動画編集はどこまで頼める？｜カット・テロップ・BGMの範囲と料金 2026

2026年2月10日

長谷川奈津

この記事のポイント

✓動画編集をテロップ・BGM込みで外注したい発注者向けに
✓失敗しない選び方を実務目線で解説
✓カット・テロップ・BGMがどこまで基本料金に含まれるかを整理し

先日、ある店舗オーナーの方から相談を受けました。「YouTube用の動画編集を頼んだのに、テロップは別料金、BGMも別料金と後から言われて、最初の見積もりの倍近くになってしまった」と。これ、知らない人が本当に多いんです。動画編集の料金は「1本いくら」という単純な話ではなく、カット・テロップ・BGMのどこまでが基本料金に含まれるかで、支払う金額が大きく変わります。

この記事は、動画編集を外注したい発注者、つまり「自分で編集する時間はないが、YouTubeやSNS、商品紹介の動画を作りたい個人事業主・中小企業の担当者・店舗オーナー・EC事業者」に向けて書いています。結論から言うと、テロップとBGMを含めた動画編集は1本5,000円〜5万円が現実的な相場で、依頼先の選び方と業務範囲の決め方さえ間違えなければ、無駄なコストをかけずに質の高い動画を手に入れられます。この記事では、料金の内訳・依頼先ごとの費用差・見積もりの読み方・失敗しない選び方を、発注者が意思決定できる粒度で具体的に整理します。

動画編集の料金相場｜テロップ・BGM込みでいくらが適正か

まず全体像をつかみましょう。動画編集の料金は、依頼する編集内容の複雑さと動画の尺（長さ）でおおよそ決まります。カット編集だけの最もシンプルなものであれば3,000円程度から、テロップとBGMを含む標準的なYouTube動画であれば1万円〜3万円、凝ったアニメーションやモーショングラフィックスを盛り込むと5万円〜30万円以上と、幅が非常に広いのが特徴です。

この幅の広さこそが、発注者を混乱させる最大の要因です。同じ「動画編集」という言葉でも、依頼先が想定している作業範囲がまったく違うため、相場感を持たずに問い合わせると、提示された金額が高いのか安いのか判断できません。まずは業界全体の相場観を押さえておきましょう。

動画編集の料金・費用相場は一般的に3,000円～50,000円程度です。動画制作の料金・費用相場が10万円～300万円であるのに対して安価で依頼できます。しかし、動画の種類や依頼内容、動画尺によって大きく異なります。ここでは、動画編集の料金・費用相場一覧を早見表にまとめて紹介します。早見表は、以下の内容にわけて作成しています。

つまり、動画「編集」と動画「制作」は別物だということです。ゼロから企画・撮影・編集まで一気通貫で頼む「制作」は10万円を超えますが、すでにある撮影素材のカット・テロップ・BGM付けだけを頼む「編集」であれば、はるかに安く済みます。発注者としてまず自問すべきは「自分が頼みたいのは編集だけか、それとも撮影から含めた制作か」という点です。この記事で扱うのは前者、つまり素材はある前提で編集を外注するケースです。

尺（動画の長さ）別の料金相場

動画編集の料金は尺に比例して上がる傾向があります。テロップとBGMを標準的に含んだ場合の目安を、尺別に整理します。

1分程度のショート動画（TikTok・YouTubeショート・リール）であれば、3,000円〜1万円が相場です。テンポの速いカットとテロップ、短いBGMが中心で、作業時間が短いため安価に収まります。3分〜5分のYouTube標準動画になると1万円〜3万円が目安です。テロップの量が増え、効果音やBGMの切り替え、簡単な図解が入ると、この価格帯に落ち着きます。

10分を超える解説動画やセミナー動画になると2万円〜5万円程度が相場となります。長尺になるほどテロップ量とカット数が増え、編集者の作業時間が長くなるためです。ここで注意したいのは、単純に尺が2倍だから料金も2倍とは限らない点です。編集の密度、つまり1分あたりにどれだけテロップやカット、演出を入れるかで工数は変わります。「10分で3,000円」といった極端に安い提示を見かけることもありますが、これはカットもテロップもほぼ入れない簡易編集を指していることが多く、期待する仕上がりとギャップが生まれやすいので注意が必要です。

依頼内容別の料金相場

同じ尺でも、依頼する編集作業の内容によって料金は変わります。作業ごとの相場感を持っておくと、見積もりの内訳を読み解きやすくなります。

カット編集のみ（不要な部分を切り、テンポを整える）は最も安価で、3,000円〜8,000円程度です。ここにテロップ入れが加わると5,000円〜1万5,000円、さらにBGMや効果音の挿入が入ると1万円〜2万円と積み上がっていきます。サムネイル作成やアニメーションテロップ、色調補正（カラーグレーディング）といった付加作業を頼むと、それぞれ2,000円〜1万円ほど加算されるのが一般的です。

参考として、テロップやカット編集のみのシンプルな依頼と、凝った演出を加える依頼では、以下のように費用が大きく開きます。

動画編集の料金・費用相場は基本的に動画尺が短いほど安価になり、動画尺が長いほど高価になります。制作会社によっては、10分単位で料金が決まることもありますが、編集に必要な技術によっても値段が変わっていきます。たとえば、テロップの挿入やカット編集のみであれば、50,000円以下で外注できることもあります。一方で、複雑なエフェクトを盛り込で、こだわりのあるアニメーションを加える場合は、300,000円～500,000円かかるでしょう。そのため、まずは見積もりを依頼することがおすすめです。

つまり、発注者が「どこまでの品質を求めるか」で料金は10倍以上変わり得るということです。だからこそ、自分が本当に必要な作業範囲を先に固めることが、無駄な出費を防ぐ最大のポイントになります。次章では、その作業範囲、特に「テロップ」と「BGM」がどこまで料金に含まれるのかを詳しく見ていきます。

テロップとBGMは基本料金に含まれる？費用トラブルの原因を整理

冒頭の店舗オーナーのケースのように、動画編集の費用トラブルで最も多いのが「テロップとBGMが基本料金に含まれていなかった」というパターンです。これ、契約の話になるので少し丁寧に説明します。

動画編集の見積もりには、大きく分けて2つのタイプがあります。1つは「基本料金にカット・テロップ・BGMをすべて含む」パッケージ型、もう1つは「基本料金はカット編集のみで、テロップやBGMはオプション扱い」の積み上げ型です。前者は最初から総額が見えるので安心感がありますが、後者は基本料金が安く見えるぶん、必要な作業を足していくと結果的に高くなることがあります。どちらが良い悪いではなく、発注者が構造を理解して見積もりを比較できるかどうかが重要なんです。

テロップの料金がどう決まるか

テロップ（画面に表示する文字）は、動画編集の中でも工数がかかる作業の代表格です。なぜなら、話している内容を聞き取って文字に起こし、適切なタイミングで表示し、読みやすいデザインに整える、という3段階の手間があるからです。

テロップ料金の決まり方は主に「文字量」と「装飾の凝り具合」です。全編にびっしりテロップを入れる「フルテロップ」は最も手間がかかり、5分動画で1万円〜2万円ほど上乗せされることもあります。一方、要点だけに絞った「ポイントテロップ」であれば作業量が減るため、3,000円〜8,000円程度に収まります。発注時に「フルテロップか、ポイントテロップか」を明確に伝えるだけで、見積もりのブレを大きく減らせます。

また、テロップに動きを付けるアニメーションテロップや、話者ごとに色を変えるといった凝った装飾は追加料金の対象です。ここで発注者がやりがちな失敗が、「いい感じにテロップ入れておいて」という曖昧な依頼です。編集者は「いい感じ」の基準がわからないため、無難な標準テロップで仕上げるか、逆に凝りすぎて追加料金が発生するか、どちらかになりがちです。参考にしたい既存動画のURLを2〜3本渡し、「このくらいのテロップ量・デザインで」と具体的に示すのが、認識のズレを防ぐ最も確実な方法です。

BGM・効果音の料金と著作権の注意点

BGM（背景音楽）と効果音（SE）も、料金トラブルと著作権トラブルの両方が起きやすい領域です。ここは法律が絡むので、特に丁寧に説明します。

BGM挿入そのものの作業料金は2,000円〜5,000円程度が相場で、それほど高くはありません。問題は「そのBGMがどこから来た曲か」です。編集者が用意するBGMには、大きく分けて3種類あります。1つ目は著作権フリーの音源サイト（無料・有料）から取得したもの、2つ目は編集者が別途契約している有料ライブラリのもの、3つ目はオリジナル制作のものです。

つまり、何が言いたいかというと、「BGM代」と「BGM挿入作業代」は別物だということです。有料ライブラリの利用料や、オリジナル楽曲の制作費（作曲を頼むと1万円〜10万円以上）は、編集作業料金とは別に発生することがあります。ここを確認せずに進めると、「BGM込みだと思っていたら、楽曲のライセンス料が別請求だった」というトラブルになります。

さらに重要なのが、商用利用の可否です。無料BGMサイトの中には、個人利用は無料でも商用（企業のPR動画や広告）だと有料・許諾が必要なものがあります。※このあたりは音源サイトごとに規約が異なり、判断に迷うケースでは弁護士や著作権に詳しい専門家に相談してください。発注者としては、見積もり段階で「使用するBGMは商用利用可能なライセンスか」「その利用料は見積もりに含まれているか」の2点を必ず書面で確認しておくべきです。後から権利者に指摘されて動画を差し替える手間とコストは、事前確認の比ではありません。

修正回数と追加料金の関係

もう1つ、見落としがちなのが修正費用です。動画編集は一発で完璧に仕上がることは少なく、たいてい「ここのテロップを直して」「BGMの音量を下げて」といった修正のやり取りが発生します。この修正が何回まで無料で、何回目から有料になるのかは、契約時に必ず確認すべき項目です。

一般的には「修正2回まで無料、3回目以降は1回3,000円前後」といった条件が多く見られます。修正の範囲も重要で、テロップの誤字修正のような軽微なものは無料でも、「構成を大幅に変えたい」といった作り直しに近い修正は追加料金になるのが普通です。発注者がやるべきは、初回の指示をできるだけ具体的にまとめて、修正回数を減らすことです。修正が増えれば増えるほど、無料範囲を超えてコストがかさむだけでなく、納期も後ろにずれていきます。

依頼先はどこがいい？フリーランス・制作会社・編集代行の費用比較

動画編集の外注先は、大きく「フリーランス（個人）」「制作会社」「編集代行サービス」の3つに分かれます。それぞれ料金体系も品質も対応範囲も違うので、発注者の目的に合わせて選ぶ必要があります。ここは発注者にとって最も重要な意思決定なので、じっくり比較しましょう。

フリーランス（個人）に直接依頼する

フリーランスの動画編集者に直接依頼する最大のメリットは、コストの安さです。制作会社のように事務所の家賃や複数スタッフの人件費、そして仲介手数料が上乗せされないため、同じ作業内容でも安く済む傾向があります。相場としては、テロップ・BGM込みの5分動画で8,000円〜2万円程度が目安です。

ここで発注者が知っておくべき費用構造の話をします。編集者を探すとき、仲介会社や代理店を経由すると、その会社の取り分（仲介手数料）が発注金額に上乗せされます。手数料はサービスによって10%〜30%ほど発生することがあり、これは発注者が本来払わなくてよかったコストです。一方、フリーランスへ直接依頼できるマッチングの仕組みを使えば、中間マージンがないぶん同じ品質でも費用を抑えられます。特に継続的に動画を発注する予定があるなら、この差は積み重なって大きな金額になります。

デメリットは、個人ゆえの安定性です。体調不良や繁忙で納期が遅れるリスク、連絡が取りにくくなるリスクはゼロではありません。だからこそ、初回は小さな1本から発注して、コミュニケーションの取りやすさと納品品質を確認してから継続を判断するのが賢明です。実務でどんな作業範囲が含まれるかは、動画編集（YouTube/TikTokなど）のお仕事のように依頼内容を具体的に整理したガイドを見ておくと、依頼時の指示出しがスムーズになります。BGM付きの映像やMV系を頼みたい場合は、MV制作・BGM付き映像のお仕事の内容も参考になります。

制作会社に依頼する

制作会社に依頼するメリットは、品質と安定性、そして責任の所在が明確なことです。企画から編集、修正対応まで組織として動くため、担当者が変わっても品質が保たれやすく、納期遅延のリスクも個人より低くなります。企業のブランドイメージに関わる公式PR動画や、大規模なプロジェクトには向いています。

一方でデメリットは料金の高さです。同じテロップ・BGM込みの5分動画でも、制作会社だと3万円〜10万円と、フリーランスの数倍になることも珍しくありません。これは組織運営コストが料金に反映されるためで、品質保証の対価と考えれば妥当ですが、YouTubeの日常的な投稿動画のように本数が多い案件では、コストが見合わなくなりがちです。予算と求める品質のバランスで判断しましょう。

編集代行サービス（月額・定額）を使う

近年増えているのが、月額定額で一定本数の編集を請け負う編集代行サービスです。「月5万円で動画4本まで」といったパッケージが典型で、継続的にYouTubeを運用したい発注者に向いています。1本あたりの単価が明確で、毎回見積もりを取る手間がないのがメリットです。

デメリットは、パッケージに含まれる作業範囲が決まっているため、特殊な演出や大幅な修正には追加料金がかかる点です。また、定額プランは本数を使い切らないと割高になるので、毎月安定して発注できる見込みがあるかを見極める必要があります。単発で年に数本しか作らないなら、都度フリーランスに直接依頼するほうが安く済みます。

3つの依頼先を大まかに整理すると、コスト重視で本数が多いならフリーランスへの直接依頼、品質と安定性を最優先するなら制作会社、継続運用で手間を減らしたいなら編集代行サービス、という住み分けになります。自社の動画発注の頻度と予算、求める品質を照らし合わせて選んでください。

失敗しない発注の進め方｜見積もり比較から契約までの流れ

依頼先の種類がわかったら、次は実際の発注プロセスです。ここでの進め方が、費用トラブルと品質トラブルを防ぐ生命線になります。私が相談を受けてきた中でも、トラブルの多くは「発注段階での確認不足」が原因でした。順を追って説明します。

依頼前に決めておくべきこと

問い合わせの前に、発注者側で以下を固めておくと、見積もりの精度が上がり、比較もしやすくなります。第一に、動画の尺と本数。第二に、テロップの量（フルかポイントか）。第三に、BGM・効果音の要否と、商用利用が必要かどうか。第四に、納期。第五に、参考にしたい既存動画のURL。この5点をまとめた簡単な依頼書（発注仕様書）を用意するだけで、編集者は正確な見積もりを出せますし、後の「言った言わない」も防げます。

これ、地味なんですが本当に効きます。曖昧な依頼は曖昧な見積もりしか返ってこず、結果として着手後に「それは別料金です」が続出します。逆に、仕様が明確なら見積もりも明確になり、複数社を同じ土俵で比較できます。

相見積もりの取り方と読み方

見積もりは必ず2〜3社（人）から取りましょう。1社だけだと、その金額が高いのか安いのか判断できません。相見積もりを取るときは、全員に同じ依頼仕様書を渡すことが鉄則です。バラバラの条件で見積もりを取ると、金額を比較しても意味がありません。

見積もりを読むときのチェックポイントは、「基本料金に何が含まれているか」の内訳です。カット・テロップ・BGM・修正回数・納期が、それぞれ基本料金内かオプションかを1つずつ確認します。総額が安く見えても、必要な作業がすべてオプションで、足すと最高額になるケースは珍しくありません。逆に総額が高く見えても、すべて込みで修正無制限なら割安なこともあります。表面の金額ではなく、単位作業あたりのコストで比較する目を持ちましょう。

なお、極端に安い見積もりには注意が必要です。相場の半額以下といった提示は、作業範囲が極端に狭いか、テンプレート的な使い回し編集で仕上げるか、あるいは経験の浅い編集者であるかのいずれかであることが多いです。安さだけで選ぶと、修正のやり取りに時間を取られ、結局は高くついた、という結果になりがちです。

私が発注側で経験した失敗

ここで、私自身が発注する立場で経験した失敗を共有します。以前、あるセミナー動画の編集を、料金だけを見て一番安い相手に依頼したことがあります。基本料金は確かに安かったのですが、いざ進めてみると、テロップは1画面ごとに追加料金、BGMは持ち込み必須、修正は1回まで、という条件で、最終的に当初見積もりの2倍以上になりました。しかも仕上がりのテロップは読みにくく、修正の追加料金を払ってやり直す羽目になったんです。

この経験から学んだのは、「基本料金の安さ」ではなく「必要な作業をすべて含めた総額」で比較すべきだということ、そして依頼前に作業範囲を書面で固めておくことの重要性です。安さは大事ですが、それは「同じ作業範囲・同じ品質での安さ」であって初めて意味を持ちます。範囲が違うものを金額だけで比べるのは、比較になっていないんです。

契約時に必ず書面化すべき項目

発注が決まったら、口約束ではなく必ず書面（メールやチャットの記録でも可）で条件を残しましょう。書面化すべきは、作業範囲、総額と支払い条件、納期、修正回数と修正の追加料金、BGMの著作権・商用利用の可否、そして完成した動画の権利の帰属です。

このうち特に見落とされがちなのが、報酬の支払い時期に関するルールです。フリーランスへ業務を委託する場合、発注者には法律上の支払い義務のルールが定められています。

フリーランス・事業者間取引適正化等法（フリーランス保護新法）では、発注事業者は、給付を受領した日から起算して60日以内のできる限り短い期間内に報酬を支払うことを義務付けています。

つまり、2024年施行のフリーランス保護新法により、発注者は動画の納品（受領）から原則60日以内に報酬を支払う義務があるということです。「イメージと違うから払わない」「もう少し直してから払う」は、正当な理由にはなりません。これ、発注者側が知らずに支払いを引き延ばして、後からトラブルになるケースが実は本当に多いんです。逆に言えば、発注者がこのルールを理解していれば、支払い条件を明確にしておくことで、受注者との信頼関係を保ちながらスムーズに取引を進められます。法律は、発注者と受注者どちらか一方の敵ではなく、公正な取引のルールを定めるものなんです。

費用を抑えるコツと、業務範囲の決め方

最後に、発注者が動画編集のコストを賢く抑えるための実務的なコツをまとめます。ここは支払う金額に直結する部分なので、しっかり押さえてください。

素材を整えてから渡す

編集者の作業時間を減らせば、料金は下がります。最も効果的なのが、撮影素材を整理してから渡すことです。不要なテイクを事前に削り、使いたい部分だけを抜き出して渡せば、編集者のカット作業が減り、その分の工数が料金に反映されにくくなります。逆に、長時間の未整理素材を丸ごと渡して「いい感じにまとめて」と頼むと、素材確認だけで大きな工数がかかり、料金が上がります。

同様に、テロップに入れる文字原稿を事前に用意しておくのも有効です。編集者が音声を聞き取ってテロップ化する作業は手間がかかりますが、発注者が文字起こし原稿を渡せば、その工数を削減できます。ちょっとした準備で、見積もりが1割〜2割変わることもあります。

テンプレート化して継続発注する

YouTubeのように継続的に動画を出すなら、初回にテロップのフォント・色・BGMの傾向・オープニングといった「型（テンプレート）」を決めてしまい、2本目以降はその型に沿って編集してもらう方法が効率的です。毎回ゼロから演出を考える必要がなくなるため、1本あたりの単価が下がり、仕上がりの統一感も出ます。同じ編集者に継続発注すれば、意図の説明も省けて、修正のやり取りも減っていきます。

中間マージンを避けて直接依頼する

先ほど触れたとおり、仲介会社や代理店を経由すると手数料が上乗せされます。同じフリーランスに頼むのでも、直接つながれる仕組みを使えば、その10%〜30%のマージンぶんを節約できます。発注者と受注者が直接やり取りできる業務委託マッチングサービスを活用すれば、手数料を抑えつつ、コミュニケーションのロスも減らせます。特に動画は細かいニュアンスの共有が品質を左右するので、間に会社を挟まず直接話せることは、コスト面だけでなく品質面でもメリットになります。

動画編集者の単価水準を知っておく

適正な料金かを判断するには、編集者側の単価水準を知っておくと役立ちます。動画編集に関連する職種の報酬相場を把握しておけば、見積もりが妥当かの感覚が持てます。例えば映像やソフトウェアに関わる技術職の相場感はソフトウェア作成者の年収・単価相場、テロップ原稿や構成に関わる文章職の相場は著述家，記者，編集者の年収・単価相場といった年収データベースで確認できます。相手の作業がどれだけの時間単価に相当するかを逆算すると、極端に安い(=手抜きの可能性)、極端に高い(=過剰品質やマージン過多)といった判断がしやすくなります。

また、依頼するうえでのコミュニケーション力も品質を左右します。発注書やフィードバックを的確に書く力は、ビジネス文書検定で扱われるような基本的な文書作成スキルとも通じます。技術的な内容を扱う動画であれば、CCNA（シスコ技術者認定）のような専門知識を持つ編集者かどうかで、専門用語のテロップ精度が変わることもあります。

発注者データから見る、動画編集の外注判断

ここまでの内容を、発注者の意思決定という観点で整理します。動画編集を外注するかどうか、どこにいくらで頼むかは、突き詰めれば「自分の時間の価値」と「求める品質」と「予算」の三点のバランスです。

まず自分の時間の価値です。仮に1本の動画を自分で編集すると、慣れていない人なら5分動画で5時間〜10時間かかることも珍しくありません。自分の時給を仮に3,000円とすれば、それだけで1万5,000円〜3万円相当の時間コストがかかっている計算です。この時間を本業に充てられるなら、テロップ・BGM込み1万円〜2万円で外注するのは、多くの場合で合理的な判断になります。

次に品質です。動画のクオリティが売上やブランドに直結する場面、例えば商品紹介動画や採用動画では、多少コストをかけてでも品質の安定した依頼先を選ぶ価値があります。一方、日々の情報発信やSNS投稿のように本数が命の動画では、コストと納品スピードを優先し、テンプレート化して単価を下げる戦略が向いています。動画の目的ごとに、かけるべきコストの水準は変えるべきなんです。

そして予算です。単発なのか継続なのかで最適な依頼先は変わります。継続的にYouTube運用をするなら、まずフリーランスへ小さく直接依頼して相性を確かめ、良い相手が見つかったら継続契約でテンプレート化し、単価を下げていく。この流れが、コストと品質のバランスを取る現実的な進め方です。関連する費用相場の詳細は動画編集の外注費用相場｜YouTube・企業PR別の料金目安【2026年版】や、ジャンル別の単価を整理した動画編集の単価相場一覧｜ジャンル別の料金目安と単価アップの方法【2026年版】も参考にしてください。動画以外の業務、例えば動画配信に伴う事務作業まで含めて外注を検討するなら、オンライン秘書サービス比較｜料金・対応業務で選ぶ【2026年版】のように周辺業務の外注相場も見ておくと、全体の外注戦略が立てやすくなります。

BGMやSEの制作そのものを本格的に頼みたい場合、つまり既製の音源ではなくオリジナルの楽曲や効果音が必要なケースでは、映像編集者とは別に音楽制作のスキルを持つ人材が必要になります。この領域は楽器演奏・BGM・SEのお仕事のように専門分野として確立しているため、編集とBGM制作を分けて発注するか、両方対応できる相手を探すかを、動画の重要度に応じて判断するとよいでしょう。

最後に、発注者として一番大切なことをお伝えします。動画編集の外注は、金額の安さで選ぶものではなく、「必要な作業範囲を明確にしたうえで、その範囲を適正価格で、信頼できる相手に頼む」ものです。テロップとBGMがどこまで含まれるかを事前に固め、相見積もりを同じ条件で取り、書面で条件を残す。この基本を押さえれば、費用トラブルはほぼ防げます。そして、フリーランスへ直接依頼して中間マージンを省けば、同じ品質でもコストを抑えられます。適正な相場観と正しい発注プロセスは、あなたの大切な予算を守る味方になってくれます。