ダンスの資格｜インストラクターとして教える道

ダンス資格を調べる人の多くは、踊る経験は積んできたものの、人に教える立場になるときに何を証明にすればよいか迷っている人です。最初に結論を書くと、ダンスを教えるのに国家資格は必要ありません。資格はすべて団体が認定する民間資格で、取るかどうかも、どれを取るかも自由です。それでも、学校や自治体、スポーツクラブで教える仕事では、指導の基礎を学んだ証明として資格が役に立つ場面があります。この記事では、主な資格の種類と取り方、費用、インストラクターとして教える働き方、自分の教室を開くときに確かめることを、各団体の公式情報にもとづいて整理します。

ダンスの資格はすべて民間資格

ダンスの指導について、国が定めた免許や国家試験はありません。ダンススタジオのインストラクター、フィットネスクラブのレッスン講師、地域のサークルの先生は、資格がなくても教えられます。実際の採用でも、踊りの技術、指導の経験、生徒を集める力が重視されることが多いです。

それでも資格に意味があるのは、教える相手が広がってきたからです。文部科学省は、平成20年3月に中学校の学習指導要領を改訂し、保健体育で武道とダンスを含むすべての領域を必修にしました。文部科学省の説明は次のとおりです。

ダンスは、「創作ダンス」、「フォークダンス」、「現代的なリズムのダンス」で構成され、イメージをとらえた表現や踊りを通した交流を通して仲間とのコミュニケーションを豊かにすることを重視する運動で、仲間とともに感じを込めて踊ったり、イメージをとらえて自己を表現したりすることに楽しさや喜びを味わうことのできる運動です。 出典: 文部科学省 武道・ダンス必修化

学校の授業でダンスを扱うようになったことで、教員がダンスの指導法を学ぶ場や、学校に外部の講師を招く機会が生まれました。学校や自治体と仕事をするときは、相手が「どこで何を学んだ人か」を確かめたがるので、学習指導要領にもとづいた研修を受けたことを示せる資格が役に立ちます。

もう1つは、高齢者や子ども、障害のある子どもに教える場面です。介護予防の教室や療育の場では、ダンスの技術だけでなく、相手の体の状態や発達に合わせた指導が求められます。こうした分野に合わせた資格も用意されています。

民間資格は、どの団体でも自由に作れます。名前が似た資格がいくつもあるので、申し込む前に次の点を公式サイトで確かめておくと、取ったあとに「思っていたのと違った」となりにくくなります。

• 認定している団体の正式な名前と、法人の種類（一般社団法人、公益社団法人など）
• 研修や試験の内容が公開されているか
• 取得の費用と、更新の有無、更新料
• 取得した人がどこで教えているか、後援や協力をしている機関があるか

主な資格の種類と、どこが認定しているか

ダンスの指導者の資格を幅広く出している団体の1つが、一般社団法人ダンス教育振興連盟JDAC（ジェイダック）です。公式サイトによると、スポーツ庁、厚生労働省、こども家庭庁、各教育委員会の後援のもとで、全国で延べ30,000人が受講しているダンス指導研修会を開き、学習指導要領にもとづいた研修内容で指導者を養成しています。JDACの資格は、入口の資格から上の級、対象別の資格へと段階的に分かれています。

資格	取り方	費用（税込）	期間
認定ダンス指導員	研修会Ⅰ・Ⅱを受講（試験なし）。16歳以上	27,830円	永久（更新なし）
ダンス教育指導士（Basic）	認定ダンス指導員を持つ人が試験に合格	受験料5,500円・認定料24,200円	3年ごとに更新
認定ダンス指導員（準1級）	認定ダンス指導員を持つ人が試験に合格	受験料5,500円・認定料18,700円	3年ごとに更新
認定ダンス指導員（1級）	準1級を持つ人が試験に合格	受験料5,500円・認定料18,700円	3年ごとに更新
認定ダンス指導士	1級を持つ人が講習を受け、試験に合格	受験料5,500円・認定料24,200円	3年ごとに更新

社交ダンスの分野では、公益社団法人日本ボールルームダンス連盟（JBDF）が「プロフェッショナルダンス教師」と「アマチュアダンス指導員」の資格を認定しています。毎年定期的に認定試験があり、全国どの地域でも受けられると案内されています。

選ぶときの基準は、教えたいジャンルと相手です。ヒップホップやジャズ、K-POPなど現代的なリズムのダンスを学校や子ども向けに教えたいならJDAC、社交ダンスの教室で教えたいならJBDF、というように、教える場所で求められる資格が変わります。

入口の資格「認定ダンス指導員」の取り方

JDACの認定ダンス指導員は、ダンス指導の入口となる資格です。公式サイトでは「最も基本となる基礎知識、指導法、指導マナーを身につけた者」と説明されています。試験はなく、「研修会Ⅰ」と「研修会Ⅱ」の両方を受講すると取得できます。片方だけの受講では資格にならず、研修会Ⅱを先に受けることはできます。

研修では、ダンス指導の方法や指導のマナーを講義で学び、基礎的な実技の指導を体験します。対象は16歳以上で、高校生も受講できます。

費用は、研修会Ⅰ・Ⅱをセットで受けると27,830円（税込）で、受講料、スポーツ保険料、認定料、登録料、資格認定証の作成費、カードの発行料が含まれています。学生はセットで26,180円になります。会場に通えない人のために、eラーニングで取得できるオンラインコースもあり、オンラインコースの料金は30,613円（税込）と案内されています。公式のよくある質問によると、実際の研修とオンラインの研修の内容は同じで、ペアワークやグループワークは会場の研修でしか体験できないとされています。

この資格は更新のない永久資格です。取得したあとは、研修会Ⅰ・Ⅱに無料で何度でも参加できるので、指導の経験を積んでから学び直すこともできます。教職の人は初回に限り研修会Ⅰに無料で試しに参加できる制度もあります。ライセンスカードは研修のあと1か月ほどで郵送されます。

どのくらいで取れるかは、研修会の開催日程しだいです。研修会Ⅰ・Ⅱを2日で受ければ、その時点で資格の要件を満たします。最短で取れる資格なので、教える仕事を始める前の準備として、まずここから取る人が多い資格です。

上の級の資格と試験の内容

認定ダンス指導員を取ったあとは、目的に合わせて2つの方向に進めます。学校や教育の場での指導力を示す「ダンス教育指導士」と、実技の指導力を示す「認定ダンス指導員の準1級・1級」です。

ダンス教育指導士（Basic・Advance・Expert）

ダンス教育指導士は、ダンスと教育の両方の指導力を示すJDACのメインの資格です。教員、学生、教育機関で教えたい人が多く取っています。Basicの試験は、筆記試験と実技・面接試験に分かれています。公式のよくある質問によると、筆記試験は学習指導要領に関する問題と研修会で学んだ内容が中心で、実技試験は基本的なアップダウン、リズムの理論、基本ステップなど、研修会で扱った3つのダンスの実践と指導方法です。面接では研修で学んだこと、受験の動機、今後の活動について問われます。

筆記と実技・面接のどちらかだけ不合格だった場合は、次回はその片方だけを受ければよく、合格の権利は2年間有効です。試験は東京と大阪で年2回以上開かれ、北海道、愛知、福岡などでも開催があり、オンラインの試験もあります。

上の級のAdvanceは受験料5,500円・認定料24,200円、最上級のExpertは受験料11,000円・認定料35,200円です。どちらも講習を受けてから試験に合格する必要があり、3年ごとの更新があります。

認定ダンス指導員（準1級・1級）

準1級と1級は、インストラクター、ダンサー、振付をする人など、実技の指導を中心にしている人向けの資格です。試験は技能の試験が中心です。準1級は課題曲と自由曲の合計が100点中60点以上、1級は課題曲と自由曲に指導の実践を加えた合計が100点中70点以上で合格です。1級の指導の実践では、生徒がいると想定して、自由曲について1分程度の模擬指導を行います。リズムの取り方、テーマと音楽が合っているか、指導の場面と相手に合っているかが見られます。

実技の試験があるので、運動のできる服装と室内用のシューズを用意します。ダンス教育指導士の試験と同じ日に受けることもでき、公式サイトでは多くの人が同じ日の受験を選んでいると紹介されています。

資格にかかる費用を3年単位で見る

資格の費用は、取るときの金額だけでなく、更新までを含めて見ておくと計画が立てやすくなります。JDACの公式サイトに載っている金額で、よくある取り方を計算すると次のとおりです（すべて税込）。

取り方	取得までの費用	3年後の更新料
認定ダンス指導員だけ	27,830円	なし（永久資格）
認定ダンス指導員＋ダンス教育指導士（Basic）	57,530円	15,400円
認定ダンス指導員＋準1級	52,030円	15,400円
認定ダンス指導員＋教育指導士（Basic）＋準1級	81,730円	それぞれの更新料

認定ダンス指導員だけなら3万円以内で済み、そのあとの負担もありません。上の級は試験の受験料と認定料が別にかかり、3年ごとの更新料も続きます。準1級と1級の更新料には、オンラインでの更新講習の料金が含まれています。

費用をどこまでかけるかは、資格が収入にどうつながるかで判断します。学校や自治体の仕事を継続して受けている人なら、上の級を持っていることで任される範囲が広がり、更新料を払う意味が出てきます。スタジオで実技を教えるのが中心で、資格を求められる場面が少ないなら、認定ダンス指導員で十分なこともあります。

資格を取ってから教え始めるまでの半年の計画例

資格を取っても、すぐに定期のクラスを持てるとは限りません。教え始めるまでの流れを、半年の計画例で示します。

1. 1か月目：認定ダンス指導員の研修会Ⅰ・Ⅱを受け、指導の基本とマナーを学ぶ
2. 2か月目：知り合いや家族を相手に、30分の模擬レッスンを3回以上行い、説明の仕方を直す
3. 3か月目：スタジオのアシスタントや代行の講師として、実際のクラスに入る機会を探す
4. 4か月目：自分のレッスンの様子を動画で撮り、SNSや提案の資料に使える形に整える
5. 5か月目：公民館やレンタルスタジオで、体験レッスンを月に2回ほど開く
6. 6か月目：体験レッスンに来た人の反応をもとに、定期クラスの曜日と料金を決める

この流れで大切なのは、2か月目の模擬レッスンです。研修で学んだことを、実際に人を相手に試すと、カウントの取り方や説明の長さなど、直すべき点がすぐに見つかります。研修会Ⅰ・Ⅱは取得後に無料で何度でも参加できるので、模擬レッスンで気づいた課題を持って研修に戻るのも有効です。

教える相手に合わせた資格（子ども・介護予防・療育）

JDACには、教える相手に合わせた資格もあります。どれも認定ダンス指導員の資格を取ったうえで、養成講座を受け、試験に合格する流れです。

• ダンス介護予防指導士（Basic）：ダンスと介護予防の両方の知識と指導力を示す資格。養成講座BasicⅠ・Ⅱ・Ⅲを受けて試験に合格する。費用は98,800円（税込、認定ダンス指導員を取得済みなら81,080円）
• ダンス療育指導士（Basic）：ダンスと療育の両方の知識と指導力を示す資格。療育とは、障害のある子どもの発達を支える取り組みのこと。費用はダンス介護予防指導士と同じ
• こどもダンス指導士（Basic）：ダンスと幼児教育の両方の知識と指導力を示す資格。費用は63,080円（認定ダンス指導員を取得済みなら49,500円）

注意したいのは、こどもダンス指導士の今後です。公式サイトには、この資格は2028年3月で試験の提供を終え、資格を持っていられる期間は2031年3月末までと書かれています。新しい資格の創設を準備中とされているので、これから子ども向けの資格を取りたい人は、新しい資格の案内を待つか、試験が終わる時期を踏まえて判断します。

介護予防や療育の分野で教える場合、資格はあくまで指導の基礎を学んだ証明です。体の不調や障害について、治療や回復を約束するような言い方はできません。福祉の事業所や自治体の教室と組んで教えるときは、現場の職員と役割を分け、体調の判断は専門の職員に任せる形が基本になります。

社交ダンスの教師資格（JBDF）

社交ダンスの教室で教えたい人には、日本ボールルームダンス連盟（JBDF）の資格があります。JBDFは「プロフェッショナルダンス教師」と「アマチュアダンス指導員」の2つの資格を認定しています。公式サイトでは、プロフェッショナルダンス教師を「正しいボールルームダンスの理論と技術を学び、且つ、社会的な品位と人格を養成するための資格」と説明しています。

プロフェッショナルダンス教師は級に分かれていて、2025年10月1日から受験料が変わりました。5級は50,000円、3級は60,000円、2級は70,000円、1級は80,000円です。アマチュアダンス指導員については、協力団体のランクを持つ人が入会の手続きで5級の資格を得られる移行の制度も案内されています。

現代的なリズムのダンスの資格と比べると、社交ダンスの資格は受験料が高く、試験の段階も細かく分かれています。社交ダンスの教室は、教師の資格を持つ人が運営していることが多く、教室で働きたい人には実質的に必要になる場面が多い資格です。詳しい受験の条件と日程は、JBDFの「ダンスの資格」のページで確かめてください。

インストラクターとして教える働き方

ダンスを教える仕事には、いくつかの形があります。どの形を選ぶかで、資格の役立ち方も変わります。

働き方	主な仕事	資格の役立ち方
ダンススタジオの講師	決まった時間のクラスを担当。業務委託が多い	採用では実技と指導経験が中心。資格は補助
フィットネスクラブの講師	会員向けのスタジオレッスン	クラブ独自の研修や養成を受けることが多い
学校の外部講師・地域クラブ	授業の補助、ダンス部や地域クラブの指導	学習指導要領にもとづく研修を受けた証明になる
自主開催のクラス	公民館やレンタルスタジオで自分のクラスを開く	生徒や保護者への信頼の材料になる
オンラインレッスン	動画配信やビデオ通話でのレッスン	実績と発信の力が中心

学校での仕事については、部活動の変化も知っておくと役に立ちます。文部科学省の「部活動改革及び地域クラブ活動の推進等に関する総合的なガイドライン」（令和7年12月）では、令和8年度から令和13年度までの6年間を「改革実行期間」と位置付け、学校の部活動を地域のクラブ活動へ広げていく方針が示されています。地域のクラブで指導する人材の確保と育成も課題に挙げられていて、地域でダンスを教える人の出番が増えていく分野です。

スタジオやフィットネスクラブの講師は、雇用ではなく業務委託で契約することが多くあります。業務委託の場合は、1レッスンごとの報酬で、交通費や衣装代は自分で負担することが一般的です。収入は自分で確定申告をする必要があるので、レッスンの報酬と経費を記録しておきます。

業務委託で教えるときの契約とお金の基本

スタジオやフィットネスクラブ、地域のクラブで講師をするとき、多くの場合は会社員としての雇用ではなく、業務委託の契約になります。業務委託とは、決まった仕事を引き受けて報酬を受け取る契約のことで、働く時間や場所の管理は受け手に任され、社会保険や労災保険の扱いも雇用とは違ってきます。契約の前に確かめておきたいのは次の点です。

• 報酬の決め方：1レッスンあたりの固定額か、参加人数に応じた額か
• 支払いの時期：月末締めの翌月払いなど、いつ入金されるか
• 休講と代行：自分が休むときに代わりの講師を自分で探す必要があるか、休講の連絡の期限はいつか
• 交通費と経費：交通費が報酬に含まれるか、衣装や音源の費用は誰が負担するか
• 競業の制限：同じ地域で自分のクラスを開くことに制限があるか

2024年11月からは、フリーランスとして仕事を受ける人を守るための法律（フリーランス・事業者間取引適正化等法）が施行されています。会社などが個人に仕事を頼むときは、仕事の内容、報酬の額、支払期日などを書面やメールで示すことが求められます。法律の内容は、厚生労働省のフリーランスの取引に関する新しい法律のページで確かめられます。口約束で始まりがちなレッスンの仕事こそ、条件を文字で残しておくことが大切です。

お金の面では、業務委託の報酬は自分で確定申告をします。報酬の種類によっては、支払う側があらかじめ所得税を差し引いて支払うことがあり、差し引かれた額は確定申告で精算します。レッスンのために使った交通費、衣装、シューズ、音源、スタジオの利用料は、仕事のための支出として経費になる可能性があります。領収書と、どのレッスンのための支出かを、その都度記録しておきます。

本格的に事業として続ける場合は、青色申告も検討します。国税庁のタックスアンサーによると、帳簿をきちんと付けて期限内に申告すると最高55万円、電子帳簿保存かe-Taxによる申告をすると最高65万円を所得から差し引けます。どの経費が認められるか、どの申告方法が合うかは収入や事情で変わるので、税務署や税理士に確かめてください。

自分の教室を開くときに確かめること

資格を取ったあと、自分のクラスや教室を開く人もいます。開く前に確かめておきたい点は次のとおりです。

1. 会場：公民館や地域の施設は、営利目的の利用を認めていない場合があります。レッスン料を取るクラスを開けるかどうかを、施設の利用規則で確かめます
2. 音楽の著作権：レッスンでCDや配信の曲を流すことは、著作権法の「演奏」にあたる利用とされます。日本音楽著作権協会（JASRAC）は、ダンス教室での演奏について手続きの案内を出しているので、JASRACの各種営業施設・教室等での演奏の案内で確かめます
3. 保険：レッスン中のけがに備える保険を確かめます。JDACの研修の費用にはスポーツ保険料が含まれていますが、これは研修のための保険で、自分のクラスの生徒は対象になりません
4. 開業の届出：個人で教室を事業として始めるときは、税務署に開業届を出します。提出の期限は、開業した年分の確定申告の期限までです
5. 料金と契約：月謝、回数券、キャンセルの扱いを、申込のときに書面で示しておきます

特に音楽の著作権は見落とされがちです。動画を撮ってSNSに投稿するときも、曲の使い方は投稿するサービスの規約しだいで扱いが変わります。曲を使う場面ごとに、ルールを確かめておくことが大切です。

初心者クラスの60分の組み立て方

教える側になって最初に戸惑うのは、自分が踊れることと、初めての人に踊れるようにすることの違いです。資格の研修で学ぶ指導法も、この「組み立て」が中心になります。初心者向けの60分のクラスは、次のような流れで組むと進めやすくなります。

時間	内容	ねらい
0〜10分	ウォーミングアップとストレッチ	体を温め、けがを防ぐ
10〜20分	リズム取り（アップとダウン）	音に合わせて体を動かす感覚をつかむ
20〜35分	基本ステップの練習	振付で使う動きを1つずつ分けて覚える
35〜50分	短い振付を通して踊る	覚えたステップをつなげて踊る楽しさを味わう
50〜60分	クールダウンと振り返り	体を落ち着かせ、次回への意欲につなげる

組み立てのコツは、1回のクラスで新しく覚える動きを絞ることです。初心者のクラスでは、新しいステップは2つか3つまでにして、残りの時間は繰り返しに使います。振付は8カウントを1つの単位として区切り、1つできたら次へ進む形にすると、生徒がどこでつまずいているかを見つけやすくなります。

鏡のある部屋では、生徒と同じ向きで踊って見せる時間と、生徒のほうを向いて動きを見る時間を分けます。教える側がずっと鏡を見て踊っていると、生徒の動きの崩れに気づけません。説明は短くし、動きで見せてから言葉で補う順番にすると、初心者にも伝わりやすくなります。

最後の振り返りでは、できたことを1つ具体的に伝えて終えます。「今日はリズムに乗れていました」のように、次も来たくなる言葉で締めることが、クラスを続けてもらう一番の工夫です。

子どもに教えるときの安全と保護者への対応

子ども向けのクラスは需要が大きい一方で、大人のクラスとは違う気配りが必要です。まず安全面では、子どもは疲れや痛みをうまく言葉にできないので、教える側が表情や動きの変化で気づく必要があります。暑い季節は水分をとる時間を決めておき、ジャンプや回転の多い動きは、体の発達に合わせて回数を調整します。

保護者との関係も大切です。子どものクラスでは、生徒本人だけでなく保護者が「この先生に任せて大丈夫か」を見ています。次のような点を、入会のときに文書で伝えておくと、あとの行き違いを防げます。

• 送迎の時間と、レッスン前後に子どもを預かる範囲
• 体調が悪いときの欠席の連絡方法と、振替の扱い
• 発表会やイベントの費用と、参加が任意か必須か
• レッスン中の写真や動画を撮るか、SNSに載せるか

写真や動画の扱いは特に注意が必要です。子どもの顔が写った写真をSNSに載せるときは、保護者の同意を事前に取り、同意しない家庭の子どもは写らないように配慮します。

発表会を開く場合は、さらに準備が増えます。会場の予約は半年以上前に埋まることがあり、曲の著作権の手続き、衣装の手配、当日のスタッフの確保、保護者への費用の案内まで、教える側が段取りを組む必要があります。初めての発表会は、普段のスタジオで保護者を招く小さな発表の場から始めると、負担を抑えながら経験を積めます。

生徒を集める方法

資格を取って教える準備ができても、生徒が集まらなければクラスは続きません。個人で教える人が使っている主な方法は次のとおりです。

1. 体験レッスン：初回を無料または低い料金にして、雰囲気を知ってもらう
2. SNSでの発信：レッスンの様子や振付の動画を定期的に投稿する
3. 地域のつながり：公民館、児童館、自治会のお知らせにクラスの案内を載せてもらう
4. 学校や福祉施設への提案：授業の補助や介護予防の教室として、出張レッスンを提案する
5. 紹介：今いる生徒に、友人を誘ってもらえる仕組みをつくる

学校や福祉施設に提案するときに、資格は特に役に立ちます。相手は、どんな研修を受けた人なのかを判断の材料にするからです。提案書には、取得した資格の名前、研修で学んだ内容、これまでの指導の実績を、1枚にまとめて添えます。

SNSでの発信は、続けることが一番の力になります。週に1本でも、レッスンで扱った振付の一部を投稿していくと、生徒になってくれる人が教える側の雰囲気を知る手がかりになります。

資格を選ぶ順番の考え方

どの資格から取るかは、教えたい場所から逆算すると決めやすくなります。

• 学校の授業や部活動、地域のクラブで教えたい：JDACの認定ダンス指導員を取り、次にダンス教育指導士（Basic）に進む
• スタジオで実技の指導をしたい：認定ダンス指導員のあと、準1級・1級で実技の指導力を示す
• 高齢者や障害のある子どもに教えたい：認定ダンス指導員のあと、ダンス介護予防指導士やダンス療育指導士を検討する
• 社交ダンスの教室で教えたい：JBDFのプロフェッショナルダンス教師を目指す

費用の面では、認定ダンス指導員は約3万円で取れて更新もないので、教える仕事を始める最初の一歩として負担が小さい資格です。一方、上の級は3年ごとに15,400円から26,400円の更新料がかかります。上の級を取るかどうかは、学校や自治体との仕事で実際に求められるかを確かめてから決めても遅くありません。

技術の面では、資格より先に、自分の踊りと指導の様子を動画で記録しておくことを勧めます。採用する側も、生徒を集めるときも、最初に見られるのは実際のレッスンの様子です。資格と動画の両方がそろうと、学校や施設に提案するときの説得力が大きく変わります。

在宅ワークの仲介を続けてきた立場から見えること

在宅ワークとフリーランスの仲介を2004年から続けてきた運営者として見てきた限りでは、教える仕事を個人で続けている人ほど、本業の指導とは別に「集客」と「発信」の仕事を自分で抱えています。レッスンの告知文、チラシ、SNSの投稿、動画の編集は、教える時間を削る作業になりがちです。こうした作業の一部を在宅で受ける人に頼む教室もあれば、逆に、ダンスの経験を活かしてレッスン動画の編集や告知の制作を受けるインストラクターもいます。

もう1つ見えているのは、教える側も頼む側も、仲介の手数料が引かれない直接の取引のほうが続きやすいことです。同じ予算でも、中間の手数料がかからなければ、依頼する側はより多くの作業を頼め、受ける側の手取りは厚くなります。

教室の告知やSNSでの集客に関わる仕事の内容は、AI・マーケティング・セキュリティのお仕事で紹介しています。チラシやバナーの制作を外に頼むときの相場感は、デザイナーの年収・単価相場で確かめられます。指導の実績を相手に伝わる形で見せる方法は、Webライターのポートフォリオの作り方｜案件獲得率が上がるテンプレート付き【2026年版】の、実績の選び方と並べ方の考え方がそのまま使えます。介護予防の分野で福祉の事業所と組む場合は、事業所の職員研修に使える助成金の仕組みを福祉用具貸与事業所のスキルアップ助成金2026｜人材開発支援助成金の活用法で解説しています。ダンス資格は、教える場所と相手を決めてから選べば、無駄なく指導の道を広げられる資格です。

よくある質問

Q. ダンスを教えるのに資格は必要ですか？

必要ありません。ダンスの指導に国家資格はなく、資格はすべて団体が認定する民間資格です。ただし学校や自治体、福祉の事業所と仕事をするときは、指導の基礎を学んだ証明として資格が役に立つ場面があります。スタジオの採用では、実技と指導の経験が重視されることが多いです。

Q. 一番早く取れるダンスの資格はどれですか？

ダンス教育振興連盟JDACの認定ダンス指導員は、研修会Ⅰ・Ⅱを受講すれば試験なしで取得できます。費用はセット受講で27,830円（税込）で、更新のない永久資格です。会場に通えない人向けにオンラインコースもあります。

Q. 資格を取ればダンスインストラクターとして収入を得られますか？

資格だけで仕事が決まるわけではありません。スタジオやフィットネスクラブの講師は業務委託の契約が多く、報酬はレッスンごとに決まるのが一般的です。採用では踊りの技術と指導の経験、生徒を集める力が見られるので、資格と合わせて指導の実績を積むことが大切です。

Q. 自分のダンスクラスで市販の曲を流してもよいですか？

レッスンで曲を流すことは著作権法上の演奏にあたる利用とされ、手続きが必要になる場合があります。日本音楽著作権協会（JASRAC）がダンス教室での演奏について案内を出しているので、教室を開く前に確かめてください。会場の施設の規則も合わせて確認が必要です。