MA(音声調整)だけを外注する費用｜編集済み動画の音を整える料金相場 2026

2026年1月27日

朝比奈蒼

この記事のポイント

✓MA(音声調整)だけを外注したいときの費用相場を尺・内容別に解説
✓制作会社とフリーランス直接依頼のコスト差
✓失敗しない発注先の選び方までまとめました

編集は自分でやったものの、音のバランスだけがどうにも決まらない。ナレーションが小さすぎたり、BGMが浮いていたり、環境ノイズが気になったり。そんな状態で「MA 音声調整外注」と検索している方は多いはずです。結論から言うと、MA(Multi Audio、音声調整)だけを外注する場合の費用は尺5分で6,000円前後から、尺60分なら24,000円前後が目安になります。この記事では、MAだけをピンポイントで外注したい発注者向けに、料金相場の内訳・依頼の流れ・失敗しない選び方を客観的なデータとともに解説します。

MA(音声調整)を外注する前に知っておきたい市場の現状

動画コンテンツの制作需要が拡大する一方で、編集そのものは自分やチームで内製し、専門性が高い音声調整だけを外部に切り出す発注スタイルが増えています。理由はシンプルで、映像編集とMAでは求められるスキルセットがまったく異なるからです。映像編集はカット割りやテロップ配置といった視覚的なセンスが問われますが、MAはノイズの周波数特性を見極めたり、ラウドネス基準に合わせて音量を調整したりする、いわば「耳の専門技術」です。

この分業の流れは、動画マーケティングの拡大とともに加速しています。YouTube、Instagramリール、企業のセミナー動画、社内研修動画など、動画そのものの本数が増えれば増えるほど、すべての工程を一人でこなすのは現実的ではありません。特に個人事業主や中小企業の担当者は、映像編集ソフトの操作には慣れていても、音声の専門知識までは持っていないケースがほとんどです。「映像は自分で作れるが、音だけがどうしても素人っぽくなる」という悩みは、動画制作の現場で非常によく聞かれます。

もう一つの背景として、動画の視聴環境が多様化したことも挙げられます。スマートフォンのスピーカー、イヤホン、テレビなど、視聴デバイスによって聞こえ方は大きく変わります。プロのMAエンジニアは複数の再生環境を想定して音を整えるため、内製では気づきにくい聞きづらさを事前に潰すことができます。実際、視聴者の離脱理由として「音が聞き取りにくい」が上位に挙がるという調査結果も複数の動画マーケティング関連の報告で言及されており、音質は映像のクオリティと同じかそれ以上に重視されるべき要素になっています。

こうした背景から、MAだけを単発で発注できるフリーランスや制作会社へのニーズは着実に伸びています。クラウドソーシングサイトを見ても、「MA」「整音」「ノイズ除去」といったキーワードで検索できる専門メニューが増えており、動画1本単位、あるいは月契約で継続的に依頼できるサービスも一般的になりました。

MA(音声調整)の費用相場｜全体像をつかむ

MAの費用は「時間制」と「尺(動画の長さ)別の定額制」の2パターンが主流です。まずは全体像として、時間制の相場を押さえておきましょう。

━━━━━━━━━━━━━━ ■ 料金目安 ━━━━━━━━━━━━━━ 基本料金：3,000円／1時間(作業時間ベース) ※作業前に素材の状態を確認し、詳細なお見積もりを提示いたします。

作業時間ベースの場合、素材の状態(ノイズの多さ、収録環境の質)によって作業時間が大きく変動します。屋外収録で風切り音や環境音が入っている素材は、スタジオ収録のクリアな素材よりも作業時間が伸びやすく、結果的に費用も上がる傾向があります。発注前に「素材のノイズレベル」を自己申告しておくと、見積もりの精度が高まり、後からの追加請求トラブルも防げます。

尺別の定額制で見ると、より具体的なイメージがつかめます。

【尺別料金の目安】・5分：[番組等] 6,000円〜 / [映画・ドラマ] 12,000円〜・15分：[番組等] 9,000円〜 / [映画・ドラマ] 18,000円〜・30分：[番組等] 12,000円〜 / [映画・ドラマ] 24,000円〜・60分：[番組等] 24,000円〜 / [映画・ドラマ] 48,000円〜 ※映画・ドラマ作品は演出が繊細なため、通常番組の「2倍以上」の作業時間を想定しています。事前にデータを整理いただくことで、基本料金から最大30%程度のコストダウンが可能です。 ※エンジニア料＋機材使用料込み。内容に応じて事前見積もりいたします。

この表からわかるのは、ジャンルによって単価の重みがまったく違うという点です。企業のセミナー動画や商品紹介動画のような「番組等」カテゴリであれば、尺5分で6,000円前後から依頼できます。一方、演出のニュアンスが繊細に求められる映像作品は、同じ尺でも倍近い費用がかかります。自分が依頼したい動画がどちらのカテゴリに近いかを見極めることが、予算感を掴む第一歩です。

また、事前にデータを整理して渡すことで、基本料金から最大30%程度のコストダウンが可能になるという点も見逃せません。素材ファイルの命名を統一する、不要なテイクを削除しておく、ノイズが目立つ箇所をタイムコード付きでメモしておく。こうした一手間だけで、エンジニアの作業時間が短縮され、結果的に費用が下がります。発注者側でコントロールできる数少ないコスト削減策なので、依頼前に必ず実践しておきたいところです。

MAの料金内訳｜見積書のどこを見るべきか

見積書を受け取ったとき、金額の総額だけを見て判断するのは危険です。内訳を確認することで、何にお金を払っているのかが明確になり、不要なオプションを削って予算内に収めることもできます。MAの見積書に含まれる主な項目は次の通りです。

エンジニア料は、実際に音の調整作業を行う技術者の人件費です。作業時間や熟練度によって変動し、見積もりの中心を占める項目です。

機材使用料は、DAW(Digital Audio Workstation)やプラグイン(ノイズ除去ソフトなど)の使用に対する費用です。フリーランスの場合はこの費用がエンジニア料に含まれていることも多く、制作会社の場合は別立てで請求されるケースもあります。

ノイズ除去・修復費は、素材の状態が悪い場合に追加で発生する費用です。iZotopeなどの専門プラグインを使った高度なノイズ除去は、通常のイコライジングやコンプレッサー処理とは別工程として扱われることが多く、素材が荒れているほどこの項目が膨らみます。

修正対応回数も重要なチェックポイントです。多くの見積もりでは「修正2回まで無料、以降は1回あたり追加料金」のように上限が設定されています。修正が何回まで無料なのかを事前に確認しておかないと、想定外の追加費用が発生する原因になります。

納品形式によっても費用が変わることがあります。ステレオ2ミックスだけの納品であれば追加費用はかかりませんが、BGM・ナレーション・効果音を別トラックで分けた「マルチトラック納品」を希望する場合は、別途料金が発生するケースが一般的です。

見積書を比較する際は、これらの項目が明記されているかどうかを必ずチェックしましょう。「一式○円」とだけ書かれた見積もりは、後から何にいくらかかっているのか把握できず、追加費用が発生したときに交渉の余地がなくなってしまいます。

制作会社とフリーランス直接依頼のコスト差｜どちらを選ぶべきか

MAの外注先には、大きく分けて「制作会社(スタジオ)」と「フリーランスエンジニアへの直接依頼」の2つの選択肢があります。この2つの最大の違いは、間に仲介組織が入るかどうかです。

制作会社に依頼する場合、見積もりには会社としての運営コスト(スタジオ賃料、機材維持費、営業担当の人件費など)が上乗せされます。企業対企業の取引として請求書や契約書のフォーマットが整っている安心感がある一方、同じ作業内容でもフリーランスへの直接依頼より割高になりやすいのが実情です。

一方、フリーランスのエンジニアへ直接依頼する場合は、こうした組織運営コストがかからないため、同じクオリティの作業でも費用を抑えられる可能性があります。特にクラウドソーシングやマッチングサービスを経由せず、フリーランス本人と直接契約を結ぶ形であれば、仲介手数料も発生しません。仲介会社やマッチングサイトを通す場合、報酬の16.5〜20%程度が手数料として差し引かれるのが一般的で、これは発注者が支払う金額そのものが上がるわけではありませんが、同じ予算でより多くの作業を依頼できる余地が生まれるという意味では、発注者にとってもメリットがあります。手数料0%で直接やり取りできる環境であれば、その分の原資を作業範囲の拡大や修正対応の柔軟性に回してもらいやすくなります。

ただし、フリーランス直接依頼にはデメリットもあります。品質のばらつきが大きい点、契約書や納品物の管理を自分で行う必要がある点、繁忙期には対応してもらえないリスクがある点です。特に大型案件や、法人としての取引実績・請求書発行体制が必須の場合は、制作会社の方が安心できる場面もあります。

私自身、初めて動画の音声調整を外注したとき、複数の見積もりを比較せずに一番安い制作会社にそのまま発注してしまい、納品されたデータのノイズ処理が甘く、結局自分で手直しする羽目になった経験があります。以降は必ず3社以上から見積もりを取り、過去の納品サンプルを聞かせてもらってから発注するようにしています。安さだけで選ぶと、修正の手間で結局トータルコストが高くつくことは珍しくありません。

MAを依頼する流れ｜発注から納品まで

MAの外注は、一般的に次のようなステップで進みます。

ステップ1: 素材の準備と要望の整理 編集済みの動画データ(または映像と音声を別トラックで分けたデータ)を用意します。この段階で「ナレーションをもっと聞き取りやすくしたい」「BGMの音量を下げたい」「屋外収録のノイズを消したい」など、具体的な要望を箇条書きでまとめておくと、見積もりの精度が上がります。

ステップ2: 見積もり依頼 複数の候補先に見積もりを依頼します。この段階で素材のサンプル(1分程度の抜粋)を渡し、実際の作業時間感を見てもらうと、より正確な金額が提示されます。

ステップ3: 契約・発注 見積もり内容に納得できたら、修正回数や納期、納品形式を明記した上で正式に発注します。フリーランスへの直接依頼の場合は、簡易的な業務委託契約書やチャットでの合意事項を書面として残しておくことをおすすめします。

ステップ4: 作業・中間確認 エンジニアが実際の音声調整作業に入ります。案件によっては、作業途中でラフミックスを共有してもらい、方向性のすり合わせを行うこともあります。

ステップ5: 納品・修正対応 完成したデータが納品されます。契約に含まれる修正回数の範囲内で、聞こえ方の微調整を依頼できます。修正依頼はタイムコードを指定して具体的に伝えると、やり取りの往復が減り、結果的に納期も早まります。

ステップ6: 検収・支払い 最終的な音を確認し、問題がなければ検収完了となり、報酬を支払います。

この一連の流れの中で最も重要なのはステップ1の「要望の整理」です。「なんとなく聞き取りやすくしてほしい」という曖昧な依頼では、エンジニア側も何を基準に調整すればよいか分からず、結果的に修正のやり取りが増え、無料修正回数を使い切ってしまうリスクが高まります。

費用を抑えつつ品質を確保する5つのポイント

MAの外注費用を無駄に膨らませないためのコツを5つ紹介します。

1. 素材の質を事前に上げておく 収録段階でノイズが少ない環境を選ぶだけで、ノイズ除去にかかる作業時間が大幅に短縮されます。可能であれば、静かな室内での収録、指向性マイクの使用などを検討しましょう。

2. データを整理してから渡す 不要なテイクを削除し、使用するファイルだけを分かりやすい命名で渡すことで、作業時間が短縮されます。前述の通り、これだけで基本料金から最大30%程度のコストダウンが期待できます。

3. 要望を具体的に伝える 「もっと良い感じに」ではなく、「ナレーションの音量を3dB上げてほしい」「1分20秒あたりの環境音を軽減してほしい」のように、できるだけ具体的な指示を出すことで、修正の往復を減らせます。

4. 尺を意識して依頼範囲を決める 動画全体ではなく、音が特に気になる箇所だけをピンポイントで依頼する選択肢もあります。全編の調整が必要ない場合は、部分依頼で費用を抑えられないか相談してみましょう。

5. 継続案件として契約する 定期的に動画を制作している場合、単発発注を繰り返すよりも、月契約や複数本まとめての依頼にすることで、1本あたりの単価が下がるケースがあります。継続的な関係を築くことで、エンジニア側も動画の雰囲気を把握しやすくなり、修正の往復自体も減っていきます。

発注先選びで失敗しないための判断軸

MAの発注先を選ぶ際、金額の安さだけで判断すると失敗しやすいというのは、多くの発注者が経験する落とし穴です。以下の判断軸を持っておくと、ミスマッチを減らせます。

過去の納品サンプルを必ず聞く プロフィールに掲載されている実績だけでなく、実際に納品した音声サンプルを聞かせてもらいましょう。特にノイズ除去の技術は、実際に処理後の音を聞かないと判断できません。

対応ジャンルの相性を確認する ナレーション中心の動画、BGMが主体の動画、複数人の対談動画など、動画のジャンルによって求められる技術が異なります。自分の動画ジャンルでの実績があるかを確認しましょう。

修正対応の柔軟さを確認する 見積もり時点で、修正回数の上限と、上限を超えた場合の追加料金体系を明確にしてもらいましょう。ここが曖昧なまま発注すると、後々のトラブルにつながりやすいポイントです。

納期の現実性を確認する 繁忙期には対応可能な件数に限りがあるフリーランスも多く、無理な短納期を安請け合いする発注先は、品質面でリスクがあることも念頭に置いておきましょう。

コミュニケーションの取りやすさ 音の感覚的な要望を言語化して伝えるやり取りが多いため、レスポンスの速さや、こちらの要望を的確に汲み取ってくれるかどうかも重要な判断材料です。見積もり段階でのやり取りの質を、発注可否の判断材料に含めることをおすすめします。

MAの外注に関する独自データの考察｜発注者が知っておくべき市場の動き

動画の外注案件全体を見渡すと、映像編集そのものよりも「部分的な専門工程」への発注ニーズが伸びている傾向が見て取れます。サムネイル作成、テロップ入れ、そして今回取り上げたMAのように、動画制作の一部工程だけを切り出して発注するスタイルは、内製と外注のハイブリッド運用として定着しつつあります。動画1本をまるごと外注するよりも、自分たちの強みを活かせる工程は内製し、専門性が必要な工程だけをプロに任せる。この分業志向は、予算を最適化したい個人事業主や中小企業にとって理にかなった選択と言えるでしょう。

音声調整のような技術専門職はソフトウェア作成者の年収・単価相場のような技術系の職種と同様、経験年数や扱えるツールの幅によって単価が大きく変動する傾向があります。発注する際は、単純な金額比較だけでなく、対応可能な技術範囲まで含めて見積もりを比較することが重要です。

20年この市場を見てきた立場から言えば、単発の依頼を繰り返すよりも、特定のエンジニアと継続的な関係を築いている発注者の方が、結果的にコストパフォーマンスが高くなる傾向があります。理由は単純で、動画の雰囲気やブランドトーンを毎回説明し直す必要がなくなるからです。初回は要望の言語化に時間がかかっても、2回目以降は「いつもの感じで」という一言で済むようになり、修正の往復自体が減っていきます。長く続く関係ほど、単発の作業品質だけでなく「この人に任せると楽」という信頼関係の構築に価値が生まれているのが実情です。

もう一つ運営者として見てきた実感として、中間マージンが乗らない直接取引の恩恵は、発注者と受注者の双方に及びます。仲介手数料が発生しない形で契約を結べれば、発注者は同じ予算でより広い作業範囲を依頼できる余地が生まれ、受注するエンジニア側も報酬の手取りが厚くなります。額面上の金額が同じでも、間に何も挟まらない取引は、双方にとって実質的な取り分が増える構造になっているのです。手数料0%という条件は単なる価格の話ではなく、発注者が依頼しやすく、受注者が引き受けやすいという、継続的な関係を育てる土台としての価値を持っています。

企業の担当者が動画の音声調整を外注する際は、スタートアップの外注活用ガイド｜限られた予算で最大の成果を出す方法【2026年版】で紹介しているような、予算配分の考え方も参考になります。限られた予算の中で、どの工程を内製し、どの工程を外注するかの判断軸は、動画制作に限らずSNS運用や広告運用といった他の外注業務にも共通する考え方です。実際、SNS運用代行の外注費用相場｜Instagram・X・TikTok別の料金【2026年版】で解説しているように、コンテンツ制作全般において「専門工程だけを切り出して発注する」という発想は、動画のMAに限らず幅広い分野で有効な戦略になっています。

最後に、発注先を探す際の実務的なアドバイスとして、AIツールを活用した業務効率化の視点も持っておくと良いでしょう。動画編集そのものにAIツールを取り入れている発注者も増えており、WebデザイナーのAI活用術｜Figma AI・Midjourney実践ガイドで紹介されているような周辺ツールの活用と組み合わせることで、内製と外注のバランスをより最適化できます。MAという専門性の高い工程だからこそ、発注先選びは慎重に、しかし予算感を持って進めることが、動画制作全体の品質向上につながります。