30歳で未経験から転職するときの考え方

30歳で未経験の職種に移りたい。そう考えて検索したものの、出てくるのは「30代は厳しい」という話と「今が最後のチャンス」という話ばかりで、どちらを信じればいいのか分からなくなっている。まず、落ち着いて数字から見ていきましょう。30 歳転職未経験という条件で動いている人は、実際にはかなりの数います。感覚ではなく、国の統計にはっきり出ています。

この記事では、30歳前後の転職が実際にどのくらい起きているのか、年齢で断られることは法律上どう扱われるのか、年収は上がるのか下がるのか、辞める前に決めておくべきことは何か、という順番で整理します。結論を先に言うと、30歳の未経験転職は「珍しいこと」ではありません。ただし、準備の順番を間違えると、想定より長く消耗します。その順番の話が本題です。

30歳前後の転職は実際どのくらい起きているのか

厚生労働省の令和6年(2024年)雇用動向調査によると、この1年間の入職者数は7,473.7千人、離職者数は7,195.3千人でした。年初の常用労働者数に対する入職率は14.8%、離職率は14.2%です。働いている人のおよそ7人に1人が、1年のうちに新しい職場に入っている計算になります。

年齢別に見ると、もっと具体的な形が見えます。同じ調査の転職入職率を年齢階級別にたどると、30歳から34歳の層では男性10.3%、女性13.2%です。25歳から29歳では男性15.1%、女性16.8%。35歳から39歳では男性7.9%、女性10.5%。つまり、30代前半はまだ二桁の水準にあり、そこから緩やかに下がっていきます。

この数字の読み方には注意が要ります。「30代になると転職しづらくなる」のではなく、「30代になると転職する人の数が減っていく」というのが統計の示していることです。転職しづらくなるから減るのか、生活が安定して動く必要がなくなるから減るのか、統計だけでは分かれません。ただ、動いている人が1割前後いるという事実は変わりません。

同世代の当事者がどう感じているかは、公開されている相談の場からも読み取れます。

30代での未経験転職 みなさんはどうですか？ 出典: detail.chiebukuro.yahoo.co.jp

同じ問いを抱えている人が、同じ時期に同じ場所で相談している。孤立して悩んでいるように見えて、実際には人数の多い層です。ここを前提に考えると、少し肩の力が抜けます。

もう1つ押さえておきたいのが、なぜ人が前の職場を辞めているかという内訳です。同じ調査によると、令和6年に前職を辞めた理由として、男性では「その他の個人的理由」と「その他の理由（出向等を含む）」を除くと「定年・契約期間の満了」が14.1%で最も多く、次いで「給料等収入が少なかった」が10.1%でした。女性では「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」が12.8%で最多、次いで「職場の人間関係が好ましくなかった」が11.7%となっています。

お金と時間と人間関係。この3つが理由の中心にあるというのは、多くの人の実感と合っているはずです。自分がどれで動こうとしているのかをはっきりさせておくと、次の職場選びの基準がぶれません。

「未経験」という言葉が指しているもの

求人票にある「未経験歓迎」は、実は4つの意味で使われています。ここを混ぜたまま応募すると、書類の書き方を間違えます。

1つ目は、業種が未経験という意味です。メーカーの営業から、IT企業の営業へ。職種は同じで、扱う商材と業界の慣習が変わります。移りやすさで言えば、これが最も軽いです。営業のやり方そのものは持ち越せます。

2つ目は、職種が未経験という意味です。営業から人事へ、事務から企画へ。会社や業界は同じでも、やる仕事が変わります。この場合、今までの仕事で何を身に付けたかを、新しい職種の言葉に翻訳して説明する必要があります。

3つ目は、業種も職種も未経験という意味です。飲食店の店長からITエンジニアへ、といった移り方がこれにあたります。持ち越せるものが少ないので、その分、学習の証拠が求められます。

4つ目は、社会人経験そのものが浅い場合です。30歳でこれに当てはまる人は多くありませんが、長い休職や療養を経ている場合は、この枠に近い扱いを受けることがあります。

自分がどの型かを先に決めてください。型によって、応募先の選び方も、書類の構成も、必要な準備期間も変わります。3つ目の型で1つ目の型と同じ準備をすると、書類が通りません。

年齢を理由に断られることは法律上どう扱われるか

ここは知らない人が本当に多いところです。求人に年齢の上限を書くことは、原則として認められていません。

根拠は、労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律、いわゆる労働施策総合推進法です。旧来の雇用対策法が改正され、平成19年(2007年)から、事業主が労働者を募集・採用するときに年齢にかかわりなく均等な機会を与えることが義務になりました。つまり、「35歳まで」と書いた求人を出すこと自体が、原則としてできません。

ただし、例外があります。ハローワークの案内によると、例外として認められるのは施行規則第1条の3第1項に定められた場合に限られます。具体的には、定年年齢を上限として期間の定めのない契約で募集する場合、労働基準法など法令で年齢制限がある場合、長期勤続によるキャリア形成の観点から若年者等を期間の定めのない契約で募集する場合、技能やノウハウの継承の観点から特定の年齢層が著しく少ない職種で募集する場合、芸術・芸能分野で表現の真実性が求められる場合、60歳以上の高年齢者や就職氷河期世代などを対象とした施策の対象者に限定する場合です。

実務でよく見るのは3番目です。「長期勤続によるキャリア形成のため」という理由が書かれた求人は、若い人に絞った募集をしてよいことになっています。30歳で未経験の職種に応募するとき、この理由が付いた求人は実質的に上限が設けられている可能性があります。

ここで大事なのは、落ち込むことではなく、求人票の書き方を読む目を持つことです。年齢の記載がなくても、「長期勤続によるキャリア形成のため」という一文があれば、その求人は若年層を想定しています。逆に、そうした記載のない求人は、年齢ではなく中身で見ています。応募先を選ぶときの判断材料として使えます。

なお、採用の可否について個別に争うかどうかは、事情によって扱いが変わります。納得がいかない対応を受けたと感じた場合は、都道府県労働局やハローワークの窓口で相談できます。自分で判断せず、窓口に事実を伝えて確認してください。詳しい制度の説明は厚生労働省のサイトで公開されています。

30歳が持っているもの、持っていないもの

20代の未経験と30歳の未経験では、採用する側の見方が変わります。ここを理解すると、書類に何を書けばいいかが決まります。

採用側が30歳に期待するのは、伸びしろではなく再現性です。前の職場で成果を出した人は、新しい職場でも同じやり方で成果を出す可能性が高い。そう見られています。だから書類には、何をやったかだけでなく、どうやって成果につなげたかを書く必要があります。「売上を伸ばした」ではなく、「顧客リストを整理して優先順位を付け、訪問の順番を変えた結果、月あたりの商談数が増えた」という粒度です。

もう1つ期待されるのが、組織で動けることです。報告のタイミング、相談の切り出し方、期限が危ないときの伝え方。こうした動き方は、20代前半では身に付いていないことが多く、30歳には備わっているものとして扱われます。未経験の職種に移っても、ここは持ち越せます。

逆に、30歳が持っていないと見られるのは、その職種特有の型です。エンジニアならコードの書き方、経理なら仕訳の判断、デザイナーなら制作の作法。これは経験でしか身に付かない部分なので、入社後に覚えてもらう前提になります。企業側は、この学習にかかる期間とコストを見積もったうえで採否を決めます。

だから、学習の証拠が効きます。すでに自分で勉強を始めていて、手を動かした形跡がある人は、その見積もりが小さくなります。資格でも、作ったものでも、副業として受けた仕事でも構いません。「入ってから覚えます」と「入る前から始めています」では、同じ未経験でも扱いが違います。

未経験からITの職種に移る場合の具体的な道筋は、30代未経験からITエンジニアに転職｜2026年版ロードマップと利用すべき給付金で、学習の順番と使える公的支援を整理しています。Web系に絞った場合の進め方は未経験からWebエンジニアへの転職ガイド｜30代からの挑戦と成功法則【2026年版】にまとめました。

年収は下がるのか、上がるのか

ここが一番気になるところだと思います。データは、意外と悪くありません。

厚生労働省の令和6年雇用動向調査によると、転職入職者の賃金を前職と比べたとき、「増加」した割合は40.5%、「減少」した割合は29.4%、「変わらない」が28.4%でした。増加が減少を11.1ポイント上回っています。さらに「1割以上の増加」が29.4%、「1割以上の減少」が21.7%です。

年齢別に見ると、30歳から34歳の層では「増加」が46.1%、そのうち「1割以上の増加」が36.0%でした。「減少」は24.2%です。増加から減少を引くと21.9ポイントのプラスになります。35歳から39歳でも21.2ポイント、40歳から44歳でも16.9ポイントのプラスです。

この数字は年齢階級全体の平均であり、未経験転職に限った数字ではない点には注意が必要です。同じ職種で経験を買われて移る人も含まれています。未経験の職種に移る場合、初年度は一度下がることのほうが多いでしょう。

ただ、長い目で見ると話は変わります。統計の推移を見ると、転職で賃金が「増加」した割合は平成27年(2015年)の35.6%から令和6年の40.5%まで上がってきており、「減少」した割合は33.5%から29.4%まで下がっています。10年かけて、転職が損になりにくい方向へ動いてきました。労働力が足りない状態が続いているため、条件を上げないと人が採れない企業が増えたことが背景にあります。

現実的な組み立て方としては、初年度の年収が下がる前提で貯蓄を厚くしておき、2年目以降に戻す設計にすることです。下がる幅を先に計算しておけば、精神的な消耗がかなり減ります。

職種ごとの相場を調べておくと、この計算がしやすくなります。開発系の職種の水準はソフトウェア作成者の年収・単価相場、文章や編集まわりの職種は著述家，記者，編集者の年収・単価相場のページで、年収と単価の両面から確認できます。

辞める前に決めておく4つのこと

順番を間違える人が多いところです。

1つ目は、生活費の計算です。毎月の固定費を洗い出して、収入がゼロの状態で何か月持つかを出します。家賃、光熱費、通信費、保険、ローン、食費。ここに、社会保険料と住民税を必ず入れてください。退職すると健康保険と年金を自分で払うことになり、住民税は前年の所得に対してかかるので、収入が減った年ほど負担が重く感じます。この2つを計算に入れ忘れて苦しくなる人が非常に多いです。

2つ目は、在職中に動くか、辞めてから動くかの決定です。在職中に動くほうが、金銭的にも精神的にも安全です。面接の日程調整が大変ですが、多くの企業は夕方や土曜の面接に応じます。辞めてから動くのは、学習に専念する必要がある場合や、現職の負荷が高すぎて時間が取れない場合に限ったほうがいいでしょう。

3つ目は、期限を決めることです。「良いところがあれば」という条件で動き続けると、判断基準が下がっていきます。3か月なら3か月と決めて、その中で何社応募するかまで数字にします。期限が来たら一度立ち止まって、条件を見直すか、いったん止めるかを決めます。

4つ目は、相談相手を決めることです。家族に伝えるかどうか、いつ伝えるか。ここを曖昧にしたまま進めると、内定が出た段階でもめます。生活が変わる話なので、早めに共有しておくほうが結果的に楽です。

雇用保険の給付制限が短くなった

退職後の収入を計算するときに、知っておく価値のある変更があります。

令和7年(2025年)4月1日以降に離職した人については、正当な理由なく自己の都合で退職した場合の給付制限期間が、原則1か月になりました。それ以前に離職した人は原則2か月でしたから、1か月分短くなっています。

ただし例外があります。離職日から遡って5年間のうちに2回以上、正当な理由のない自己都合退職で受給資格の決定を受けている場合は、給付制限が3か月になります。また、自分の重大な責任によって解雇された場合も3か月です。

もう1つ知っておきたいのが、教育訓練を受けた場合の扱いです。令和7年4月以降、学び直しのために教育訓練等を受けた場合は給付制限が解除され、基本手当を受け取れるようになりました。未経験の職種に移るために学校や講座に通う予定があるなら、この仕組みを先に窓口で確認する価値があります。

金額や日数は、離職前の賃金、被保険者だった期間、離職理由、年齢によって一人ひとり変わります。ここで一般論を読んで判断せず、住所地を管轄するハローワークの窓口で、自分の場合はどうなるかを確認してください。手続きの案内はハローワークインターネットサービスに出ています。

学び直しに使える公的な支援

未経験の職種に移るとき、費用の一部を国が負担する仕組みがあります。雇用保険の教育訓練給付です。ハローワークの案内によると、給付は3種類に分かれています。

一般教育訓練給付金は、受講費用の20%で上限10万円です。対象講座の幅が最も広く、簿記や語学など幅広い分野が含まれます。

特定一般教育訓練給付金は、受講費用の40%で上限20万円です。さらに、訓練修了後1年以内に資格を取って就職などをした場合は10%が追加され、合計50%、上限25万円になります。速やかな再就職につながる講座が対象です。

専門実践教育訓練給付金は、受講費用の50%で年間上限40万円を6か月ごとに支給します。資格を取って就職などをした場合は20%が追加されて合計70%、年間上限56万円。さらに訓練の前後で賃金が5%以上上がった場合は10%が追加されて合計80%、年間上限64万円になります。期間が長い分、負担の軽減も大きい仕組みです。

いずれも、雇用保険の被保険者だった期間の条件があります。一般と特定一般は原則3年以上、初めて受ける場合は1年以上。専門実践は原則3年以上、初めて受ける場合は2年以上です。また、前に給付を受けている場合は、受講開始日の前日から遡って3年以上経っていることが必要です。

自分が対象になるかどうかは、ハローワークで照会すれば確認できます。講座が指定を受けているかどうかも、窓口や検索システムで調べられます。申し込む前に確認してください。指定されていない講座を受けても、給付の対象にはなりません。

資格そのものが評価される職種もあります。ネットワーク系の仕事に移るならCCNA（シスコ技術者認定）が入口として機能しますし、事務や企画の職種であればビジネス文書検定のように、社会人としての基礎を形にできる資格もあります。資格を取ること自体が目的にならないよう、応募したい求人が何を求めているかを先に見てから選んでください。

書類と面接で問われること

30歳の未経験転職で、ほぼ必ず聞かれる質問が3つあります。

1つ目は、「なぜこの仕事なのか」です。ここで待遇や環境の話だけをすると弱くなります。今までの仕事の中で、どの部分に手応えを感じ、それがこの職種のどこにつながるのか。この線が引けているかどうかを見られています。

2つ目は、「なぜ今なのか」です。30歳という区切りを理由にすると、区切りが来たから動くだけの人に見えます。そうではなく、今の仕事で一通りできるようになった、次の段階に進みたい、という説明のほうが通ります。

3つ目は、「年収が下がっても続けられるか」です。ここは正直に答えてください。数字で答えるのが一番強く、「初年度はこの水準まで下がることを想定していて、生活費はこう組み替える予定です」と言えると、覚悟の話が具体になります。

書類については、職務経歴書の構成を変えるだけで通過率が動きます。時系列で並べるのではなく、応募先の職種で使える経験を先頭に持ってくる。使えない経験は簡潔にまとめる。読む側は1枚目の上半分で判断しているので、そこに一番強い材料を置きます。

求人票のどこを読むか

未経験歓迎と書かれた求人は数多くありますが、中身は同じではありません。読み分けの基準を持っておくと、無駄な応募が減ります。

最初に見るのは、募集の背景です。「事業拡大のため」と書かれている求人と、「欠員補充のため」と書かれている求人では、入社後の状況が変わります。事業拡大なら育てる余裕がある可能性が高く、欠員補充なら即戦力を期待されていることがあります。未経験で入るなら、前者のほうが着地しやすいです。

次に見るのが、教育体制の具体性です。「充実した研修制度」とだけ書かれている求人より、「入社後3か月は先輩社員が同行」のように期間と方法が書かれている求人のほうが、実態がある可能性が高くなります。抽象的な言葉しか並んでいない場合は、面接で具体的に聞いてください。答えが返ってこなければ、制度が形だけである可能性があります。

3つ目は、同じ職種の人が何人いるかです。1人しかいない職場に未経験で入ると、教える人がいません。逆に5人以上いれば、誰かに聞ける状態が作れます。求人票に書かれていないことが多いので、これも面接で聞く項目に入れておきます。

4つ目は、離職率や平均勤続年数です。数字を公開している企業もありますし、聞けば答える企業もあります。人が定着していない職場に未経験で入るのは、負荷が高くなります。

5つ目は、給与の内訳です。月給の中に固定残業代が何時間分含まれているか。ここが書かれていない求人は、面接で必ず確認します。額面は高く見えても、時間あたりで計算すると前職より下がっているケースがあります。

進め方を間違えたときに起きること

現場でよく見る、うまくいかないパターンを挙げておきます。避けるだけで、消耗がかなり減ります。

1つ目は、応募数を増やすことで解決しようとするパターンです。同じ書類で50社に出しても、通らない理由が同じなら結果は変わりません。10社出して通らなかったら、書類の中身を見直すほうが早いです。応募のたびに応募先に合わせて職務経歴書の冒頭を書き換える人と、同じ書類を送り続ける人では、通過率に大きな差が出ます。

2つ目は、学習を完璧に終えてから応募しようとするパターンです。資格を取ってから、講座を全部終えてから、と考えているうちに時間が過ぎます。学習は応募と並行して進めるほうが効率的です。面接で「今この教材の何割まで進んでいます」と言えれば、それ自体が材料になります。

3つ目は、職種を広げすぎるパターンです。エンジニアも、マーケターも、人事も、と並行して応募すると、書類が抽象的になります。どの職種にも当てはまる書き方は、どの職種にも刺さりません。2つまでに絞ってください。

4つ目は、辞めてから考えるパターンです。収入が止まると、判断の軸が「やりたい仕事」から「早く決まる仕事」に変わります。そうして決めた転職先で、また同じ不満を抱えて動くことになると、5年間に2回以上の自己都合退職として雇用保険の給付制限が長くなる可能性も出てきます。

5つ目は、周囲に一切相談しないパターンです。1人で考えていると、自分の経験の価値を低く見積もりがちです。同じ職種の人に話を聞くだけで、「それは普通にアピールできる」と言われることがよくあります。

入社してからの半年で決まること

内定がゴールではありません。未経験で入った場合、最初の半年の過ごし方でその後が変わります。

最初にやることは、質問の仕方を決めることです。未経験なので分からないことは当然出ますが、聞き方が悪いと相手の時間を奪います。「自分はこう考えて、ここまで調べて、この部分が分かりません」という形にすると、答える側も短く済みますし、考えていることが伝わります。

次に、覚えたことを自分の言葉で書き残すことです。教わったその場では分かった気になっても、1週間後には抜けます。手順を自分用にまとめ直しておくと、2回目から人に聞かずに済みますし、あとから入る人に渡せる資料にもなります。

3つ目は、成果を測る物差しを早めに聞いておくことです。何ができるようになれば一人前と見なされるのか。ここを上司と共有しておくと、自分の進み方を客観的に見られます。曖昧なまま半年過ごすと、頑張っているのに評価されないという状態になりがちです。

4つ目は、前職のやり方を持ち込みすぎないことです。前の職場で当たり前だったことが、新しい職場では違うことがあります。最初の数か月は、なぜそうしているのかを聞く側に回ったほうが、結果的に早く馴染めます。

5つ目は、体調と生活のリズムを崩さないことです。新しい環境では、覚えることが多い分だけ疲れが溜まります。ここで無理をして体を壊すと、せっかく移った職場を短期間で離れることになります。最初の3か月は残業を抑えてでも、睡眠と休みを確保するほうが、半年後の立ち位置は良くなります。周囲も、未経験で入った人がすぐに全力で走ることを期待してはいません。

半年を過ぎたあたりで、一度自分の状態を振り返ってください。入る前に想定していたことと、実際にやっていることがどれくらいずれているか。ずれが小さければそのまま進めばいいですし、大きければ、社内で役割を調整できないかを相談する余地があります。移ってすぐに次を考えるのは早すぎますが、1年たっても何も変わらない場合は、選び方のどこを間違えたのかを整理しておくと、次の判断が正確になります。

転職の前に副業で試すという選択

いきなり職を変えるのが怖い場合、先に小さく試す道があります。

未経験の職種を、業務委託の小さい案件で受けてみる。実際にやってみると、想像と違うことがかなりの確率で出てきます。コードを書く仕事に憧れていたが、実際は仕様の確認と調整に時間の大半を使うと分かった。デザインの仕事が向いていると思っていたが、修正の往復に耐えられないと分かった。こうした発見は、転職してからでは遅いです。

もう1つの効果は、実績として見せられることです。未経験と言っても、納品したものがあるなら話が変わります。応募書類に書ける材料が1つあるかないかで、面接まで進む確率が変わります。

副業として受けられる仕事の種類は、業種ごとにまとまっています。AI分野の支援業務はAIコンサル・業務活用支援のお仕事、マーケティングやセキュリティに近い領域はAI・マーケティング・セキュリティのお仕事、開発系であればアプリケーション開発のお仕事のページで、どんな依頼が出ているかを確認できます。エンジニア職の副業の進め方はエンジニア向け副業おすすめ7選｜月10万円〜30万円稼ぐ具体策【2026年版】にまとめています。

ただし、副業を始める前に、今の勤務先の就業規則を必ず確認してください。許可制の会社が多く、無断で始めると処分の対象になります。確認して、必要なら申請する。この順番を飛ばさないでください。

市場を見てきた立場からの観察

運営者として在宅ワークと業務委託の市場を20年見てきた中で、30歳前後で動いた人に共通する傾向があります。

うまくいった人は、例外なく「辞める前に何かを始めていた」人です。講座に通う、資格を取る、小さい案件を受ける。形は何でもいいのですが、収入がある状態で助走を付けています。ゼロから始めた人は、生活の不安が判断を急がせて、条件の悪い選択をしがちでした。

もう1つの傾向は、長く続く人ほど、単発の作業をこなすことより、相手との関係づくりに時間を使っていることです。「この人に頼むと楽だ」と思われた時点で、次の依頼は自動的に来ます。逆に、安さと速さだけで受けている人は、もっと安い人が現れると入れ替わります。これは正社員として働く場合も同じで、職場で置き換えにくい存在になれるかどうかが、長期の安定を決めています。

お金の話でも、額面だけを見ていると判断を誤ります。仲介手数料が何段も乗る形の取引では、依頼者が払った額と受け手に届く額の差が大きくなります。同じ予算でも、手数料0%の直接取引であれば、依頼者はより多くの量を頼めますし、受け手の手取りは厚くなります。単価の数字だけで比べるのではなく、最終的に残る額で比べる癖を付けると、仕事の選び方が変わります。

最後に、統計の数字に戻ります。令和6年の転職入職率は30歳から34歳で男性10.3%、女性13.2%でした。この数字は「動ける」ことを示していますが、「動くべき」とは言っていません。今の職場で解決できる不満であれば、移る必要はありません。移ることでしか解決しない問題があるとき、初めて転職が手段になります。まずは、自分の不満がどちらなのかを紙に書き出してみてください。そこから決めても、遅くはありません。

よくある質問

Q. 30歳で未経験の職種に転職する人は実際にいますか？

厚生労働省の令和6年雇用動向調査によると、30歳から34歳の転職入職率は男性10.3%、女性13.2%でした。25歳から29歳の男性15.1%からは下がりますが、二桁の水準を保っています。全体では1年間に7,473.7千人が新たに入職しており、入職率は14.8%です。珍しい行動ではありません。

Q. 求人に年齢の上限を書くのは違法ではないのですか？

労働施策総合推進法により、募集・採用では年齢にかかわりなく均等な機会を与えることが平成19年から義務になっています。ただし施行規則に定められた例外があり、長期勤続によるキャリア形成を理由に若年者を募集する場合などは認められます。納得がいかない対応を受けたときは、労働局やハローワークの窓口で相談してください。

Q. 未経験の職種に移ると年収は必ず下がりますか？

令和6年雇用動向調査では、転職入職者のうち賃金が増加した割合は40.5%、減少は29.4%でした。30歳から34歳では増加が46.1%です。ただしこれは経験を買われた転職を含む数字で、未経験の職種に移る場合は初年度に下がることが多くなります。下がる幅を先に計算し、生活費を組み替えておくのが現実的です。

Q. 学び直しの費用に使える公的な支援はありますか？

雇用保険の教育訓練給付があります。一般教育訓練は受講費用の20%で上限10万円、特定一般は40%で上限20万円、専門実践は50%で年間上限40万円が基本です。就職や資格取得、賃金上昇の条件を満たすとさらに上乗せされます。被保険者期間などの条件があるため、申し込む前にハローワークで対象かどうかを確認してください。