ドッグトレーナー資格の費用の差はどこで出るか｜講座の選び方と独立までの道のり

ドッグトレーナー資格の費用を調べると、数万円の通信講座から、年間100万円を超える専門学校まで、金額の幅の広さに戸惑う人が多いはずです。結論から言うと、費用の差は「どこまで学べるか」よりも、「独立して営業するときの条件を満たせるか」と「実技をどれだけ積めるか」で生まれます。ドッグトレーナーに必須の国家資格はありませんが、お客さまの犬を預かったり出張で訓練したりして商売にするなら、都道府県などへの第一種動物取扱業の登録が必要で、そこに「動物取扱責任者」の要件がかかってきます。この記事では、費用の差が出る理由を制度の側から整理し、講座の選び方と独立までの道のりを順番に解説します。

結論：費用の差は「登録の要件」と「実技の量」で決まる

最初に、全体像を表で整理します。ドッグトレーナーを目指す学び方は、大きく4つに分かれます。

学び方	費用の傾向	実技の量	独立時の要件との関係
通信講座	比較的安い	少ない（動画や添削が中心）	講座ごとに確認が必要
通学の専門学校（1年以上）	高い	多い	卒業が要件の1つになり得る
訓練所での住み込みや見習い	学費は少ないが時間がかかる	非常に多い	実務経験として数えられることがある
団体の認定資格（JKC、CCPDTなど）	会員費や受験料	実績が受験の前提	試験の性格によって扱いが変わる

費用を比べるときに押さえたいのは、金額の安さだけで選ぶと、独立する段階で「もう一度学び直す」ことになりかねない点です。お客さまの犬を預かる、出張で訓練する、といった形で営業するには、動物の愛護及び管理に関する法律（動物愛護管理法）にもとづく第一種動物取扱業の登録が必要です。その登録では、事業所ごとに動物取扱責任者を置く必要があり、責任者になるには「半年以上の実務経験」に加えて、「1年以上教育する学校の卒業」か「団体が行う客観的な試験による証明」などが求められます。

つまり、ドッグトレーナー資格にかける費用は、知識を得るための費用であると同時に、独立に必要な要件を満たすための費用でもあります。どの講座が要件の何に当たるのかを確かめてから申し込むことが、遠回りを防ぐいちばんの近道です。

最低限これだけ押さえれば大丈夫、という順番で言えば、まず「雇われて働くのか、独立するのか」を決め、次に「独立するなら要件の何で満たすか」を決め、最後に「その要件に合う講座や学校の中で費用を比べる」という3段階です。この順番を逆にして、先に金額で講座を選んでしまうと、要件に合わない講座に費用をかけることになりかねません。以降の節では、この3段階に沿って必要な情報を整理していきます。

ドッグトレーナーに必須の資格はない

まず前提として、ドッグトレーナーという仕事に、取らなければ名乗れない国家資格はありません。資格情報サイトでも、次のように紹介されています。

ドッグトレーナーになるために必ず持っていなければいけない資格はなく、未経験でもトレーナーを名乗って働き始めることが可能です。 しかし、犬の知識やトレーニングについての技術がないまま仕事を始めることで、思いがけぬミスや事故に繋がる可能性も考えられます。 出典: brush-up.jp

一般社団法人ジャパンケネルクラブ（JKC）の訓練士の案内でも、資格がなくても犬の訓練をしたり、各地の訓練競技会に参加したりできると書かれています。ドッグトレーナーの資格は、すべて民間の団体や学校が認定するものです。

ただし、「資格がいらない」と「何の手続きもいらない」は別の話です。雇われてペットショップや訓練所で働く場合は、勤め先が登録を受けているので、本人が手続きをする必要はありません。一方、自分で事業を始めて、お客さまの犬を預かって訓練したり、出張して訓練したりする場合は、次の節で説明する登録が必要になります。

この違いを知らずに、安い講座で修了証を取って開業しようとし、登録の段階で要件を満たしていないと分かる、という例は少なくありません。資格の費用を考える前に、自分が最終的にどの形で働きたいのかを決めておくことが大切です。

ドッグトレーナーの働き方と仕事の中身

費用をかける前に、ドッグトレーナーがどんな形で働いているかを知っておくと、必要な学び方が見えてきます。働き方は、大きく分けて次の4つです。

1つ目は、訓練所での勤務です。飼い主から犬を預かり、一定の期間をかけて訓練し、引き渡すときに飼い主へ扱い方を教えます。犬を扱う時間が長く、技術を集中的に磨ける職場です。家庭犬の訓練だけでなく、警察犬や災害救助犬の訓練に関わる訓練所もあります。

2つ目は、ペットショップや動物病院、ペットホテルでの勤務です。子犬のしつけ教室を開いたり、購入した飼い主に最初のしつけを教えたりする役割を担います。接客の比重が高く、飼い主への説明の力が求められます。

3つ目は、出張訓練です。飼い主の自宅を訪ね、家の中や散歩の道で、実際の暮らしに合わせたしつけを教えます。独立したトレーナーに多い働き方で、移動の時間と交通費を料金にどう反映させるかが経営の課題になります。

4つ目は、しつけ教室の運営です。公園や貸しスペース、自分の施設などで、複数の飼い主と犬を集めて教えます。1回あたりの単価は出張より下がりやすい一方、同時に複数の組を見られるのが利点です。

どの働き方でも共通しているのは、犬を訓練する技術と同じくらい、飼い主に教える技術が求められることです。犬が教室ではできるようになっても、家で飼い主が同じように接しなければ、すぐに元に戻ってしまいます。飼い主の話を聞き、家庭の事情に合わせて続けられる方法を提案する力が、トレーナーの評価を左右します。

自分がどの働き方を目指すかによって、必要な学びの中身も変わります。訓練所で働きたいなら実技の量を、出張や教室で独立したいなら飼い主への説明と経営の知識を、それぞれ重視して講座を選ぶとよいでしょう。

独立に必要な第一種動物取扱業の登録

第一種動物取扱業とは、動物の販売や保管、訓練などを営利目的で行う事業のことです。環境省の案内では、規制を受ける業種として「訓練」が挙げられ、出張訓練も対象であることが明記されています。

業として、動物*の販売、保管、貸出し、訓練、展示、競りあっせん、譲受飼養を営利目的で行う場合は、営業を始めるに当たって登録をしなくてはなりません。代理販売やペットシッター、出張訓練などのように、動物の所有や飼養施設がない場合も、規制の対象になります。 出典: env.go.jp

登録は、事業所と業種ごとに、都道府県知事または政令指定都市の長から受けます。申請の手続きや手数料は自治体ごとに決まっているので、営業する地域の動物愛護管理の担当部署に問い合わせることになります。

登録には有効期間があります。動物愛護管理法では、登録は5年ごとに更新を受けなければ効力を失うと定められています。更新のたびに手続きと手数料がかかるので、独立後の費用として見込んでおきましょう。

登録をせずに営業した場合の罰則も法律で定められています。動物愛護管理法第46条では、登録を受けないで第一種動物取扱業を営んだ者は、100万円以下の罰金に処すると定められています。軽い気持ちで「知り合いの犬を預かって有料でしつける」ことから始めるつもりでも、営利目的で続けるなら登録の対象になり得ると考えておくべきです。

扱う形によって、必要な業種の登録が変わる点にも注意が必要です。訓練のために犬を預かるなら「訓練」、しつけの合間に一時的に犬を預かるサービスを行うなら「保管」の登録が必要になることがあります。複数のサービスを組み合わせる場合は、登録の前に自治体に相談して、必要な業種を確かめてください。

動物取扱責任者の要件が費用を左右する

登録を受けるには、事業所ごとに動物取扱責任者を選ぶ必要があります。動物取扱責任者とは、専属の常勤の職員のうち、業務を適正に行うための技術と知識を持つ人のことです。1人で開業するなら、本人が責任者を兼ねるのが一般的です。

責任者になるための要件は、動物愛護管理法の施行規則第9条で定められています。要点を整理すると、次のいずれかに当てはまることが必要です。

区分	要件の内容
獣医師	獣医師の免許を持っている
愛玩動物看護師	愛玩動物看護師の免許を持っている
学校の卒業	半年以上の実務経験（常勤）か1年以上の飼養経験があり、かつ、その業種の知識と技術を1年以上教育する学校などを卒業している
客観的な試験	半年以上の実務経験（常勤）か1年以上の飼養経験があり、かつ、公平性と専門性を持った団体が行う客観的な試験で、知識と技術の証明を得ている

ここで費用の差の正体が見えてきます。獣医師や愛玩動物看護師の免許がない人は、「実務経験」と「学校の卒業または試験の証明」の両方をそろえる必要があります。1年以上の専門学校は学費が高い代わりに、卒業そのものが要件の1つになり得ます。通信講座は安い代わりに、その修了や認定が「客観的な試験」に当たるかどうかを、講座ごとに確かめる必要があります。

実務経験は、常勤の職員として在職した経験に限られている点も見落とせません。週に数回の手伝いやボランティアでは、要件の実務経験として扱われない場合があります。最終的にどの経験や証明を認めるかは、登録を受け付ける自治体が判断します。講座を申し込む前に、営業予定の自治体の担当部署に「この講座の修了で要件を満たせるか」を問い合わせておくのが確実です。

さらに、動物取扱責任者には、都道府県知事が行う動物取扱責任者研修を受けさせる義務が事業者に課されています。研修の日時や場所は登録している事業者に通知されるので、独立後も定期的に時間を確保する必要があります。

学び方ごとの費用の特徴

ここからは、学び方ごとに、費用がどこにかかるのかを見ていきます。金額は講座や学校ごとに大きく違い、改定もあるため、申し込む前に必ず各講座の公式の案内で今日時点の金額を確かめてください。

通信講座

通信講座の費用は、教材費と添削、修了の認定料で構成されるのが一般的です。資格情報サイトでは、通信講座の費用の目安が次のように紹介されています。

通信講座の場合は10～20万円程度で学べて資格取得まで可能なものが多くなっています。 出典: brush-up.jp

自分のペースで学べ、仕事を続けながら知識を身につけられるのが強みです。一方で、犬を実際に扱う練習は自分の犬などで行うことになり、他人の犬を扱う経験は積みにくいという限界があります。実技の講習が別料金で用意されている講座もあるので、総額で比べることが大切です。

通学の専門学校

専門学校は、学費が高くなる代わりに、毎日のように犬を扱う実習と、現場での研修が組み込まれているのが特徴です。1年以上の課程を卒業すれば、動物取扱責任者の要件のうち「学校の卒業」に当たる可能性があります。学費に加えて、通学の交通費や、地方から通う場合は住まいの費用もかかります。

訓練所での見習い

訓練所に住み込みや通いで入り、先輩の訓練士のもとで経験を積む方法もあります。学費という形の出費は少ない一方、一人前になるまでに年単位の時間がかかります。常勤の職員として働く形であれば、動物取扱責任者の要件の「実務経験」を積める点が大きな利点です。

団体の認定資格

JKCの公認訓練士や、アメリカのCCPDTが認定するCPDT-KAのように、団体が認定する資格もあります。これらは会員費や受験料がかかるほか、受験の前に一定の訓練実績や経験時間が求められます。詳しくは次の節で説明します。

団体の認定資格にかかる費用と条件

団体の認定資格は、通信講座の修了証とは性格が違い、経験を積んだ人が実力を証明するために取る資格です。代表的な2つを紹介します。

JKCの公認訓練士

ジャパンケネルクラブは、技術と経験のレベルに応じて、訓練準士補、訓練士補、訓練練士、訓練教士、訓練範士、訓練師範の6種類の公認訓練士資格を発行しています。

受験するには、まずJKCのクラブ会員になる必要があり、少なくとも1年以上の会員歴がないと資格取得試験に挑戦できません。また、受験の前に、指導手として犬と一緒に訓練試験を受け、必要な頭数を合格させて登録を済ませておく必要があります。何年の会員歴があっても、いきなり上の資格は取れず、まずは訓練練士への挑戦から始めることになります。

費用の面では、会費や受験料だけでなく、訓練試験に向けて犬を育てる時間と、そのための訓練所での経験が実質的な負担になります。お金よりも時間をかけて取る資格と考えたほうが実態に近いでしょう。

CCPDTのCPDT-KA

CCPDT（Certification Council for Professional Dog Trainers）は、アメリカの認定団体です。公式サイトによると、ドッグトレーナー向けの認定であるCPDT-KAの受験には、18歳以上で高校卒業またはそれと同等の学歴があること、直近3年以内に300時間以上の訓練経験を記録していること、CCPDTの認定者や獣医師などによる署名入りの証明書を出すことが求められます。

受験料は、公式サイトの料金表で425ドルとされています。認定は3年ごとに更新が必要で、更新の申請料は220ドルです。継続教育の単位を集めるか、試験を受け直すことで更新します。

なお、資格情報サイトなどでは「過去5年間で300時間以上」と紹介されていることがありますが、2026年10月3日時点の公式サイトでは「直近3年以内に300時間以上」となっています。条件は変わることがあるので、受験を考える人は公式サイトで最新の要件を確認してください。

これらの団体資格が、動物取扱責任者の要件の「客観的な試験」として扱われるかどうかは、登録先の自治体の判断によります。取得を考えるときは、目的が「実力の証明」なのか「登録の要件」なのかを分けて考えると、費用の判断がしやすくなります。

講座を選ぶときに確かめる6つの点

ここまでの内容を踏まえて、講座を選ぶときに確かめたい点を整理します。最低限、次の6つを申し込み前に確認しておけば、大きな失敗は避けられます。

1つ目は、総額です。入学金や受講料だけでなく、実技講習、認定試験の受験料、教材の追加費用、交通費まで含めた総額で比べます。パンフレットの最初に書かれた金額が、修了までの総額とは限りません。

2つ目は、実技の量と中身です。他人の犬を何頭扱えるのか、子犬だけでなく成犬や問題行動のある犬も扱うのか、実習の時間はどれだけあるのかを確かめます。ドッグトレーナーの仕事は、飼い主に教える仕事でもあるので、飼い主への説明の練習があるかも大事な点です。

3つ目は、動物取扱責任者の要件との関係です。「この講座の修了や認定で、要件の何を満たせるか」を講座の運営者に質問し、あわせて営業予定の自治体にも確認します。

4つ目は、修了後の支援です。就職先の紹介や、独立後の勉強会、先輩トレーナーとのつながりがあるかどうかは、費用には表れにくいものの、仕事を続けるうえで大きな差になります。

5つ目は、学ぶ方法の考え方です。犬の訓練には、ほめることを中心にする方法など、いくつかの考え方があります。講座がどの考え方を重視しているかを確かめ、自分が目指すトレーナー像に合うかを見極めます。

6つ目は、返金や中途解約の条件です。高額な講座ほど、途中でやめたときの扱いを契約前に確認しておくことが大切です。通信講座や学校の契約で困ったときは、消費生活センターに相談できます。

講座選びで失敗しやすいパターン

ドッグトレーナーの講座選びでは、同じような失敗がくり返し見られます。代表的なものを知っておくと、申し込みの前に立ち止まれます。

1つ目は、「資格の名前」で選んでしまうことです。ドッグトレーナーの資格は民間の団体ごとに名前が違い、「上級」「マスター」「認定」といった言葉が付いていても、その価値を決めるのは中身です。名前の印象ではなく、学ぶ時間、実技の量、試験の方法、修了後に何ができるかで比べてください。

2つ目は、修了の早さを優先してしまうことです。短期間で修了できる講座は魅力的に見えますが、犬の行動を理解し、さまざまな性格の犬に対応できるようになるには、相応の時間が必要です。修了までの期間が短い講座ほど、修了後に実務経験をどう積むかを自分で計画する必要があります。

3つ目は、総額を確認せずに申し込むことです。受講料は手ごろでも、実技講習、認定試験、上位の資格への進級ごとに費用がかかり、最終的に当初の想定を大きく超える例があります。目指す段階までにかかる総額を、申し込み前に書き出して確認しましょう。

4つ目は、独立の手続きを考えずに学び始めることです。前の節で見たとおり、独立には第一種動物取扱業の登録と動物取扱責任者の要件があります。講座を終えてから要件を知り、改めて実務経験を積んだり学校に通い直したりする事態は避けたいところです。

5つ目は、勧誘の言葉をそのまま信じることです。「修了すればすぐに独立できる」「高収入が期待できる」といった言葉には、根拠を確かめる習慣を持ちましょう。講座の説明会では、修了生がどんな形で働いているか、独立した人がどんな手続きを経たかを具体的に質問すると、講座の実態が見えてきます。

これらの失敗は、どれも申し込み前の確認で防げるものです。気になる講座が見つかったら、資料を取り寄せるだけでなく、説明会や体験の機会を使って、自分の目で確かめてから決めてください。

独立までの道のり

ドッグトレーナーとして独立するまでの流れを、段階に分けて整理します。

1段階目は、基礎知識を身につけることです。犬の行動や学習の仕組み、健康管理、法律の基本を学びます。通信講座や書籍、セミナーで学ぶ人が多い段階です。

2段階目は、実務経験を積むことです。訓練所、ペットショップ、動物病院、ペットホテルなどで常勤の職員として働き、他人の犬を扱う経験を重ねます。この期間が、動物取扱責任者の要件の実務経験にもなります。半年は最低限の要件であって、独立して1人でお客さまの犬を任されるには、もっと長い経験が必要だと考えておくべきです。

3段階目は、要件を満たす学歴や試験の証明をそろえることです。1年以上の学校を卒業しているか、団体の客観的な試験による証明を得ているかを確認し、足りなければ補います。

4段階目は、第一種動物取扱業の登録です。営業する地域の自治体に申請し、事業所の基準や動物取扱責任者の要件を満たしているかの確認を受けます。

5段階目は、集客と継続です。開業してから、飼い主に選ばれ続けるための発信と、研修による学び直しを続けます。

この流れを見ると分かるとおり、資格の講座にかける費用は、全体のごく一部です。費用の大きさよりも、どの段階を何で満たすかを先に決めることが、結果として総額を抑えることにつながります。

仕事にするために学ぶべき内容

講座の費用を比べるときは、その講座で何を学べるかを、仕事に必要な内容と照らし合わせることが大切です。ドッグトレーナーとして働くために身につけたい内容を、5つの分野に分けて整理します。

1つ目は、犬の行動と学習の仕組みです。犬がどのように物事を覚え、どんなときに困った行動をとるのかを理解することが、すべての訓練の土台になります。ほめるタイミングや、困った行動の原因を見極める力は、ここから生まれます。

2つ目は、犬の体と健康の知識です。体調の変化に気づけること、年齢や犬種による体の特徴を知っていることは、安全に訓練を進めるために欠かせません。痛みや病気が原因で困った行動が出ている場合もあり、その可能性に気づいて獣医師への相談をすすめられることも、トレーナーの大切な役割です。

3つ目は、実際に犬を扱う技術です。リードの扱い方、犬の体の触り方、興奮した犬の落ち着かせ方など、体で覚える技術は、本や動画だけでは身につきません。講座を選ぶときは、どれだけの時間、どれだけの頭数の犬を扱えるかを確かめてください。

4つ目は、飼い主への教え方です。訓練の成果を家庭で続けてもらうには、飼い主が理解し、実行できる形で伝える必要があります。家族の中で接し方がばらばらになっている場合の調整など、人と向き合う力が問われる場面も多くあります。

5つ目は、法律と事業の知識です。第一種動物取扱業の登録、動物取扱責任者の役割、契約や料金の決め方、事故が起きたときの備えなど、独立して働くなら避けて通れない内容です。通信講座や学校によっては、この分野をほとんど扱わないこともあるので、足りない部分は自治体の案内や別の講座で補いましょう。

この5つのうち、講座がどれを重点的に扱い、どれが手薄なのかを把握しておくと、追加で何を学べばよいかが明確になります。安い講座でも、手薄な分野を別の方法で補えるなら十分に選択肢になります。

独立したあとにかかる費用

資格や講座の費用だけでなく、独立したあとに続けてかかる費用も見込んでおく必要があります。主なものを整理します。

まず、登録と更新の費用です。第一種動物取扱業の登録には自治体の手数料がかかり、5年ごとの更新でも手数料が必要です。金額は自治体ごとに決まっているので、営業する地域の案内で確かめてください。

次に、動物取扱責任者研修に参加するための時間と交通費です。研修は都道府県知事が開催し、事業者は責任者に受けさせる義務があります。開業後も定期的に予定を空けておく必要があります。

3つ目は、保険の費用です。訓練中に犬がけがをしたり、他人や他の犬にけがをさせたりする事故に備え、事業者向けの賠償責任保険に入るトレーナーが多くいます。補償の範囲や保険料は保険会社や契約内容で変わります。

4つ目は、道具と移動の費用です。リードや訓練用の道具、教室で使う備品のほか、出張訓練なら車の維持費や交通費がかかります。教室を開くなら、場所を借りる費用も必要です。

5つ目は、学び続けるための費用です。犬の訓練の考え方は年々新しくなっており、セミナーや勉強会で学び直すトレーナーが多くいます。団体の認定資格を持つ場合は、更新のための継続教育の費用もかかります。

これらを踏まえると、資格の取得費用は、独立後に続く費用の入り口にすぎません。開業の計画を立てるときは、1年間にかかる費用を書き出し、料金と受けられる件数から見て続けられるかを試算しておくことをおすすめします。

費用を抑えたいときの考え方

できるだけ費用を抑えて目指したい人のために、考え方を整理しておきます。

まず、働きながら学ぶ方法です。訓練所やペット関連の施設に就職し、給料を得ながら実務経験を積み、並行して通信講座で知識を補います。学費の負担を抑えつつ、要件の実務経験も同時に満たせるのが利点です。

次に、段階的に投資する方法です。最初から高額な講座に申し込むのではなく、入門の講座や単発のセミナーで向き不向きを確かめてから、本格的な講座や学校に進みます。犬が好きでも、飼い主への指導や体力的な負担が合わず、途中で別の道を選ぶ人もいます。早い段階で確かめることが、無駄な出費を防ぎます。

3つ目は、公的な支援の活用です。雇用保険に一定期間加入していた人は、厚生労働大臣が指定した講座であれば、教育訓練給付金の対象になることがあります。対象になるかどうかは講座ごとに違うため、申し込む前にハローワークや講座の運営者に確認してから判断してください。

正直なところ、「最も安い講座で資格を取って、すぐに独立する」という道はおすすめしません。安く始めても、登録の要件や実技の不足を後から補うことになれば、かえって時間と費用がかかります。必要な段階を順番に満たすほうが、結果として安く済むことが多いのです。

ペットの仕事を広げるときの視点

最後に、フリーランスや小さな事業の働き方を長く見てきた運営者の立場から、ペットの仕事を続けるうえで役立つ視点に触れておきます。

20年この市場を見てきた立場から言えば、技術を持った専門家ほど、「自分の仕事をどう伝えるか」で差がつく傾向があります。ドッグトレーナーの場合、しつけの考え方や料金、進め方を、飼い主に分かりやすく説明できるかどうかが、依頼につながるかを左右します。

飼い主に渡す案内やお知らせの文章を整えたい人には、ビジネス文書検定の資格ガイドが参考になります。取引先やお客さまに出す文書の書き方を体系的に学べる検定です。

犬の知識を生かして、しつけやペットの暮らしに関する記事を書く仕事に広げる人もいます。書く仕事の報酬水準は、著述家，記者，編集者の年収・単価相場で統計をもとに確認できます。単価を上げる考え方は、Webライターが文字単価を上げる方法｜1円→5円にステップアップする戦略【2026年版】で段階ごとに解説しています。

集客の面では、SNSや検索で見つけてもらう工夫も欠かせません。AI・マーケティング・セキュリティのお仕事では、マーケティング分野の仕事内容と求められるスキルを整理しており、自分の教室の発信に応用できる考え方が見つかります。

運営者として見てきた限りでは、中間の手数料が乗らない直接の取引では、依頼する側は同じ予算でより多くを頼め、受ける側は手取りが厚くなります。ドッグトレーナーの仕事でも、飼い主と直接つながり、信頼を積み重ねる人ほど長く続いています。費用の大小に振り回されず、独立までの段階を1つずつ満たしていってください。

よくある質問

Q. ドッグトレーナーになるのに国家資格は必要ですか？

必要ありません。ドッグトレーナーの資格はすべて民間の団体や学校が認定するもので、資格がなくても働けます。ただし、自分で事業を始め、お客さまの犬を預かって訓練したり出張で訓練したりする場合は、都道府県知事または政令指定都市の長による第一種動物取扱業の登録が必要で、事業所ごとに動物取扱責任者を置く必要があります。

Q. 動物取扱責任者になるには何が必要ですか？

動物愛護管理法の施行規則第9条で、獣医師か愛玩動物看護師の免許を持つこと、または半年以上の常勤の実務経験か1年以上の飼養経験に加えて、1年以上教育する学校の卒業か、団体が行う客観的な試験による証明を得ていることなどが定められています。どの経験や証明を認めるかは登録先の自治体が判断するので、事前に確認してください。

Q. CPDT-KAの受験料はいくらですか？

CCPDTの公式サイトの料金表では、CPDT-KAの受験料は425ドルです。受験には直近3年以内に300時間以上の訓練経験の記録や、認定者や獣医師などによる署名入りの証明書が必要です。認定は3年ごとの更新が必要で、更新の申請料は220ドルです。料金や条件は変わることがあるため、申し込み前に公式サイトで確認してください。

Q. 通信講座だけで独立できますか？

通信講座で知識は身につきますが、それだけで独立するのは難しいと考えておくべきです。第一種動物取扱業の登録には、動物取扱責任者として半年以上の常勤の実務経験などが求められます。また、他人の犬を扱う実技の経験は通信講座では積みにくいため、訓練所やペット関連の施設で働きながら経験を重ねる道を組み合わせるのが現実的です。