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外資系の求人|探し方と応募書類の違い

@SOHO編集部
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外資系の求人|探し方と応募書類の違い

この記事のポイント

  • ✓外資系の求人を探す人に向けて
  • ✓外資系企業の種類と働き方の特徴
  • ✓英文レジュメと日本の履歴書の違い

外資系の求人は、海外に本社を持つ企業の日本法人や日本の拠点が出す募集です。 年収の高さや、年齢や社歴に関係なく成果で評価される働き方にひかれて、外資系への転職を考える人は少なくありません。 一方で、求人の探し方も、応募書類の書き方も、面接の進み方も、日本の企業とは違う点が多くあります。 この記事では、外資系企業の種類と働き方の特徴、求人の探し方、英文レジュメと日本の履歴書の違い、面接の進み方、年収と雇用の考え方、転職の準備までを順に説明します。 雇用に関わる法律の内容は、e-Gov法令検索に掲載されている条文で確かめた範囲で書いています。

外資系企業とはどんな会社か

外資系企業とは、海外の企業や投資家が出資している日本の会社や、海外の企業の日本の支店のことです。 法律で決められた定義があるわけではなく、海外の企業がどの程度出資しているかで、外資系と呼ぶかどうかが分かれます。 一般には、海外の本社が株式の多くを持ち、経営の方針を決めている会社を外資系と呼ぶことが多くあります。

外資系企業には、いくつかの形があります。

  • 海外の本社が100%出資した日本法人:本社の方針がそのまま日本の拠点に反映されやすい
  • 日本の企業と海外の企業が共同で出資した合弁会社:日本の企業の文化と、海外の企業の文化が混ざる
  • 日本の企業を海外の企業が買収した会社:もとの日本の会社の働き方が残っていることが多い
  • 海外の企業の日本の支店:日本の法人ではなく、海外の本社の一部として日本で事業を行う

同じ外資系でも、どの形かによって、働き方や社内の雰囲気が大きく違います。 海外の本社が100%出資した会社では、英語で本社と連絡を取る場面が多く、評価の仕組みも本社と同じことが多くあります。 日本の会社を買収した会社では、英語を使うのは一部の部署だけで、日本の会社とあまり変わらない働き方をしていることもあります。 求人を見るときは、会社の成り立ちを確かめておくと、入社した後の働き方を想像しやすくなります。

外資系企業が多い業界には、IT、コンサルティング、金融、製薬、医療機器、消費財、高級ブランド、広告などがあります。 業界によっても、求められる英語の力や、評価の厳しさ、雇用の安定さが違います。

外資系の働き方の特徴

外資系企業の働き方には、日本の企業とは違う特徴がいくつかあります。

仕事の範囲がはっきりしている

外資系企業では、ジョブディスクリプションと呼ばれる職務の説明書で、1人ひとりの仕事の範囲と責任が決められていることが多くあります。 自分の仕事は何で、何を達成すれば評価されるのかが、入社の前から文書で示されます。 日本の企業のように、入社した後に配属が決まり、部署の異動を繰り返しながら経験を積む形とは違い、決められた職務の専門家として働くのが基本です。

成果で評価される

外資系企業では、年齢や社歴よりも、決められた目標をどれだけ達成したかで評価されることが多くあります。 評価は年に1回か2回行われ、上司との面談で目標の達成の度合いを確かめ、それをもとに給与や賞与が決まります。 若くても成果を出せば昇進や昇給が早く、逆に成果が出なければ給与が上がりにくい仕組みです。

上司との関係が近い

外資系企業では、直属の上司が採用や評価、給与の決定に大きな権限を持っていることが多くあります。 上司が海外にいて、オンラインで面談をすることもあります。 上司と目標をすり合わせ、こまめに進み具合を報告し、自分の成果を自分の言葉で伝えることが、評価を得るうえで大切です。

働く時間の決め方が柔軟

外資系企業では、在宅勤務や、始業と終業の時刻を自分で決められる制度を取り入れている会社が多くあります。 海外の本社との会議が、日本の夜や早朝に入ることもあり、その分を別の時間で調整する働き方をしている人もいます。 ただし、柔軟であるかどうかは会社や部署によって違うため、求人票や面接で確かめておく必要があります。

業界ごとに違う外資系の求人

外資系の求人は、業界によって求められる経験も、働き方も大きく違います。 代表的な業界ごとの特徴を紹介します。

IT業界の外資系企業では、営業、技術の支援、エンジニア、マーケティングなどの求人が多く出ています。 クラウドやソフトウェアの会社では、製品を売る営業と、導入を技術の面から支える担当者が組んで顧客に向き合う形が一般的です。 製品の資料や社内の連絡が英語のことが多く、読む力は早いうちから求められます。 新しい製品が次々に出るため、学び続ける姿勢が評価されます。

コンサルティングの外資系企業では、企業の経営や業務の課題を解決する仕事の求人が出ています。 論理的に考える力と、資料にまとめて伝える力が重視され、面接では、その場で課題を出されて考え方を説明する形式がとられることもあります。 仕事の量が多い時期もあり、働く時間の長さは案件によって大きく変わります。

金融の外資系企業では、投資銀行、資産運用、保険などの求人が出ています。 専門の知識と資格が求められることが多く、年収が高い一方で、成果への評価も特に厳しい業界です。 市場の動きや本社の方針で、組織が大きく変わることもあります。

製薬や医療機器の外資系企業では、医療機関に製品の情報を届ける営業、臨床の試験を進める担当者、薬の承認の手続きを担う担当者などの求人が出ています。 日本の法律や制度に沿って仕事を進める場面が多いため、日本の医療の仕組みに詳しい人が求められます。

消費財や高級ブランドの外資系企業では、マーケティング、販売、店舗の運営などの求人が出ています。 ブランドの世界観を守ることが重視され、本社が決めたデザインや表現の決まりに沿って、日本の市場に合わせた施策を考える仕事が多くあります。 デザインや制作の仕事に携わる人にとっては、ブランドの決まりを理解したうえで表現を工夫する経験を積める分野です。

外資系の求人の探し方

外資系の求人は、日本の企業の求人とは違う場所で出ていることが多くあります。 主な探し方を紹介します。

転職の支援の会社を使う

外資系の求人の多くは、転職の支援の会社を通じて募集されています。 特に、外資系や英語を使う仕事に強い転職の支援の会社では、一般には公開されていない求人を扱っていることがあります。 担当のコンサルタントが、応募書類の書き方や面接の準備について助言をしてくれるのも利点です。 こうした会社のサービスは、求職者の側は無料で使えるのが一般的です。

会社の採用のページから応募する

外資系企業の多くは、自社の採用のページで求人を公開しています。 英語のページと日本語のページがあり、英語のページにだけ求人が載っていることもあります。 気になる会社があれば、日本の拠点の採用のページだけでなく、本社の採用のページも確かめておくと、日本で募集している職種が見つかることがあります。

ビジネスのSNSを使う

外資系企業では、ビジネスのSNSを使って採用の担当者が候補者を探すことが多くあります。 自分の経歴をSNSに英語と日本語で載せておくと、採用の担当者や転職の支援の会社から声がかかることがあります。 外資系の求人は、知り合いの紹介で決まることも多いため、同じ業界で働く人とのつながりを作っておくことも大切です。

求人のサイトで探す

一般の求人のサイトでも、外資系企業の求人は出ています。 「外資系」「英語を活かす」といった条件で絞り込めるサイトもあります。 ただし、求人のサイトに載っている情報は限られているため、気になる求人を見つけたら、会社のページや転職の支援の会社を通じて詳しい情報を集めます。

求人票の職種名と役職の読み方

外資系の求人票では、職種名や役職が英語のまま書かれていることが多くあります。 同じ言葉でも、会社によって指している役割の大きさが違うため、名前だけで判断しないことが大切です。

たとえば、マネージャーという役職は、部下を持つ管理職を指すこともあれば、部下を持たずに特定の製品や地域を任される担当者を指すこともあります。 ディレクターやヘッドといった役職も、会社の規模によって、日本の部長に近いこともあれば、課長に近いこともあります。 スペシャリストやアソシエイトといった言葉は、専門の担当者や、経験の浅い担当者を指すことが多く見られます。

求人票の役職の名前を見たら、ジョブディスクリプションで、部下の人数、予算の責任、誰に報告するのかを確かめます。 報告する相手が日本の拠点の上司なのか、海外の本社の上司なのかでも、働き方は大きく変わります。 役職の名前より、実際に任される責任の範囲を見て、自分の経験に合っているかを判断します。

英文レジュメと日本の履歴書の違い

外資系の求人に応募するときは、英文レジュメを求められることが多くあります。 日本の履歴書と職務経歴書とは、書き方の考え方が大きく違います。

日本の履歴書は、決まった様式に、学歴と職歴を古い順に書いていくのが一般的です。 写真を貼り、生年月日や性別を書く欄があります。

英文レジュメは、決まった様式がなく、自分で構成を考えて書きます。 職歴は新しい順に書き、それぞれの仕事で何を達成したかを中心に書きます。 写真や生年月日、性別は書かないのが一般的です。 採用の判断に関係のない情報を書かないことで、能力と経験だけで評価してもらう考え方に基づいています。

英文レジュメには、一般に次のような項目を書きます。

  • 名前と連絡先
  • 職務の要約:これまでの経験と強みを数行でまとめたもの
  • 職歴:新しい順に、会社の名前、役職、期間、担当した仕事と達成したこと
  • 学歴
  • 資格とスキル:語学の力、使える道具、持っている資格など

職歴の書き方で大切なのは、何をしたかだけでなく、その結果どうなったかを具体的に書くことです。 「営業を担当した」ではなく、「新しい顧客の開拓を担当し、担当の地域の売上を前の年より何割伸ばした」というように、成果を数字で示します。 文の頭には、「管理した」「改善した」「開発した」のような、何をしたかを表す動詞を置くのが英文レジュメの基本です。

英文レジュメは、1枚か2枚に収めるのが一般的です。 長く書くほど評価されるわけではなく、応募する職務に関係する経験を選んで、要点を短く書くことが求められます。 応募する求人ごとに、ジョブディスクリプションに書かれた言葉を確かめ、自分の経験の中から合うものを前に出すように書き直すと、書類の選考を通りやすくなります。

カバーレターの書き方

外資系の求人では、英文レジュメと一緒に、カバーレターと呼ばれる送付状を求められることがあります。 カバーレターは、なぜその会社のその職務に応募したのか、自分がどのように貢献できるのかを、1枚の手紙の形で伝える書類です。

カバーレターは、一般に3つの部分で書きます。 最初の段落で、応募する職務の名前と、どこで求人を知ったかを書きます。 次の段落で、自分の経験と強みが、その職務にどう合っているかを具体的に書きます。 最後の段落で、面接の機会をいただきたいことを伝え、連絡先を書いて締めます。

英文レジュメと同じ内容を繰り返すのではなく、レジュメでは伝えきれない、応募の動機や会社への関心を書くのがカバーレターの役割です。 会社の事業や製品について調べ、自分がそこで何をしたいのかを書くと、熱意が伝わりやすくなります。

デザインの仕事で外資系と関わって分かったこと

デザインの仕事で、外資系の消費財の会社の日本法人から、販促物の制作を受けたことがあります。 最初の打ち合わせで驚いたのは、依頼の内容が、目的と対象と期限と成功の基準まで、短い英語の文書にきれいにまとめられていたことです。 日本の会社との仕事では、打ち合わせを重ねながら少しずつ方向を決めていくことが多かったので、最初から判断の基準がはっきりしていることに戸惑いました。

最初の提案では、デザインの意図を日本語の感覚で長く説明した資料を出しましたが、担当者からは「要点を3つにして、それぞれ何の目的に効くのかを書いてほしい」と返されました。 デザインの説明は、長い文章で雰囲気を伝えるより、目的と結果の対応を短く示すほうが伝わる。 これは、英文レジュメの書き方とまったく同じ考え方です。 余白のある画面のほうが見る人の目に情報が入りやすいように、要点を絞った書類のほうが、読む人の頭に経験が入りやすくなります。 書類の書き方は才能ではなく技術なので、型を知って何度か書けば、誰でも身につけられます。

面接の進み方

外資系企業の面接は、日本の企業とは進み方が違うことがあります。

面接の回数と相手

外資系企業の面接は、人事の担当者、配属される部署の上司、さらにその上の上司、海外の本社の担当者など、複数の人と行うことが多くあります。 回数は3回から5回ほどになることもあり、それぞれの面接で見られる点が違います。 人事の担当者は会社の文化に合うか、上司は職務を任せられるか、海外の担当者は英語で仕事ができるかを、主に確かめます。

英語の面接

求人によっては、面接の一部か全部を英語で行います。 英語の面接では、流暢さよりも、自分の経験と考えを、筋道を立てて伝えられるかが見られます。 よく聞かれる質問、たとえば自己紹介、これまでで最も大きな成果、困難を乗り越えた経験、この会社を選んだ理由などは、英語で答えを準備しておきます。

行動についての質問

外資系企業の面接では、過去の行動をもとに能力を確かめる質問がよく使われます。 「チームの中で意見が対立したとき、どう対応しましたか」「期限までに間に合いそうにない仕事を、どう進めましたか」といった質問です。 こうした質問には、どんな状況で、どんな課題があり、自分が何をして、どんな結果になったかの順で答えると、伝わりやすくなります。

逆質問

面接の最後に「何か質問はありますか」と聞かれたときに、質問をしないと、会社への関心が低いと受け取られることがあります。 職務の中で最初の数か月に期待されること、チームの構成、評価の仕組みなど、入社した後の働き方に関わる質問を準備しておきます。

内定までの流れとリファレンスチェック

外資系の求人では、内定までの流れにも、日本の企業とは違う点があります。

1つは、選考の期間が求人によって大きく違うことです。 ポジションを急いで埋めたい求人では、応募から内定まで数週間で進むことがあります。 一方で、海外の本社の承認が必要な求人では、面接の回数が多く、数か月かかることもあります。 今の仕事を続けながら転職の活動をする場合は、面接の日程を調整しやすいように、早めに準備を始めておくと安心です。

もう1つは、リファレンスチェックが行われることがあることです。 リファレンスチェックとは、応募した人の前の職場の上司や同僚に、働きぶりや人柄について話を聞く手続きのことです。 内定の前後に行われることが多く、応募した人が協力してくれる人を推薦する形が一般的です。 誰に頼むかを事前に考え、了解をもらっておくと、手続きが滞りません。 リファレンスチェックは、応募した人の同意を得てから行うのが基本で、同意なく前の職場に問い合わせることは通常ありません。

内定が出たら、オファーレターと労働条件通知書で条件を確かめます。 給与の額や入社の日について、交渉の余地があることもあります。 外資系企業では、条件の交渉は珍しいことではなく、根拠を示して冷静に伝えれば、関係が悪くなることはあまりありません。 今の年収や、ほかの会社から示されている条件など、交渉の根拠になる情報を整理しておきます。

英語の準備の進め方

外資系の求人に応募するときに、英語の準備に不安を感じる人は多くいます。 英語の準備は、仕事で使う場面に絞って進めると、短い期間でも効果が出やすくなります。

まず、読む力と書く力を固めます。 外資系の仕事では、メールや資料など、英語を読んで書く場面が最も多いからです。 自分の職務でよく使う言葉を集めて、意味と使い方を覚えておくと、仕事を始めてからも困りにくくなります。

次に、面接で話す内容を英語で準備します。 自己紹介、これまでの成果、転職の理由、会社を選んだ理由などは、英語の文章に書き出し、声に出して練習します。 話す内容が決まっていれば、英語の流暢さに自信がなくても、落ち着いて答えられます。

英語の試験の点数を求める求人もあります。 点数は英語の力の目安になりますが、外資系企業が重視するのは、試験の点数よりも、仕事で英語を使って成果を出せるかどうかです。

年収と給与の仕組み

外資系企業の年収は、日本の企業に比べて高いと言われることが多くあります。 ただし、給与の仕組みが違うため、年収の額だけで比べると、思い違いをすることがあります。

外資系企業の給与は、基本の給与と、成果に応じて払われる賞与やインセンティブで構成されていることが多くあります。 営業の職務では、売上の目標の達成の度合いに応じて払われるインセンティブの割合が大きく、目標を達成できなければ年収が大きく下がることもあります。 求人票に示された年収が、目標を100%達成したときの額なのかどうかを確かめておくことが大切です。

外資系企業では、日本の企業のような、勤めた年数に応じて増えていく退職金の制度がないこともあります。 その代わりに、確定拠出年金の制度や、株式を受け取る制度を用意している会社もあります。 住宅の手当や家族の手当など、日本の企業で一般的な手当がないこともあり、その分が基本の給与に含まれていると考えられます。 年収を比べるときは、手当や退職金、年金の制度まで含めて、生涯で受け取る額を考えることが大切です。

デザインの仕事で外資系の求人を見るときは、職種ごとの相場を知っておくと、示された条件が高いのか低いのかを判断しやすくなります。 デザイナーの年収・単価相場では、デザイナーの年収と、フリーランスの案件の単価の相場をまとめています。

外資系にも日本の労働法が当てはまる

外資系企業は「すぐに解雇される」と言われることがあります。 しかし、日本で働く人を雇う会社であれば、外資系であっても、日本の労働法が当てはまります。 労働契約法第16条では、解雇について次のように定められています。

解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする。 出典: e-Gov法令検索 労働契約法

海外の本社の方針で日本の拠点の人員を減らすことになった場合でも、この決まりは変わりません。 ただし、外資系企業では、会社から退職を勧められ、一定の上乗せの金額を受け取って合意の上で退職する、という形がとられることがあります。 退職を勧められても、応じるかどうかは働く人が決めることで、合意しない限り退職にはなりません。

入社のときの条件の確かめ方も大切です。 労働基準法第15条では、会社は、労働契約を結ぶときに、賃金や労働時間などの労働条件をはっきり示さなければならないと定められています。 条文はe-Gov法令検索の労働基準法で確かめられます。 外資系企業では、内定のときに英語のオファーレターが送られてくることが多くありますが、日本語の労働条件通知書もあわせて受け取り、給与、勤務の時間、試用期間、賞与やインセンティブの条件を確かめておきます。

外資系の求人に向いている人

外資系の求人に向いているのは、次のような人です。

まず、自分の専門の分野を持ち、それを深めていきたい人です。 外資系企業では、決められた職務の専門家として働くため、特定の分野の経験とスキルが評価の中心になります。 いろいろな部署を経験して幅を広げたい人よりも、1つの分野を突き詰めたい人に向いています。

次に、自分の成果を自分の言葉で伝えられる人です。 外資系企業では、黙っていても誰かが評価してくれる、ということはあまりありません。 上司との面談で、自分が何をして、どんな結果を出したのかを具体的に伝えることが求められます。

さらに、変化を楽しめる人です。 外資系企業では、海外の本社の方針で、組織や上司、仕事の進め方が急に変わることがあります。 変化に柔軟に対応し、新しい環境でも成果を出せる人は、外資系で長く活躍できます。

英語の力は、求められる程度が職務によって大きく違います。 海外の本社と毎日連絡を取る職務では、高い英語の力が必要ですが、日本の顧客を相手にする職務では、英語をほとんど使わないこともあります。 英語に自信がないからといって、外資系をあきらめる必要はありません。 求人票の英語の条件を確かめ、自分の力で応募できる求人から探していくのが現実的です。

外資系の求人のメリットとデメリット

外資系の求人には、メリットとデメリットの両方があります。

メリットとしては、成果を出せば年齢や社歴に関係なく評価され、年収が上がりやすいことが挙げられます。 仕事の範囲がはっきりしているため、自分の専門の分野に集中して働けます。 在宅勤務や柔軟な働き方を取り入れている会社が多く、仕事と生活の調整がしやすいこともあります。 世界の同じ職種の人と一緒に働く機会があり、視野が広がることも大きな魅力です。

デメリットとしては、成果が出なければ給与が上がりにくく、評価が厳しいと感じることがあることが挙げられます。 海外の本社の方針で、日本の拠点の事業が縮小されたり、撤退したりすることもあります。 退職金や手当など、日本の企業で当たり前の制度がないこともあります。 上司との相性が、評価や働きやすさに大きく影響することもあります。

外資系の求人を選ぶときは、メリットとデメリットの両方を知ったうえで、自分の働き方の希望に合っているかを考えることが大切です。

転職の準備の進め方

外資系への転職を考えたら、次の順番で準備を進めると無理がありません。

  1. 自分の経験を棚卸しする。これまでの仕事で何をして、どんな成果を出したかを書き出す
  2. 応募したい業界と職種を決める。自分の経験が活かせる分野を選ぶ
  3. 英文レジュメと日本語の職務経歴書を作る。成果を数字で示すことを意識する
  4. 英語の力を確かめる。求人の英語の条件に届いていなければ、面接で使う表現を中心に練習する
  5. 転職の支援の会社に登録し、ビジネスのSNSに経歴を載せる
  6. 面接の準備をする。行動についての質問に、状況と課題と行動と結果の順で答えられるようにする

準備の中で最も時間がかかるのは、経験の棚卸しです。 これまでの仕事を振り返り、自分がどんな課題に取り組み、どんな工夫をして、どんな結果を出したのかを、1つずつ書き出していきます。 この作業をていねいに行うと、英文レジュメも、面接の答えも、自然と具体的なものになります。

入社してから最初の数か月

外資系企業に入社すると、最初の数か月で成果の土台を作ることが求められます。 日本の企業のように、長い研修の期間を経てから仕事を任されるのではなく、入社の直後から職務を担うことが多いからです。

入社した最初の時期には、上司と面談をして、最初の数か月で何を達成するのかを決めることがよくあります。 目標が決まったら、それに向けて、関係する部署の人や、海外の本社の担当者と顔をつないでいきます。 外資系企業では、自分から声をかけて関係を作らなければ、必要な情報が集まりにくいことがあります。

試用期間が設けられていることも多く、その間の評価で本採用が決まります。 試用期間であっても、日本の労働法の決まりは当てはまりますが、入社の前に試用期間の長さと、評価の方法を確かめておくと安心です。

入社して最初に戸惑いやすいのが、社内の言葉の違いです。 会議や資料で、英語の略語や、本社で使われている独自の言葉が多く使われます。 分からない言葉は、その場で聞くか、後で調べて自分用の一覧を作っておくと、早く慣れることができます。

外資系での経験を次につなげる

外資系企業で働いた経験は、次の転職でも評価されやすい経験です。 外資系から別の外資系に移る人も多く、同じ業界の中で、より大きな役割を求めて会社を移っていくのは、外資系ではよくある働き方です。

外資系から日本の企業に移る人もいます。 日本の企業が海外に事業を広げようとしているときには、外資系で身につけた英語の力や、海外の本社とのやり取りの経験が求められます。 成果で評価される働き方に慣れた人が、日本の企業の中で新しい仕組みを作る役割を担うこともあります。

また、外資系で専門の分野を深めた後に、フリーランスとして独立する人もいます。 外資系の仕事では、職務の範囲がはっきりしているため、自分の専門が何かを説明しやすく、独立した後も仕事を受けやすくなります。 外資系の顧客は、依頼の内容や成果の基準がはっきりしていることが多く、フリーランスにとっても仕事を進めやすい相手です。

外資系の求人を選ぶときの考え方

外資系の求人を選ぶときは、年収の額や会社の名前だけでなく、会社の成り立ち、職務の範囲、評価の仕組み、上司となる人の考え方まで含めて判断することが大切です。 同じ外資系でも、会社によって働き方はまったく違います。 面接の場は、会社が自分を選ぶ場であると同時に、自分が会社を選ぶ場でもあります。 逆質問の時間を使って、入社した後の働き方を具体的に確かめておきます。

外資系の仕事では、英文レジュメやカバーレター、入社した後の報告のメールなど、要点を短く正確に伝える文章を書く場面が多くあります。 日本語の仕事の文書の書き方から体系立てて学びたい人は、ビジネス文書検定で、報告書や連絡の文書の書き方を学ぶ検定の内容を確かめられます。

よくある質問

Q. 英語が得意でなくても外資系の求人に応募できますか?

応募できる求人はあります。求められる英語の力は職務によって大きく違い、日本の顧客を相手にする職務では英語をほとんど使わないこともあります。求人票の英語の条件を確かめ、自分の力で応募できる求人から探すのが現実的です。英語の面接がある場合は、よく聞かれる質問への答えを準備しておきます。

Q. 英文レジュメは日本の履歴書と何が違いますか?

英文レジュメには決まった様式がなく、職歴を新しい順に書き、それぞれの仕事で何を達成したかを中心に書きます。写真や生年月日、性別は書かないのが一般的です。成果は数字で具体的に示し、1枚か2枚に収めます。応募する求人ごとに、職務の説明書の言葉に合わせて書き直すと選考を通りやすくなります。

Q. 外資系企業はすぐに解雇されるというのは本当ですか?

日本で働く人を雇う会社であれば、外資系であっても日本の労働法が当てはまります。労働契約法第16条では、客観的に合理的な理由を欠き社会通念上相当と認められない解雇は無効と定められています。退職を勧められることはありますが、応じるかどうかは働く人が決めることで、合意しない限り退職にはなりません。

Q. 外資系の年収を比べるときに気をつけることは何ですか?

示された年収が、目標を100%達成したときの額なのかを確かめることが大切です。外資系では成果に応じたインセンティブの割合が大きい職務があり、退職金や住宅の手当がないこともあります。年収の額だけでなく、手当や退職金、年金や株式の制度まで含めて、長い目で受け取る額を比べると判断を誤りにくくなります。

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監修:@SOHO編集部

2004年よりフリーランス・在宅ワーク向けサービスを運営。生成AIで作成した下書きを、一次情報と照らし合わせて確認したうえで公開しています。

公開:2026年4月21日最終更新:2026年11月16日
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