フリーターからの転職｜正社員になる探し方と面接

2026年6月10日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓フリーターから正社員への転職は
✓期間が短いほど成功しやすいことが国の調査で分かっています
✓企業がフリーター経験をどう見ているか

フリーターとして働きながら「そろそろ正社員になりたい」と考えたとき、多くの人がまず不安に思うのは、アルバイトの経験しかない自分を企業が採用してくれるのか、ということです。結論から書くと、フリーターから正社員への転職は十分に可能で、国の調査でも多くの人が実際に正社員になっています。ただし、フリーターの期間が長くなるほど正社員になれる割合が下がることも分かっているので、思い立った時点で動き始めるのが大切です。

この記事では、国の調査から分かるフリーターの就職の実態、企業がフリーター経験のどこを見ているか、無料で使える公的な窓口、求人の探し方、職務経歴書と面接の準備までを、取りかかる順番に整理しました。

フリーターとは誰のことか。正社員との違い

フリーターという言葉は日常的に使われていますが、国の統計では、15歳から34歳までで、男性は学校を卒業した人、女性は卒業して未婚の人のうち、パートやアルバイトとして働いている人と、パートやアルバイトの仕事を探している人を指すのが一般的です。年齢の上限があるのは、若者の雇用の問題として集計するためで、35歳を過ぎてアルバイトで働く人がフリーターでなくなるわけではありません。この記事では、年齢にかかわらず、アルバイトや短時間のパートで生計を立てている人を広く対象にして書きます。

正社員とフリーターの違いは、給与の額だけではありません。正社員は期間の定めのない雇用で、昇給や賞与、退職金の制度が適用されることが多く、社会保険にも加入します。フリーターは、勤務時間や日数によっては社会保険の対象にならず、契約の更新がなければ仕事を失うこともあります。もう1つ大きな違いが、職場で受けられる教育の量です。

厚生労働省がフリーター向けに作成した資料によれば、勤務先で計画的な教育訓練を受けた人の割合は、正社員が44.2%だったのに対し、パートやアルバイトは14.4%にとどまっています。正社員は会社の負担で研修を受け、仕事の幅を広げながら技能を身につけていけるのに対し、アルバイトは決まった業務を繰り返すことが多く、年齢を重ねても技能が積み上がりにくいということです。

同じ資料では、パートやアルバイトの年収は10代でも40代でもほとんど変わらないことが示されています。正社員は経験とともに給与が上がっていくのに、アルバイトは時給が大きく変わらないまま年齢だけが上がっていく。この差が、年齢を重ねるほど広がっていきます。フリーターから正社員を目指す理由として、収入の安定だけでなく、技能が積み上がる環境に移ることを挙げる人が多いのはこのためです。

社会保険の違いも見落とせません。正社員として厚生年金に加入すると、将来受け取る年金に上乗せの部分が加わります。健康保険も会社の保険に入るため、病気やけがで働けなくなったときに傷病手当金を受け取れます。アルバイトでも勤務時間などの条件を満たせば加入できますが、正社員になれば働き方によって加入の有無が変わる心配がなくなります。

数字で見るフリーターの就職の実態

フリーターから正社員になれるかどうかを考えるうえで、もっとも参考になるのが、フリーターの期間と正社員になれた割合の関係です。厚生労働省の資料には、次のような調査結果が載っています。

フリーター期間が半年以内の場合、男性は約7割、女性は約6割が正社員になれていますが、3年を超えると男性は約6割、女性は約4割にまで下がります。出典: mhlw.go.jp

この数字から読み取れることは2つあります。1つ目は、フリーターの期間が3年を超えても、男性の約6割、女性の約4割が正社員になっているということです。期間が長いからといって道が閉ざされるわけではありません。2つ目は、期間が短いほど正社員になれる割合が高いということです。半年以内なら男性の約7割が正社員になっています。迷っているなら、早く動き始めたほうが選択肢が多いということです。

なぜ期間が長くなると正社員になりにくくなるのか。理由の1つは、企業が若手を採用するときに、年齢と社会人としての経験の釣り合いを見ていることです。25歳でアルバイト経験しかない人と、30歳でアルバイト経験しかない人では、後者のほうが「なぜ今まで正社員にならなかったのか」を詳しく聞かれます。もう1つの理由は、本人の側にもあります。アルバイトの生活に慣れると、正社員の働き方に切り替える決心がつきにくくなり、就職活動を先送りしがちになります。

逆に言えば、期間が長くなった人でも、今から何をするかを具体的に示せれば、正社員への道は開けます。次の節では、企業がフリーターの経験をどう見ているかを整理します。

もう1つ覚えておきたいのは、この調査が示しているのは平均的な傾向だということです。同じ期間でも、応募する職種を絞り込み、書類と面接の準備を重ねた人ほど結果が出やすいのは当然です。期間の長さを気にして動けなくなるより、期間を言い訳にしない準備に時間を使うほうが、結果につながります。卒業後に一度も就職活動をしたことがない人も、就職活動の進め方そのものを窓口で教わるところから始められます。まずは一歩を踏み出すことが、数字を自分の側に引き寄せる近道です。

企業はフリーター経験のどこを見ているか

フリーターから正社員を目指すとき、知っておきたいのが、採用する側の企業がフリーターの経験をどう評価しているかです。厚生労働省の資料では、企業がフリーター経験を評価しない理由と、評価する理由の両方が紹介されています。

評価しない理由として最も多かったのは、「根気がなくいつ辞めるかわからない」で、約7割の企業が挙げています。企業がもっとも心配しているのは、技能が足りないことよりも、採用してもすぐに辞めてしまうのではないか、という点です。正社員の採用には、募集の費用、面接の時間、入社後の研修など多くのコストがかかります。早く辞められると、それがすべて無駄になってしまいます。

一方で、企業がフリーター経験を評価する場合もあります。資料で挙げられているのは、次のような点です。

フリーターの経験から得たことをきちんと説明できる
応募する職種と、アルバイトで経験した職種が似ている
1つの勤務先で長く続けて働いていた

この3つは、裏を返せば、企業の不安を打ち消す材料です。経験から得たことを説明できれば、目的を持って働いていたことが伝わります。似た職種の経験があれば、入社後に早く仕事を覚えられると判断されます。1つの勤務先で長く働いていれば、根気がないという心配が薄れます。

ここから分かるのは、フリーターの転職では、アルバイトの経験を「ただのアルバイト」として片付けず、何を任され、どう工夫し、何を学んだかを言葉にすることが何より大切だということです。同じ飲食店のアルバイトでも、「接客をしていました」と書くのと、「3年間同じ店で働き、新人アルバイトの教育と、平日昼のシフトの調整を任されていました」と書くのとでは、受け取られ方がまったく違います。

企業の不安を打ち消すという視点を持つと、面接での答え方も変わってきます。たとえば、アルバイト先を何度か変えている人は、変えた理由を一つずつ説明できるようにしておきます。「学業との両立のため」「店舗の閉店のため」のように、本人の根気の問題ではない理由があるなら、それを短く伝えます。

正社員を目指す前に整理しておくこと

求人を探し始める前に、自分の希望と条件を整理しておくと、応募先を選ぶときに迷いません。整理しておきたいのは、次の4つです。

やりたい仕事と、できる仕事

まず、どんな職種で働きたいかを考えます。やりたい仕事がはっきりしていない場合は、アルバイトでやってきた仕事の中で、楽しかったこと、褒められたこと、苦にならなかったことを書き出してみてください。接客が好きなら販売職や営業職、細かい作業が得意なら事務職や製造の仕事、人の役に立ちたいなら介護職など、向いている方向が見えてきます。

働く地域と通勤の条件

勤務地の希望も整理します。地元で働きたいのか、都市部に出てもよいのか、転勤があってもよいのかで、応募できる求人の数が大きく変わります。転勤のない地域限定の正社員という働き方を用意している企業もあります。

生活に必要な収入

1か月あたりいくらあれば生活できるかを計算しておきます。正社員になると、給与から社会保険料と税金が差し引かれるので、額面の給与と手取りの額には差があります。アルバイトの時給と比べるときは、賞与や昇給の有無も含めて考えます。

正社員になりたい理由

面接で必ず聞かれるのが、なぜ今、正社員になりたいのかという質問です。「安定したいから」だけでは、企業の側から見ると、自社で働きたい理由になりません。「アルバイトで接客をするうちに、商品の企画にも関わりたいと思うようになった」のように、仕事の内容と結び付けて理由を考えておきます。

この4つを紙に書き出しておくと、求人を見たときに「条件に合うか」をすぐに判断できるようになります。すべての条件を満たす求人はなかなか見つからないので、譲れない条件と、妥協してもよい条件に分けておくのがおすすめです。たとえば「勤務地は自宅から1時間以内が譲れない、職種は営業か販売ならよい」のように決めておけば、応募先を選ぶ時間を短くできます。整理した内容は、窓口で相談するときにもそのまま使えます。条件は就職活動を進めるうちに変わってもかまいません。何社か受けて気づいたことがあれば、書き直していけばよいのです。

無料で使える公的な窓口

フリーターの就職活動では、国が用意している無料の窓口を使わない手はありません。厚生労働省は、若者の就職を支える仕組みとして、いくつかの専門の窓口を設けています。

わかものハローワーク

わかものハローワークは、正社員での就職を目指すおおむね35歳未満の若者を支援する専門の窓口です。担当者が付き、1人ずつ相談に乗ってくれます。仕事の適性の相談から、応募書類の作成、面接の指導、求人の紹介まで、就職活動の全体を支援してもらえます。同じ立場の若者が集まるグループワークもあり、1人で悩みを抱え込まずに済みます。主要な都市に設けられていて、近くにない場合は一般のハローワークにある若者向けの相談窓口を使えます。

地域若者サポートステーション

地域若者サポートステーション（サポステ）は、働くことに悩みを抱えている若者を対象に、働き出すまでの準備を支援する窓口です。長くアルバイトも離れていた人や、人と話すことに不安がある人でも、職場体験やコミュニケーションの講座から始められます。

これらの窓口の一覧は、厚生労働省の若者への就職支援のページにまとまっています。

トライアル雇用

トライアル雇用とは、ハローワークなどの紹介で、企業が求職者を原則3か月の試行期間として雇い入れる仕組みです。試行期間のあとに双方が合意すれば、期間の定めのない雇用に移ります。企業には国から1人あたり月額4万円の助成金が出るので、経験の少ない人を採用しやすくなります。対象となる求職者には条件があり、たとえば「過去2年以内に2回以上の離職や転職を繰り返している」「離職している期間が1年を超えている」「ハローワーク等で担当者制の個別支援を受けている」などのいずれかに当てはまる必要があります。自分が対象になるかは、窓口で確かめてください。

こうした公的な窓口は、何度利用しても費用がかかりません。民間の就職支援サービスと違って、紹介した人が就職しても窓口に報酬が入る仕組みではないので、本人の希望に沿って時間をかけて相談に乗ってもらえるのが利点です。初めて行くときは、身分証明書と、これまでの職歴を書き出したメモを持っていくと、相談がスムーズに進みます。

フリーター歓迎の求人を探す方法

正社員の求人を探す方法は、公的な窓口のほかにもいくつかあります。それぞれの特徴を知ったうえで、複数を組み合わせるのが効率のよい進め方です。

転職サイトで条件を絞る

中途向けの転職サイトでは、「未経験歓迎」「フリーター歓迎」「学歴不問」などの条件で求人を絞り込めます。キーワード検索の欄に「フリーター」と入れるだけでも、フリーターを対象にした求人が出てきます。求人の数が多いので、職種と勤務地を先に決めておくと探しやすくなります。サイトに登録しておくと、条件に合う新着求人がメールで届くので、毎日の確認が楽になります。

若者向けの就職支援サービスを使う

民間の就職支援会社の中には、20代のフリーターや既卒者を専門に支援しているところがあります。担当者が求人を紹介し、書類の添削や面接の対策をしてくれます。利用は求職者側が無料のことが多く、企業が支払う紹介料で運営されています。ただし、担当者によって紹介される求人の幅に差があるので、1社に絞らず、ハローワークと並行して使うのがよいでしょう。

アルバイト先で正社員になる道

今のアルバイト先に、アルバイトから正社員になる制度がないかを確かめてみるのも1つの方法です。小売業や飲食業、物流業などでは、働きぶりを見て正社員に登用する制度を持つ企業が少なくありません。職場の仕事の流れをすでに知っているので、選考でも有利です。店長や人事の担当者に、登用の実績と条件を聞いてみてください。

紹介予定派遣という選択肢

紹介予定派遣とは、派遣社員として一定期間働いたあと、本人と企業が合意すれば正社員などとして直接雇用される働き方です。派遣の期間中に職場の雰囲気や仕事の内容を確かめられるので、入社後の思い違いを減らせます。派遣の期間は最長6か月と決められていて、その間に仕事との相性を確かめられます。ただし、派遣期間が終わったときに直接雇用されるかどうかは、本人と企業の双方の合意で決まるので、必ず正社員になれるわけではない点は理解しておきましょう。

どの方法を使う場合も、応募した企業の名前、応募日、選考の結果を記録しておくと、同じ企業に重ねて応募する失敗を防げます。複数のサービスから同じ求人を紹介されることもあるので、記録は1か所にまとめておきます。

フリーターから目指しやすい職種

フリーターから正社員を目指しやすい職種には、未経験者を育てる前提で採用している仕事が多く含まれます。代表的なものを紹介します。

営業職

営業職は、未経験者の採用がもっとも多い職種の1つです。接客や販売のアルバイト経験は、相手の話を聞き、商品を提案する力としてそのまま生かせます。扱う商品や営業の形はさまざまで、個人の家庭を訪問する営業もあれば、決まった取引先を回る法人向けの営業もあります。成果に応じた給与の割合が大きい企業もあるので、固定給の額を確かめておきましょう。

販売職と店舗の管理

アパレルや家電、ドラッグストアなどの販売職は、アルバイト経験がそのまま評価されやすい仕事です。正社員になると、売り場の管理やスタッフの教育、売上の管理を任され、将来は店長を目指す道があります。

介護職

介護の仕事は人手が足りない状況が続いていて、未経験から正社員として採用されることが多い分野です。働きながら介護職員初任者研修などの資格を取ると、給与が上がる仕組みの事業所もあります。

ITの仕事

ITの分野にも、未経験者を研修で育てる前提の求人があります。システムの運用と保守、ヘルプデスク、テストの担当などは、入社後に覚える前提で採用されることが多い仕事です。ネットワークの分野に興味があるなら、入門の資格として知られるCCNA（シスコ技術者認定）のページで、試験の範囲と学習の進め方を確認できます。開発の仕事に関心がある人は、アプリケーション開発のお仕事のページで、どんな種類の開発があり、どんな技能が求められるかを知っておくと、応募先を選ぶときの判断材料になります。

事務職

事務職は人気が高く、未経験者の求人は倍率が上がりやすい仕事です。パソコンで文書や表を作れることを書類で示すと有利になります。ビジネス文書の書き方を体系的に学びたいなら、ビジネス文書検定のページで、級ごとの内容と試験の形式を確かめられます。資格は合格していなくても、勉強を始めていることを書類に書けば、意欲を示す材料になります。

どの職種を選ぶ場合も、求人票の仕事内容だけで判断せず、1日の仕事の流れを面接で聞いてみてください。思い描いていた仕事と実際の仕事の違いを入社前に知っておくことが、長く働き続けるための第一歩です。

職務経歴書の書き方。アルバイト経験を言葉にする

フリーターの転職で、もっとも差がつくのが応募書類です。履歴書に加えて職務経歴書を求められることが多いので、アルバイトの経験を職務経歴書としてまとめる方法を整理します。

書く項目

職務経歴書には、勤務先ごとに次の項目を書きます。

勤務先の名前と業種、働いた期間
雇用形態（アルバイト、パートなど）と、週の勤務日数や時間
担当した業務の内容
任された役割や、工夫して成果が出たこと

アルバイトをいくつも掛け持ちしていた場合や、短期間で何度も勤務先を変えていた場合は、すべてを同じ重さで書く必要はありません。応募する職種に近い経験を中心に詳しく書き、ほかは簡単にまとめます。

アルバイト以外の経験も書けます。ボランティアや地域の活動、趣味で続けてきた創作の活動なども、応募する仕事とつながる内容なら、職務経歴書の最後に「その他の活動」として添えてかまいません。

数字と役割を入れる

職務経歴書を読む採用担当者が知りたいのは、どんな場面で、どのくらいの量の仕事をこなしてきたかです。「レジ打ちをしていました」と書くより、「1日におよそ200人の会計を担当し、閉店時のレジの締め作業を任されていました」と書くほうが、仕事の規模と信頼されていたことが伝わります。新人の教育を任されていた、シフトの作成を手伝っていた、売り場の陳列を考えていた、といった役割があれば、必ず書き加えます。

自己PRは仕事の場面とつなげる

自己PRの欄には、自分の強みを1つ選び、それが発揮されたアルバイトの場面を具体的に書きます。「責任感があります」と抽象的に書くより、「急に休んだスタッフの代わりを何度も引き受け、3年間で無断欠勤は一度もありませんでした」と書けば、根気がないという企業の不安を打ち消せます。

書き終えたら、応募する企業ごとに内容を少しずつ調整します。営業職に応募するなら人と話した経験を前に出し、事務職に応募するなら正確さやパソコンの操作に関わる経験を前に出します。同じ書類を何社にも送るより、相手に合わせて手直ししたほうが、書類選考を通りやすくなります。

面接でよく聞かれることと答え方

フリーターの面接では、正社員の経験がないことを踏まえた質問がいくつも出ます。代表的な質問と、答えるときの考え方を整理します。

なぜ今まで正社員にならなかったのか

この質問の意図は、正社員になることから逃げていたのではないか、今回もすぐに辞めないかを確かめることです。理由を飾る必要はありません。「夢を追いかけて音楽の活動を続けていたが、区切りをつけた」「家庭の事情で長い時間働けなかったが、今は落ち着いた」など、事実を短く伝えます。大事なのは、その後に「だから今、正社員として長く働きたい」と考えている理由を続けることです。

なぜこの仕事を選んだのか

アルバイトの経験と応募する仕事のつながりを話します。「接客のアルバイトで、お客様の悩みを聞いて商品を勧めることにやりがいを感じた。もっと深く提案できる営業の仕事がしたい」のように、経験から生まれた希望として話せると説得力が出ます。

入社後にどう成長したいか

企業がもっとも心配しているのは、すぐに辞めてしまうことです。入社後に身につけたい技能や、数年後に任されたい仕事を具体的に話すと、長く働く意思が伝わります。そのためには、応募する企業の事業や仕事の流れを事前に調べておく必要があります。

面接の前に練習する

面接は、練習すればするほど上達します。わかものハローワークやハローワークでは、面接の練習を無料で受けられます。本番と同じように担当者と向き合い、答え方の癖や話の長さを指摘してもらえるので、1人で練習するより効果があります。服装や入退室のふるまいも、ここで確かめておくと安心です。

面接の最後に「何か質問はありますか」と聞かれたら、配属先の人数や年齢層、入社後の研修の進め方、同じようにアルバイトから入社した人がどう活躍しているかを聞いてみてください。入社後の働き方を具体的に考えていることが伝わり、自分にとっても職場を見極める材料になります。

面接が終わったら、聞かれた質問と自分の答えをその日のうちに書き出しておきます。うまく答えられなかった質問は、次の面接までに答えを組み立て直しておきます。面接は回数を重ねるごとに慣れていくので、最初の数社で結果が出なくても落ち込む必要はありません。振り返りを続けることが、次の面接での自信になります。

求人票と労働条件で確かめること

フリーター歓迎の求人の中には、人が定着しにくいために常に募集を出している職場も混ざっています。応募する前と、内定を受ける前に、労働条件を確かめておきましょう。

雇用形態と試用期間

「正社員」と書かれていても、最初の数か月は試用期間として扱われることがあります。試用期間中の給与や待遇が、本採用後と違わないかを確かめます。「契約社員から正社員登用あり」という求人は、登用の実績と条件を面接で聞いておきます。

固定残業代と年間休日

月給の中に、一定時間分の残業代があらかじめ含まれている固定残業代の制度を採用している企業があります。何時間分がいくら含まれていて、それを超えた分は別に支払われるのかを確かめましょう。年間休日は、土日祝日が休みの会社で120日前後が目安です。

就業場所と業務の変更の範囲

2024年4月から、企業は労働者を雇い入れるときに、就業場所と業務の変更の範囲を明示しなければならなくなりました。入社後に転勤や配置転換がありうるかどうかが、ここで分かります。詳しくは厚生労働省の労働条件明示のルールのページで確かめられます。

内定が出たら、給与、勤務時間、休日、就業場所などが書かれた労働条件通知書を受け取り、面接で聞いた内容と違いがないかを確かめてから返事をします。若者の採用と育成に積極的で、雇用管理の状況が優良な中小企業を国が認めるユースエール認定を受けている企業を探すのも、職場を選ぶ手がかりになります。

求人票だけでは分からないことは、面接で遠慮せずに聞いてかまいません。残業がどのくらいあるか、有給休暇がどのくらい取れているか、どんな人が活躍しているかを聞くと、職場の様子が具体的に見えてきます。労働条件について質問すること自体は、まじめに働く気があることの表れとして受け取られるのが普通です。

内定を受けるかどうか迷ったときは、労働条件通知書の内容を、最初に整理した希望の条件と照らし合わせてみてください。給与だけで決めず、休日、勤務地、仕事の内容、研修の仕組みをあわせて見ることで、入社後に「思っていたのと違う」と感じる場面を減らせます。返事の期限が決められている場合は、期限までに疑問を解消しておきます。

正社員を目指しながら経験と収入をつなぐ

就職活動は、思ったより長引くこともあります。その間の生活費と、空白の期間が延びる不安をどう乗り越えるかも考えておきましょう。

いちばん確実なのは、今のアルバイトを続けながら就職活動を進めることです。収入を途切れさせずに済み、面接で「現在も働いている」と言えることは、働く意思を示す材料にもなります。シフトを調整して平日の昼間に面接の時間を取れるよう、職場には早めに相談しておくとよいでしょう。

志望する職種に近い経験を先に積んでおく方法もあります。たとえば事務職を目指すなら派遣の事務の仕事、ITの仕事を目指すなら家電量販店のパソコン売り場など、仕事の内容が近いアルバイトや派遣を選べば、面接で話せる経験が増えます。

文章やデザインが得意な人は、在宅ワークの小さな仕事を受けて実績を作る道もあります。業務委託として仕事を受けると、依頼者とのやり取り、納期の管理、成果物の品質の管理を1人でこなす必要があり、それ自体が社会人としての経験になります。文章の仕事の報酬がどう決まるかは、Webライターが文字単価を上げる方法【2026年版】｜1円→5円のステップの記事で、単価の段階と上げ方を具体的に紹介しています。デザインの仕事に興味があるなら、デザイナーの年収・単価相場のページで、雇用形態ごとの収入の目安を確かめられます。

在宅ワークの仲介を2004年から続けてきた立場から言えば、アルバイトと並行して業務委託の仕事を受けていた人が、その実績を面接で具体的に話し、正社員として採用されたケースは少なくありません。依頼者と直接やり取りして納品まで責任を持った経験は、根気がないという企業の不安を打ち消す材料になるからです。手数料0%の直接取引なら、同じ報酬でも受け手の手取りが目減りせず、短い期間でも収入と実績の両方を得やすくなります。

ただし、仕事を紹介する前に登録料や教材費を求める募集には注意してください。内職商法と呼ばれるトラブルの典型です。業務委託は雇用ではないので、社会保険や雇用保険の対象にはならず、所得が一定を超えると確定申告も必要になります。あくまで正社員になるまでの経験づくりとして、無理のない範囲で取り組みましょう。マーケティングやセキュリティの分野でどんな仕事があるかは、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事のページでまとめて確かめられます。

フリーターから正社員への転職で大切なのは、アルバイトの経験を言葉にすることと、1人で抱え込まないことです。国の調査が示すとおり、期間が長くなっても多くの人が正社員になっています。今日から求人を眺め、窓口に相談の予約を入れるところから始めてみてください。

よくある質問

Q. フリーターから正社員になるのに年齢の目安はありますか？

年齢だけで決まるわけではありませんが、国の調査ではフリーターの期間が短いほど正社員になれる割合が高く、半年以内なら男性の約7割、女性の約6割が正社員になっています。わかものハローワークはおおむね35歳未満を対象にしているので、それまでに動き始めると、若者向けの支援を使いながら就職活動を進められます。