陸上無線技術士の仕事内容と、資格を生かせる職場や働き方

陸上無線技術士の仕事を調べている人の多くは、「資格を取ったら具体的にどんな仕事ができるのか」「どんな職場で求められているのか」「第一級と第二級で何が違うのか」を知りたいはずです。この記事では、電波法とその施行令、試験を実施する公益財団法人日本無線協会の公表内容をもとに、陸上無線技術士の仕事内容と、資格を生かせる職場や働き方を順番に整理します。

結論を先に書くと、陸上無線技術士は、放送局や通信の基地局などの無線設備を技術面から扱うための国家資格で、無線従事者の資格の中でも技術系の上位に位置します。第一級は操作できる無線設備に上限がなく、第二級は電力の大きさなどで範囲が限られます。仕事の場は放送、通信、官公庁、メーカー、点検の事業者と幅広く、資格は就職や配置の条件として使われることが多いのが特徴です。

陸上無線技術士とはどんな資格か

陸上無線技術士は、電波法にもとづく無線従事者の国家資格の1つです。無線従事者とは、無線局の無線設備を操作したり、その操作を監督したりするために、国の資格を持っている人のことを指します。陸上無線技術士には第一級と第二級があり、それぞれ「一陸技」「二陸技」と略して呼ばれます。

この資格で行えるのは、無線設備の「技術操作」です。技術操作とは、送信機や受信機、アンテナなどの無線設備を、決められた性能どおりに動くよう調整したり保守したりする作業のことです。無線で会話をする「通信操作」とは区別されています。

一陸技と二陸技の違い

操作できる範囲は、電波法施行令で定められています。条文には次のように書かれています。

第一級陸上無線技術士 無線設備の技術操作 第二級陸上無線技術士 次に掲げる無線設備の技術操作 一 空中線電力二キロワット以下の無線設備（テレビジョン基幹放送局の無線設備を除く。） 二 テレビジョン基幹放送局の空中線電力五百ワット以下の無線設備 三 レーダーで第一号に掲げるもの以外のもの 出典: e-Gov法令検索（電波法施行令）

空中線電力とは、アンテナに送り込む電波の強さのことです。第一級は範囲に上限がなく、あらゆる無線設備の技術操作ができます。第二級は、空中線電力2キロワット以下の無線設備、テレビの基幹放送局（地上波のテレビ局）については500ワット以下の設備などに限られます。

大規模なテレビやラジオの送信所、出力の大きい無線設備を扱う職場では、第一級が求められます。中小規模の放送局や通信設備なら、第二級で対応できる範囲も広くあります。

陸上特殊無線技士との違い

似た名前の資格に、陸上特殊無線技士（一陸特、二陸特、三陸特）があります。こちらは、扱える設備の範囲がさらに限られた資格です。たとえば第一級陸上特殊無線技士は、空中線電力500ワット以下の多重無線設備で30メガヘルツ以上の周波数を使うものなどの技術操作が範囲です。携帯電話の基地局や防災行政無線の工事、保守の現場では陸上特殊無線技士が広く使われ、その上位として陸上無線技術士が位置づけられています。

陸上無線技術士の主な仕事内容

陸上無線技術士の仕事は、無線設備がきちんと電波を出し、決められた性能を保てるようにすることが中心です。職場によって具体的な作業は違いますが、大きく次の4つに分けられます。

無線設備の運用と監視

放送局の送信所や通信事業者の設備センターで、無線設備が正常に動いているかを監視し、異常があれば対応する仕事です。放送や通信は止まると社会への影響が大きいため、24時間体制の交替勤務になることも多くあります。

無線設備の保守と点検

定期的に設備を点検し、送信の出力や周波数が決められた値に収まっているかを測定します。部品の交換や調整も行います。測定器を使いこなし、測定の結果から不具合の原因を突き止める力が求められます。

無線設備の設計と工事の管理

新しい送信所や基地局を作るときに、どこにどのアンテナを設置すれば必要な範囲に電波が届くかを設計し、工事を管理する仕事です。無線局の免許の申請に必要な書類を作ることもあります。

主任無線従事者としての監督

電波法第39条では、無線従事者でない人が無線設備を操作する場合、選任された主任無線従事者の監督を受けることで操作できる仕組みが定められています。主任無線従事者とは、無線局の操作を監督する立場として選ばれ、国に届け出られた無線従事者のことです。陸上無線技術士は、その資格の範囲内で主任無線従事者になれるため、現場の責任者として配置されることがあります。

無線の仕事を取り巻く現状

電波を使う場面は、ここ数年で大きく広がりました。携帯電話やテレビ、ラジオだけでなく、工場や物流の現場で機械どうしをつなぐ無線、農業や点検に使われるドローン、自治体の防災行政無線、鉄道や道路の管理の無線など、社会のさまざまな仕組みが電波に支えられています。日本無線協会も、無線従事者を「ＩｏＴ・ＡＩ時代に不可欠な電波利用を支えるプロフェッショナル」と位置づけています。

電波を使う設備が増えるほど、それを正しく動かし、決められた性能を保つ技術者が必要になります。一方で、放送や通信の設備の保守を長く担ってきた技術者の高齢化が進み、現場では次の世代の技術者を育てることが課題になっています。資格を持つ若い技術者や、ほかの分野から移ってくる技術者にとっては、経験を積む機会が得やすい状況だといえます。

また、設備の監視や制御がネットワークとソフトウェアで行われるようになり、無線の知識に加えてITの知識を持つ技術者の価値が高まっています。送信所に常駐して設備を見守る働き方から、離れた場所から複数の設備を監視し、異常のあったところに出向く働き方への移り変わりも進んでいます。陸上無線技術士の仕事は、無線の専門知識を土台にしながら、扱う技術の幅を広げていく仕事に変わりつつあります。

仕事の1日の流れの例

陸上無線技術士の働き方は職場によって大きく違いますが、イメージをつかむために、放送の送信設備の保守を担当する技術者の1日を例として紹介します。

朝は、夜間の監視の記録を確かめるところから始まります。設備に異常の警報が出ていないか、送信の出力や周波数の測定値が決められた範囲に収まっているかを確認し、夜勤の担当者から引き継ぎを受けます。午前中は、定期点検の計画に沿って、送信機やアンテナまわりの設備を点検します。測定器を使って出力や周波数を測り、記録を残します。

午後は、点検で見つかった不具合の対応や、部品の交換の準備、設備の更新の計画づくりに時間を使います。設備の工事が予定されている日は、工事の会社との打ち合わせや、作業の立ち会いも行います。放送を止めずに作業するため、予備の設備に切り替えてから作業する段取りを組むことも大切な仕事です。

夕方には、その日の作業の記録をまとめ、夜勤の担当者に引き継ぎます。台風や大雨の前には、設備の被害に備えて予備の電源や部品を確かめるなど、天候によって仕事の内容が変わることもあります。

仕事のやりがいと大変さ

陸上無線技術士の仕事のやりがいは、社会の基盤を支えていると実感できることです。災害のときにテレビやラジオ、携帯電話がつながり続けるのは、こうした技術者が設備を守っているからです。設備の不具合を測定の結果から突き止め、放送や通信を止めずに直せたときの達成感は、この仕事ならではのものです。

一方で、大変さもあります。設備が止まると影響が大きいため、責任は重く、夜間や休日の呼び出しに対応する職場もあります。送信所が山の上にある場合は、天候の悪い日に現場へ向かうこともあります。技術の移り変わりが速いため、資格を取ったあとも学び続ける姿勢が欠かせません。こうした点を理解したうえで職場を選ぶと、入社後の食い違いを減らせます。

資格を生かせる職場

日本無線協会は、陸上無線技術士が活躍する主な分野を次のように紹介しています。

第一級陸上無線技術士 放送局（ＮＨＫ、民放）、官公庁、電気通信事業関係、無線機器メーカー、高専、高校、中学の教員等 第二級陸上無線技術士 放送局（ＮＨＫ、民放）、官公庁、電気通信事業関係、無線機器メーカー等 出典: 日本無線協会

それぞれの職場での働き方を見ていきます。

放送局

テレビ局やラジオ局の技術部門で、送信所や中継所の設備の運用と保守を担当します。地上波のテレビ局は出力の大きい設備を持つため、一陸技が重視されます。放送局の技術職の採用では、陸上無線技術士の保有や、入社後の取得が求められることが多くあります。中継車からの映像の伝送など、番組の制作現場に関わる仕事もあります。

通信事業者と通信工事の会社

携帯電話の基地局、固定の無線回線、衛星通信の地球局などの設計、工事、保守を行います。通信事業者そのものだけでなく、その設備の工事や保守を請け負う会社でも、陸上無線技術士の保有者が求められます。基地局の工事の現場では陸上特殊無線技士で足りる作業も多いものの、設計や管理の立場では陸上無線技術士が評価されます。

官公庁

国や自治体の防災行政無線、警察や消防の無線、気象や航空の関係の無線設備など、公共の無線設備を扱う部署があります。公務員として採用される場合のほか、こうした設備の保守を請け負う民間の会社で働く道もあります。

防災行政無線は、災害のときに住民へ情報を届ける大切な設備で、自治体ごとに整備と更新が続けられています。設備の更新の時期には、設計や工事の管理、試験の立ち会いなどの仕事がまとまって発生します。公共の設備に関わる仕事は、景気の波に左右されにくい点も特徴です。

無線機器メーカー

送信機、受信機、アンテナなどの無線機器を作るメーカーで、製品の開発、試験、品質の管理を担当します。製品が電波法の基準を満たしているかを確かめる試験の業務では、無線の知識が直接生きます。

無線設備の点検事業者

電波法第24条の2では、無線設備の検査や点検の事業を行う者が総務大臣の登録を受けられることが定められています。登録を受けるには、別表第一に定める知識経験を持つ人が点検を行う必要があり、その条件の1つとして第一級陸上無線技術士や第二級陸上無線技術士などの資格が挙げられています。登録を受けた事業者が行った点検の結果は、無線局の検査の場面で活用される仕組みがあり、点検の事業には一定の需要があります。

教育の現場

一陸技は、高等専門学校や高校の電気・通信系の学科で教える教員の分野にも挙げられています。教員になるには教員免許などの別の要件が必要ですが、陸上無線技術士の知識は専門の授業でそのまま生かせます。

陸上無線技術士の試験と取り方

ここからは、資格の取り方を整理します。陸上無線技術士の国家試験は、公益財団法人日本無線協会が実施しています。

試験の日程

試験は年2回、7月期と1月期に行われます。協会が公表している令和8年度の試験案内では、1月期の試験は、第一級が令和9年1月19日と20日、第二級が1月21日と22日です。申請の受付期間は、令和8年11月1日から20日までです。試験地は東京、札幌、仙台、名古屋、大阪、那覇など全国の都市に設けられており、資格や試験期によって設けられない試験地もあるので、申請の前に試験案内で確かめます。

試験科目と形式

試験科目は、第一級、第二級ともに「無線工学の基礎」「法規」「無線工学A」「無線工学B」の4科目で、2日間に分けて行われます。問題は多肢選択式です。無線工学の基礎では電気回路や電子回路、電磁気の基礎、無線工学Aでは送信機や受信機などの無線設備、無線工学Bではアンテナと電波の伝わり方、測定が主な範囲です。法規では電波法とその関係の法令が問われます。

試験手数料

試験手数料は、第一級が18,800円、第二級が16,400円です。これとは別に、振込の手数料308円がかかります。申請の受付期間を過ぎると手数料は返還されず、当日欠席した場合も次回に回すことはできません。

科目合格の制度

陸上無線技術士の試験には、科目ごとの合格を持ち越せる制度があります。日本無線協会のFAQでは、合格点を得た試験科目は、その試験が行われた月の翌月の初めから3年以内に行われる同じ資格の試験で、申請により免除されると説明されています。

1回の試験で4科目すべてに合格するのは簡単ではないため、多くの受験者が、この制度を使って2回から3回の試験で全科目をそろえます。たとえば、最初の回で無線工学の基礎と法規に合格し、次の回で無線工学AとBに挑む、という進め方です。

入学して間もない5月に第一級陸上無線技術士を取ろうと決めて、7月に受験しましたが結果は4科目全部不合格。悔しかったので三須先生に相談しながら、1月に合格するためのスケジュールを組みました。1日2時間、週末は4時間かけて勉強に集中です。 出典: neec.ac.jp

最初の受験で全科目不合格でも、計画を立て直して合格にたどり着く人は少なくありません。

試験以外の取り方

陸上無線技術士には、試験科目の一部が免除される仕組みもあります。総務大臣の認定を受けた学校で決められた科目を修めて卒業した人、一定の無線従事者の資格や業務経歴を持つ人、電気通信事業法の資格を持つ人などは、申請により科目の一部が免除されます。どの科目が免除されるかは資格や経歴によって違うため、日本無線協会の資料で自分の場合を確かめてください。

合格したあとの免許の申請

試験に合格しただけでは、無線従事者として働けません。日本無線協会の案内では、合格した人は、住所または受験地を管轄する総務省の総合通信局に無線従事者免許の申請書を出し、免許証の交付を受ける必要があると説明されています。申請には、申請書、写真、本人を確かめる書類などが必要です。就職や配置で免許証の提示を求められることもあるので、合格後は早めに申請します。

合格までの勉強の進め方

陸上無線技術士の試験は、計算問題と法令の知識の両方が問われます。科目ごとに性格が違うため、進め方も変えると効率が上がります。

無線工学の基礎

電気回路、電子回路、電磁気の基礎が中心で、ほかの3科目の土台になる科目です。オームの法則や交流回路の計算、トランジスタの動作など、高校から大学初年度の電気の知識が問われます。電気や電子を学んだことがない人は、最初にこの科目に時間をかけて、数式に慣れておくと後が楽になります。

法規

電波法とその関係の法令から出題されます。計算はほとんどなく、条文の内容を正確に覚えているかが問われます。覚える量は多いものの、出題の傾向がつかみやすく、過去の問題を繰り返し解くことで得点を安定させやすい科目です。最初の受験で法規と無線工学の基礎を確実に取り、次の回で工学AとBに集中する人が多いのはこのためです。

無線工学A

送信機と受信機、変調の方式、放送や通信のシステムなど、無線設備そのものの仕組みが範囲です。デジタル放送や携帯電話の方式など、新しい技術の問題も出ます。仕組みを図で理解し、計算問題の型を覚えていく進め方が向いています。

無線工学B

アンテナ、電波の伝わり方、測定が範囲です。アンテナの利得や電波の伝搬の計算など、数式を使う問題が多く出ます。測定の問題は、実際に測定器を使った経験があると理解しやすくなります。

過去の問題を使う

日本無線協会は、試験問題と解答を公開しています。過去の問題を年度ごとに解き、繰り返し出ている分野を見つけて重点的に学ぶのが、効率のよい進め方です。初めのうちは解説の付いた問題集で理解を深め、試験が近づいたら時間を計って解く練習に切り替えます。

陸上無線技術士を生かす働き方の選び方

資格を生かす働き方は、大きく会社員として働く道と、経験を積んだあとに独立する道に分かれます。

会社員として働く

陸上無線技術士の仕事の多くは、放送局や通信事業者、工事や保守の会社に所属して行うものです。無線設備は規模が大きく、個人で設備を持つことはほとんどないため、まずは会社で経験を積むのが一般的です。求人では、資格の保有を条件にしているものと、入社後の取得を前提にしているものがあり、後者では受験の費用や資格手当を会社が負担する例も見られます。

求人を見るときは、勤務の形（日勤か交替勤務か）、勤務地（送信所や設備のある場所は郊外や山の上のこともあります）、担当する設備の種類を確かめます。同じ「無線の技術者」でも、放送の送信所の運用と、基地局の工事の管理では、働き方が大きく違います。

経験を積んで独立する

無線設備の設計、免許申請の書類の作成、点検、技術の顧問といった仕事は、経験を積んだ技術者が個人で請け負うこともあります。とくに免許の申請や変更の手続きは、書類の作成に専門知識が要るため、小規模な事業者から依頼されることがあります。ただし、点検の事業を本格的に行うには、測定器の購入と校正、総務大臣の登録など、まとまった準備が必要です。

副業や在宅でできる仕事

本業で無線の技術者として働きながら、副業として受けやすいのは、技術資料や書類の作成、試験対策の教材や記事の執筆、技術翻訳などです。現場の作業は会社の設備で行うため副業にしにくい一方、知識を文章にする仕事は在宅で受けられます。技術文書を書く力は、著述家，記者，編集者の年収・単価相場で示されているような執筆の仕事の単価にもつながります。

求人票を読むときの見方

陸上無線技術士を生かせる求人は、職種名だけでは中身が分かりにくいことがあります。求人票を読むときは、次の点を確かめます。

担当する設備と規模

「無線設備の保守」と書かれていても、放送の送信所、携帯電話の基地局、防災行政無線、企業の構内の無線など、対象の設備は求人によって違います。扱う設備の規模によって、第一級が必要か、第二級や陸上特殊無線技士で足りるかも変わります。担当する設備の種類と、主任無線従事者として選任される予定があるかを確かめておくと、入社後の仕事を想像しやすくなります。

勤務の形と勤務地

放送や通信の設備は止められないため、24時間の交替勤務や、夜間の作業がある職場が少なくありません。送信所や中継所は、山の上や郊外にあることも多く、移動の時間や手段も確かめておきます。障害が起きたときの呼び出しの体制も、生活に直結する点です。

資格の扱い

資格の保有を応募の条件にしているのか、入社後の取得を求めているのかを確かめます。入社後の取得を求める求人では、受験の費用や講習の費用を会社が負担するか、合格したときに資格手当が付くかも大切な点です。資格手当の有無と金額は、会社によって大きく違います。

未経験から目指す場合

電気や通信の仕事が未経験でも、陸上特殊無線技士を持って基地局の工事や保守の会社に入り、現場の経験を積みながら陸上無線技術士を目指す人もいます。現場で測定器を使い、設備に触れた経験は、試験の無線工学Bの測定の分野の理解にもつながります。最初から上位の資格を目指すより、現場に入って経験と資格を少しずつ積み上げるほうが、結果的に早く目標に届くこともあります。

資格と組み合わせると強い知識

陸上無線技術士の仕事は、無線の知識だけで完結しない場面が増えています。とくに、通信設備はネットワークとつながって動くのが当たり前になりました。

ネットワークの知識

基地局や放送の伝送路は、無線の部分と、有線のネットワークの部分が組み合わさってできています。ネットワークの基礎を体系的に学んでおくと、障害が起きたときに原因が無線側かネットワーク側かを切り分けられるようになります。ネットワークの資格としてよく知られているCCNA（シスコ技術者認定）は、ルーターやスイッチの基礎からネットワークの設計までを学べるため、陸上無線技術士の知識を補う組み合わせとして相性が良い資格です。

ソフトウェアとデータの知識

無線設備の監視や制御は、ソフトウェアで行うのが当たり前になっています。測定の自動化や、監視のデータの分析にプログラミングの知識を使える技術者は、現場で重宝されます。ソフトウェアの仕事の単価の目安は、ソフトウェア作成者の年収・単価相場で確認できます。

電気工事の資格

アンテナや送信設備の工事では、電気工事士の資格が必要になる作業もあります。工事の現場に関わる仕事を目指すなら、陸上無線技術士と合わせて電気工事の資格も検討します。

陸上無線技術士に向いている人

陸上無線技術士の仕事に向いているのは、目に見えない電波を、測定の数字と理屈で捉えることを面白いと感じられる人です。電波は目で見えないため、不具合の原因を探すときは、測定器の数字と設備の仕組みの知識を組み合わせて考える必要があります。原因を1つずつ絞り込んでいく作業が苦にならない人は、この仕事で力を発揮できます。

また、決められた手順を守ることを大切にできる人も向いています。無線設備の操作や点検は、電波法の決まりに沿って行う必要があり、記録を正確に残すことも求められます。手順を省いたり、記録をあいまいにしたりすると、放送や通信の事故につながりかねません。

さらに、チームで働く力も求められます。設備の工事や更新は、工事の会社、メーカー、社内のほかの部門と連携して進めます。技術の内容を、技術者でない人にも分かる言葉で説明できる人は、現場で頼りにされます。

技術資料の作成を副業にするときのコツ

本業の経験を生かして、技術資料や記事の執筆を副業にする場合は、次の点に気をつけます。

1つ目は、勤め先の就業規則と秘密の扱いを確かめることです。副業が認められているか、勤め先の設備や顧客の情報を書いていないかを確かめます。担当した設備の具体的な情報は、勤め先の秘密にあたることが多いため、一般的な技術の解説にとどめます。

2つ目は、読み手に合わせて書き分けることです。受験者向けの解説なら、つまずきやすい点を先回りして説明します。発注者向けの資料なら、結論と必要な費用や期間を先に示します。同じ技術の内容でも、読み手によって伝え方を変えられる人ほど、継続して依頼を受けやすくなります。

3つ目は、実績を見せられる形にしておくことです。公開してよい範囲の解説記事や資料の見本をまとめておくと、新しい依頼を受けるときの判断材料になります。

資格を取る前に確かめておきたいこと

陸上無線技術士の勉強には、数か月から数年の時間がかかります。始める前に、次の点を確かめておくと遠回りを避けられます。

第一級と第二級のどちらから受けるか

試験科目は第一級と第二級で同じ構成ですが、問題の難しさが違います。電気や電子の学習経験がある人は、最初から第一級を目指すこともあります。基礎から学ぶ人は、第二級で試験の形式に慣れてから第一級に進む方法もあります。ただし、科目合格の持ち越しは同じ資格の中だけで、第二級で合格した科目が第一級で免除されるわけではない点に注意が必要です。

目指す職場で求められる資格

放送局の大規模な送信設備を扱いたいなら第一級が必要です。一方、基地局の工事や保守の現場では、陸上特殊無線技士で足りる作業も多くあります。求人を10件ほど集め、どの資格が求められているかを確かめると、目指す資格がはっきりします。

勉強の時間の確保

数式を使う計算問題が多く出るため、短期間の詰め込みでは合格しにくい試験です。平日は1日1時間から2時間、週末にまとめて時間を取る計画を立て、科目合格の制度を使って2回から3回の試験で全科目をそろえる、という長めの計画が現実的です。

運営者の視点から見た、技術系の資格を仕事につなげる人の共通点

フリーランスと在宅ワークの市場を20年見てきた立場から言えば、技術系の国家資格を持つ人が仕事の幅を広げていくときには共通点があります。それは、資格で示せる知識に加えて、現場で何を任せられるかを具体的に説明できることです。陸上無線技術士の資格は、無線設備を扱える知識があることの証明ですが、発注する側が知りたいのは「どの設備を、どこまで任せられるか」です。担当した設備の種類、測定や調整の経験、書類の作成の経験を、言葉で整理して伝えられる人ほど、声がかかりやすくなります。

もう1つは、技術を文章にする力です。設計の考え方や点検の結果を、技術者でない人にも分かるように説明できる人は、社内でも社外でも重宝されます。中間の仲介料がかからない直接の依頼は、同じ予算でも依頼する側はより多く頼め、受ける側は手元に残る額が厚くなります。技術資料の作成や執筆のような仕事を直接受けられる関係を持っておくと、本業の経験を生かした収入源が1つ増えます。

在宅ワークの求人データから見る、無線の知識の活かし方

最後に、在宅ワークの求人の傾向から、陸上無線技術士の知識の活かし方を考えます。無線設備の操作そのものは現場の仕事ですが、技術資料の作成、資格試験の教材や解説記事の執筆、通信やネットワークの技術を扱うシステムの開発など、在宅で受けられる周辺の仕事は継続して募集が出ています。

通信やネットワークの知識を生かして開発の仕事に関わりたい人は、アプリケーション開発のお仕事で、開発の仕事の内容と求められるスキルを確認できます。無線とネットワーク、ソフトウェアの知識を組み合わせた技術者は、通信の分野でこれからも求められていきます。陸上無線技術士の資格を、就職や配置の条件として使うだけでなく、自分の知識の幅を示す土台として生かしてください。

よくある質問

Q. 第一級と第二級の陸上無線技術士では何が違いますか？

操作できる無線設備の範囲が違います。電波法施行令では、第一級はすべての無線設備の技術操作ができると定められています。第二級は、空中線電力2キロワット以下の無線設備や、テレビの基幹放送局の500ワット以下の設備などに限られます。大規模な放送の送信所など出力の大きい設備を扱う職場では、第一級が求められます。

Q. 陸上無線技術士はどのような職場で働けますか？

日本無線協会は、主な分野として放送局、官公庁、電気通信事業の関係、無線機器メーカーを挙げており、第一級ではさらに高専や高校などの教員も挙げています。このほか、通信設備の工事や保守を請け負う会社、無線設備の点検を行う登録検査等事業者なども、資格を生かせる職場です。

Q. 試験はいつ、いくらで受けられますか？

試験は年2回、7月期と1月期に行われます。令和8年度の1月期は、第一級が令和9年1月19日と20日、第二級が1月21日と22日で、申請の受付期間は令和8年11月1日から20日までです。試験手数料は第一級が18,800円、第二級が16,400円で、別に振込の手数料がかかります。

Q. 一度に全科目合格しないといけませんか？

一度に全科目に合格する必要はありません。合格点を得た科目は、その試験の翌月の初めから3年以内に行われる同じ資格の試験で、申請により免除されます。多くの受験者は、この制度を使って2回から3回の試験で4科目をそろえます。第二級で合格した科目が第一級で免除されるわけではない点には注意してください。