MV制作でいくら稼げるか｜作業時間で割った手取り単価の実態

2026年1月2日

朝比奈蒼

この記事のポイント

✓MV制作の副業でいくら稼げるのか
✓報酬相場を作業時間で割った実質単価という視点から解説します
✓収入を安定させる考え方も紹介します

結論から言います。MV制作で「いくら稼げるか」を知りたいなら、案件の報酬額そのものではなく、作業時間で割った実質単価を見るべきです。同じ5万円の案件でも、10時間で終わるか30時間かかるかで、時給換算の価値はまったく違います。この記事では、MV制作の報酬相場を、額面ではなく実質的な手取り時給という視点から整理していきます。

MV制作の報酬相場、まずは全体像を押さえる

MV制作の副業でいくら稼げるかを検索する方の多くは、すでに何らかの形で映像編集に興味を持ち、副業として成立するのかを見極めようとしている段階だと推測します。まず、市場全体の相場感から確認していきましょう。

企業やレーベルが制作会社に発注する場合のMV制作費用は、内容によって大きく幅があります。

撮影費は、実際にPVやMVを撮影する際に必要な費用で、機材レンタル、スタジオ使用料、キャスト料、スタッフ人件費などが含まれます。撮影規模や期間によって大きく変動します。個人に依頼する場合の撮影費相場は5〜25万円程度、企業に依頼する場合は35〜200万円程度が目安となります。ただし、有名キャストを起用したり、海外ロケを行ったりする場合は、さらに高額になる可能性があります。
出典: crevo.jp

この数字は制作会社への発注、あるいは複数人のスタッフを動かす規模の案件を前提にしています。個人のフリーランスがアーティスト本人やインディーズレーベルから直接受ける案件は、これよりもかなり小さい規模になるのが実態です。個人依頼の場合、編集のみを担当するケースで3万円から15万円程度が一つの目安になります。撮影から編集まで一貫して担当する場合は、これに撮影分の費用が加算されます。

正直なところ、これはかなり幅があると思うかもしれません。その通りです。MV制作の単価は、案件の規模、依頼主の予算感、実写かアニメーションか、修正回数の上限など、複数の要因で大きく変動します。次のセクションで、この幅がどこから生まれるのかを分解していきます。

案件単価を左右する要因

MV制作の報酬額に差が出る要因を、大きく4つに分けて整理します。

制作範囲の違い

編集のみを担当するのか、企画構成から撮影、編集まで一貫して担当するのかで、単価は大きく変わります。編集のみの案件は素材(映像・写真・イラスト)が依頼主から提供されるため、作業範囲が限定的です。一方、企画構成から関わる案件は、楽曲を聴き込んで絵コンテを作る工程が加わるため、その分の単価が上乗せされる傾向があります。

尺(映像の長さ)

一般的なMVの尺は3〜5分程度ですが、ショート動画向けのダイジェスト版(15秒〜1分)を別途制作する案件もあります。尺が長くなるほど扱う素材の量も増えるため、単価も比例して上がる傾向があります。

表現方法の違い

実写、イラスト・アニメーション、モーショングラフィックスなど、表現方法によって作業工数は大きく異なります。特にモーショングラフィックスやアニメーション寄りの表現は、1秒あたりの作業時間が実写編集より長くなりやすく、その分単価も高めに設定されるケースが多く見られます。

修正回数の上限

契約時に修正回数の上限を決めていない案件は、結果的に作業時間が想定より膨らむリスクがあります。単価を評価する際は、修正回数の取り決めがどうなっているかも合わせて確認する必要があります。

実質時給という視点で考える

ここが今回の記事で最も伝えたいポイントです。MV制作の報酬を評価するとき、多くの方は案件の金額だけを見て「高い」「安い」を判断しがちです。ですが、本当に重要なのは、その金額を完成までにかかった作業時間で割った実質時給です。

例えば、次の2つの案件を比べてみます。

案件	報酬額	作業時間	実質時給
A案件(編集のみ、素材提供あり)	4万円	15時間	約2,667円
B案件(企画構成から一貫、修正無制限)	8万円	45時間	約1,778円

一見するとB案件のほうが報酬額は倍近く高く見えます。しかし、作業時間まで含めて計算すると、実質時給はA案件のほうが高くなります。これが、額面だけを見て案件を選ぶことの落とし穴です。

未経験のうちは作業時間の見積もりが甘くなりがちで、結果的に実質時給が想定より大きく下がってしまうことも珍しくありません。案件に応募する前に、自分がこれまでどれくらいの時間で1本を仕上げてきたかを記録しておき、次の見積もりに活かすという習慣を持つことをおすすめします。

経験年数によって単価はどう変わるか

MV制作の単価は、経験の蓄積によって段階的に上がっていく傾向があります。ここでは、経験段階別の目安を整理します。

未経験〜実績1〜3本の段階

この段階では、実績作りを兼ねて相場よりやや抑えた単価で受けるケースが多くなります。1本あたり1万円から3万円程度が目安です。ただし、無償に近い金額での作業を長期間続けることは避けるべきです。実績作りの期間はあくまで短期的なものと位置づけ、数本を終えたら適正な単価への引き上げを意識してください。

実績5〜10本、ポートフォリオが充実してきた段階

作品の幅が広がり、依頼主からの信頼も積み重なってくる段階です。1本あたり3万円から8万円程度まで単価が上がっていくケースが見られます。この段階になると、単発の依頼だけでなく、同じアーティストからの継続依頼も増えてきます。

専門性を確立した段階

特定のジャンル(バラード、ボカロ、アニメーション表現など)で高い評価を得るようになると、単価はさらに上がります。企画構成から一貫して任される案件では、10万円を超える案件も現れてきます。ただし、この水準に達するには、相応の作品数と時間の積み重ねが必要です。

収入を安定させるための考え方

MV制作は、単発の案件だけに依存すると収入が不安定になりやすい特性があります。理由は、アーティスト側の楽曲リリースのペースに依存するためです。継続的に案件を受注するためには、次のような工夫が有効です。

複数のアーティストと関係を築く

一人のアーティストからの依頼だけに頼るのではなく、複数のアーティストやレーベルと継続的な関係を築いておくことで、依頼が途切れるリスクを分散できます。

周辺スキルで単価を底上げする

編集技術だけでなく、企画構成力や、簡単なモーショングラフィックスのスキルを身につけることで、対応できる案件の幅と単価の両方を広げられます。作曲・編曲・効果音・ジングルのお仕事のように、音楽制作の周辺領域まで対応できると、MV制作単体よりも幅広い依頼を受けられる可能性が広がります。

案件を選ぶ基準を明確にする

すべての案件を受けるのではなく、実質時給や自分のポートフォリオへの貢献度を基準に、受ける案件と断る案件を選別する視点も重要です。安すぎる案件を数多くこなすより、適正単価の案件を確実にこなすほうが、長期的な収入の安定につながります。

MV制作・BGM付き映像のお仕事では、実際の案件の条件を確認できます。単価だけでなく、修正回数や納期の条件も含めて総合的に判断する材料として活用できます。

経費と手取り額の関係を整理する

報酬額をそのまま「稼げた額」として捉えるのは、正確ではありません。MV制作を副業として行う場合、機材やソフトの費用、素材の購入費用などが経費として発生します。実質的な手取りを把握するには、報酬から経費を差し引いた金額で考える必要があります。

主な経費の例は次の通りです。

編集ソフトの月額サブスクリプション費用
有料の効果音・BGM素材の購入費用
ストック映像・画像サービスの利用料
PCの減価償却費(高額な機材を購入した場合)

これらの経費を差し引いた金額が、実際に自分の手元に残る収入になります。案件単価を評価する際は、経費も含めて考える癖をつけておくと、より正確な収支感覚が身についていきます。

確定申告が必要になるライン

副業でMV制作を行い、一定額以上の所得(収入から経費を差し引いた額)が生じた場合、確定申告が必要になることがあります。所得の金額や、本業の有無によって申告の要否や税率は変わってくるため、具体的な要件は国税庁の案内や税務署への相談で確認することをおすすめします。

事業再構築補助金は、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた企業が、新分野展開や業態転換、事業・業種転換等の取組を支援する補助金です。PVやMV制作を通じて新たな事業展開を図る場合にも活用できます。補助率は2/3から1/2で、補助上限額は最大1億5,000万円と非常に高額です。ただし、事業計画の策定や金融機関との調整など、要件の厳しさが特徴です。
出典: crevo.jp

こうした大型の補助金制度は法人向けが中心ですが、副業として活動する個人であっても、経費の記録と確定申告の準備は早いうちから習慣化しておくべきです。案件ごとの報酬、経費、作業時間を一つの表で管理しておくと、確定申告の際にも慌てずに済みます。判断に迷う場合は、税務署や国税庁の相談窓口を活用してください。

他のクリエイティブ副業と比較した単価水準

MV制作の単価水準が、他のクリエイティブ系の副業と比べてどう位置づけられるかを見てみます。

職種	案件単価の目安
MV制作(編集のみ)	3万円〜15万円/1本
Webライティング	1文字1円〜5円程度
イラスト制作(1点)	5,000円〜5万円程度
ロゴデザイン	1万円〜10万円程度

こうして比較すると、MV制作は1案件あたりの単価としては比較的高い水準にあることが分かります。ただし、その分1本にかかる作業時間も長く、実質時給で見ると他の職種と大きな差がないケースも珍しくありません。「案件単価が高い＝時給も高い」とは限らない点は、繰り返し強調しておきたいポイントです。

一方で、MV制作には単発の案件単価だけでは測れない魅力もあります。完成した作品が自分のポートフォリオとして蓄積され、次の案件獲得につながりやすいという点は、他の職種にはない特徴です。単価の絶対値だけでなく、長期的なキャリア形成への貢献度も含めて、副業としての価値を判断することをおすすめします。

費用を抑えたい依頼主側の視点も知っておく

受注者として単価を考える際、依頼主側がどのように費用を抑えようとしているかを知っておくことも参考になります。

IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者等がITツール（ソフトウェア、サービス等）を導入する経費の一部を補助する制度です。PVやMV制作に必要な動画編集ソフトウェアや、制作に関連するクラウドサービスの導入にも活用できます。補助率は1/2以内で、補助上限額は450万円です。
出典: crevo.jp

このような補助金制度は主に法人向けですが、個人アーティストのマネジメント事務所などが活用しているケースもあります。依頼主が予算に一定の枠を持っている場合、無理な値引き交渉に応じる必要はありません。逆に、明らかに予算感が厳しい個人アーティストからの依頼であれば、修正回数を減らす、尺を短くするなど、作業範囲を調整して単価を合わせる交渉も一つの選択肢です。

クラウドソーシングと直接取引の手数料差

MV制作の案件を探す際、大手クラウドソーシングサイトを利用する方も多いと思います。ここで見落とされがちなのが手数料の存在です。大手クラウドソーシングサイトの多くは、報酬額に対して16.5%から20%程度のシステム手数料を差し引く仕組みになっています。これ、年間50万円分の案件をこなす人なら、8万円から10万円が手数料として消えるということです。正直なところ、これは受注者側にとって決して小さい金額ではありません。

個人的には、まずはクラウドソーシングサイトで実績とポートフォリオを作り、継続的な依頼主が見つかった段階で、手数料が発生しない直接取引の形に移行していくのが合理的だと考えています。手数料0%の在宅ワーク仲介サイトを併用することで、同じ報酬額でも手取りを増やせる余地があります。

手数料の差は、案件が増えるほど累積して大きくなります。年間の案件数が少ないうちは差額もそこまで大きく感じないかもしれませんが、継続的に案件をこなすようになるほど、手数料の有無が年間の手取り額に与える影響は無視できないものになっていきます。案件探しの初期段階から、この手数料構造を意識しておくことをおすすめします。

作業時間を短縮して実質時給を上げる方法

実質時給を上げる方法は、単価交渉だけではありません。作業時間そのものを短縮する工夫によっても、実質時給は改善できます。ここでは、具体的な効率化のポイントを紹介します。

テンプレートやプリセットの活用

毎回ゼロからテロップのデザインや色調整を作り込むのではなく、自分なりのテンプレートやプリセットをいくつか用意しておくと、作業時間を大きく短縮できます。特に色調整(カラーグレーディング)は、一度気に入った設定を作っておけば、案件ごとに微調整するだけで済むようになります。

素材整理のルーティン化

編集作業の中で意外と時間を取られるのが、素材の整理です。撮影素材やイラスト素材が届いた段階で、シーンごと・使用予定順にあらかじめフォルダ分けしておくことで、編集本体の作業に集中できる時間が増えます。この下準備の工程を毎回同じ手順で行うようにルーティン化しておくと、案件をこなすたびに効率が上がっていきます。

構成案の事前確認を徹底する

前述の通り、構成案を依頼主に確認してもらう工程を挟まずに編集を進めてしまうと、完成後の大きな手戻りにつながります。手戻りは実質時給を最も大きく下げる要因の一つです。構成の合意形成に時間をかけることは、一見遠回りに見えて、結果的にトータルの作業時間を短縮することにつながります。

私自身、編集・執筆の仕事を通じて感じることですが、「急がば回れ」という言葉は映像制作にもそのまま当てはまります。事前の確認工程を省略した案件ほど、後になって時間を余計に取られる傾向があります。

単価交渉の進め方

案件の単価が自分の想定より低い場合、どのように交渉すればよいのでしょうか。ポイントは、単に「もっと高くしてほしい」と伝えるのではなく、作業範囲や条件を明確にしたうえで、根拠を示しながら交渉することです。

例えば、「修正回数を2回までに限定していただければ、この単価で対応できます」というように、単価と作業範囲をセットで提案する方法があります。依頼主側も、無制限の修正対応にリスクを感じていることが多いため、条件を明確にすることは双方にとってメリットのある交渉になりやすい傾向があります。

また、継続的に依頼を受けている相手であれば、実績を積んだタイミングで単価の見直しを相談することも有効です。いきなり大幅な値上げを提案するのではなく、次の案件から少しずつ単価を引き上げていく、段階的なアプローチが現実的です。

交渉の際に一方的な要求にならないよう、依頼主にとってのメリットもあわせて提示すると、話がまとまりやすくなります。例えば、単価を引き上げる代わりに、対応可能な尺のバリエーションを増やす、SNS向けのショート版を追加で制作するといった、付加価値の提案をセットにする方法も検討してみてください。

独自データから見えるMV制作の収入構造

フリーランス・在宅ワーク市場を長く見てきた立場から言えば、MV制作で安定した収入を得ている方に共通する特徴は、単価交渉を報酬額だけで行っていないという点です。作業範囲(修正回数、素材の提供有無、企画構成の関与度)を明確にしたうえで単価を決めている方ほど、結果的に実質時給が安定しています。

20年この市場を見てきた立場から言えば、長く続く人ほど、単発の作業を数多くこなすことよりも、「この人に任せると楽だ」と思ってもらえる関係づくりに時間を使っています。修正対応の速さや進捗共有の丁寧さといった、金額に表れない部分の信頼の積み重ねが、結果的に単価交渉のしやすさにつながっていきます。

もう一つ興味深いのは、単価の上昇カーブが直線的ではないという点です。実績3本目あたりまでは単価がなかなか上がらず、5本目から10本目にかけて急に依頼主からの評価が変わり、単価交渉がしやすくなるという声もよく聞かれます。これは、ポートフォリオの厚みがある閾値を超えると、依頼主側の「この人なら任せられる」という判断材料が十分にそろうためだと考えられます。焦らず一定数の作品を積み重ねることが、結果的に単価上昇への近道になります。

また、仲介手数料が発生しない直接取引を選ぶ受注者も増えています。中間マージンが乗らない分、依頼主は同じ予算でより多くの制作時間を依頼でき、受注者は手取りが厚くなります。この双方が得をする構造は、抽象的な理屈ではなく、実際の取引を見てきた運営者の実感として言えることです。額面の大きさだけでなく、最終的に手元にいくら残るかという視点を持つことが、MV制作を副業として続けていくうえで欠かせません。

ソフトウェア作成者の年収・単価相場のような単価データベースも、クリエイティブ職全般の相場感を把握する材料として参考になります。自分の作業時間と報酬額を照らし合わせながら、実質時給という基準で案件を選んでいく習慣を身につけてください。

単価データを見る際は、あくまで目安として捉えることも大切です。職種ごとの相場は業界全体の平均値であり、個々の案件の条件によって実際の単価は上下します。データはあくまで判断材料の一つとして活用し、最終的には自分自身の作業時間の記録と照らし合わせて、実態に即した基準を作っていくことをおすすめします。

在宅ワーク全般の収入の考え方については、在宅ワークの求人の探し方5選｜初心者でも安心な方法と注意点を徹底解説も参考になります。MV制作以外の副業と組み合わせて収入源を分散させる視点も、安定した副業運用には有効です。作業時間の管理という観点では、在宅ワークの集中力アップ｜ポモドーロ以外に効く7つのテクニックのような集中力を高める工夫も、結果的に実質時給の改善につながります。

収入の見通しを立てる際の注意点

MV制作を副業として本格的に取り組む前に、収入の見通しをどう立てればよいかも整理しておきます。ここで注意したいのは、案件依頼の頻度が一定ではないという特性です。アーティストの楽曲リリースは季節性やタイミングに左右されやすく、月によって依頼数にばらつきが出ることが珍しくありません。

月ごとの収入変動を見込んで、繁忙期に得た収入の一部を閑散期用に確保しておく、あるいはMV制作以外の副業案件と組み合わせて収入源を分散させるといった工夫が、収入を安定させるうえで有効です。特定の月だけを見て「これだけ稼げる」と判断するのではなく、半年から1年単位での平均的な収入を基準に考えることをおすすめします。

また、報酬の支払いタイミングも収入の見通しに影響します。納品後すぐに支払われる案件もあれば、翌月末払いといった条件の案件もあります。複数の案件を並行して進める際は、それぞれの支払いサイクルを把握しておくことで、資金繰りの見通しが立てやすくなります。

2024年に施行されたフリーランス保護新法では、発注事業者は業務委託の報酬について、原則として給付を受領した日から60日以内に支払う義務を負っています。事業者からの発注であるにもかかわらず支払いが著しく遅れる場合は、この点を踏まえて発注主に確認してみるとよいでしょう。判断に迷うケースでは、弁護士や関連の相談窓口に相談することも選択肢の一つです。

結論として、MV制作でいくら稼げるかは、案件の報酬額そのものではなく、実質時給で判断すべきです。作業時間の記録を習慣化し、経験を積みながら単価と作業範囲のバランスを見極めていくことが、この分野で長く安定した収入を得るための現実的な道筋になります。