外資系への転職｜英語の水準と選考の流れ

2026年6月11日

＠SOHO編集部

この記事のポイント

✓外資系への転職を考える人に向けて
✓TOEICの公式データから見る目安
✓労働条件通知書で確かめる点までを

外資系への転職を考え始めると、「英語はどこまで必要なのか」「年収は本当に上がるのか」「すぐに解雇されるのではないか」という3つの疑問にまず突き当たります。求人サイトや転職エージェントの記事を読むと、外資系は実力主義で高年収、という華やかな話と、成果が出なければ居場所がなくなる、という厳しい話が混ざっていて、自分に合うのかどうか判断がつきにくいのが実情です。

この記事では、外資系企業の仕組みを日本企業との違いから整理し、英語力の目安、選考の流れ、給与と評価の考え方、雇用の安定性、応募前に確かめる点の順に説明します。英語の水準については、TOEIC Programを運営するIIBC（国際ビジネスコミュニケーション協会）の公式データを使い、雇用条件については厚生労働省と法令の一次資料に当たっています。

外資系企業とはどんな会社か

外資系企業という言葉には、法律上の厳密な定義があるわけではありません。一般には、外国の会社や投資家が出資している日本の会社、または外国企業の日本支社を指して使われます。同じ外資系でも、本社の国、日本法人の規模、日本でどのくらい長く事業をしているかによって、働き方は大きく変わります。

日本法人と日本支社の違い

外資系の求人には、「株式会社◯◯ジャパン」のような日本法人の募集と、外国企業の日本支店の募集があります。日本法人は日本の会社法にもとづく会社なので、雇用契約や社会保険は日本の会社と同じ枠組みで扱われます。日本支店も日本で人を雇う以上、日本の労働法が適用されます。外資系だから日本の法律の外にある、ということはありません。

本社の国によって社風が違う

外資系とひとくくりにされがちですが、アメリカ系、ヨーロッパ系、アジア系では雰囲気がかなり違います。アメリカ系は四半期ごとの業績を重く見る会社が多く、評価と報酬の連動が強い傾向があります。ヨーロッパ系は長期の休暇を取りやすい、労使の対話を重んじる、といった面が語られることが多いです。アジア系は本社の意思決定が速く、組織の変更も早い会社が見られます。ただし、これは傾向の話であり、同じ国の会社でも業界や規模で差があります。応募先ごとに、口コミや面接の場で確かめるのが確実です。

日本での歴史が長い会社と新しい会社

日本に進出して数十年たつ会社は、日本人の社員が多く、社内の会議も日本語中心で、制度も日本企業に近い形に整っていることがあります。一方、日本に来て数年の会社は、少人数で立ち上げを担う人を求めていることが多く、1人が担う範囲が広く、英語で本社とやりとりする場面も多くなります。同じ「外資系」でも、どちらの段階の会社かによって、向いている人がまったく変わります。

外資系の転職で求められる英語の水準

外資系への転職で最も多い不安が英語です。結論からいうと、必要な英語力は職種と、報告する上司がどこにいるかで決まります。外資系だから全員がネイティブ並みの英語を話す、ということはありません。

TOEICの平均スコアから見る目安

IIBCが公表している「TOEIC Program DATA & ANALYSIS 2026」によると、2025年度のTOEIC Listening & Reading Testの公開テストの受験者は755,473人で、平均スコアは616点でした。このうち社会人の平均は649点、学生の平均は592点です。

同じ資料には、社会人の職種別の平均もあります。2025年度の公開テストでは、職種が「海外」の人の平均が717点で、職種別で最も高い値でした。人事は650点、経理は654点、営業は627点、技術は599点となっています。

企業では自己啓発や英語研修の効果測定、新入社員の英語能力測定のほか、海外出張や駐在の基準、昇進・昇格の要件として利用されています。出典: iibc-global.org

この数字は外資系の採用基準ではなく、受験した人の平均です。ただ、海外とのやりとりが日常の職種に就いている人の平均が700点台にあることは、一つの目安になります。外資系の求人で「TOEIC 700点以上」「800点以上」と書かれていることが多いのも、この水準と重なります。

職種（社会人・公開テスト）	2025年度の平均スコア
海外	717点
経営	670点
企画	669点
経理	654点
人事	650点
営業	627点
技術	599点

職種ごとに必要な英語の場面

英語の必要度は、仕事のどの場面で英語を使うかで考えると整理しやすくなります。顧客が日本の会社で、社内の会議も日本語という営業職なら、英語を使うのは社内システムの入力や本社からのメールを読むときくらい、という職場もあります。反対に、上司が海外にいる、チームの半分が外国籍、という職場では、毎日の会議と報告が英語になります。

求人票で英語の要件を読むときは、次の点を見ると実態がつかめます。

上司（レポートライン）が日本にいるか、海外にいるか
会議の言語が日本語か英語か
本社や他国の拠点とのやりとりの頻度
顧客が日本企業か、外国企業か
「ビジネスレベル」「日常会話レベル」など、求める水準の書き方

読み書きと話す力は別に考える

TOEIC Listening & Reading Testは聞く力と読む力を測る試験です。外資系の仕事では、メールや資料を読む力と書く力が最初に求められ、会議で話す力は後から伸ばしていく人も多くいます。面接で英語のやりとりがある場合は、TOEICの点数よりも、自分の経歴と実績を英語で2分から3分で説明できるかどうかが見られます。点数の準備と並行して、職務経歴を英語で話す練習をしておくと、選考での手応えが変わります。

外資系の選考の流れ

外資系の選考は、日本企業の中途採用と大きくは変わりませんが、いくつか独特の段取りがあります。

選考の5つの段階

書類選考（日本語の職務経歴書と英文レジュメの両方を求められることが多い）
人事または採用担当との面談（条件と志望動機の確認）
配属先の上司（ハイアリングマネージャー）との面接
上司の上司や他部署の責任者、海外の担当者との面接
リファレンスチェックと条件の提示（オファー）

面接の回数は3回から5回になることがあり、日本企業より多めです。海外の担当者との面接は、時差の関係で朝や夜に設定されることもあります。

英文レジュメの書き方

英文レジュメは、日本の職務経歴書を英訳しただけでは伝わりにくい書類です。日本の職務経歴書は担当業務を時系列で並べる形が多いのに対し、英文レジュメは「何を任され、どんな成果を出したか」を数字で示す形が好まれます。売上や件数、削減した時間、担当した顧客の規模などを、1行ずつ動詞で始める文で書くのが一般的です。写真や生年月日、性別は書かないのが通例です。

リファレンスチェックとは

リファレンスチェックは、応募者の前の上司や同僚に、働きぶりを確認する手続きです。外資系では内定の前に行う会社が多く、応募者が推薦者を2人ほど指名する形がよく見られます。現職の上司に知られずに転職活動をしたい場合は、前職の上司や、現職でも信頼できる元上司に頼むことになります。推薦をお願いする相手には、どの会社のどんな職種に応募しているかを事前に伝えておくと、話がかみ合います。

外資系の年収と評価の仕組み

外資系は年収が高い、という話はよく聞きますが、仕組みを理解しておかないと、提示された金額の比較を誤ります。

基本給と賞与の考え方

外資系の年収は、基本給（ベース）と、業績に応じて変わる賞与（ボーナス）やインセンティブで組み立てられていることが多いです。営業職では、年収のうち基本給とインセンティブの比率を「7対3」「6対4」のように示す会社があります。この場合、目標を達成したときの年収と、達成しなかったときの年収には差が出ます。提示額を見るときは、どこまでが確定した金額で、どこからが目標達成を前提とした金額なのかを分けて確かめます。

年俸制と残業代

外資系では年俸制をとる会社が多くあります。年俸制でも、労働基準法の時間外労働の規定は適用されるため、管理監督者に当たらない限り、残業代の扱いを確かめる必要があります。固定残業代（みなし残業）を年俸に含めている会社もあるので、何時間分が含まれているのか、それを超えた分はどう払われるのかを、条件提示の段階で確かめます。

退職金と福利厚生

日本企業では退職金が年収の外にあることが多いのに対し、外資系では退職金制度がない、または確定拠出年金だけ、という会社もあります。住宅手当や家族手当もない代わりに、基本給を高めに設定している会社が見られます。年収だけを比べると外資系が高く見えても、退職金や手当を含めた生涯の受け取り額では差が縮まることがあります。比較するときは、手当と退職金と企業年金を一覧にして並べると判断を誤りにくくなります。

項目	日本企業に多い形	外資系に多い形
給与の組み立て	月給と年2回の賞与	年俸と業績連動の賞与
住宅手当・家族手当	あることが多い	ないことが多い
退職金	退職一時金や企業年金	確定拠出年金のみ、またはなし
昇給の決まり方	年功の要素が残る	職務と成果で決まる

評価はジョブディスクリプションが基準

外資系では、職務の範囲と求める成果を書いたジョブディスクリプション（職務記述書）が評価の基準になることが一般的です。年の初めに上司と目標を決め、年の終わりにその達成度で評価と昇給が決まります。何を達成すれば評価されるかが明確な反面、職務記述書にない仕事を頑張っても評価に結びつきにくい面があります。入社前に職務記述書をもらい、自分の経験と照らし合わせておくと、入社後のずれを防げます。

外資系の雇用の安定性と法律

外資系は解雇されやすい、という話を聞いて不安になる人は多くいます。ここは法律の仕組みから正確に押さえておきます。

日本の解雇のルールは外資系にも適用される

日本で働く労働者には、外資系であっても日本の労働契約法が適用されます。労働契約法第16条は、解雇について次のように定めています。

解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする。出典: laws.e-gov.go.jp

つまり、外資系だからといって、会社が自由に社員を解雇できるわけではありません。外資系で見られるのは、解雇よりも、退職金の上乗せなどの条件を示して退職を勧める「退職勧奨」や、組織の再編による部署の廃止です。退職勧奨に応じるかどうかは本人が決めることで、応じる義務はありません。

組織の再編が起きやすい理由

外資系の日本法人は、本社の世界全体の戦略の中で位置づけられています。本社が事業の売却や統合を決めると、日本法人の部署もその影響を受けます。日本の業績が良くても、世界全体の判断で組織が変わることがある、という点は日本企業との大きな違いです。このため、外資系で長く働く人は、社内での異動よりも、同じ業界の別の会社に移ることで経歴を積み重ねていく傾向があります。

試用期間の扱い

外資系でも、入社後3か月から6か月の試用期間を設けている会社が多くあります。試用期間中でも、本採用を拒否するには合理的な理由が必要とされています。試用期間の長さと、その間の給与や条件が本採用後と違うかどうかは、条件の提示の段階で確かめておきます。

応募前に労働条件通知書で確かめる点

条件の提示を受けたら、内定を承諾する前に、労働条件通知書（または雇用契約書）の内容を確かめます。2024年4月から、労働条件の明示のルールが変わり、確かめるべき項目が増えています。

2024年4月から加わった明示事項

厚生労働省によると、2024年4月以降、すべての労働契約の締結時と有期労働契約の更新時に、就業場所と業務の変更の範囲を明示することが必要になりました。有期労働契約の場合は、更新上限の有無と内容も明示が必要です。外資系では組織の再編で勤務地や職務が変わることがあるため、変更の範囲がどう書かれているかは特に大切な確認点です。

くわしい内容は、厚生労働省の労働条件明示のルール改正のページで確かめられます。

確かめる項目の一覧

確かめる項目	見るポイント
年俸・基本給	確定した金額と業績連動の部分の区別
賞与・インセンティブ	支給の条件、計算の方法、在籍の要件
固定残業代	何時間分か、超えた分の扱い
就業場所の変更の範囲	在宅勤務の可否、転勤の可能性
業務の変更の範囲	職務記述書との一致
試用期間	期間の長さと条件の違い
退職金・企業年金	制度の有無と種類

条件の提示が英語の書面だけで来ることもあります。わからない表現があれば、そのまま承諾せず、人事の担当者に日本語での説明を求めて問題ありません。

外資系に向いている人の4つの特徴

外資系で働き続けている人には、いくつか共通する特徴があります。英語の点数よりも、こちらの方が入社後の満足度に影響することが多いです。

1. 自分の成果を言葉にして伝えられる

外資系では、黙って頑張っていれば上司が見てくれる、という場面は多くありません。自分が何をして、どんな成果が出たかを、上司や関係者に自分から説明することが求められます。報告を面倒に思わず、数字と事実で伝えることを習慣にできる人は評価されやすくなります。

2. 役割の範囲を自分で確かめられる

職務記述書にもとづく働き方では、自分の役割がどこからどこまでかを把握していることが大切です。依頼された仕事が自分の役割の外にあると思えば、それを上司に確かめ、優先順位を相談できる人が働きやすい環境です。

3. 変化に合わせて動ける

上司が半年で変わる、組織が統合される、使うシステムが本社の方針で入れ替わる、といったことが外資系では起こります。こうした変化を前提にして、自分の経験と実績を積み上げていける人は、外資系の環境を活かしやすくなります。

4. 業界の中で経歴を描ける

外資系の人材は、同じ業界の中で会社を移りながら経歴を積む人が多くいます。会社の中での昇進だけでなく、業界の中での自分の市場価値を意識できる人は、組織の再編があっても次の機会を見つけやすくなります。

外資系の業界ごとの特徴

外資系の求人は、業界によって求められる経験と働き方がかなり違います。代表的な業界の特徴を整理しておくと、応募先を選ぶときの見通しが立てやすくなります。

IT・ソフトウェア

外資系の中で求人の数が多いのがIT・ソフトウェアの業界です。営業、導入の支援、顧客の成功を支える担当、エンジニアなど、職種の幅が広いことが特徴です。製品の資料や社内のやりとりが英語であることが多く、技術用語を英語で読む力が求められます。一方で、日本の顧客を担当する職種では、日本語での提案力と業界の知識の方が重く見られることもあります。

製薬・医療機器

製薬や医療機器の外資系は、日本での歴史が長い会社が多く、日本人の社員が中心の職場も少なくありません。営業職の医薬情報担当者（MR）、臨床開発、薬事の担当などの募集があります。薬事や臨床開発の職種では、海外の本社とのやりとりや英語の文書の読解が日常的に求められます。

コンサルティング・会計

外資系のコンサルティング会社や会計事務所は、中途採用の数が多く、異業種からの転職者も受け入れています。プロジェクトごとに担当が変わり、論理的に考えて資料にまとめる力が求められます。英語の必要度はプロジェクトによって異なり、日本企業向けの案件では日本語中心で進むこともあります。

金融

外資系の金融機関は、報酬の水準が高い一方で、成果への要求も厳しいことで知られています。投資銀行、資産運用、保険などの分野があり、職種によっては金融の専門資格や英語での高度なやりとりが求められます。

消費財・小売

化粧品、食品、日用品などの外資系消費財メーカーは、マーケティングや営業の職種で人を募集しています。日本の市場に合わせた商品づくりや販売の企画を担うため、日本の消費者を理解していることが強みになります。本社のブランド方針を日本向けに調整する役割では、英語で本社と交渉する場面もあります。

外資系の面接でよく聞かれる質問

外資系の面接では、日本企業の面接と似た質問もありますが、答え方に求められるものが違います。準備しておくと落ち着いて答えられる質問を整理します。

実績を具体的に話す質問

「これまでで最も大きな成果は何ですか」「困難な状況をどう乗り越えましたか」という質問がよく出ます。外資系の面接では、状況、課題、自分の行動、結果の順で話す形が好まれます。結果はできるだけ数字で示し、チームの成果ではなく自分が何をしたかをはっきり伝えます。

志望理由と転職理由

「なぜこの会社なのか」「なぜいまの会社を離れるのか」も必ず聞かれます。外資系の面接官は、転職理由に前の職場への不満が強く出ると、同じ理由でまた辞めるのではないかと考えます。いまの職場で得た経験と、次の職場で挑戦したいことをつなげて話すと、前向きな転職として伝わります。

英語での質問

面接の一部を英語で行う会社では、自己紹介と職務経歴の説明、志望理由を英語で求められることが多いです。完璧な英語である必要はありませんが、伝えたいことを短い文で順番に話せることが大切です。わからない質問は聞き返して構いません。聞き返さずに的外れな答えをするより、確認してから答える方が評価されます。

応募者からの質問

面接の最後には、「何か質問はありますか」と聞かれます。外資系では、この時間を応募者が会社を見極める時間として重く見ています。チームの課題、入社後の最初の3か月に期待されること、評価の基準などを聞くと、仕事への関心が伝わり、入社後の姿も具体的になります。

外資系の働き方と在宅勤務

外資系は柔軟な働き方を取り入れている会社が多いといわれますが、実際の運用は会社と職種によって違います。

在宅勤務とフレックス

外資系では、在宅勤務やフレックスタイムの制度を整えている会社が多く見られます。ただし、制度があっても、実際にどのくらい使われているかはチームの方針で変わります。週に何日出社が求められるのか、在宅勤務の日数に上限があるのかは、面接で確かめておくと安心です。

時差のある会議

海外の拠点と一緒に働く職種では、時差の関係で朝早くや夜遅くに会議が入ることがあります。アメリカの本社との会議なら日本の朝か夜、ヨーロッパなら日本の夕方から夜になることが多いです。会議が多い職種では、勤務時間をずらして調整できるかどうかも確かめる点の一つです。

休暇の取りやすさ

外資系では、有給休暇を計画的に取ることが当たり前という職場が多くあります。上司やチームに早めに予定を共有し、仕事を引き継いでおけば、まとまった休暇を取りやすい環境です。年度の初めに休暇の予定を共有する文化のある会社もあります。

未経験の職種で外資系に転職できるか

外資系の中途採用は、職務記述書に書かれた経験を持つ人を採るのが基本です。そのため、未経験の職種でいきなり外資系に入るのは、日本企業よりも難しい傾向があります。

同じ職種で外資系に移る

最も現実的なのは、いまの職種の経験を活かして、同じ職種で外資系に移る道です。経理の経験がある人は外資系の経理へ、営業の経験がある人は外資系の営業へ、という形です。業界を変える場合も、職種を変えない方が経験を評価してもらいやすくなります。

第二新卒や若手の採用枠

20代の若手を対象に、ポテンシャル採用を行っている外資系もあります。この場合は、職務経験の深さよりも、英語力と学ぶ姿勢、論理的に話す力が見られます。新卒で日本企業に入って数年の人が、この枠で外資系に移ることがあります。

経験を積み上げる順番

いきなり外資系に応募するのが難しい場合は、英語を使う部署への異動や、外資系と取引のある日本企業への転職で経験を積み、その後に外資系に応募するという順番もあります。英語で仕事をした経験が職務経歴書に書けるようになると、外資系の書類選考の通り方が変わります。

外資系の転職先を探す方法

外資系の求人は、一般の求人サイトにも掲載されていますが、外資系に強い経路を併用すると選択肢が広がります。

転職エージェントの使い方

外資系の採用では、転職エージェントを通した採用が多く見られます。外資系や英語を使う職種に強いエージェントは、求人票に書かれていない社風や上司の人柄、面接で聞かれやすい質問を把握していることがあります。複数のエージェントに登録し、同じ求人を別々のエージェントから重ねて応募しないように管理することが大切です。

企業の採用ページとビジネスSNS

外資系の多くは、自社の採用ページに求人を出しています。本社の採用ページから国を日本に絞ると、日本での募集が見られることもあります。また、ビジネスSNSで採用担当者から直接声がかかることもあるため、プロフィールを英語と日本語の両方で整えておくと、機会が増えます。

業務委託やフリーランスという選択肢

外資系の日本法人は、立ち上げの時期や特定のプロジェクトで、業務委託の人材を探していることがあります。翻訳、マーケティング、システム開発などの分野では、正社員に応募する前に業務委託で関わり、その会社の働き方を知る、という道もあります。2004年から在宅ワークとフリーランスの仲介を続けてきた運営者として見てきた中では、英語の資料を扱える人材への依頼は、IT分野とマーケティング分野で根強くあります。

AIの導入を進める会社が増え、外資系でも業務の自動化や生成AIの活用を支援する人材の募集が見られます。どんな仕事があるかは、AIコンサル・業務活用支援のお仕事で、業務の内容と求められる経験がまとめられています。

外資系で評価されやすい資格

外資系の採用では資格よりも実務経験が重視されますが、職種によっては資格が経験を裏づける材料になります。

職種と資格の組み合わせ

IT職ではネットワークやクラウドのベンダー資格が、経理職では米国公認会計士（USCPA）が、人事職では社会保険労務士などの国家資格が、評価の材料として語られることがあります。外資系のIT企業や、外資系企業の社内IT部門では、ネットワーク機器の大手であるシスコの認定資格が経験の証明として通じやすい場面があります。

ネットワークの基礎から設定までを問う資格の内容と難しさは、CCNA（シスコ技術者認定）で、試験の範囲と学び方が紹介されています。

英文の書類を書く力

外資系では、日本語の書類であっても、結論を先に書き、根拠を短く添える書き方が好まれます。ビジネス文書の型を身につけておくと、英文のメールにも応用が利きます。社内文書や社外文書の書き方の基本は、ビジネス文書検定で、出題の内容と級ごとの水準が整理されています。

外資系への転職活動の進め方

外資系への転職活動は、日本企業への転職より準備に時間がかかることがあります。英文の書類づくりと英語の面接の練習が加わるためです。段取りを決めて進めると、在職中でも無理なく進められます。

準備の4つの手順

自分の経験を棚卸しし、成果を数字で書き出す
日本語の職務経歴書と英文レジュメを用意する
外資系に強い転職エージェントと企業の採用ページで求人を探す
英語での自己紹介と職務経歴の説明を練習する

期間の見通し

書類の準備から内定までは、早い人で2か月、一般には3か月から6か月ほどかかることが多いです。外資系は面接の回数が多く、海外の担当者との日程の調整に時間がかかることもあります。現職の退職の手続きや引き継ぎの期間も含めて、余裕を持った計画を立てると、条件の交渉も落ち着いて進められます。

条件の交渉

外資系では、提示された条件について交渉することが珍しくありません。現在の年収や、他社から受けている提示の内容を根拠に、基本給や入社日について相談する人もいます。交渉するときは、希望の金額だけでなく、その根拠となる経験と実績を合わせて伝えると、話が進みやすくなります。条件がまとまったら、口頭の約束ではなく書面で受け取ることを忘れないようにします。

入社日の調整も交渉の対象になります。現職の就業規則で退職の申し出の期限が決まっている場合は、その期限と引き継ぎに必要な期間を伝え、無理のない入社日を相談します。

外資系への転職を考えるときの判断の軸

最後に、外資系への転職を判断するときに見ておきたい軸を整理します。

年収だけで決めない

外資系の提示年収は高く見えることが多いですが、退職金や手当、業績連動の部分を差し引くと、実際の差は小さいこともあります。また、評価と報酬の連動が強いため、年によって収入が上下することもあります。年収の数字だけでなく、何年働いたときにどのくらいの経歴が積めるかを考えると、判断を誤りにくくなります。

上司と職務記述書を見る

外資系では、直属の上司がどんな人かで働きやすさが大きく変わります。面接で上司と話す機会があれば、チームの人数、評価の基準、在宅勤務の運用、上司自身の在籍年数を聞いておくと、入社後の姿が見えやすくなります。職務記述書と面接で聞いた内容がずれていないかも確かめます。

生活への影響を見ておく

外資系では、収入が業績で上下する、時差のある会議で勤務時間が変わる、組織の再編で勤務地が変わる、といったことが起こりえます。住宅ローンの返済や子育てなど、生活の予定と照らし合わせて、収入が下がった年でも暮らしが成り立つかを考えておくと安心です。家族がいる人は、働き方の変化について事前に話し合っておくと、入社後の負担が軽くなります。