スポーツ選手の引退後の仕事｜競技経験を活かせる道

スポーツ選手が引退後の仕事を考えるとき、多くの人が最初にぶつかるのは「競技しかしてこなかった自分に何ができるのか」という不安です。結論から言うと、競技で身に付けた経験が直接活きる仕事は、指導者やトレーナーだけではありません。地域のスポーツクラブの指導、身体のケアに関わる国家資格の仕事、スポーツの事業を支える仕事、一般企業での仕事、在宅や業務委託で受ける仕事まで、選べる道は複数あります。大切なのは、どの道に進むかを決めてから、必要な資格や手続きを逆算して準備することです。

この記事では、引退後の仕事を考える前に整理しておきたいこと、競技経験を活かせる仕事の全体像、道ごとの必要な資格と始め方、業務委託で働くときの契約の注意点、現役のうちからできる準備までを順番に説明します。

引退後の仕事を考える前に整理しておきたいこと

一口にスポーツ選手といっても、現役中の立場によって、引退後の進み方は大きく違います。最初に、自分がどの立場にいるのかを整理しておきましょう。

現役中の立場	引退後によくある進み方	最初に確かめること
企業に社員として所属している選手	同じ会社で社業に専念する	引退後の配属先と、社内で求められる仕事の内容
プロ契約の選手	チームのスタッフ、指導者、他業種への転職、独立	契約の終わる時期と、その後の収入の見通し
学生の選手	一般の就職活動	就職活動の時期と、競技との両立の方法
競技を続けながら別の仕事をしている選手	今の仕事を続ける、仕事の比重を上げる	今の仕事で身に付けた経験の棚卸し

企業に社員として所属している選手は、引退した後も同じ会社で働き続ける道があります。この場合の課題は、仕事を探すことではなく、競技を中心にしていた生活から、会社の仕事を中心にした生活へ切り替えることです。パソコンの操作や文書の作成など、同年代の社員が日々の仕事で身に付けてきた力を、短い期間で追いかける必要があります。

プロ契約の選手は、契約が終わった時点で収入が途切れることがあります。引退を決めてから次の仕事を探し始めると、収入のない期間が長くなりがちです。契約が終わる時期が見えてきた段階で、次の仕事の準備を始めておくことが大切です。

もう1つ整理しておきたいのが、競技で身に付けた力を言葉にすることです。目標を立てて計画的に練習を積み重ねる力、結果が出ないときに原因を分析して修正する力、チームの中で自分の役割を果たす力、大きな舞台で緊張と向き合ってきた経験は、どの仕事にも通じる力です。ただし、採用する側には「競技をしていた」だけでは伝わりません。「どんな目標に対して、何をどう工夫し、どんな結果になったか」を、具体的な出来事で説明できるように準備しておきましょう。

競技経験を活かせる仕事の全体像

引退後の仕事を、競技経験との関わり方で6つに分けて整理します。

分類	仕事の例	必要になることが多いもの
指導、教育	地域のスポーツクラブの指導者、スポーツスクールのコーチ、学校の教員	指導者資格、教員免許、子どもに指導する経験
身体のケア	柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、理学療法士、トレーナー	国家資格の場合は養成施設で学んだうえでの国家試験の合格
スポーツの事業	チームやクラブの運営スタッフ、イベントの運営、用品の企画や営業	業界の人脈、営業や企画の経験
一般企業	営業、販売、人事、事務など	社会人としての基礎、パソコンの操作
公的な仕事	スポーツ推進の仕事、公務員	採用試験の合格
独立、業務委託	パーソナルトレーナー、オンライン指導、記事の執筆や監修、動画や講演	集客の手段、契約の知識

競技の経験が最も直接に活きるのは指導と身体のケアの分野ですが、どちらも資格や養成の期間が必要になることが多く、引退してからすぐに働けるとは限りません。一方で、一般企業や業務委託の仕事は、資格がなくても始められるものがあります。引退直後の生活を支える仕事と、数年かけて目指す仕事を分けて考えると、計画を立てやすくなります。

指導者として働く道

競技の経験を最も直接に活かせるのが、指導者の仕事です。働く場所には、総合型地域スポーツクラブ、スポーツ少年団、民間のスポーツクラブやスクール、競技団体などがあります。

部活動の地域展開で広がる指導者の需要

ここ数年で大きく変わりつつあるのが、中学校の部活動です。文部科学省とスポーツ庁が令和7年12月に示した「部活動改革及び地域クラブ活動の推進等に関する総合的なガイドライン」では、令和8年度から令和13年度までの6年間を「改革実行期間」と位置づけ、この期間内に原則としてすべての学校部活動で地域展開の実現を目指すとしています。地域展開とは、学校の先生が担ってきた部活動の指導や運営を、地域のクラブや団体が担う形に移していくことです。

ガイドラインでは、指導者の確保と育成が大きな課題として挙げられており、指導者として想定される人材の例に、アスリートが明記されています。

指導者の確保に当たっては、人材バンクの設置等を通じて地域の多様な人材の発掘・マッチングなどを進めるとともに、指導を希望する教師等の兼職兼業を促進することも重要 出典: 文部科学省 部活動改革及び地域クラブ活動の推進等に関する総合的なガイドライン

ガイドラインには、都道府県などが指導者の人材バンクを設置して運用し、登録やマッチングを支援する取組の例も示されています。引退後に地域で指導をしたい人は、お住まいの都道府県や市区町村が指導者の募集や人材バンクを設けていないかを確かめてみてください。地域クラブの指導は、平日の夕方や週末に限られることが多く、別の仕事と組み合わせて働く形も考えられます。

指導者の資格を取る

指導者の資格として代表的なのが、日本スポーツ協会（JSPO）の公認スポーツ指導者です。JSPOは、競技ごとのコーチだけでなく、スポーツドクター、アスレティックトレーナー、スポーツ栄養士、地域のクラブのマネジャーなど、さまざまなスポーツ指導者を養成しています。養成講習会を受けて試験に合格し、登録の手続きをすると認定されます。JSPOが認定する大学や専門学校で資格を取る方法や、すでに持っている資格によって講習や試験が免除される仕組みもあります。登録した後も、資格を更新するための研修を受ける必要があります。

競技ごとの細かな資格の種類や講習会の日程は、JSPOのサイトと、各競技の中央競技団体の案内で確かめてください。競技の実績がある人でも、指導者としての学びは別に求められます。子どもの発達段階に合った指導の方法や、ハラスメントを防ぐ考え方など、現役時代には触れる機会の少なかった内容を学べることも、資格を取る意味の1つです。

学校の教員になる

学校で体育の教員として働くには、原則として教員免許が必要です。大学の教職課程で必要な単位を取って普通免許状を得るのが一般的な道です。

教育職員免許法には、教員免許を持たない人でも、担当する教科に関する専門的な知識経験や技能を持ち、社会的信望がある人について、学校を設置する側の推薦に基づいて教育職員検定を行い、特別免許状を授与する仕組みがあります。ただし、特別免許状は採用する学校側が必要と認めて推薦する場合に限られる制度で、自分から申し込んで取る資格ではありません。教員を目指す場合は、教職課程で学ぶ道を基本に考えましょう。

自分で教室やスクールを開くときに確かめること

指導の経験を積んだ後、自分で教室やスクールを開く人もいます。最初は知人の子どもを数人だけ教える、地域クラブの指導と並行して週1回だけ開く、といった小さな形から始めると、指導の内容と運営の両方を確かめながら広げていけます。独立して指導の仕事をする場合は、指導の力に加えて、事業として続けるための準備が必要です。

1つ目は、練習する場所の確保です。公共の体育館やグラウンドは、利用の登録や抽選が必要なことが多く、営利目的での利用に条件を付けている施設もあります。使いたい施設の利用規則を、事前に施設や自治体に確かめてください。

2つ目は、けがや事故への備えです。指導中に受講者がけがをしたときや、施設や用具を壊してしまったときに備えて、賠償責任を補償する保険を検討します。JSPOは公認スポーツ指導者向けの保険を案内しており、民間の保険会社にも指導者向けの商品があります。

3つ目は、申込みの条件と料金の決まりです。月謝の額、休んだときの振替の有無、退会の手続き、けがをしたときの対応などを、申込みの前に受講者や保護者に書面で示しておくと、後のトラブルを防げます。子どもを対象にする場合は、送迎や連絡の方法も決めておきましょう。

事業として始めると、開業の届出や確定申告など、税金の手続きも自分で行うことになります。手続きの詳しい内容は、税務署や国税庁のサイトで確かめてください。

身体のケアに関わる仕事

競技の中で身体の痛みやけがと向き合ってきた経験から、身体のケアの仕事を目指す人も多くいます。この分野では、国家資格が必要な仕事と、資格がなくても始められる仕事の境目を正しく知っておくことが大切です。

仕事	資格の種類	取り方の概要
柔道整復師	国家資格	指定された学校や養成施設で3年以上学び、国家試験に合格する
あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師	国家資格	指定された学校や養成施設で学び、国家試験に合格する
理学療法士	国家資格	指定された学校や養成施設で学び、国家試験に合格する
アスレティックトレーナー	民間資格（JSPO公認など）	養成講習会や認定校で学び、試験に合格する
パーソナルトレーナー	資格は必須ではない	民間の団体の資格を取る人が多い

柔道整復師法では、国家試験を受けるには、大学に入学できる人が、指定された学校や養成施設で3年以上、解剖学、生理学、病理学などの必要な知識と技能を学んでいることが条件とされています。国家資格の仕事を目指す場合は、学校に通う数年間の生活費と学費を含めた計画が必要です。

注意したいのは、国家資格を持たずに、病気やけがの治療とみなされる行為をしてはいけないという点です。パーソナルトレーナーのように資格がなくても始められる仕事では、運動の指導やトレーニングの計画は行えても、「治療」や「症状が治る」とうたうことはできません。自分が行おうとしているサービスが国家資格の範囲にかかわらないかは、始める前に厚生労働省の案内や保健所で確かめてください。

スポーツの事業を支える仕事

競技の現場を知っていることは、スポーツの事業を支える仕事でも強みになります。プロチームやクラブの運営スタッフ、スポーツイベントの企画と運営、スポーツ用品の企画や営業、スポーツ施設の運営などがあります。

こうした仕事では、競技の知識に加えて、営業、企画、広報、会計といった、一般のビジネスの力が求められます。現場の選手の気持ちがわかることは大きな強みですが、それだけでは採用されにくいのが実情です。パソコンでの資料作成、数字を使った企画の説明、取引先とのメールのやり取りなど、ビジネスの基本を身に付けておくと、選べる仕事の幅が広がります。

チームやクラブの運営に関わる仕事は、人脈を通じて声がかかることも少なくありません。現役時代に関わった監督、コーチ、チームのスタッフ、スポンサー企業の担当者など、競技を通じてつながった人に、引退後に関心のある仕事を早めに伝えておくことも、立派な準備の1つです。

地域のスポーツに関わる公的な役割として、スポーツ推進委員もあります。スポーツ基本法では、市町村の教育委員会などが、スポーツに深い関心と理解を持つ人の中からスポーツ推進委員を委嘱し、地域のスポーツの事業の連絡調整や、住民への実技の指導と助言を担うと定められています。スポーツ推進委員は非常勤で、生活を支える本業というより、地域とのつながりを作りながら指導の経験を積む場と考えるとよいでしょう。募集や委嘱の方法は市町村ごとに違うため、関心がある人はお住まいの市町村の教育委員会やスポーツの担当部署に問い合わせてください。

個人競技と団体競技で異なる強みの活かし方

同じ元選手でも、取り組んできた競技が個人競技か団体競技かによって、仕事で活かしやすい強みは少しずつ違います。自分の強みを言葉にするときの手がかりとして整理します。

競技の種類	身に付きやすい力	活かしやすい仕事の例
個人競技	自分で目標と計画を立てる力、結果を自分で振り返る力、1人で集中を続ける力	業務委託の仕事、営業、専門職、個別の指導
団体競技	役割を理解して動く力、仲間と声をかけ合う力、立場の違う人をまとめる力	チームで進める仕事、運営スタッフ、人事、集団の指導

個人競技の経験者は、自分で練習の計画を立て、結果を振り返って修正してきた人が多く、業務委託のように自分で仕事の進め方を決める働き方と相性がよい傾向があります。一方で、組織の中での報告や相談の習慣は、仕事を始めてから意識して身に付ける必要があるかもしれません。

団体競技の経験者は、チームの中で自分の役割を理解し、周りと協力して成果を出してきた経験があります。会社の中で部署をまたいで仕事を進める場面や、地域クラブで保護者や運営の関係者と調整する場面で、その経験が活きます。主将や副主将の経験がある人は、人をまとめた具体的な出来事を応募書類に書いておくと評価されやすくなります。

ただし、これはあくまで傾向です。個人競技でもコーチやトレーナーとのチームで動いてきた人は多く、団体競技でも自分で黙々と練習を積み重ねてきた人はたくさんいます。表の分類にとらわれず、自分が実際に何をしてきたかを出発点に考えてください。

一般企業で働く道

競技とは直接関係のない一般企業で働く道も、多くの選手が選んでいる進路です。営業、販売、人事、事務など、職種は幅広くあります。

一般企業の採用で、元選手が評価されやすいのは、目標に向かって努力を続けられること、体力があること、厳しい上下関係やチームの中で役割を果たしてきたことです。一方で、パソコンの操作やビジネス文書の作成に慣れていないことが、入社後のつまずきになることがあります。

引退後の数か月で身に付けておきたい力を挙げます。

1. 文書作成ソフトと表計算ソフトの基本の操作
2. ビジネスメールの書き方と、社内外の文書の書き方
3. 自分の経験を、面接や職務経歴書で具体的に説明する力

文書の書き方を体系立てて学びたい人は、ビジネス文書検定の解説が参考になります。社内外の文書の種類や書き方の決まりを学べる検定で、事務や営業の仕事に就く前の準備として取り組みやすい内容です。

仕事を探すときは、ハローワークも使えます。ハローワークでは、求人の紹介のほかに、職業訓練の案内や、応募書類の書き方の相談も受けられます。会社を辞めて雇用保険の基本手当を受ける場合は、離職の理由や雇用保険に加入していた期間によって、受け取れる日数や給付が始まる時期が変わるため、手続きの前にハローワークで確かめてください。

競技の経験を、応募書類と面接で伝える方法

一般企業や業務委託の仕事に応募するとき、元選手がつまずきやすいのが「競技の経験を仕事の言葉に置き換えること」です。採用する側や依頼する側が知りたいのは、競技の成績そのものではなく、その経験を通じて身に付けた力が、自分たちの仕事でどう役に立つのかです。

経験を伝えるときは、次の4つの順番で整理すると、競技を知らない相手にも伝わりやすくなります。

1. 状況：どんな立場で、どんな課題に直面していたか
2. 目標：何を、いつまでに達成しようとしていたか
3. 行動：目標に向けて、自分で何を考え、どう工夫したか
4. 結果：どんな結果になり、そこから何を学んだか

例えば、「全国大会でベスト8に入った」とだけ書くのではなく、「前年は初戦で敗れたため、試合の映像を見返して失点の原因を3つに分け、練習の内容を週ごとに組み替えた。その結果、翌年はベスト8に入り、チームの中で練習計画の作り方を後輩に伝える役割も担った」のように書くと、計画を立てる力、原因を分析する力、人に伝える力が具体的に伝わります。

面接では、競技を続けてきた中で、うまくいかなかった経験を聞かれることもよくあります。けがで試合に出られなかった時期、レギュラーから外れた時期に、何を考えて、どう行動したかは、仕事で壁に当たったときの姿勢を判断する材料になります。失敗を隠すのではなく、そこから何を学び、次にどう活かしたかまで話せるように準備しておきましょう。

職務経歴書には、競技以外の経験も書きます。チームの会計や用具の管理、後輩の指導、地域のイベントへの参加、所属先の会社での業務など、競技の周りで担ってきた役割は、仕事の経験として評価されることがあります。

在宅や業務委託で受けられる仕事

引退後の仕事は、会社に雇われる形だけではありません。競技の経験や知識を活かして、個人で業務委託の仕事を受ける道もあります。

仕事	内容	始め方の例
オンライン指導	ビデオ通話で、フォームの確認や練習メニューの作成をする	少人数の知人から始め、指導の記録を残す
記事の執筆や監修	スポーツのメディアや用品の会社のサイトで、競技の解説や練習方法の記事を書く、内容を確かめる	見本の記事を用意して応募する
動画の企画や出演	競技の解説や練習方法の動画を作る	自分で発信するか、制作会社の依頼を受ける
講演や研修	学校や企業で、競技の経験や目標の立て方について話す	地域の学校や団体に問い合わせる

記事の執筆は、自宅でできる仕事の代表です。競技の経験を持つ書き手は、練習方法や道具の選び方、試合の見どころなど、経験がないと書けない内容を書けるため、スポーツのメディアから求められることがあります。執筆の仕事で単価を上げていく順番は、Webライターが文字単価を上げる方法【2026年版】｜1円→5円のステップで整理しています。専門分野を持つ書き手ほど、単価の交渉で根拠を示しやすくなります。

動画や画像を使った発信に力を入れたい人は、デザインの仕事の相場も知っておくと、自分で作るか外に頼むかを判断しやすくなります。デザイナーの年収・単価相場では、デザインの仕事の単価の目安をまとめています。

業務委託で働くときの契約の注意点

業務委託の仕事を受けるときに、元選手が見落としやすいのが契約です。チームや所属先との契約は代理人や所属先の担当者が管理してくれていたため、自分で契約の内容を確かめる経験が少ない人が多いためです。

業務委託の仕事を受けるときは、少なくとも次の4つを書面やメールで残しておきましょう。

1. 業務の内容（何を、どの範囲までするのか）
2. 報酬の額と、消費税を含むかどうか
3. 支払いの期日と方法
4. 納期と、修正に応じる回数

2024年11月に施行されたフリーランス・事業者間取引適正化等法（いわゆるフリーランス法）では、発注する事業者が、業務の内容や報酬の額、支払期日などを書面やメールで明示することが義務づけられています。この法律は、事業者から業務を受ける個人を守るためのもので、消費者を相手に指導の仕事をする場合は対象になりません。個人の受講者にオンライン指導を行う場合は、利用規約や申込みの条件を自分で用意して、トラブルを防ぐ必要があります。

業務委託の収入は給与ではないため、税金の扱いも変わります。年間の所得によっては確定申告が必要になり、国民健康保険や国民年金の保険料も自分で納めることになります。具体的な扱いは、収入の額や家族の状況で変わるため、税務署や市区町村の窓口で確かめてください。

現役のうちからできる準備

引退後の仕事の選択肢を広げるには、現役のうちからの準備が効きます。日本オリンピック委員会（JOC）は、アスリートのキャリア支援について次のように説明しています。

アスリートが競技引退後の不安を払拭し、競技に集中して更なる競技力向上が図れるように、現役時代から就職支援、キャリアカウンセリング、教育研修を行っています。 出典: 日本オリンピック委員会 アスリートのキャリア支援

JOCは、企業と現役のトップアスリートを結び付ける就職支援の制度「アスナビ」や、研修と個別のカウンセリングを行う「JOCキャリアアカデミー」を運営しています。対象となる選手の条件は制度ごとに決まっているため、自分が使えるかどうかは、所属する競技団体やJOCの案内で確かめてください。

制度を使えない人も、自分でできる準備はあります。

1. 競技の経験を、具体的な出来事と数字で書き出しておく
2. パソコンの基本の操作と、文書の書き方を少しずつ練習する
3. 関心のある仕事について、実際に働いている人の話を聞く
4. 指導や身体のケアの仕事を目指すなら、必要な資格と養成の期間を調べる
5. 引退後しばらくの生活費の見通しを立てておく

特に5つ目は、見落とされがちです。資格を取るために学校に通う、業務委託の仕事が軌道に乗るまで時間がかかる、といった場合、収入が少ない期間が続くことがあります。何か月分の生活費を準備しておけば安心して次の仕事を探せるのかを、現役のうちに計算しておきましょう。

引退前後の1年の動き方の例

引退を決めてから次の仕事に就くまでの動き方を、プロ契約の選手が契約の終わりに合わせて引退する場合を例に整理します。所属の形や競技のシーズンによって時期は変わりますが、何をどの順番で進めるかの参考にしてください。

時期	やること
引退の1年前から半年前	関心のある仕事を3つほどに絞り、働いている人の話を聞く。必要な資格と期間を調べる
引退の半年前から3か月前	応募書類を作り始める。パソコンの操作と文書の書き方の練習を始める
引退の3か月前から引退まで	求人に応募する、指導者の募集や人材バンクに登録する。業務委託の仕事は小さな依頼から試す
引退後の1か月	国民年金や健康保険など、所属先を離れたことに伴う手続きを済ませる。生活のリズムを整える
引退後の3か月から半年	新しい仕事に慣れながら、目指す資格の勉強や学校の出願の準備を進める

この表のとおりに進まなくても問題はありません。大切なのは、引退の直前になってから慌てて動くのではなく、半年から1年の幅で準備の時間を確保することです。現役の最後のシーズンに集中したい人ほど、引退を考え始めた早い段階で、情報を集めることだけでも始めておくと、最後のシーズンを落ち着いて過ごせます。

所属先を離れると、会社の健康保険や厚生年金から、国民健康保険や国民年金に切り替える手続きが必要になる場合があります。家族の扶養に入るか、前の会社の健康保険を任意で続けるかなど、選べる方法もあります。どれが自分に合うかは収入や家族の状況で変わるため、市区町村の窓口や加入していた健康保険の窓口で確かめてください。

生活費の見通しを立てる

引退後の仕事選びで、意外に大きな判断材料になるのがお金の見通しです。国家資格を目指して学校に通う場合、業務委託の仕事が軌道に乗るまで時間がかかる場合、指導者の仕事を週末だけで始める場合など、引退直後は収入が現役時代より少なくなることがよくあります。

見通しを立てるときは、まず1か月あたりに必要な支出を書き出します。家賃、食費、水道光熱費、通信費、保険料、税金、学費などを項目ごとに並べ、合計を出します。次に、引退後に見込める収入を書き出し、差額がいくらになるかを計算します。差額がマイナスになる月が何か月続きそうかがわかれば、準備しておくべき貯えの目安が見えてきます。

項目	確かめること
毎月の支出	家賃、食費、通信費、保険料などの合計
引退後に増える支出	国民健康保険や国民年金の保険料、学校の学費、資格の受験料
引退後の収入	新しい仕事の給与や報酬、雇用保険の基本手当など
差額と期間	支出が収入を上回る額と、その状態が続きそうな期間

国民年金の保険料は令和8年度で1か月あたり17,920円で、会社員として厚生年金に入っていたときとは別に、自分で納めることになります。学校に通う人や収入が少ない人には、保険料の納付を猶予や免除する制度もあるため、日本年金機構のサイトや市区町村の窓口で確かめてください。

お金の見通しが立つと、「資格を取るために2年間学校に通う」「最初の半年は業務委託の仕事を広げることに集中する」といった判断を、不安ではなく数字をもとに下せるようになります。

引退後のキャリアを長く続けるために

在宅ワークとフリーランスの仲介を長く運営してきた立場から見ると、競技の経験を持つ人が業務委託の仕事を長く続けられるかどうかは、競技の実績の大きさよりも、依頼する側とのやり取りの丁寧さで決まる傾向があります。返信の早さ、納期を守ること、できないことを最初に正直に伝えること。競技で毎日の練習を積み重ねてきた人は、こうした小さな約束を守り続けることにも慣れているはずです。「この人に任せれば安心」という関係ができると、単発の依頼が継続の依頼に変わっていきます。

また、仲介の手数料が間に入らない直接の取引では、同じ予算でも依頼する側はより多くの仕事を頼め、受ける側の手取りは厚くなります。引退直後で収入が安定しない時期ほど、この手取りの差は暮らしに効いてきます。

引退後の仕事は、1つに決めなければならないものではありません。地域クラブの指導を週末に行いながら、平日は一般企業で働く。記事の執筆を在宅で受けながら、国家資格を目指して学校に通う。複数の仕事を組み合わせながら、自分に合う形を探していく人もいます。最初に選んだ道が合わなかったとしても、そこで得た経験は次の仕事の材料になります。競技で何度も壁を越えてきたのと同じように、試しながら修正していけば十分です。デジタルの分野で新しい仕事に挑戦したい人は、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事で、在宅でも始めやすい仕事の種類と必要なスキルを確かめられます。

よくある質問

Q. スポーツ選手の引退後の仕事にはどんなものがありますか？

大きく分けて、地域のスポーツクラブや学校での指導、柔道整復師や理学療法士などの身体のケアの仕事、チームやイベントの運営などスポーツの事業を支える仕事、一般企業での仕事、在宅や業務委託で受ける執筆やオンライン指導などがあります。指導や身体のケアは資格や養成の期間が必要なことが多いため、引退直後の仕事と数年かけて目指す仕事を分けて考えると計画を立てやすくなります。

Q. 引退後に地域で指導者として働く道はありますか？

あります。文部科学省とスポーツ庁のガイドラインでは、令和8年度から令和13年度までを改革実行期間とし、中学校の部活動の地域展開を進めるとしています。指導者として想定される人材の例にアスリートが挙げられ、都道府県などが人材バンクを設ける取組の例も示されています。お住まいの地域の募集や人材バンクを確かめてみてください。

Q. トレーナーとして働くのに資格は必要ですか？

パーソナルトレーナーは資格がなくても始められますが、民間の団体の資格を取る人が多くいます。一方で、柔道整復師やあん摩マッサージ指圧師、理学療法士は国家資格で、指定された学校や養成施設で学んで国家試験に合格する必要があります。資格を持たずに治療とみなされる行為をすることはできないため、行うサービスの範囲を始める前に確かめてください。

Q. 業務委託で仕事を受けるときに気を付けることは何ですか？

業務の内容、報酬の額、支払いの期日、納期と修正の回数を、書面やメールで残しておくことです。2024年11月施行のフリーランス法では、事業者から業務を受ける個人に対して、発注する側が条件を明示する義務があります。個人の受講者を相手にする仕事はこの法律の対象外なので、申込みの条件を自分で用意しておきましょう。