が出ないときに傷病手当金を受け取れます。連続した3日間の待期のあと、4日目から、おおむね給与の3分の2程度が、支給開始から通算で最長1年6か月支給されます。退職後にも条件を満たせば受け取り続けられる場合があるので、辞める前に確認しておくと安心です。

雇用保険の失業給付は、自己都合で退職した場合、待期期間のあとに給付制限期間があります。2025年4月以降の離職では、この給付制限は原則1か月に短縮されました。ただし、長時間の残業が続いていた、ハラスメントを受けていたなどの事情があれば、会社都合に近い扱いになることもあります。勤務記録やオンコールの記録は、辞める前に手元に残しておきましょう。制度の詳細は厚生労働省やハローワークで確認できます。

次の職場で同じことを繰り返さないための見方

訪問看護そのものは続けたい、でもステーションは変えたいという人は、次の職場を選ぶ段階で体制を確かめることが何より大切です。求人票の書き方は似ていても、中身は事業所ごとに大きく違います。

求人票でまず見るのは、看護職員の人数です。「看護師5名、理学療法士2名、事務1名」のように職種別の人数が書かれていれば、オンコールの分担や事務の負担が想像できます。人数の記載がない場合は、面接や見学で必ず聞いてください。事務員がいるかどうかは、記録や請求の負担に直結します。

次に、オンコールの条件です。月の回数の目安、待機手当の金額、出動したときの手当、翌日の勤務の扱い（出動が多かった翌日は午後から出勤できるなど）が書かれているかを確認します。待機手当は1回あたり1,000〜3,000円程度の求人が多く、出動時の手当は別に支払われるのが一般的です。書かれていないステーションは、条件が曖昧なまま運用されている可能性があります。

3つめは、同行訪問の期間と教育の中身です。「同行訪問あり」だけでなく、何回程度、どのくらいの期間かを聞きましょう。訪問看護が初めての人なら、少なくとも数週間から数か月かけて段階的に一人立ちする形が安心です。

4つめは離職の状況です。「最近辞めた人は何人いますか」「長く勤めている人はどのくらいいますか」と聞くのは失礼ではありません。人の入れ替わりが激しいステーションは、体制に問題を抱えていることが多いからです。

給与の水準を確かめるときは、訪問看護の求人だけを並べるのではなく、病院やクリニックで働いた場合との差も見ておくと判断しやすくなります。公的な統計をもとに年齢や地域ごとの相場をまとめた看護師の年収・単価相場を見ると、今の給与と次の職場の提示額が、看護師全体の中でどのあたりにあるのかがつかめます。訪問看護は夜勤手当がない代わりにオンコール手当がつくことが多いので、月給だけで比べないことがポイントです。

機能強化型の訪問看護管理療養費を算定しているステーションは、常勤の看護職員が一定数以上いることが要件になっているため、規模の目安になります。求人票に書かれていなくても、面接で「機能強化型ですか」と聞けば、組織の大きさを確かめるきっかけになります。

訪問看護から離れる場合の行き先

1つめの箱が重かった人、つまり訪問看護という仕事そのものが合わないと感じた人は、ほかの職場を考えてみてください。訪問看護で身につけた経験は、どこへ行っても無駄にはなりません。

一人で判断する怖さが大きかった人には、病院の外来やクリニックが合うことがあります。医師がすぐそばにいて、判断に迷ったらその場で相談できます。夜勤がなく、在宅の利用者さんの暮らしを見てきた経験は、退院支援や外来での生活指導に生きます。

移動や運転が負担だった人には、介護施設や看護小規模多機能型居宅介護、デイサービスの看護師という選択肢があります。施設の看護師は、医師が常駐していない環境で判断をすることもありますが、利用者さんが同じ建物にいるので移動がありません。在宅で生活する人の姿を知っている看護師は、施設でも頼りにされます。介護職との連携が中心になる職場なので、一緒に働く人たちの働き方や給与の水準を知っておくと、職場の事情を理解しやすくなります。訪問介護や施設介護を含む介護職の相場は、介護職員の年収・単価相場で確認できます。

体力的に続けるのが難しくなった人には、健診センターや企業の産業保健、電話で健康相談に応じる仕事もあります。訪問看護で培った、限られた情報から状態を読み取る力や、ご本人やご家族にわかりやすく説明する力は、こうした仕事でも強みになります。

医療の知識を生かして文章を書く仕事や、看護学生や新人向けの教材づくりに関わる人もいます。訪問看護で身につけた、専門用語を使わずに状態や手順を伝える力は、こうした仕事の土台になります。ただし、本業を離れていきなり始めるのではなく、次の職場で働きながら少しずつ試すくらいの距離感がよいと私は考えています。

どの道を選ぶか迷ったときは、第三者に話を聞いてもらうのも1つの方法です。職業の選び方や働き方の相談に乗る国家資格としてキャリアコンサルタントがあり、ハローワークなど公的な窓口にも配置されています。自分一人で考えていると、辞めたい気持ちと不安が行ったり来たりして、判断が止まってしまいます。

運営者として見てきた、辞めどきを誤らない人

フリーランスや在宅ワークの市場を20年運営してきた立場から見ると、働く場所を変えてうまくいく人とそうでない人には、はっきりした違いがあります。医療や介護の現場もその例外ではありません。

うまくいく人は、辞める理由を「嫌だったこと」ではなく「次に必要な条件」に言い換えてから動いています。「オンコールがつらかった」ではなく「オンコールは月4回以内、出動した翌日は調整できる職場」と書き直す。「人間関係が悪かった」ではなく「困ったときに相談できる相手が常に事務所にいる職場」と書き直す。条件の形にしておくと、次の職場を選ぶときに確かめる項目がそのまま手元に残ります。

反対に、限界まで我慢してから勢いで辞めた人は、次の職場を条件で選ぶ余力が残っていません。とにかく今の場所から離れたい一心で、最初に内定が出たところに決めてしまい、同じ理由でまた辞めたくなる。この繰り返しは、本人の忍耐が足りないのではなく、選ぶための時間とエネルギーを確保できなかったことが原因です。

もう1つ、長く働き続けている人に共通しているのは、雇用される働き方と、自分で仕事を選ぶ働き方を固定して考えていないことです。常勤で経験を積み、生活が変わったら非常勤に移り、余力ができたら専門知識を生かした仕事を少しだけ引き受ける。中間に誰かが入らない直接のやり取りで仕事を受けると、同じ報酬でも手元に残る額が厚くなり、働く時間を減らしても生活が成り立ちやすくなります。働き方の選択肢を複数持っている人ほど、1つの職場で限界まで追い込まれることが少ないように見えます。

訪問看護を辞めたいと思ったことは、あなたが弱いことの証明ではありません。何がつらいのかを切り分け、条件の形にしてから動けば、次の場所ではきっと違う働き方ができます。法律も制度も、そのためにあります。法律はあなたの味方です。

よくある質問

Q. 訪問看護ステーションを辞めたいとき、何か月前に伝えればよいですか？

期間の定めのない雇用なら、民法上は退職の申し入れから2週間で契約が終わります。ただし就業規則で1か月前などと定めている職場が多く、訪問看護では利用者さんの引き継ぎや同行訪問に1〜2か月かかることもあります。円満に辞めたいなら、就業規則の期間と引き継ぎの時間を合わせて、2〜3か月前に相談を始めると安心です。