葬儀屋の納棺師に向いている人と、未経験から入るまでの道筋

葬儀屋の納棺師という仕事に関心を持ったものの、自分に務まるのか、何から始めればよいのかが分からずに止まっている人は少なくありません。結論から言うと、納棺師になるために必要な国家資格はなく、未経験から葬儀社や納棺専門の会社に入って現場で技術を身につけるのが一般的な道筋です。この記事では、仕事の中身、向いている人の特徴、入るまでの手順、収入の目安、続けるうえでの注意点を、公的な資料と業界団体の公表内容をもとに順番に整理します。

納棺師とはどんな仕事か

納棺師とは、亡くなった方の体を清め、身なりを整え、ご遺族と一緒に棺へ納めるまでを担う専門職です。映画の題材になったことで名前が広く知られるようになりましたが、実際の仕事は儀式的な場面だけではありません。ご遺体の状態を確かめ、体液が漏れないよう処置をし、顔色を整える化粧をし、着替えをさせ、ご遺族が最後のお別れをしやすい状態をつくるまでが一連の流れです。

専門学校の解説では、仕事の中身が次のように整理されています。湯灌（ゆかん）とは、葬儀の前にご遺体を入浴させたり体を拭いたりして清める工程のことです。死化粧はエンゼルメイクとも呼ばれ、闘病で変わった顔色や表情を、生前に近い穏やかな姿に整える作業を指します。死装束を着せる作業は、宗派や地域の習わしに合わせて、白い着物や故人が好んだ服を着せる工程です。

納棺師の多くは葬儀会社で働いており、平均月給は25万円、年収300〜400万円程度とされており、一般的な会社員より若干低い水準となっています。大手の葬儀会社の場合は、年収500〜600万円ほどになります。また、葬儀会社で管理職になると1,000万円を超えることも珍しくありませんが、その場合納棺師としての現場の業務からは離れる可能性が高くなります。 出典: tit.ac.jp

この解説にもあるとおり、納棺師の多くは葬儀会社の社員として働いています。葬儀全体を担当する葬祭ディレクターが納棺も兼ねる会社もあれば、納棺と湯灌だけを請け負う専門会社に勤める人もいます。求人を探すときは、職種名が「納棺師」だけでなく「葬祭スタッフ」「湯灌師」「エンバーマー」など別の名前で出ていることがあるので、仕事の中身の欄まで読んで判断します。

葬儀屋の仕事全体の中で見ると、納棺師はご遺族と最も近い距離で接する役割です。通夜や告別式の進行は司会や担当者が受け持ちますが、納棺の場面ではご遺族が故人の手に触れ、声をかけ、旅支度を手伝います。その時間を落ち着いて過ごしてもらえるかどうかは、納棺師の段取りと言葉づかいにかかっています。技術職であると同時に、接客の仕事でもあるのです。

亡くなってから火葬までの流れと、納棺の位置づけ

納棺師の仕事がどの時点で入るのかを知っておくと、働き方の想像がつきやすくなります。病院や自宅で亡くなると、まず医師が死亡を確認し、死亡診断書が出されます。その後、葬儀社がご遺体を自宅や安置施設へ搬送し、ご遺族と葬儀の日程や形式を打ち合わせます。納棺はこの安置から通夜までの間に行われるのが一般的です。

火葬の時期には法律の決まりがあります。墓地、埋葬等に関する法律では、死亡から24時間を経過しなければ火葬してはならないと定められています。

埋葬又は火葬は、他の法令に別段の定があるものを除く外、死亡又は死産後二十四時間を経過した後でなければ、これを行つてはならない。 出典: laws.e-gov.go.jp

実際には、火葬場の空き状況や友引の休業、親族が集まる日程によって、亡くなってから火葬まで数日かかることがよくあります。都市部では火葬場が混み合い、1週間近く待つ例も珍しくありません。その間、ご遺体はドライアイスなどで保冷しながら安置されます。待つ期間が長くなるほど、お顔の色や体の状態は変わっていくため、納棺師には状態に合わせた処置と化粧の判断が求められます。

納棺の儀そのものは、ご遺族が立ち会う場合で1時間前後が目安です。湯灌を行う場合は、専用の浴槽を持ち込み、準備から片付けまで含めてさらに時間がかかります。1件ごとに移動と準備が伴うため、1日に担当できる件数には限りがあり、会社は担当者の移動経路を組んで効率よく回れるよう調整しています。

この流れを理解しておくと、なぜ夜間や早朝の呼び出しがあるのか、なぜ休日が変わりやすいのかが分かります。葬儀の日程はご遺族と火葬場の都合で決まり、納棺師はそこに合わせて動く立場にあるためです。

納棺の儀の進め方と、ご遺族への声かけ

納棺の儀は、会社や地域によって細部が違いますが、おおむね次の順番で進みます。

1. ご遺族へのあいさつと、これから行うことの説明
2. ご遺体の状態の確認と、必要な処置
3. 湯灌、または清拭（せいしき。体をタオルなどで拭いて清めること）
4. 着替え。死装束や故人が好んだ服を着せる
5. 死化粧。顔色を整え、ひげをそる、髪を整える
6. ご遺族による旅支度の手伝い。手甲や脚絆を付ける、足袋を履かせるなど
7. ご遺族と一緒にご遺体を棺へ移す
8. 副葬品を納め、ふたを閉める前のお別れ

この中で、納棺師の腕が最も問われるのは、ご遺族に参加してもらう場面の進め方です。手伝いをお願いするときは、何をどうすればよいかを短く、穏やかに伝えます。無理に参加をすすめず、見守りたい人にはその選択を尊重します。小さな子どもが立ち会う場合は、怖がらせない言葉を選ぶ配慮も必要です。

副葬品については、火葬場によって棺に入れてよい物の決まりがあります。燃えにくい物や、破裂のおそれがある物は入れられないことが多く、ご遺族に事前に伝えておかないと、当日に困らせてしまいます。地域の火葬場の決まりを把握しておくことも、納棺師の大切な仕事です。

女性の故人には女性の納棺師を希望されることもあり、性別を問わず人手が求められている職種です。ご遺族の希望に応えられる体制があるかどうかは、会社の評判にも関わります。

葬儀の数から見た、納棺師の仕事の先行き

仕事の先行きを考えるとき、手がかりになるのは亡くなる方の数です。厚生労働省の人口動態統計（概数）によると、2025年の死亡数は158万9489人でした。前年の160万5378人よりわずかに減ったものの、平成15年に100万人を超えてから長く増え続けてきた水準にあります。同じ統計では、75歳以上の高齢者の死亡が全体の8割以上を占めるようになったことも示されています。

令和７(2025)年の死亡数は 158 万 9489 人で、前年の 160 万 5378 人より 1 万 5889 人減少 出典: mhlw.go.jp

1日あたりに直すと、全国で4,300人あまりが亡くなっている計算です。葬儀の形が家族葬や一日葬、通夜や告別式を行わない直葬へと小さくなっても、ご遺体を整えて棺に納める工程そのものがなくなることはありません。むしろ参列者が少ない葬儀ほど、納棺の時間を家族だけのお別れの場として大切にする傾向があり、湯灌や納棺の儀を丁寧に行ってほしいという依頼は一定数あります。

一方で、葬儀の単価は下がる方向にあります。参列者が減れば会場も料理も返礼品も小さくなり、葬儀社の売上は件数ほどには伸びません。そのため葬儀社は、納棺を社内で行うか、外部の専門会社に任せるかを費用で判断します。納棺専門の会社にとっては、複数の葬儀社から依頼を受けられることが強みになり、求人も都市部を中心に出続けています。

将来性をまとめると、仕事の量が急に消える業種ではないものの、待遇が大きく上がっていく業種でもない、というのが実態に近い見方です。長く続けるなら、納棺の技術に加えて、葬儀全体を担当できる知識や、ご遺族の相談に乗れる力を身につけ、担える範囲を広げていくことが大切になります。

納棺師に向いている人、向かない人

葬儀屋の納棺師に向いているかどうかは、器用さよりも、気持ちの切り替えと体力の面で決まる部分が大きい仕事です。現場の求人票や業界の解説を読み比べると、求められる資質はおおむね次の5つに集約されます。

1つ目は、亡くなった方を前にしても落ち着いて手を動かせることです。事故や長い闘病の後など、ご遺体の状態が厳しい場面もあります。怖さや動揺が消えなくても、手順どおりに作業を進められるかどうかが問われます。

2つ目は、ご遺族の気持ちを察して、言葉を選べることです。悲しみの深さは人によって違い、声をかけてほしい人もいれば、そっとしておいてほしい人もいます。説明は短く、丁寧に、相手の様子を見て話す力が欠かせません。

3つ目は、体力です。ご遺体を動かす、着替えさせる、布団から棺へ移すといった作業は、2人1組で行っても腰に負担がかかります。1日に何件も回る日もあり、移動の多さも体にこたえます。

4つ目は、時間が不規則でも生活を回せることです。人が亡くなる時刻は選べません。夜間や早朝の呼び出し、急な残業、休日の変更が起きやすく、家族の理解が必要になります。

5つ目は、清潔さと手順を守る几帳面さです。感染症への備えとして手袋やマスク、消毒の手順が決められており、毎回同じ品質で守ることが求められます。

反対に、強いにおいや血液がどうしても受けつけない人、夜間の呼び出しが生活上難しい人、気持ちを家に持ち帰ってしまい眠れなくなる人には、負担の大きい仕事です。向き不向きは働いてみないと分からない部分もあるので、いきなり正社員で入る前に、葬儀社のアルバイトや派遣で式場の設営や受付を経験し、現場の空気に触れてみるのも1つの方法です。

家計や働き方の相談で繰り返し見られる、転職で損をする人の共通点は、仕事の中身より先に「手に職がつく」「安定している」という言葉だけで決めてしまうことです。納棺師の仕事は、自分の気持ちと体の両方を使います。入る前に、自分が何に耐えられて何に耐えられないかを書き出しておくと、求人を見る目が変わります。

葬儀社勤務と納棺専門会社勤務の違い

同じ納棺師でも、葬儀社に勤めるか、納棺専門の会社に勤めるかで、1日の流れも身につく技術も変わります。どちらを選ぶかで、その後のキャリアの広がり方が違ってくるので、応募の前に違いを押さえておきます。

葬儀社に勤める場合、納棺だけでなく、ご遺体の搬送、打ち合わせ、式場の設営、通夜と告別式の進行、火葬場への同行など、葬儀全体に関わります。納棺は仕事の一部で、担当する件数は会社の規模によってまちまちです。その代わり、葬儀全体の流れを覚えられるので、後で葬祭ディレクターを目指すときに経験がそのまま生きます。

納棺専門の会社に勤める場合は、複数の葬儀社から依頼を受け、1日に何件もの納棺や湯灌を担当します。件数が多い分、技術が早く身につき、難しい状態のご遺体への対応も経験できます。一方で、葬儀の打ち合わせや進行には関わらないため、葬儀全体の知識は自分で補う必要があります。

働き方の違いを表にまとめると次のとおりです。

比べる点	葬儀社に勤める	納棺専門の会社に勤める
主な仕事	搬送、打ち合わせ、設営、進行、納棺	納棺、湯灌、死化粧
1日の件数	葬儀の予定次第で少なめ	複数件を回ることが多い
身につく力	葬儀全体の段取りと接客	処置と化粧の技術
移動	自社の式場と病院や自宅	複数の葬儀社の式場や自宅を回る
その後の道	葬祭ディレクター、管理職	技術の指導役、独立

どちらにも良い点があり、優劣はありません。葬儀業界そのものに長く関わりたい人は葬儀社、ご遺体を整える技術を深めたい人は専門会社、と考えると選びやすくなります。

未経験から納棺師になるまでの道筋

納棺師になるための道は、大きく分けて2つあります。1つは葬儀関係の専門学校で学んでから就職する道、もう1つは学校を経ずに葬儀社や納棺専門会社に就職し、働きながら技術を覚える道です。社会人から目指す人の多くは後者を選びます。

働きながら覚える道を選ぶ場合の手順は、次のように進めるのが現実的です。

1. 求人を探す。ハローワーク、求人サイト、葬儀社の採用ページで「納棺」「湯灌」「葬祭スタッフ」と探し、仕事の中身と研修の有無を確かめる
2. 見学や説明会に参加する。式場の雰囲気、先輩の年齢層、夜間の呼び出しの頻度を直接聞く
3. 運転免許を確認する。搬送や移動に車を使う会社が多く、普通自動車免許が応募条件になっていることがある
4. 入社後は先輩に同行し、見学から始めて、補助、単独担当へと段階的に進む
5. 数年の実務を積み、葬祭ディレクター技能審査など、葬儀の知識を証明する試験を目指す

研修の期間は会社によって違います。数か月で単独の担当を任せる会社もあれば、1年近く先輩と組ませる会社もあります。面接では、独り立ちまでの期間と、その間の給与や手当がどうなるかを必ず確かめておきます。

専門学校で学ぶ道もあります。葬儀関係の学科では、葬儀の流れ、宗教ごとの作法、接客、司会などを体系的に学べます。

葬祭ディレクター学科では、宗教学やパソコン実習、葬祭に関するサービス接遇、ビジネスマナー、マーケティングなど、葬儀会社で働く際に必要とされるあらゆる知識と技術を総合的に学びます。また、プロの講師の指導のもと実際の葬儀をシミュレーションし、葬儀の流れを把握しながら経験値を高めることができます。 出典: tit.ac.jp

学校に通う場合は学費がかかり、その間の収入も途切れます。社会人であれば、働きながら覚える道のほうが負担は小さく、向き不向きを早く確かめられます。若いうちに業界全体を体系的に学びたい人には、学校という選択肢が合っています。

必要な資格と、葬祭ディレクター技能審査

納棺師になるために必須の資格はありません。専門学校の解説でも、特別な資格は必要とされていないと明記されています。ただし、葬儀の仕事を続けるうえで目標になる資格として、葬祭ディレクター技能審査があります。

葬祭ディレクター技能審査とは、葬儀の仕事に携わる人の知識と技能を審査する試験で、1996年に当時の労働省（現在の厚生労働省）から認定を受けた制度です。実施しているのは葬祭ディレクター技能審査協会で、1級と2級があります。協会の公表によると、これまでに認定された1級と2級の葬祭ディレクターは累計で4万3千人を超えています。

葬祭ディレクター技能審査制度（以下、「本制度」という。）は、葬祭業に従事する人々の知識および技能の向上を図るとともに、その社会的地位の向上に資することを目的として、1996年3月に技能審査の所管省庁である労働省（現・厚生労働省）から認定を受けた制度です。 出典: sousai-director.jp

受験するには実務経験が必要です。協会の受験要項では、2級は葬祭実務経験2年以上、1級は葬祭実務経験5年以上、または2級合格後に2年以上の実務経験が条件になっています。実務経験とは、受注や設営、接客など葬儀の業務に恒常的に従事している期間のことで、在学中のアルバイトの期間は原則として含まれません。協会が認定した専門学校の課程を修了した人は、2級を受けるときにその期間を実務経験に算入できます。

試験は学科と実技に分かれています。学科試験は2024年度からパソコンで解答するCBT方式になり、2級は正誤判定と多肢選択を合わせて50問を30分で解きます。実技試験は、式場の幕を張る技術を見る「幕張」、ご遺族への応対を見る「接遇」、葬儀の進行を見る「司会」などで構成されています。2026年度からは、接遇と司会の試験課題が事前に公開されるようになりました。

この試験は納棺の技術そのものを問うものではありませんが、葬儀全体の知識と接客の力を証明できます。納棺専門の会社で経験を積んだ人が葬儀社へ移るときや、職場で責任のある立場を任されるときに、評価の材料になります。受験料や日程は年度ごとに変わるので、協会の受験案内で最新の情報を確かめます。

そのほか、搬送を担当するなら普通自動車免許は事実上欠かせません。エンバーミング（ご遺体に防腐や修復の処置を施し、長く安置できるようにする技術）を専門にする道もありますが、こちらは専門の養成課程で学ぶのが一般的で、納棺師とは別の専門職として扱われています。

年収と働き方の目安

収入の目安は、先に引いた専門学校の解説にあるとおり、葬儀会社に勤める納棺師で年収300万円から400万円程度、大手では500万円から600万円ほどとされています。管理職になればさらに上がりますが、その場合は現場の納棺から離れることが多くなります。

金額を見るときに注意したいのは、手当の構成です。納棺の技術に対する特別な手当はほとんどない一方、夜間の呼び出しや急な残業には残業手当が付きます。つまり、同じ基本給でも、担当する件数や呼び出しの頻度で手取りが変わります。求人票では、基本給、固定残業代の有無と時間数、夜間待機の手当、休日の取り方を分けて確かめます。

具体的に試算してみます。年収360万円の人が30歳から納棺師として働き始め、毎年の手取りから1か月あたり2万円を積み立てに回したとすると、40歳までの10年間で元本は240万円になります。大きな金額ではありませんが、夜勤や呼び出しで体を壊したときの備えとしては意味のある額です。体を使う仕事ほど、働けない期間への備えを早めに始めておくことが大切です。

会社員として雇われる場合は、健康保険と厚生年金に入り、病気やけがで働けない間は健康保険から傷病手当金が出ます。傷病手当金とは、病気やけがで仕事を休み、給与が受けられないときに健康保険から支給されるお金のことです。腰を痛めやすい仕事なので、こうした保障がある雇用の形で経験を積むことには、収入以外の意味もあります。

年収を比べるときは、賞与と退職金の有無も見落とせません。月々の給与が同じでも、賞与が年2回ある会社と賞与がない会社では、年間の手取りに大きな差が出ます。退職金の制度があるか、中小企業向けの退職金共済に入っているかも、長く働くつもりなら確かめておきたい点です。求人票に書かれていない場合は、面接で率直に質問してかまいません。

独立して納棺の仕事を請け負う人もいますが、その場合は国民健康保険と国民年金に切り替わり、保険料を全額自分で払うことになります。会社員の時は会社が半分を負担していた分が自己負担になるため、独立の時期は、仕事の受け先が複数確保できてから考えるのが無難です。

現場で戸惑いやすい場面と、その乗り越え方

働き始めて最初に戸惑うのは、技術よりも、ご遺族との距離の取り方だと言われます。たとえば、納棺の場で泣き崩れる方に何と声をかけるか、写真を撮りたいと言われたときにどう応じるか、宗教や地域の習わしについて質問されたときにどこまで答えるか。こうした場面は手順書には書かれておらず、先輩のやり方を見て覚えていくしかありません。

資格試験に出る知識と、相談の場で実際に聞かれることが大きく違うのは、どの専門職にも共通します。教科書の知識は入り口に過ぎず、現場では相手の表情を見ながら言葉を選ぶ力が求められます。納棺の仕事でも同じで、最初の数か月は「分からないことは先輩に確かめてから答える」と決めておくと、ご遺族に誤った説明をする失敗を防げます。

もう1つの戸惑いは、気持ちの負担です。若い方や子どものご遺体を担当した日、事故で亡くなった方を整えた日は、帰宅してからも気持ちが沈むことがあります。こうした負担を一人で抱え込まないために、職場の先輩と話す時間を持つ、休日は仕事と関係のない活動に時間を使う、眠れない日が続くときは医療機関に相談する、といった工夫が大切です。

体の負担については、ご遺体を移すときの姿勢や、2人で息を合わせる手順を最初に正しく覚えることが、長く続けるための土台になります。腰痛は一度こじらせると長引くので、入社時の研修で体の使い方を教えてもらえるかどうかも、会社選びの基準の1つにします。

働き始める前に準備しておきたいこと

納棺師の仕事に応募すると決めたら、入社の前に整えておくと楽になることがいくつかあります。

まず、家族との話し合いです。夜間や早朝の呼び出し、休日の変更が起きやすい仕事なので、家族の予定や子どもの送り迎えをどう分担するかを、事前に決めておく必要があります。仕事の内容をどこまで話すかも、家族と相談しておくと、帰宅後に気持ちを切り替えやすくなります。

次に、体づくりです。ご遺体を移す作業は2人で行うのが基本ですが、それでも腰と腕に負担がかかります。日頃から歩く習慣をつける、腹筋や背筋を軽く鍛えるといった準備は、腰痛を防ぐうえで効果があります。腰に不安がある人は、応募の前に整形外科で状態を確かめておくと安心です。

3つ目は、宗教と習わしの基礎知識です。仏式、神式、キリスト教式で、納棺の作法や死装束の考え方は異なります。同じ仏式でも宗派や地域で違いがあります。入社後に教わることではありますが、葬儀の基本を解説した入門書を1冊読んでおくだけでも、研修の内容が頭に入りやすくなります。

4つ目は、身だしなみと持ち物です。黒の礼服、黒い靴、白い手袋などは会社が支給する場合と自分で用意する場合があります。入社前に何を準備すればよいかを確かめ、必要なら費用の見通しを立てておきます。

最後に、お金の準備です。研修期間中は手当が少なく、手取りが想定より低くなることがあります。生活費の2か月から3か月分程度を手元に用意しておくと、慣れない時期に焦らずにすみます。

求人を見るときに確かめたいこと

葬儀屋の納棺師の求人を見るときは、仕事の中身と働き方の条件を、項目ごとに分けて確かめます。応募前と面接で確認しておきたい点は次のとおりです。

1. 仕事の範囲。納棺と湯灌だけか、搬送や式の進行まで含むか
2. 研修の内容と期間。独り立ちまでに何件くらい同行するか
3. 夜間待機と呼び出し。頻度、手当の額、翌日の勤務の扱い
4. 休日の取り方。シフト制か、急な変更がどの程度あるか
5. 移動の手段。社用車か自家用車か、ガソリン代の扱い
6. 固定残業代。何時間分が含まれ、超えた分が払われるか
7. 雇用の形。正社員、契約社員、パート、派遣のどれか

2024年4月からは、会社が働く人と労働契約を結ぶときに、雇い入れ直後の就業場所と業務の内容に加えて、将来の「変更の範囲」まで書面で示すことが義務になりました。納棺師として入社したのに、数年後に営業や別の部署へ回されることがあり得るのかどうかは、労働条件通知書で確かめられます。

派遣で葬儀の現場に入る働き方もあります。派遣の場合、雇い主は派遣会社で、実際に働くのは葬儀社の現場という形になります。葬祭ディレクター技能審査を将来受けるつもりなら、派遣で働いた期間も実務経験として証明してもらえるかを確かめておきます。協会の受験要項では、派遣で働く人は、働いている葬祭事業所と派遣会社の両方から証明書をもらう決まりになっています。

求人票に「高収入」「すぐに稼げる」といった言葉だけが並び、仕事の中身や手当の内訳が書かれていない場合は、面接で具体的に質問します。答えがあいまいなまま入社を急がせる会社は避けたほうが安全です。条件で困ったときは、各都道府県の労働局にある総合労働相談コーナーで相談できます。

葬儀の経験を、ほかの仕事に生かす道

納棺師として働いた経験は、葬儀業界の外でも生かせます。たとえば、介護や医療の現場では、亡くなった方への処置や、ご家族への声かけの知識が役に立ちます。終活や相続の相談に関わる仕事に移る人もいます。

在宅でできる仕事に広げる道もあります。葬儀の流れや宗教ごとの作法、喪主が準備すること、葬儀費用の内訳などは、調べて記事を読む人が多い分野です。現場を知っている人が書く解説は、正確さの面で評価されやすく、葬儀社のウェブサイトの文章や、終活に関する記事の執筆を請け負う人もいます。記事の書き手として働く人の収入の水準は、著述家，記者，編集者の年収・単価相場で、公的な統計をもとにした目安を確かめられます。

会葬礼状や案内文、ご遺族への説明資料など、葬儀の仕事には文書を作る場面も多くあります。敬語や文書の型を体系的に身につけておくと、現場でもその後の仕事でも役に立ちます。文書の基本を学ぶなら、ビジネス文書検定の学習範囲が参考になります。

書く仕事に挑戦する場合、最初は単価が低く、経験を重ねて少しずつ上げていくのが一般的です。単価の上げ方の段階は、Webライターが文字単価を上げる方法【2026年版】｜1円→5円のステップで詳しく説明しています。専門の現場経験は、単価を上げるときの大きな根拠になります。

運営者の視点から見た、長く続く人の共通点

在宅ワークやフリーランスの市場を長く見てきた立場から言えば、専門職で長く続く人ほど、技術そのものより「この人に任せると安心できる」という信頼を積み上げることに時間を使っています。納棺師の仕事でも同じで、葬儀社の担当者から指名で依頼が来る人は、技術の高さに加えて、時間を守る、報告が早い、ご遺族からの評判が良い、といった基本を積み重ねています。

また、葬儀の現場を経て書く仕事や相談の仕事に移った人を見ていると、仲介の手数料が少ない直接の取引を選ぶ人ほど、同じ依頼額でも手元に残る報酬が厚くなり、仕事を続けやすくなっています。依頼する側にとっても、中間の費用がかからない分、同じ予算で多くを頼めます。手数料0%で直接やり取りできる場を選ぶことは、金額の大小よりも、双方が無理なく取引を続けられる関係をつくるという点で意味があります。

納棺師は、人生の最後の時間に立ち会う仕事です。向いているかどうかは、実際に現場に触れてみることで初めて分かる部分もあります。まずは求人の中身を読み比べ、見学や短期の仕事で現場の空気を確かめるところから始めてみてください。その一歩が、自分に合った働き方を選ぶ確かな手がかりになります。

よくある質問

Q. 納棺師になるのに資格は必要ですか？

納棺師になるために必須の資格はありません。多くの人は葬儀社や納棺専門の会社に就職し、先輩に同行しながら技術を身につけます。葬儀全体の知識を証明したい場合は、実務経験を積んだうえで葬祭ディレクター技能審査を受ける道があります。搬送を担当する会社では普通自動車免許が求められることが多いので、応募前に確認してください。

Q. 未経験の社会人でも納棺師になれますか？

なれます。未経験可の求人は葬儀社や納棺専門の会社から出ており、入社後に見学、補助、単独担当と段階的に進むのが一般的です。独り立ちまでの期間は会社によって数か月から1年程度と幅があるので、面接で研修の内容と期間、その間の給与を確かめておくと安心です。

Q. 納棺師の年収はどのくらいですか？

専門学校の解説では、葬儀会社に勤める納棺師の年収は300万円から400万円程度、大手では500万円から600万円ほどとされています。納棺の技術に対する特別な手当は少なく、夜間の呼び出しや残業の手当で収入が変わるため、求人票では固定残業代や待機手当の内訳まで確認することが大切です。

Q. 納棺師に向いていないのはどんな人ですか？

強いにおいや血液がどうしても受けつけない人、夜間や早朝の呼び出しに応じるのが生活上難しい人、気持ちを家に持ち帰って眠れなくなりやすい人には負担の大きい仕事です。向き不向きは働いてみて分かる部分もあるため、葬儀社のアルバイトや派遣で現場に触れてから判断する方法もあります。