動画の外注は個人と制作会社どちらが安い？｜費用相場と選び方 2026

2026年5月31日

中西直美

この記事のポイント

✓動画を外注したい個人事業主・中小企業の担当者向けに
✓個人（フリーランス）と制作会社の費用相場・料金の内訳・依頼の流れ・失敗しない選び方を発注者目線でわかりやすく解説します
✓中間マージンのない直接依頼のコストメリットも整理しました

「動画を作りたいけれど、個人に頼むのと制作会社に頼むのとで、費用がどれくらい違うのかわからない」。このご相談、本当に多いんです。

初めて動画を外注しようとすると、見積もりを取っただけで金額に何倍もの開きがあって、戸惑ってしまいますよね。ある業者は5万円、別の業者は80万円。同じ「動画1本」なのに、なぜこんなに違うのか。大丈夫です。この記事を読み終えるころには、あなたの目的に対して「いくらが妥当なのか」「個人と制作会社、どちらに頼むべきか」がはっきり判断できるようになります。

私はふだん、フリーランスの方や小さな会社の経営者の方から、お仕事や心の相談を受けています。その中で「外注で失敗して疲れてしまった」という声もよく聞きます。だからこそ、お金の話も、選び方の話も、できるだけ具体的にお伝えしますね。焦らず、一緒に整理していきましょう。

動画外注の費用相場は「依頼先」で大きく変わる

最初にお伝えしたい結論があります。動画制作の費用は、動画の「種類」や「長さ」よりも、まず「どこに頼むか」で大きく変わります。同じ内容の動画でも、依頼先が変わるだけで金額が数倍動くことは珍しくありません。

依頼先はおおまかに3つに分かれます。1つ目が個人のフリーランス、2つ目が動画制作会社、3つ目が編集代行サービスなどの中間的な業者です。この3つは、それぞれ得意なことも、料金の考え方もまったく違います。

まず全体像として、依頼先別のざっくりした費用感を頭に入れておきましょう。カット編集やテロップ入れといった「編集だけ」をフリーランスに頼む場合、YouTube動画1本あたり5,000円から3万円程度が目安です。企画から撮影・編集・納品まで全部を制作会社に任せる場合は、30万円から200万円程度が一般的な相場になります。

この差は、決してどちらかが「ぼったくり」だから生まれるわけではありません。担当してくれる範囲や、関わる人数、機材、責任の重さがまるで違うからです。ここを理解しないまま「安いほうがいい」と飛びついてしまうと、あとで「思っていたものと違う」と苦労することになります。

個人（フリーランス）に外注する場合の費用相場

個人のフリーランスに動画を外注する最大の魅力は、費用を抑えられることです。参考になる解説を引用します。

動画編集をフリーランスに依頼するメリットは、動画編集にかかる費用を抑えることができる点です。フリーランスは、制作会社に比べて、制作費や外注費を安く依頼できる傾向にあります。また、フリーランスは、個人で仕事をしているので、修正や変更にも柔軟に対応してくれることも多いです。

具体的な相場を見ていきましょう。フリーランスへの依頼は「編集中心」が多く、内容によって料金が変わります。カット編集とテロップ挿入だけのシンプルな動画なら、10分程度の尺で5,000円から1万5,000円ほど。ここにBGMや効果音、簡単なアニメーションが加わると1万5,000円から3万円ほどに上がります。凝ったモーショングラフィックスや高度な演出を求めると、1本5万円を超えることもあります。

なぜフリーランスは安くできるのか。理由はシンプルで、オフィスの家賃や複数人分の人件費といった固定費を抱えていないからです。1人で完結するぶん、余計なコストが乗りません。個人事業主やEC事業者の方が、YouTubeやSNS用の動画を継続的に作りたいというケースでは、この価格帯はとても現実的です。

一方で気をつけたい点もあります。フリーランスは基本的に「1人」なので、体調を崩したり、他の案件が立て込んだりすると、納期が遅れる可能性があります。撮影が必要な動画の場合、撮影から編集まで一貫して対応できる人は限られます。依頼する前に「どこからどこまでをお願いできるのか」を必ず確認しておきましょう。

動画制作会社に外注する場合の費用相場

制作会社に依頼する場合は、値段が上がるぶん、任せられる範囲が広くなります。この点についても、専門メディアの解説を見てみましょう。

動画制作会社に依頼する際の費用相場は30万円から200万円程度が一般的です。動画制作会社に依頼する場合、企画から撮影・編集・納品までの全工程を依頼できます。動画制作経験が豊富でない場合は、すべてをおまかせできる動画制作会社に依頼しましょう。

制作会社の料金は、動画の目的やクオリティによって幅があります。会社紹介動画やサービス紹介動画なら30万円から80万円、テレビCMのような高品質な広告動画になると100万円を超え、大規模なものでは200万円以上になることもあります。採用動画やイベント動画、商品紹介動画など、種類ごとに相場は変わります。

制作会社の強みは、チームで動くことです。ディレクター、カメラマン、編集者、ときには脚本家やナレーターまで、専門家が分業して1本の動画を作り上げます。企画の段階から「どう伝えれば効果が出るか」を一緒に考えてくれるので、動画制作の経験がない発注者でも安心して任せられます。撮影機材やスタジオも整っているため、映像のクオリティも安定します。

ただし、費用が高くなるぶん、失敗したときのダメージも大きくなります。80万円をかけて作った動画が「思っていたのと違う」となると、簡単には作り直せません。だからこそ、後半でお話しする「選び方」と「発注の流れ」がとても大切になってきます。

編集代行サービスや中間業者を使う場合

3つ目の選択肢が、編集代行サービスやマッチングを仲介する業者です。これは個人と制作会社の中間のような位置づけで、料金も両者の間くらいになることが多いです。編集だけを定額で請け負うサブスク型のサービスもあり、月額5万円から15万円程度で「月に○本まで編集します」といった形が一般的です。

こうしたサービスは、窓口が1つにまとまっていて依頼が楽な反面、実際に作業するのは登録している個人であることが多く、その場合は仲介手数料が料金に上乗せされています。つまり、あなたが払うお金の一部は「仲介する会社」の取り分になっている、ということです。

ここが、発注者としてぜひ知っておいてほしいポイントです。仲介を通すと手間は減りますが、そのぶんコストは上がります。同じ人が作業しても、直接依頼するより高くなるケースがあるのです。

動画外注の料金を決める内訳を理解する

「なぜこの見積もりはこの金額なのか」を判断できるようになるには、料金の内訳を知っておくことが近道です。動画制作の費用は、大きく分けて「企画」「撮影」「編集」「その他」の4つの工程からできています。

動画の料金がどう決まるかについて、わかりやすい説明があります。

動画編集の料金・費用相場は基本的に動画尺が短いほど安価になり、動画尺が長いほど高価になります。制作会社によっては、10分単位で料金が決まることもありますが、編集に必要な技術によっても値段が変わっていきます。たとえば、テロップの挿入やカット編集のみであれば、50,000円以下で外注できることもあります。一方で、複雑なエフェクトを盛り込で、こだわりのあるアニメーションを加える場合は、300,000円～500,000円かかるでしょう。そのため、まずは見積もりを依頼することがおすすめです。

つまり、料金は「尺の長さ」と「編集の難しさ」で大きく変わるということですね。それぞれの工程を、もう少し細かく見ていきましょう。

企画・構成の費用

企画費とは、「どんな動画を作るか」を設計する費用です。誰に何を伝えたいのか、どんな流れで見せるのか、絵コンテやシナリオを作る作業がここに含まれます。制作会社では全体の10%から20%程度を占めることが多く、金額にすると数万円から数十万円になります。

一見「省いてもいいのでは」と思われがちな工程ですが、実はここが動画の出来を左右します。目的があいまいなまま撮影や編集に進むと、完成した動画が「きれいだけど、何を伝えたいのかわからない」ものになってしまいます。フリーランスに編集だけを頼む場合は、この企画部分を発注者自身が用意する必要があります。逆に言えば、企画を自分でしっかり固められるなら、そのぶん外注費を抑えられるということです。

撮影の費用

撮影費には、カメラマンの人件費、機材のレンタル代、スタジオやロケ地の費用、照明や音声のスタッフ代などが含まれます。撮影が1日で終わるか、複数日にわたるかでも金額が変わります。カメラマン1人の日当はおおよそ3万円から8万円が目安で、機材やスタッフが増えるほど加算されていきます。

もし撮影が不要な動画、たとえばスライドやテキスト、既存の写真素材を組み合わせて作る動画なら、この撮影費はまるごと不要になります。YouTubeのゆっくり解説系や、既に撮影済みの映像を編集するだけのケースでは、撮影費がかからないぶん大幅に安くなります。「撮影が必要か、不要か」は、費用を左右する大きな分かれ道です。

編集の費用

編集費は、撮影した素材やあなたが用意した素材を組み立てる作業の費用です。カット編集、テロップ、BGM、効果音、色調整、アニメーションなど、加える要素が増えるほど工数が増え、料金も上がります。前述のとおり、シンプルな編集なら5万円以下、凝った演出を加えると30万円から50万円かかることもあります。

発注者として大事なのは、「自分の動画にどこまでの編集が必要か」を見極めることです。SNSの短い広告動画なら、テンポの良いカットとテロップがあれば十分効果を発揮します。逆に、全編にわたって派手なアニメーションを入れても、伝えたいことがぼやけてしまえば意味がありません。必要な編集レベルを見極められれば、余分な費用を払わずに済みます。

その他の費用

このほかにも、ナレーション収録費、音楽や素材の使用料（ライセンス費）、出演者へのキャスティング費、修正対応費などがかかることがあります。特に見落としがちなのが「修正費」です。多くの見積もりには「修正は○回まで無料、それ以降は1回ごとに追加料金」という条件がついています。何度も修正が発生すると、最初の見積もりから大きく膨らんでしまうことがあるので、契約前に修正回数の条件を必ず確認しておきましょう。

個人と制作会社、それぞれのメリット・デメリット

ここまで費用の話をしてきましたが、発注先を決めるときは「安さ」だけでなく、それぞれの長所と短所を天秤にかけることが大切です。整理してみましょう。

個人（フリーランス）に外注するメリット・デメリット

メリットの1つ目は、なんといっても費用の安さです。固定費が少ないため、同じ内容なら制作会社より安く依頼できます。2つ目は、柔軟な対応です。窓口が本人なので、細かい要望や急な修正にも直接やりとりできて、話が早いことが多いです。3つ目は、相性の良い人が見つかれば、継続的に安定した品質でお願いできることです。毎週YouTube動画を出すような場合、同じ人にずっと編集してもらえると、あなたの好みを理解してくれてどんどん楽になります。

デメリットの1つ目は、品質やスキルに個人差が大きいことです。プロ級の人もいれば、始めたばかりの人もいて、見極めが必要になります。2つ目は、1人で対応するぶん、納期遅れや連絡が途絶えるリスクがゼロではないこと。3つ目は、対応できる範囲が限られることです。撮影も企画も編集も全部、という大規模な案件は1人では難しい場合があります。

制作会社に外注するメリット・デメリット

メリットの1つ目は、品質の安定です。チームで作るため、一定以上のクオリティが保証されやすいです。2つ目は、企画から納品までワンストップで任せられる安心感。動画制作が初めてでも、プロが伴走してくれます。3つ目は、組織としての信頼性です。契約や納期の管理がしっかりしていて、担当者が変わっても対応が続きます。

デメリットは、やはり費用の高さです。企画費や複数人の人件費が乗るため、フリーランスの数倍になります。また、間に営業やディレクターが入るぶん、意思決定に時間がかかったり、細かいニュアンスが伝わりにくかったりすることもあります。小回りという点では、フリーランスに軍配が上がる場面が多いでしょう。

「中間マージン」という視点で費用を見直す

ここで、発注者にとって見逃せないお金の話をします。制作会社や仲介サービスに頼むと、実際に手を動かす人（多くはフリーランスや外部スタッフ）の作業費に加えて、会社の運営費や利益、つまり「中間マージン」が上乗せされます。

たとえば、ある編集作業の実際の相場が2万円だったとします。これを仲介サービス経由で頼むと、手数料が乗って4万円や5万円になる、ということが起こり得ます。同じ人が同じ作業をしても、間に会社が入るだけで倍近くになるわけです。

だからこそ、費用を抑えたい発注者にとっては、実際に作業する個人へ直接依頼できる仕組みが強い味方になります。フリーランスと発注者を直接つなぐマッチングの仕組みを使えば、中間マージンが発生しないぶん、相場に近い金額で依頼できます。もちろん、大規模な撮影や高いクオリティが必要な案件では制作会社の価値が生きますが、「編集中心で、コストは抑えたい」というニーズには、直接依頼が合理的です。

こうした働き方の広がりは、動画編集（YouTube/TikTokなど）のお仕事のように、動画編集を専門に請け負う個人が増えていることからもわかります。SNS広告やPR動画に強い人を探したいなら、PR・CM・SNS広告動画のお仕事のカテゴリから、実績のある個人を見比べてみるのも良い方法です。

発注者としての失敗談から学ぶ、外注で気をつけたいこと

ここで、私自身が発注する側として経験した、少し恥ずかしい失敗をお話しします。「こういう相談がよくあります」とお伝えするのと同じ気持ちで、正直に書きますね。

私が初めて自分のサービス紹介の動画を外注したときのことです。とにかく費用を抑えたくて、複数の見積もりの中から一番安いところに、内容をよく比べずに決めてしまいました。金額だけを横並びにして「これが一番安いから、これでいい」と。

ところが、いざ納品されたものを見ると、想像していたイメージとまったく違いました。今思えば当然で、私は「どんな雰囲気にしたいか」「誰に見てほしいのか」をきちんと伝えていなかったのです。安い見積もりには、企画やヒアリングの工程が含まれていませんでした。つまり「言われたとおりに編集するだけ」の料金だったのに、私は勝手に「いい感じに仕上げてくれるはず」と期待してしまっていたのです。

結局、修正のやりとりが何度も続いて、追加費用もかさみ、時間も気力もすり減ってしまいました。安さで選んだはずなのに、トータルでは高くついた。これが、私の最初の外注でした。

この経験から学んだことは、2つあります。1つは、見積もりは「金額」だけでなく「どこまでの作業が含まれているか」で比べること。もう1つは、発注する側が「何を作りたいか」を言葉にしておくこと。この2つができていれば、あの失敗はしなかったと、今でも思います。

もしあなたが今、初めての外注を前に不安を感じているなら、大丈夫ですよ。最初はみんなつまずきます。大事なのは、つまずくポイントを先に知っておくこと。次の章で、失敗しないための具体的な選び方をお伝えします。

失敗しない外注先の選び方

では、実際にどうやって外注先を選べばいいのか。発注者が意思決定するための、具体的な5つのポイントをお話しします。

実績とポートフォリオを必ず確認する

まず、過去に作った動画の実例（ポートフォリオ）を見せてもらいましょう。これが最も確実な判断材料です。あなたが作りたい動画に近いジャンルの実績があるかを確認してください。企業紹介が得意な人、YouTube編集が得意な人、SNS広告が得意な人と、それぞれ強みが違います。「動画なら何でも作れます」という言葉より、実際の作品を見るほうがずっと信頼できます。

フリーランスに依頼する場合は特に、この確認が大切です。ポートフォリオの動画のクオリティが、そのままあなたの動画のクオリティの目安になります。逆に、実績を見せることを渋る相手には、慎重になったほうがいいでしょう。

見積もりは複数取り、内訳で比較する

見積もりは、必ず2社から3社に依頼して比べましょう。ただし、比べるのは総額ではなく「内訳」です。企画費が含まれているか、修正は何回まで無料か、撮影費や素材費は別途かかるのか。項目を並べて見比べると、「安く見えるけど実は必要な工程が抜けている見積もり」や「高く見えるけどすべて込みの見積もり」の違いが見えてきます。

私の失敗のように、総額だけで選ぶと痛い目を見ます。同じ「10万円」でも、中身がまったく違うのです。内訳を比べることで、あなたの目的に本当に合ったところが見えてきます。

コミュニケーションの取りやすさを見る

意外と見落とされがちですが、これはとても重要です。最初の問い合わせや見積もり依頼のときの、返信の速さや丁寧さを見てください。ここでの対応が、そのまま制作中のやりとりの快適さにつながります。

動画制作は、一度依頼したら終わりではなく、何度もやりとりしながら完成させていくものです。連絡が遅い、質問への答えがあいまい、という相手だと、制作中にストレスがたまります。逆に、こちらの要望をきちんと汲み取ってくれて、提案までしてくれる相手なら、多少値段が高くても価値があります。

契約内容と権利関係を確認する

トラブルを避けるために、契約の前に必ず確認しておきたいのが権利関係です。完成した動画の著作権はどちらのものになるのか、使用できる範囲に制限はないか、使ったBGMや素材のライセンスは商用利用OKか。ここをあいまいにしたまま進めると、あとで「この動画は広告に使えません」といった問題が起こることがあります。

秘密保持契約（NDA）を結べるかも、確認しておくと安心です。特に、まだ公開していない商品やサービスの動画を頼む場合は、情報が外に漏れないよう、書面で取り決めをしておきましょう。

目的と予算を先に固めておく

最後に、これは選び方というより「発注する前の準備」です。外注先を探す前に、「この動画で何を達成したいのか」と「いくらまで出せるのか」を自分の中で固めておきましょう。目的が「採用の応募を増やしたい」のか「商品の売上を上げたい」のかで、作るべき動画はまるで違います。

予算も、上限を決めておくと選びやすくなります。予算内でできる範囲を相手に伝えれば、その中で最適な提案をしてもらえます。「予算はいくらでも」と言ってしまうと、かえって高い提案が来がちです。目的と予算という2本の軸があるだけで、迷いがぐっと減ります。

費用を抑えて動画を外注する5つのコツ

「できるだけ安く、でも品質は落としたくない」。これは発注者みんなの願いですよね。無理なく費用を抑えるための、現実的なコツをお伝えします。

1つ目は、撮影が不要な構成にできないか考えることです。既存の写真やスライド、フリー素材を活用すれば、撮影費という大きなコストをまるごと省けます。すべての動画に撮影が必要なわけではありません。

2つ目は、企画や素材を自分で用意することです。構成案や原稿、使いたい写真を発注者側でそろえておけば、企画費や素材集めの費用を減らせます。編集だけをフリーランスに任せる形なら、大幅にコストダウンできます。

3つ目は、まとめて発注することです。1本ずつ頼むより、「10本まとめて」のように複数本を一度に依頼すると、1本あたりの単価を下げてもらえることが多いです。継続的に動画を作る予定があるなら、この交渉は有効です。

4つ目は、仲介を通さず直接依頼することです。前述のとおり、中間マージンがなくなるぶん、同じ品質でも安く済みます。フリーランスと直接つながれるマッチングサービスを活用すれば、相場に近い金額で依頼できます。

5つ目は、修正回数を意識して依頼することです。修正が増えるほど費用がかさむので、最初の打ち合わせで要望をできるだけ具体的に伝えておきましょう。「なんとなく」で依頼して何度も直すより、最初にしっかり伝えるほうが、結果的に安く早く仕上がります。

動画外注の依頼から納品までの流れ

初めて外注する方のために、実際の流れも整理しておきますね。全体像がわかると、不安がずいぶん和らぎます。

まず、問い合わせと相談から始まります。作りたい動画の目的、イメージ、予算、納期を伝えます。次に、相手から見積もりと提案が出てきます。ここで複数社を比較して、依頼先を決めます。

依頼先が決まったら、契約を結び、詳しい打ち合わせ（ヒアリング）に入ります。ここで動画の構成や絵コンテを固めます。撮影がある場合は撮影を行い、そのあと編集に進みます。編集が終わると初稿が上がってくるので、確認して修正の希望を伝えます。修正が反映され、内容に納得できたら、動画データが納品されて完了です。

全体の期間は、シンプルな編集なら数日から1週間、撮影を含む本格的な制作なら1ヶ月から2ヶ月ほどが目安です。急ぎの場合は特急料金がかかることもあるので、余裕を持ったスケジュールで依頼するのがおすすめです。

動画外注の市場動向と発注者を取り巻く環境

最後に、少し大きな視点で、動画外注をめぐる今の状況をお話しします。判断の背景として知っておくと役立ちます。

動画の需要は、ここ数年で急速に高まっています。YouTubeやTikTok、Instagramのリールなど、動画を使ったマーケティングが当たり前になり、企業でも個人事業主でも「動画を作りたい」というニーズが増え続けています。それに伴って、動画を作る側の人口も大きく増えました。

特に注目したいのが、フリーランスとして動画編集を請け負う個人の増加です。以前は制作会社に頼むしかなかったような編集作業を、今では個人に手ごろな価格で頼めるようになりました。これは発注者にとって、選択肢が広がったという意味でとても良い変化です。

もう1つの流れが、生成AIの活用です。AIを使った字幕生成や、素材の自動編集ツールが普及し、編集にかかる工数が減ってきています。これにより、以前より安く、早く動画を作れるようになりつつあります。発注する側としては、AIを活用して効率化している業者を選ぶと、コストメリットを受けられる可能性があります。

こうした市場の変化は、動画に限った話ではありません。デザインや音楽など、クリエイティブな仕事全般で、個人への直接依頼が広がっています。たとえばデザイン・動画・音楽レッスンのお仕事のカテゴリを見ると、動画に隣接する幅広い分野で、個人が専門的なスキルを提供していることがわかります。

@SOHO独自データから見る、動画外注の実勢

在宅ワークのマッチングを通じて見えてくるデータからも、動画外注の傾向を読み解くことができます。

動画編集を専門に請け負う個人の分布を見ると、YouTube編集やSNS広告動画を得意とする層が厚く、1本あたりの単価は編集内容によって幅広く分かれています。この単価の幅は、まさに「どこまでの編集を求めるか」で費用が変わるという、本記事で繰り返しお伝えしてきた構造を裏付けています。関連して、映像や文章といったクリエイティブ職の単価水準を知りたい方は、著述家，記者，編集者の年収・単価相場のデータも参考になります。制作物の相場観を持っておくと、見積もりが妥当かどうかを判断しやすくなります。

発注者側で押さえておきたいのは、依頼のときのやりとりを円滑にする準備です。要望を正確に伝えるためのビジネス文書のスキルは、外注の質を左右します。相手に的確に意図を伝える力を高めたい方には、ビジネス文書検定のような知識が、思いのほか役立ちます。

また、動画制作をきっかけに、オンラインでの発信やレッスンに関心を持つ方も増えています。個人で教える働き方の相場感を知りたい場合は、個人教師の年収・単価相場のデータも、周辺情報として目を通しておくと視野が広がります。動画の配信インフラやオンラインでのやりとりに関わる技術的な知識に興味がある方は、CCNA（シスコ技術者認定）のような資格情報も、遠回りに見えて役立つことがあります。

動画外注をさらに深く検討したい方は、費用相場をより詳しく整理した動画編集の外注費用相場｜YouTube・企業PR別の料金目安【2026年版】や、外注先の見つけ方を手順から解説した動画編集の外注先の探し方｜依頼の手順と費用相場【2026年版】もあわせてご覧ください。個人と制作会社の比較をより掘り下げたい方には、フリーランスと制作会社どっちに外注すべき？費用・品質・対応力を徹底比較【2026年版】が、判断の助けになるはずです。

動画の外注は、最初こそ戸惑うものですが、費用の仕組みと選び方さえわかれば、決して難しいものではありません。あなたの目的にぴったりの依頼先が見つかりますように。焦らず、一歩ずつ進めていきましょう。あなたは一人じゃありませんよ。

よくある質問

Q. 動画の外注は個人と制作会社、結局どちらが安いですか？

編集中心の依頼なら個人（フリーランス）が安く、YouTube1本あたり5,000円〜3万円程度が目安です。制作会社は企画から撮影・編集まで任せられるぶん30万円〜200万円程度と高くなります。撮影が不要で編集だけなら個人、企画から丸ごと任せたいなら制作会社が向いています。

Q. 動画編集を外注する費用の相場はいくらですか？

カット編集とテロップだけのシンプルな動画なら5,000円〜1万5,000円、BGMや簡単なアニメーションを加えると1万5,000円〜3万円が目安です。凝ったモーショングラフィックスや高度な演出を求めると1本5万円以上、制作会社では30万円〜50万円かかることもあります。尺の長さと編集の難しさで料金が変わります。